「メガリーク」の波紋
2010年末に始まったウィキリークスによる米国大使館公電の公開報道は、英語、ドイツ語、フランス語、スペイン語、そして後にノルウェイ語という多言語・多国籍体制で実現し、さらに派生的にロシア語やアラビア語などでも公電が公開されつつある。既成メディアが当然としていた多くの前提をすり抜け、 ジャーナリズムの歴史を揺るがす画期的な報道プロジェクトが世界各地で多角的に展開中だ。
この報道によって打撃を受けたのは公電の出典である軍事国家米国だけではない。米国の軍事的外交に依存し、自国民の福利を顧みず、裏切りと搾取で私腹を肥やしてきた各国の政権エリートたちの赤裸々な姿が暴露された。真の国益を無視した支配階級同士の相互依存関係も明らかになっている。これまで歴史の闇に包 まれていた事実が白日の下にさらされ、統治される側に本来知らされて然るべき「政治情報」が人々の手元に届きつつある。「情報は民主主義の通貨だ」という トマス・ジェファーソンの言葉どおり、それまで情報欠如を強いられてきた各国の市民たちが目覚め、行動し始めた。
チュニジアからエジプトへ、そしてレバノンやイエメンへと広がるアラブ世界の民主的蜂起の起因は、複雑な要因が絡み合ったものであることは言うまでもない。とはいえ、ウィキリークスが積み上げた一連の歴史的な情報公開がひとつのきっかけとなったことは想像に難くない。ウィキリークスの活動は、権力監視という第四階級（注）の使命を担う「勇気あるジャーナリスト」のプロトタイプを彷彿させる。
一方、アラブ諸国に広がる劇的な人民蜂起の出来事に人々の目が向いている中、2011年2月7日、英国の裁判所でウィキリークス創始者ジュリアン・アサンジの身柄がスウェーデンに送還されるかどうかの審議が始まる。スウェーデン送還は、アサンジの死刑を望むアメリカ送還につながる危険性が高く、今後の展開は予断を許さない。
「恐怖感がないというわけじゃない。でも不安を知性で克服することが勇気なんだと思う。勇気とは、どんなリスクがあるのかを把握して、そういった危険をどうやって切り抜け、道を開いていくかを理解することだ。」
世界最強の国家アメリカを敵にまわす盟友の安全を心配した反骨ジャーナリスト、ジョン・ピルジャーに応えたジュリアン・アサンジの言葉だ。
ウィキリークスによって漏洩された英国防衛庁の文書のひとつは「ジャーナリスト」をこう説明している：「恐れを知らず、媚びることなく公共の利益に貢献するジャーナリスト」は「破壊活動分子」であり「脅威的存在」である。これに対し、ピルジャーはこう啖呵を切った。
「まさに名誉の勲章だ！」
報道の特権を所有しながら権力監視義務を怠る既成メディアに挑戦するウィキリークス。いまだに意図的に検証を省いた誤報や噂が乱れ飛んでいることから判断しても、その出現を快く思わない勢力が根強いように見受けられる。
デモクラシーナウ！を含む独立メディアでは、2007年当初からウィキリークスの意義に注目してきた。反戦イラク帰還兵の会による「冬の兵士」証言の実況放送や日本での「冬の兵士」翻訳出版（2009年8月、岩波書店）に関わってきた私は、特に例のヘリコプター虐殺ビデオ公開後の数カ月にわたりウィキリークスをめぐる紆余曲折を詳細に追ってきた。さらに昨年後半、NHK取材班の一員としてアサンジとのインタビューおよびヨーロッパ取材に関わる機会を得た。 これらをもとに、多角的に俯瞰して考察をまとめたのが、岩波書店発行月刊『世界』2月号掲載の『「メガリーク」の波紋』である。この記事（フォーマット以外は12月末執筆当時のまま）のオンライン・バージョンをTUP速報読者の皆さんと共有したい。
注：第四階級（The Fourth Estate）とは立法、行政、司法という三権分立の権力構造の外に立ち、独立した立場で権力構造そのものの監視を担う「言論界」のこと。
（前書き・記事：宮前ゆかり/TUP、Twitter @MetalicRadio）
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ウィキリークスが開いた「国境を越える新しい言論界」
2010年12月7日朝、ウィキリークスの創始者・編集長ジュリアン・アサンジはロンドンの警察署に任意出頭した。8月にスウェーデンで出会った二人の女性に「性的暴行を加えた」という容疑に関する尋問を受けるためだ。アサンジに尋問を求める名目でスウェーデン検察庁が国際刑事警察機構を通して国際手配書を送付し、それが正式にロンドンに届いたからである。しかし、警察はその場でアサンジを勾留した。
