金融資産の現在価値はいくらか？
・・・という問いなら案外カンタンに答えられる。
上場株式なら特にカンタンだ。
しかし！
未来のどこかで急に現金が必要になったとき、しかもそのタイミングでリーマンショック級の大ダメージが来ていたとしたら。
そのとき自分の資産はいったいいくらで換金できるはずだと見ておけばいいのか？
わたしならこうする・・・というのを記したい。
なお、本項では
リスクウエイト[％] ＝ １００[％] － ワーストケースの資産価値[％]
とする。
ワーストケースとはいっても、日本国債がデフォルトするというような想定する必要がないほどのワーストケースは見積もる気はなく、ありえる範囲内ということにしてある。
（韓国国債とかならともかくとして、なぜ日本国債がデフォルトするケースは想定する必要がないのかをここで説明すると長くなるので省略）
なお、十分な根拠はない。
あくまでも私自身用のリスク管理に使っているものだから。
[銀行預金または郵便貯金]
リスクウエイト ＝ ０％
ただし１つの銀行あたり１０００万円以下にする。
[日本国債]
リスクウエイト ＝ 残存年数 × １％
５年国債なら、ワーストケースの資産価値は９５％と見積もる。
[円建て高格付け社債]
リスクウエイト ＝ 残存年数 × １％ ＋ ２０％
５年モノなら、ワーストケースの資産価値は７５％と見積もる。
[円建てギリギリ投資適格級社債]
リスクウエイト ＝ ３０％
[円建て高利回り社債]
リスクウエイト ＝ ６０％
エルピーダの社債は倒産前１か月以内は額面の３０％代で取引されていたし、シャープの社債も最安値では額面の５０％だった。
債券だから待ってれば額面どおり帰ってくるもんだと思ってると痛い目にあう。
[先進国国債または外貨預金]
リスクウエイト ＝ ４０％
[（中韓のぞく）新興国国債たは外貨預金]
リスクウエイト ＝ ６０％
[人民元建てまたは韓国ウォン建て外貨資産]
リスクウエイト ＝ １００％
中国や韓国は相手が日本人だったら銭返さないくらい平気でやると思っているので、我輩からすればリスクウエイト１００％が当然である。
ウォンで外貨預金してるからといってそれをふつうの預金と同じものだと勘違いしていると痛い目にあうぞ。
[株式]
銘柄がほどよく分散しているならば（１銘柄でも最大２０％以下なら）
リスクウエイト ＝ ５０％
ただし昨今のように株高のときは
リスクウエイト ＝ ６０％
で見ている。
１銘柄しか持っていなかったりJASDAQ銘柄が大半だったり新興国株ばかりだったりというようなボラティリティーMAX条件では
リスクウエイト ＝ ７０％
昨今のように株高のときは
リスクウエイト ＝ ８０％
（つまり、あっという間に株価が１/５になるくらいふつうにありうるというくらいの見積もり）
エイヤでなくもっとちゃんと見積もるのであれば、
過去の株価から統計的手法を使って１日あたりの価格変動の標準偏差を求め、
想定される保有日数の平方根をかけ（たとえば５年くらい持ってるかもしれんと思うなら４３倍し）、
例えばその３倍（ガウス分布するのであれば発生確率は０.２％）をリスクウエイトとしてもいい。
ちょっとめんどいが実際そうやって見積もったこともある。
このへんのことはオプション取引にくわしくなると意味がわかる。
[築浅の中古購入の不動産]
(1) 物件価値 ＝ 購入金額 × （８８％ － 経過年数 ×０.５％） － 減価償却費累計額
(2) 物件価値 ＝ 市場価格 × ９０％くらい
で、(1)と(2)のうち低いほうを採用。
ワーストケースの資産価値 ＝ 物件価値 － ローン残高
経過年数 × ０.５％ の根拠はマイナスのインフレ率相当。
８８％ の根拠は購入時７％＋売却時５％の売買スプレッド相当。
定義の上では不動産は金融資産に含まないのだが、わたしは金融資産に含めて考えている。
