明日が来ない？突然死、あなたは大丈夫？

All About - 02月05日 16:34
先日、元野球選手の小林繁氏が心臓突然死によって亡くなった。ショックだったのは、小林氏がその前日まで元気に仕事をこなしていたということだ。働き盛りを襲う心臓突然死。あなたは大丈夫だろうか。

プロ野球日本ハムのピッチングコーチだった小林繁氏が急死したニュースは多くの人を驚かせた。亡くなる前日、小林氏は都内で行われた日本ハムの本社イベントに出席していた。その時はなんの異常も見られず、むしろ元気だったそうだ。その日のうちに福井市内の自宅に戻る。そして翌朝、「背中が痛い」と訴え、奥さんにマッサージをしてもらっている。具合はいったん良くなったのだが、この時点では、奥さん、まして本人も亡くなることなど考えていなかったであろう。が、その直後に倒れ、意識を失う。病院に運ばれときには、すでに心肺は停止していたそうだ。

このようにまったく予見できない心臓突然死にはなにか前兆のようなものがあるのだろうか。そして、その予防法はあるのだろうか。「家庭の医学」ガイドの西園寺克氏に聞いてみた。

「前兆があるものとないものがあるんです。心電図を取ってみると、心臓突然死の要因があるかどうかがわかるものがあるんです。それがブルガダ心電図というものです。まだ命名されてから20年もたっていないんで、新しい病気といってもいいでしょう」

この心電図でわかるのは、1992年にベルギー人のペドロ・ブルガダらによって発表されたブルガダ症候群というもの。心臓突然死になる可能性のある人たちだ。難病に指定されているが、その数は少なくはない。1000人に1～2人はいるとされており、そのほぼ9割は男性である。自覚症状はない。遺伝が関係している場合があり、その場合は植え込み型除細動器で発作の予防が可能だ。また、電気ショックを与えることで、心臓の停止を防ぐことも。

「ここ最近、駅や公共の施設なんかにAEDが設置されていますよね。あれもこういった心臓突然死を防ぐためなんですよ」

突然死、その名の通り突然訪れる死の恐怖に私たちは怯えて待つしかできないのか。

「会社の健康診断で、心電図を取りますよね。その結果、再検査が必要だと言われたら、必ず受けたほうがいいでしょうね」

自分だけは大丈夫だと思いこみは禁物かもしれない。誰にだって心臓突然死の可能性があるのだ。まずは心電図。いつもの健康診断も重要な場になる。

職場の禁煙義務付けへ 厚労省、飲食店・交通機関も規制

2010年2月7日3時0分朝日COM

　　他人のたばこの煙を吸わされる「受動喫煙」から労働者を守るため、厚生労働省が職場の原則禁煙化に乗り出す。事業者に受動喫煙を防ぐよう義務づける労働安全衛生法の改正案を、早ければ来年の通常国会にも出す方針だ。

　法改正が実現すれば、通常の事務所や工場では、仕事をする空間での喫煙はできなくなる。ただ、男性の喫煙率が３割を超える中で、建物をすべて禁煙にするのは非現実的だという意見も多く、当面は喫煙室の設置を認めることになりそうだ。

　焦点になりそうなのは、飲食店や交通機関、宿泊施設など、接客する従業員が煙を吸わされる職場の扱い。従業員の受動喫煙を防ぐには客席などを全面禁煙にする必要があるが、厚労省がもうけた有識者検討会では「たばこを吸いたいという顧客がある程度はいる。全面禁煙は行き過ぎ」という指摘があった。

　このため、顧客との関係で禁煙が難しい場合に限り、煙が含む有害物質の空気中の濃度に基準を設け、換気などの対策を徹底させる規制を検討する。この場合でも、排煙設備に多額の投資が必要になる店が多いとみられ、事実上は禁煙を迫られるケースが出そうだ。

　法改正の方向について検討会が近く報告書をまとめ、その後、労働政策審議会（厚労相の諮問機関）で具体的な内容を固める。罰則規定は見送られる公算が大きいが、労働基準監督署が事業者を指導することが可能になる。

　ただ、職場の禁煙化には、喫煙者だけでなく、喫煙室をつくるための投資が必要になる中小企業、売り上げ減を懸念する外食・たばこ産業の強い反発が予想され、どこまで規制できるのか、不透明さが残る。４月に施行される神奈川県の受動喫煙防止条例は、小規模飲食店の禁煙・分煙を努力義務にとどめるなど、当初案から大きく緩和された経緯がある。

　欧米では、公共の場での喫煙は厳しく規制される例が多い。日本では、路上喫煙を罰則付きで禁じる自治体条例が広がる一方、職場の受動喫煙防止を義務づける法律はない。公共施設での受動喫煙防止を定めた０３年施行の健康増進法も努力義務にとどまる。

　厚労省はガイドラインで、完全禁煙か、喫煙室の設置を勧めているが、強制力はない。（江渕崇）

肺がん死リスク８倍…喫煙は「棺桶の釘」

配信元:産経新聞 2010/01/15 14:25

　厚生労働省によると、喫煙男性は、非喫煙者と比べて肺がんの死亡率が４・４５倍高くなっている。肺以外のがんでもリスクが高まる傾向は同じで、男性の場合、口腔（こうくう）・咽頭（いんとう）がんが３倍。食道がんは２・２４倍、膵臓（すいぞう）がんは１・６１倍だ。

　吸う本数が多くなるほど危険性は高まり、１日に１～４本を吸う人の肺がんで死亡するリスクは非喫煙者の２・５倍なのに対し、３５本以上吸うヘビースモーカーは８・４倍とされる。

　影響が出るのは、がんだけではない。虚血性心疾患（心筋梗塞（こうそく）、狭心症など）や脳卒中の危険性は１・７倍といい、循環器病の危険性も高いという調査結果が出ている。

まさに、百害あって一利なしといえそうなデータ。国立保健医療科学院の吉見逸郎・たばこ政策情報室長は「かつて米国では、たばこの流行で突然死が増えたことから、たばこと死のイメージをだぶらせて『棺桶（かんおけ）の釘（くぎ）』といわれたことがあったんです」と話す。

　吉見室長によると、たばこが原因とみられるものには、ほかにも急性骨髄性白血病や肺炎、歯周病などがあるという。味覚や嗅覚（きゅうかく）が低下したり、顔のしわやシミが増えたり、ほおがこけて老け顔になるという「スモーカーズフェイス」なんて症状もあるのだとか。

　吉見室長は「増税を好機に、たばこの害への理解を進め、禁煙にチャレンジしてみてはいかがでしょうか」と提言している。

オバマ氏と握手 ＨＰ削除に

2010年2月6日（土）11:00中国新聞（広島）

　　広島市の秋葉忠利市長とオバマ米大統領が１月21日にホワイトハウスで握手した場面の写真が、全米市長会議のホームページ（ＨＰ）から削除されていることが５日、分かった。市は電子メールで理由を問い合わせているが、回答はないという。

　秋葉市長は１月20～22日にワシントンで開かれた全米市長会議の冬季会議に出席し、メンバーとともに大統領を訪問。同会議は、出席者が次々と大統領と握手する場面を含む約２００枚の連続写真をＨＰ上で公開し、秋葉市長と大統領が握手する写真も掲載されていた。

　市は、26日の市長帰国会見でこの写真のデータを「全米市長会議ホームページより」として報道機関に配布した。しかし、翌日夕にはＨＰから削除されていた。29日にメールを送った市国際平和推進部は「回答はなく、理由が分からない段階ではコメントできない」としている。