同日午後、ジョン・ピルジャー、ケン・ローチ、ジャマイマ・カーンらを含む多くの支持者たちがロンドンの裁判所にかけつけ保釈金を用意したが、保釈申請は却下され、一週間の勾留が命じられた。タリク・アリやマイケル・ムーアなど著名人が保釈保証人リストに名を連ね、ロンドンのフロントライン記者クラブ創設者ボーン・スミスが身元保証人になるなど絶大な支援が集まり、14日、改めて開かれた審問では現金30万ドルにおよぶ保釈金と厳格な在宅監禁の条件つきで保釈が許可された。抗告申請締切直前にその意志が表明されたことで状況反転と思いきや、抗告期限が迫る15日遅くになって、アサンジに対する勾留要求や抗告決定にスウェーデン当局が関与していないことが確認され、それまではスウェーデン当局代行者にすぎないと理解されていたイギリス公訴局が実は勾留要求や抗告の決断を独自に行っていたことが判明。二転、三転して、16日の高等法院での再審問では公訴局が保釈却下を要求したが、裁判官は申立てを退け、保釈が正式に実現した。その昔オスカー・ワイルドが投獄されていた独房で監禁を味わったアサンジは10日ぶりに人々の前に姿を現し、「不当
な投獄を強いられている人々のためにも今後も自分の任務を遂行していく」「無実を証明する証拠が手に入り次第、公表する」と述べた。
本稿執筆現在、スウェーデン検察庁からは正式な罪名も告訴も未だに表明されていない。米国ではウィキリークスへの情報漏洩容疑で拘置されているブラドリー・マニング上等兵の極度な衰弱が懸念される中、「スパイ容疑」でアサンジ送還の根拠を確立する目的でマニングに司法取引が提示されている。イギリス政府がアサンジの身柄確保と時間稼ぎに協力しているという憶測も飛び交っている。
＜スウェーデン茶番劇＞
女性たちの申立てがあった当初、証拠不十分という理由でスウェーデンの最高検事はこれを即時に却下したが、その後特別検事が指名されるという異例の措置となった。8月以降、アサンジは弁護士を通し、公式に尋問に応じたいと何度もスウェーデン検察庁に申し入れていたが、当局はそれを無視してきた。9月に正式な出国許可を受け、アサンジがイギリスに渡ってから出廷時まで、スウェーデン当局は容疑の内容も証拠もアサンジや弁護団に告知していなかった。
出頭当日の午後、初めて本人に開示されることとなった犯罪容疑三点の内容を、ウェストミンスター市治安判事裁判所裁判官が重々しく読み上げた。
《１、コンドームを使わない性行為だった、２、睡眠中の性行為が一度あった、３、気のそそらないときに一度抱き寄せられた……》
その他、性行為の体位や手順に関する苦情に言及している。裁判官の言葉を聞きながら、アサンジは顔色ひとつ変えず無言のまままっすぐ前を見ていたという。
この「容疑」リストには一切使われていない「強姦」という言葉が主流メディアの報道空間を埋め尽くし、アサンジの人格を傷つける世論が作られていく中、ナオミ・ウルフ、ナオミ・クライン、ヨーロッパの女性団体Women Against Rapeなど、女性に対する暴力と戦ってきたベテラン女性運動家たちがウィキリークスとアサンジを擁護する声明を出した。
ナオミ・クラインはツイッターでこう批判した。「ウィキリークスの活動を『強姦』の名目で停止させようとするのは、『女性解放のため』という口実を使ってアメリカがアフガニスタン侵略を正当化しているのとなんら違わない」
ナオミ・ウルフは「ジュリアン・アサンジは“国際恋愛警察”に逮捕された」と皮肉たっぷりの風刺記事をハッフィントン・ポストに寄稿した。
戦争犯罪容疑者たちが野放しになっている現在の世界情勢にあって、成人同士の色恋沙汰に関する尋問を行うために、なぜ政府機関が国家の威信をかけて国際刑事警察機構を通した国際指名手配という手段をとらねばならないのか、という議論は措いておこう。証拠の提示さえない性的暴行容疑で勾留が命じられることは例外であり、保釈の却下に至っては論外だ。また国際刑事警察機構による国際指名手配の手続きは内密に行われるのが通例だが、アサンジの場合はなぜか公にされた。「洗練された法治国家、北欧先進国スウェーデン」のイメージは一連の例外措置濫用によって台無しになった。「容疑」を訴えたとされる女性のうち一人はもはやスウェーデン当局に直接協力さえしていないという報道もあり、別れた後も女性から好意的な連絡が続いていたことを裏づけるツイッターの記録や目撃者の証言なども知られることになった。
「確証されるまでは無罪」という前提は、近代の法治国家の原則である。しかし、スウェーデン検察庁が自国の法律に反して容疑をメディアに事前公表したこと、国際手配手続きや米国政府による身柄送還準備の手順においても、適正な法的プロセスがことごとく省略されている。法律家の分析に頼らずとも、ウィキリークスの活動を阻止しようと米国が躍起になってスウェーデンに圧力をかけた別件逮捕の政治工作は丸見えだ。
米国政府は早くからスウェーデンにアサンジの身柄が引き渡されることを前提に、究極的には米国にアサンジを送還させる準備を内密に始めており、現在、ペンタゴンから遠くないバージニア州アレキサンドリア市で大陪審を開催するための陪審員候補選択を進めている。下院司法委員会では12月16日から「1917年スパイ法」の適用是非についての審議が始まり、ジョン・コンヤー議長（民主）は言論の自由を擁護して「ウィキリークスの活動は犯罪ではない」「スパイ法適用は米国憲法修正第一条を危険に陥れる」と発言し、過熱するウィキリークス弾圧の気運に水を差した。アサンジ弁護団には各国の著名な人権弁護士たちが参加しており、スウェーデン送還やアメリカ送還の可能性を巡って今後予想される苛烈な訴訟に対応する構えだ。
