忍耐力、協調性、自制心、やる気といった非認知力が、学力や学歴、そして知能などの認知力と同じように大切な事が明らかになってきました。経済学者は、教育の効果を測る指標として、学力や学歴、そして知能などのみ重視していました。教育格差が、所得格差としての貧困への繋がりを問題視されつつあるわけです。所得格差が、なぜ起こるかを分析すると、「学歴の違い」が大きく浮かび上がってきました。探究心の強い経済学者がさらに調べていくと、学歴の中でも非認知力の高い子どもが、社会的成功に貢献していることが明らかになってきたのです。
そこで、非認知力を育成する方法などを考えてみました。この認知力を重視する幼児の施設は、子ども自身が関心を持っている遊びや学びを行わせます。そしてあえて、自由を制限する「しつけ」も行います。自由を制限される子どもには、忍耐力と自制心が芽生えます。非認知力が高かった子どもは、大人になってからも健康度が高いのです。自制心のある子どもは、30年後の社会的地位や所得、そして財務計画性が高いことが明らかになっています。非認知力は、就学前の時期に大きく発達します。この発達に、幼児施設(保育園、幼稚園、学童保育など)が大きく関与しているわけです。単に、預かってもらえれば良いという段階から、子どもの将来を重視した「しつけ」を行う施設が求められています。幼児期では、認知力と非認知力を強化し、思春期では、意欲や社会的スキルを強化すべきだという戦略が常識化しているようです。これは、アメリカのある経済学が唱えている理論です。日本ではどうなのでしょうか。