法的根拠の成り立たないスウェーデンの茶番劇に依存してまで法治国家の大義をかなぐり捨てる米国政府のなりふりかまわぬ姿は、逆にウィキリークスがいかに重大な役割を担っているかを物語っているのではないだろうか。
＜ウィキリークスによる機密文書公開を違法とする法律は現在存在しない＞
各国の政治家たちの声高な批判や主流メディアの大騒ぎとは裏腹に、ウィキリークスによる機密文書の公開が犯罪であるとする法律は、本稿執筆現在、米国、イギリス、スウェーデン、オーストラリアなど各法律管轄領域で見つかっていない（アサンジの母国オーストラリアの首相ジュリア・ギラードはアサンジを「犯罪者」と糾弾し、逮捕に協力する声明を出したものの、違反したのはどの法律なのかという質問に答えることができなかった）。これを意外に思う人は多いかもしれない。もちろん、非常に狭い範囲で開示が違法となる機密情報の定義は存在する。たとえば、アメリカでは政府情報機関のもとで行動している秘密工作員の身元を暴露することは違法である。核拡散抑止部門ＣＩＡ工作員だったヴァレリー・プレイムの身元がブッシュ政権幹部（チェイニー、ローブ、リビー、アーミテージ）によって暴露された事件が有名だ（こちらの犯罪訴追手続きは遅々として進んでいない）。政府職員による政府機密情報の開示については厳しい規制があるが、一般市民、特に報道機関に適用されるものではない。
しかし、米国政府は公務員および軍の司令系列に対する検閲規制を発効し、ウィキリークス関連の報道を行う国内外すべての報道機関へのアクセスを禁じている。職場のコンピューターだけでなく、自宅での閲覧さえも禁じているのだ。さらにコロンビア大学など各教育機関にも政府当局から通達があり、学生同士のディスカッションやソーシャルネットワークでウィキリークス関連の情報を扱うことを禁じるよう警告している。
＜無法者は誰だ――「大使館ファイル」で明らかになった米国の犯罪的外交政策＞
2010年11月28日、ウィキリークスは米国国務省通信情報「大使館ファイル」を公開しはじめた。「アフガニスタン戦争日記」（7万7000点、7月26日公開）、「イラク戦争ログ」（40万点、10月22日公開）の場合と同様に、世界の主要報道機関との共同調査報道体制を組んだ。イギリスの『ガーディアン』紙、ドイツの『シュピーゲル』誌、米国の『ニューヨーク・タイムズ』紙、スペインの『エル・パイス』紙、フランスの『ル・モンド』紙という構成で、公開検討の対象となるデータ量は前回の約7倍の約300万点にもおよぶ。これらは必ずしもトップ機密情報ではなく、250万人の米国公務員が常時アクセスしているSIPRNETと呼ばれるネットワークから漏洩された内容だ。
ウィキリークスおよびパートナーの報道機関が丹念な検証作業を施して公開・報道している「大使館ファイル」の公電の量は、本稿執筆時点でまだ全体の1％にも満たない。しかしながら、1966年にまで遡る膨大なデータの中には、2009年のホンジュラスにおける軍事クーデターに米国が関与していたこと、国連事務総長潘基文に関しクリントン国務長官が国務省職員にスパイ行為を命じていたことなど、米国の威信を覆す「都合の悪い」情報が多く含まれている。
2009年のコペンハーゲン気候変動会議に際し、米国主導の「コペンハーゲン合意」に反対する勢力を封じ込めるために機密外交作戦を行って該当各国のスキャンダルを探したり、政治的支持獲得のために経済援助を利用した。占領しているイラクの民主化を謳いながら、裏では自国や同盟国が正式に「テロリスト組織」と認識しているトルコのＰＫＫに武器を提供していた。「民主主義を広める」というお題目を掲げる米国外交政策の大義とは裏腹に、人権侵害と反民主的政治が顕著なサウジアラビアの国王からイランを攻撃するよう何度も要求を受けている。敵同士と見做されていたイスラエルとサウジアラビアが実は共謀関係にあり、ワシントンのロビイストに大きな影響力を及ぼしていることも判明した。米軍がタリバンと地元の傭兵軍の両方に武器や賄賂を配布している姿や、民主主義そのものを公に否定しているカルザイ首相の一族に援助を施すなど現地の腐敗した政治を助長し、アフガニスタンの民主化を抑圧する構図が明らかになり、戦争の大義そのものの無意味さや軍事費の無駄が暴露された。さらに、2009年前後に日本政府にも武器輸出三原則見直しへ圧力をかけ、日米
共同開発中の次世代型迎撃弾輸出解禁を日本に求めていたこともわかった。
毎日のように新たな記事が公開されている。米国が一方的な圧力や二枚舌を使って裏工作をし、敵味方の両方を利用してきた履歴。敵国への武器提供支援。麻薬密輸や児童をも利用する巨大な売春事業の運営。賄賂や恐喝の横行。犯罪的で欺瞞に満ちた米国外交政策の実態がこれでもか、と暴かれている。そして、これら汚職の背後には、国家への忠誠なく戦争から利益をむさぼる巨大な軍事産業複合体の不気味な影が浮かび上がる。
＜ウィキリークスの目標――不可視なる権力構造を破壊すること＞
アサンジは17歳のときにＮＡＳＡのサーバーに侵入して天才ハッカーとして名を馳せた。フリーソフトウェアやオープンソース運動など、反商業主義、反権威主義をモットーとする元祖ハッカーの活動の由来は、60年代から80年代にかけてアメリカを中心に盛り上がったコンピューター・プログラマーのサブカルチャーだ。その倫理的価値観として、知識の共有と共同作業、自由な知識探求活動、秘密主義に対する嫌悪、理性優先、反権威主義、ユーモアの尊重などが知られている。ハッカーの定義として、システム（組織系統）を理解し、その欠陥の発見・改善に貢献する知的活動が重んじられる。サイバースペースでの言論の自由を守る技術的、法律的責任を自負する多くのハッカーたちは、Electronic Frontier FoundationやMozila Foundationなどを立ち上げ、インターネットの発達に伴って技術的な知識が政府や大企業など支配権力に独占される傾向を阻止し、サイバースペースの「公共空間」を守るための幅広い運動を実践してきた。しかし、このサブカルチャーはその後セキュリティ企業に吸収されつつあり、ベテラン・ハッ
カーのエマニュエル・ゴールドスタイン（ペンネーム）によれば、現在ハッカー・コミュニティの五分の一が権力側の密告活動を行っている。
アサンジは単にコンピューター・システムの把握だけではなく、物理学や病理学も含む総合的システム分析の観点から世界の政治現象を俯瞰する。カルト、近親相姦、聖職者による児童性虐待などに見られるように、支配と従属の権力構造は常に秘密の合意に依存している。民意の届かない暗闇の中で世界政治を牛耳っている不可侵・不可視の権力構造そのものを侵蝕するには、「秘密は必ずリークされる」という構造的アンチテーゼの確立が必須になる。支配従属関係で不可侵とされるタブー（禁忌）を可能にしている「沈黙」の呪縛を腐食することによって、病的構造そのものを破壊することができる、というのがアサンジの論理だ。
アサンジは2006年に発表したエッセイで次のように述べている。
「支配権力の行動パターンを迅速に変えるには、まず支配権力というものは変化を望まないという理解を肝に銘じ、明晰かつ大胆に思考しなければならない。そして先達から学ぶだけではなく、先輩たちにはできなかった行動を可能にする新しい技術を発見する必要がある。第一に、政府機構や巨大企業の行動のどういった側面を変えたいのか、または取り除きたいのか、十分に理解するべきである。第二に、権力者の行動を変えるためには、政治的に歪められた言葉の罠を潜り抜け、明解な立場を確立する思考方法を展開しなければならない。第三に、気高く効果的な一連の行動を自ら盛り立て、他の人たちにも連帯してもらえるように、こういった洞察を活用していく必要がある」
このエッセイで、アサンジはセオドア・ルーズベルト大統領の洞察をテーマにしている。どのような権力にも見栄えの良い大義名分が欠かせないが、民主主義の政治には権力が身にまとう大義名分の虚偽を打破する強力な手段が必要であるとするルーズベルトは、「肥やし熊手＝マックレーカー」という言葉を使って、民主主義の政治には「不正をすっぱ抜く醜聞暴露者」が必要であると主張した。これがアメリカのジャーナリズムの原型である。1890年代から1930年頃はアメリカが先進的思想を普及させた時代だが、それは独占企業の汚職や虐待、労働搾取や不正などを告発した優秀なジャーナリストたちを生んだ時代でもある。
ルーズベルトの洞察を踏襲し、身の危険を厭わずに真実を告発してきたマックレーカー・ジャーナリズムの系譜には、その後もレイチェル・カーソン、ジョン・ピルジャー、ラルフ・ネーダー、シーモア・ハーシュ、アンナ・ポリトコフスカヤ、マイケル・ムーア、エイミー・グッドマンなどそうそうたる顔ぶれが名を連ねている。ジュリアン・アサンジもまたこの「ふとどきものたち」の系譜を引き継ぐマックレーカーを自負している。
怒涛のように押し寄せる非難やゴシップの攻撃について、アサンジは次のように語っている。
「僕の役割は避雷針になることです。攻撃の矢面に立つことが僕の役目です。重要な情報を危険を冒して公のために提供してくれた内部告発者の貢献を無駄にしないために、声を出すことの出来ない人たちの代りに、誰かがこの役割を担う必要があります」
暗殺の危機やネットワーク攻撃など極度に緊迫した状況に常時晒されているため、慢性的な疲弊は隠せないながら、アサンジは感情を表に出すことも少なく、斜めに構えたユーモアあるコメントを忘れない。温和な外見とは対照的に、鋭い観察力で相手の些細な言葉も聞き逃さない。言葉をかみ締めるようなゆっくりした話しぶりであるが、会話の一歩も二歩も先を読んで理路整然と話を進める頭脳俊敏な人物だ。
アサンジの個人的な感情を垣間見る機会があるとしたら、それは彼が「ウィキリークスの動機」を語る場面だろう。一見無機質で膨大なデータの一つひとつの裏に存在する生身の人間の姿を見ることができる優れた想像力と、彼らの運命に対する共感がアサンジを動かしているのではないだろうか。いつものようにキャンディを求めてアメリカ兵に近づいたところを銃撃され殺された黄色いドレスを着たイラクの幼い少女のことを語るアサンジの声を聞きながら、そう思った。
*続く
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2010年末に始まったウィキリークスによる米国大使館公電の公開報道は、英語、ドイツ語、フランス語、スペイン語、そして後にノルウェイ語という多言語・多国籍体制で実現し、さらに派生的にロシア語やアラビア語などでも公電が公開されつつある。既成メディアが当然としていた多くの前提をすり抜け、 ジャーナリズムの歴史を揺るがす画期的な報道プロジェクトが世界各地で多角的に展開中だ。
この報道によって打撃を受けたのは公電の出典である軍事国家米国だけではない。米国の軍事的外交に依存し、自国民の福利を顧みず、裏切りと搾取で私腹を肥やしてきた各国の政権エリートたちの赤裸々な姿が暴露された。真の国益を無視した支配階級同士の相互依存関係も明らかになっている。これまで歴史の闇に包 まれていた事実が白日の下にさらされ、統治される側に本来知らされて然るべき「政治情報」が人々の手元に届きつつある。「情報は民主主義の通貨だ」という トマス・ジェファーソンの言葉どおり、それまで情報欠如を強いられてきた各国の市民たちが目覚め、行動し始めた。
チュニジアからエジプトへ、そしてレバノンやイエメンへと広がるアラブ世界の民主的蜂起の起因は、複雑な要因が絡み合ったものであることは言うまでもない。とはいえ、ウィキリークスが積み上げた一連の歴史的な情報公開がひとつのきっかけとなったことは想像に難くない。ウィキリークスの活動は、権力監視という第四階級（注）の使命を担う「勇気あるジャーナリスト」のプロトタイプを彷彿させる。
一方、アラブ諸国に広がる劇的な人民蜂起の出来事に人々の目が向いている中、2011年2月7日、英国の裁判所でウィキリークス創始者ジュリアン・アサンジの身柄がスウェーデンに送還されるかどうかの審議が始まる。スウェーデン送還は、アサンジの死刑を望むアメリカ送還につながる危険性が高く、今後の展開は予断を許さない。
「恐怖感がないというわけじゃない。でも不安を知性で克服することが勇気なんだと思う。勇気とは、どんなリスクがあるのかを把握して、そういった危険をどうやって切り抜け、道を開いていくかを理解することだ。」
世界最強の国家アメリカを敵にまわす盟友の安全を心配した反骨ジャーナリスト、ジョン・ピルジャーに応えたジュリアン・アサンジの言葉だ。
ウィキリークスによって漏洩された英国防衛庁の文書のひとつは「ジャーナリスト」をこう説明している：「恐れを知らず、媚びることなく公共の利益に貢献するジャーナリスト」は「破壊活動分子」であり「脅威的存在」である。これに対し、ピルジャーはこう啖呵を切った。
「まさに名誉の勲章だ！」
報道の特権を所有しながら権力監視義務を怠る既成メディアに挑戦するウィキリークス。いまだに意図的に検証を省いた誤報や噂が乱れ飛んでいることから判断しても、その出現を快く思わない勢力が根強いように見受けられる。
デモクラシーナウ！を含む独立メディアでは、2007年当初からウィキリークスの意義に注目してきた。反戦イラク帰還兵の会による「冬の兵士」証言の実況放送や日本での「冬の兵士」翻訳出版（2009年8月、岩波書店）に関わってきた私は、特に例のヘリコプター虐殺ビデオ公開後の数カ月にわたりウィキリークスをめぐる紆余曲折を詳細に追ってきた。さらに昨年後半、NHK取材班の一員としてアサンジとのインタビューおよびヨーロッパ取材に関わる機会を得た。 これらをもとに、多角的に俯瞰して考察をまとめたのが、岩波書店発行月刊『世界』2月号掲載の『「メガリーク」の波紋』である。この記事（フォーマット以外は12月末執筆当時のまま）のオンライン・バージョンをTUP速報読者の皆さんと共有したい。
注：第四階級（The Fourth Estate）とは立法、行政、司法という三権分立の権力構造の外に立ち、独立した立場で権力構造そのものの監視を担う「言論界」のこと。
（前書き・記事：宮前ゆかり/TUP、Twitter @MetalicRadio）
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ウィキリークスが開いた「国境を越える新しい言論界」
2010年12月7日朝、ウィキリークスの創始者・編集長ジュリアン・アサンジはロンドンの警察署に任意出頭した。8月にスウェーデンで出会った二人の女性に「性的暴行を加えた」という容疑に関する尋問を受けるためだ。アサンジに尋問を求める名目でスウェーデン検察庁が国際刑事警察機構を通して国際手配書を送付し、それが正式にロンドンに届いたからである。しかし、警察はその場でアサンジを勾留した。
同日午後、ジョン・ピルジャー、ケン・ローチ、ジャマイマ・カーンらを含む多くの支持者たちがロンドンの裁判所にかけつけ保釈金を用意したが、保釈申請は却下され、一週間の勾留が命じられた。タリク・アリやマイケル・ムーアなど著名人が保釈保証人リストに名を連ね、ロンドンのフロントライン記者クラブ創設者ボーン・スミスが身元保証人になるなど絶大な支援が集まり、14日、改めて開かれた審問では現金30万ドルにおよぶ保釈金と厳格な在宅監禁の条件つきで保釈が許可された。抗告申請締切直前にその意志が表明されたことで状況反転と思いきや、抗告期限が迫る15日遅くになって、アサンジに対する勾留要求や抗告決定にスウェーデン当局が関与していないことが確認され、それまではスウェーデン当局代行者にすぎないと理解されていたイギリス公訴局が実は勾留要求や抗告の決断を独自に行っていたことが判明。二転、三転して、16日の高等法院での再審問では公訴局が保釈却下を要求したが、裁判官は申立てを退け、保釈が正式に実現した。その昔オスカー・ワイルドが投獄されていた独房で監禁を味わったアサンジは10日ぶりに人々の前に姿を現し、「不当
な投獄を強いられている人々のためにも今後も自分の任務を遂行していく」「無実を証明する証拠が手に入り次第、公表する」と述べた。
本稿執筆現在、スウェーデン検察庁からは正式な罪名も告訴も未だに表明されていない。米国ではウィキリークスへの情報漏洩容疑で拘置されているブラドリー・マニング上等兵の極度な衰弱が懸念される中、「スパイ容疑」でアサンジ送還の根拠を確立する目的でマニングに司法取引が提示されている。イギリス政府がアサンジの身柄確保と時間稼ぎに協力しているという憶測も飛び交っている。
＜スウェーデン茶番劇＞
女性たちの申立てがあった当初、証拠不十分という理由でスウェーデンの最高検事はこれを即時に却下したが、その後特別検事が指名されるという異例の措置となった。8月以降、アサンジは弁護士を通し、公式に尋問に応じたいと何度もスウェーデン検察庁に申し入れていたが、当局はそれを無視してきた。9月に正式な出国許可を受け、アサンジがイギリスに渡ってから出廷時まで、スウェーデン当局は容疑の内容も証拠もアサンジや弁護団に告知していなかった。
出頭当日の午後、初めて本人に開示されることとなった犯罪容疑三点の内容を、ウェストミンスター市治安判事裁判所裁判官が重々しく読み上げた。
《１、コンドームを使わない性行為だった、２、睡眠中の性行為が一度あった、３、気のそそらないときに一度抱き寄せられた……》
その他、性行為の体位や手順に関する苦情に言及している。裁判官の言葉を聞きながら、アサンジは顔色ひとつ変えず無言のまままっすぐ前を見ていたという。
この「容疑」リストには一切使われていない「強姦」という言葉が主流メディアの報道空間を埋め尽くし、アサンジの人格を傷つける世論が作られていく中、ナオミ・ウルフ、ナオミ・クライン、ヨーロッパの女性団体Women Against Rapeなど、女性に対する暴力と戦ってきたベテラン女性運動家たちがウィキリークスとアサンジを擁護する声明を出した。
ナオミ・クラインはツイッターでこう批判した。「ウィキリークスの活動を『強姦』の名目で停止させようとするのは、『女性解放のため』という口実を使ってアメリカがアフガニスタン侵略を正当化しているのとなんら違わない」
ナオミ・ウルフは「ジュリアン・アサンジは“国際恋愛警察”に逮捕された」と皮肉たっぷりの風刺記事をハッフィントン・ポストに寄稿した。
戦争犯罪容疑者たちが野放しになっている現在の世界情勢にあって、成人同士の色恋沙汰に関する尋問を行うために、なぜ政府機関が国家の威信をかけて国際刑事警察機構を通した国際指名手配という手段をとらねばならないのか、という議論は措いておこう。証拠の提示さえない性的暴行容疑で勾留が命じられることは例外であり、保釈の却下に至っては論外だ。また国際刑事警察機構による国際指名手配の手続きは内密に行われるのが通例だが、アサンジの場合はなぜか公にされた。「洗練された法治国家、北欧先進国スウェーデン」のイメージは一連の例外措置濫用によって台無しになった。「容疑」を訴えたとされる女性のうち一人はもはやスウェーデン当局に直接協力さえしていないという報道もあり、別れた後も女性から好意的な連絡が続いていたことを裏づけるツイッターの記録や目撃者の証言なども知られることになった。
「確証されるまでは無罪」という前提は、近代の法治国家の原則である。しかし、スウェーデン検察庁が自国の法律に反して容疑をメディアに事前公表したこと、国際手配手続きや米国政府による身柄送還準備の手順においても、適正な法的プロセスがことごとく省略されている。法律家の分析に頼らずとも、ウィキリークスの活動を阻止しようと米国が躍起になってスウェーデンに圧力をかけた別件逮捕の政治工作は丸見えだ。
米国政府は早くからスウェーデンにアサンジの身柄が引き渡されることを前提に、究極的には米国にアサンジを送還させる準備を内密に始めており、現在、ペンタゴンから遠くないバージニア州アレキサンドリア市で大陪審を開催するための陪審員候補選択を進めている。下院司法委員会では12月16日から「1917年スパイ法」の適用是非についての審議が始まり、ジョン・コンヤー議長（民主）は言論の自由を擁護して「ウィキリークスの活動は犯罪ではない」「スパイ法適用は米国憲法修正第一条を危険に陥れる」と発言し、過熱するウィキリークス弾圧の気運に水を差した。アサンジ弁護団には各国の著名な人権弁護士たちが参加しており、スウェーデン送還やアメリカ送還の可能性を巡って今後予想される苛烈な訴訟に対応する構えだ。
法的根拠の成り立たないスウェーデンの茶番劇に依存してまで法治国家の大義をかなぐり捨てる米国政府のなりふりかまわぬ姿は、逆にウィキリークスがいかに重大な役割を担っているかを物語っているのではないだろうか。
＜ウィキリークスによる機密文書公開を違法とする法律は現在存在しない＞
各国の政治家たちの声高な批判や主流メディアの大騒ぎとは裏腹に、ウィキリークスによる機密文書の公開が犯罪であるとする法律は、本稿執筆現在、米国、イギリス、スウェーデン、オーストラリアなど各法律管轄領域で見つかっていない（アサンジの母国オーストラリアの首相ジュリア・ギラードはアサンジを「犯罪者」と糾弾し、逮捕に協力する声明を出したものの、違反したのはどの法律なのかという質問に答えることができなかった）。これを意外に思う人は多いかもしれない。もちろん、非常に狭い範囲で開示が違法となる機密情報の定義は存在する。たとえば、アメリカでは政府情報機関のもとで行動している秘密工作員の身元を暴露することは違法である。核拡散抑止部門ＣＩＡ工作員だったヴァレリー・プレイムの身元がブッシュ政権幹部（チェイニー、ローブ、リビー、アーミテージ）によって暴露された事件が有名だ（こちらの犯罪訴追手続きは遅々として進んでいない）。政府職員による政府機密情報の開示については厳しい規制があるが、一般市民、特に報道機関に適用されるものではない。
しかし、米国政府は公務員および軍の司令系列に対する検閲規制を発効し、ウィキリークス関連の報道を行う国内外すべての報道機関へのアクセスを禁じている。職場のコンピューターだけでなく、自宅での閲覧さえも禁じているのだ。さらにコロンビア大学など各教育機関にも政府当局から通達があり、学生同士のディスカッションやソーシャルネットワークでウィキリークス関連の情報を扱うことを禁じるよう警告している。
＜無法者は誰だ――「大使館ファイル」で明らかになった米国の犯罪的外交政策＞
2010年11月28日、ウィキリークスは米国国務省通信情報「大使館ファイル」を公開しはじめた。「アフガニスタン戦争日記」（7万7000点、7月26日公開）、「イラク戦争ログ」（40万点、10月22日公開）の場合と同様に、世界の主要報道機関との共同調査報道体制を組んだ。イギリスの『ガーディアン』紙、ドイツの『シュピーゲル』誌、米国の『ニューヨーク・タイムズ』紙、スペインの『エル・パイス』紙、フランスの『ル・モンド』紙という構成で、公開検討の対象となるデータ量は前回の約7倍の約300万点にもおよぶ。これらは必ずしもトップ機密情報ではなく、250万人の米国公務員が常時アクセスしているSIPRNETと呼ばれるネットワークから漏洩された内容だ。
ウィキリークスおよびパートナーの報道機関が丹念な検証作業を施して公開・報道している「大使館ファイル」の公電の量は、本稿執筆時点でまだ全体の1％にも満たない。しかしながら、1966年にまで遡る膨大なデータの中には、2009年のホンジュラスにおける軍事クーデターに米国が関与していたこと、国連事務総長潘基文に関しクリントン国務長官が国務省職員にスパイ行為を命じていたことなど、米国の威信を覆す「都合の悪い」情報が多く含まれている。
2009年のコペンハーゲン気候変動会議に際し、米国主導の「コペンハーゲン合意」に反対する勢力を封じ込めるために機密外交作戦を行って該当各国のスキャンダルを探したり、政治的支持獲得のために経済援助を利用した。占領しているイラクの民主化を謳いながら、裏では自国や同盟国が正式に「テロリスト組織」と認識しているトルコのＰＫＫに武器を提供していた。「民主主義を広める」というお題目を掲げる米国外交政策の大義とは裏腹に、人権侵害と反民主的政治が顕著なサウジアラビアの国王からイランを攻撃するよう何度も要求を受けている。敵同士と見做されていたイスラエルとサウジアラビアが実は共謀関係にあり、ワシントンのロビイストに大きな影響力を及ぼしていることも判明した。米軍がタリバンと地元の傭兵軍の両方に武器や賄賂を配布している姿や、民主主義そのものを公に否定しているカルザイ首相の一族に援助を施すなど現地の腐敗した政治を助長し、アフガニスタンの民主化を抑圧する構図が明らかになり、戦争の大義そのものの無意味さや軍事費の無駄が暴露された。さらに、2009年前後に日本政府にも武器輸出三原則見直しへ圧力をかけ、日米
共同開発中の次世代型迎撃弾輸出解禁を日本に求めていたこともわかった。
毎日のように新たな記事が公開されている。米国が一方的な圧力や二枚舌を使って裏工作をし、敵味方の両方を利用してきた履歴。敵国への武器提供支援。麻薬密輸や児童をも利用する巨大な売春事業の運営。賄賂や恐喝の横行。犯罪的で欺瞞に満ちた米国外交政策の実態がこれでもか、と暴かれている。そして、これら汚職の背後には、国家への忠誠なく戦争から利益をむさぼる巨大な軍事産業複合体の不気味な影が浮かび上がる。
＜ウィキリークスの目標――不可視なる権力構造を破壊すること＞
アサンジは17歳のときにＮＡＳＡのサーバーに侵入して天才ハッカーとして名を馳せた。フリーソフトウェアやオープンソース運動など、反商業主義、反権威主義をモットーとする元祖ハッカーの活動の由来は、60年代から80年代にかけてアメリカを中心に盛り上がったコンピューター・プログラマーのサブカルチャーだ。その倫理的価値観として、知識の共有と共同作業、自由な知識探求活動、秘密主義に対する嫌悪、理性優先、反権威主義、ユーモアの尊重などが知られている。ハッカーの定義として、システム（組織系統）を理解し、その欠陥の発見・改善に貢献する知的活動が重んじられる。サイバースペースでの言論の自由を守る技術的、法律的責任を自負する多くのハッカーたちは、Electronic Frontier FoundationやMozila Foundationなどを立ち上げ、インターネットの発達に伴って技術的な知識が政府や大企業など支配権力に独占される傾向を阻止し、サイバースペースの「公共空間」を守るための幅広い運動を実践してきた。しかし、このサブカルチャーはその後セキュリティ企業に吸収されつつあり、ベテラン・ハッ
カーのエマニュエル・ゴールドスタイン（ペンネーム）によれば、現在ハッカー・コミュニティの五分の一が権力側の密告活動を行っている。
アサンジは単にコンピューター・システムの把握だけではなく、物理学や病理学も含む総合的システム分析の観点から世界の政治現象を俯瞰する。カルト、近親相姦、聖職者による児童性虐待などに見られるように、支配と従属の権力構造は常に秘密の合意に依存している。民意の届かない暗闇の中で世界政治を牛耳っている不可侵・不可視の権力構造そのものを侵蝕するには、「秘密は必ずリークされる」という構造的アンチテーゼの確立が必須になる。支配従属関係で不可侵とされるタブー（禁忌）を可能にしている「沈黙」の呪縛を腐食することによって、病的構造そのものを破壊することができる、というのがアサンジの論理だ。
アサンジは2006年に発表したエッセイで次のように述べている。
「支配権力の行動パターンを迅速に変えるには、まず支配権力というものは変化を望まないという理解を肝に銘じ、明晰かつ大胆に思考しなければならない。そして先達から学ぶだけではなく、先輩たちにはできなかった行動を可能にする新しい技術を発見する必要がある。第一に、政府機構や巨大企業の行動のどういった側面を変えたいのか、または取り除きたいのか、十分に理解するべきである。第二に、権力者の行動を変えるためには、政治的に歪められた言葉の罠を潜り抜け、明解な立場を確立する思考方法を展開しなければならない。第三に、気高く効果的な一連の行動を自ら盛り立て、他の人たちにも連帯してもらえるように、こういった洞察を活用していく必要がある」
このエッセイで、アサンジはセオドア・ルーズベルト大統領の洞察をテーマにしている。どのような権力にも見栄えの良い大義名分が欠かせないが、民主主義の政治には権力が身にまとう大義名分の虚偽を打破する強力な手段が必要であるとするルーズベルトは、「肥やし熊手＝マックレーカー」という言葉を使って、民主主義の政治には「不正をすっぱ抜く醜聞暴露者」が必要であると主張した。これがアメリカのジャーナリズムの原型である。1890年代から1930年頃はアメリカが先進的思想を普及させた時代だが、それは独占企業の汚職や虐待、労働搾取や不正などを告発した優秀なジャーナリストたちを生んだ時代でもある。
ルーズベルトの洞察を踏襲し、身の危険を厭わずに真実を告発してきたマックレーカー・ジャーナリズムの系譜には、その後もレイチェル・カーソン、ジョン・ピルジャー、ラルフ・ネーダー、シーモア・ハーシュ、アンナ・ポリトコフスカヤ、マイケル・ムーア、エイミー・グッドマンなどそうそうたる顔ぶれが名を連ねている。ジュリアン・アサンジもまたこの「ふとどきものたち」の系譜を引き継ぐマックレーカーを自負している。
怒涛のように押し寄せる非難やゴシップの攻撃について、アサンジは次のように語っている。
「僕の役割は避雷針になることです。攻撃の矢面に立つことが僕の役目です。重要な情報を危険を冒して公のために提供してくれた内部告発者の貢献を無駄にしないために、声を出すことの出来ない人たちの代りに、誰かがこの役割を担う必要があります」
暗殺の危機やネットワーク攻撃など極度に緊迫した状況に常時晒されているため、慢性的な疲弊は隠せないながら、アサンジは感情を表に出すことも少なく、斜めに構えたユーモアあるコメントを忘れない。温和な外見とは対照的に、鋭い観察力で相手の些細な言葉も聞き逃さない。言葉をかみ締めるようなゆっくりした話しぶりであるが、会話の一歩も二歩も先を読んで理路整然と話を進める頭脳俊敏な人物だ。
アサンジの個人的な感情を垣間見る機会があるとしたら、それは彼が「ウィキリークスの動機」を語る場面だろう。一見無機質で膨大なデータの一つひとつの裏に存在する生身の人間の姿を見ることができる優れた想像力と、彼らの運命に対する共感がアサンジを動かしているのではないだろうか。いつものようにキャンディを求めてアメリカ兵に近づいたところを銃撃され殺された黄色いドレスを着たイラクの幼い少女のことを語るアサンジの声を聞きながら、そう思った。
*続く
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