また資産なんだから借金を引く必要はないが、それだと状況を見誤るのでネット資産に計算しなおしてみている。
[新築購入の不動産]
新築は購入金額で資産価値を見積もるとしくじるので、中古の市場価格を参考に見積もる。
築１年でも市場価格はだいたい購入金額の８掛け以下になる。
[築古の中古購入の不動産]
築古の場合も同様に、購入金額とインフレ率と減価償却費から資産価値を見積もるとしくじる。
(1) 物件価値 ＝ 購入金額のうちの土地代
(2) 物件価値 ＝ 土地面積 × 持ち分 × 最新の路線価 × 1.2倍
(3) 物件価値 ＝ 固定資産税評価額
で、(1)と(2)と(3)のうち最も低いものを採用。
ワーストケースの資産価値 ＝ 物件価値 － 解体費用 － ローン残高
解体費用はワンルームマンションの区分所有なら100万円で、ファミリーマンションの区分所有や戸建てでは200万円。
もちろん、更地にすれば固定資産税評価額は上がるので、実際にその値段でしか売れないと考えるのとはわけが違う。
これだけ厳しく見積もってそれでも十分に資産があるのであれば、あなたは多少の一大事があっても耐えられる。
逆にそうでなければ債務超過と隣り合わせなのだ。
・・・という問いなら案外カンタンに答えられる。
上場株式なら特にカンタンだ。
しかし！
未来のどこかで急に現金が必要になったとき、しかもそのタイミングでリーマンショック級の大ダメージが来ていたとしたら。
そのとき自分の資産はいったいいくらで換金できるはずだと見ておけばいいのか？
わたしならこうする・・・というのを記したい。
なお、本項では
リスクウエイト[％] ＝ １００[％] － ワーストケースの資産価値[％]
とする。
ワーストケースとはいっても、日本国債がデフォルトするというような想定する必要がないほどのワーストケースは見積もる気はなく、ありえる範囲内ということにしてある。
（韓国国債とかならともかくとして、なぜ日本国債がデフォルトするケースは想定する必要がないのかをここで説明すると長くなるので省略）
なお、十分な根拠はない。
あくまでも私自身用のリスク管理に使っているものだから。
[銀行預金または郵便貯金]
リスクウエイト ＝ ０％
ただし１つの銀行あたり１０００万円以下にする。
[日本国債]
リスクウエイト ＝ 残存年数 × １％
５年国債なら、ワーストケースの資産価値は９５％と見積もる。
[円建て高格付け社債]
リスクウエイト ＝ 残存年数 × １％ ＋ ２０％
５年モノなら、ワーストケースの資産価値は７５％と見積もる。
[円建てギリギリ投資適格級社債]
リスクウエイト ＝ ３０％
[円建て高利回り社債]
リスクウエイト ＝ ６０％
エルピーダの社債は倒産前１か月以内は額面の３０％代で取引されていたし、シャープの社債も最安値では額面の５０％だった。
債券だから待ってれば額面どおり帰ってくるもんだと思ってると痛い目にあう。
[先進国国債または外貨預金]
リスクウエイト ＝ ４０％
[（中韓のぞく）新興国国債たは外貨預金]
リスクウエイト ＝ ６０％
[人民元建てまたは韓国ウォン建て外貨資産]
リスクウエイト ＝ １００％
中国や韓国は相手が日本人だったら銭返さないくらい平気でやると思っているので、我輩からすればリスクウエイト１００％が当然である。
ウォンで外貨預金してるからといってそれをふつうの預金と同じものだと勘違いしていると痛い目にあうぞ。
[株式]
銘柄がほどよく分散しているならば（１銘柄でも最大２０％以下なら）
リスクウエイト ＝ ５０％
ただし昨今のように株高のときは
リスクウエイト ＝ ６０％
で見ている。
１銘柄しか持っていなかったりJASDAQ銘柄が大半だったり新興国株ばかりだったりというようなボラティリティーMAX条件では
リスクウエイト ＝ ７０％
昨今のように株高のときは
リスクウエイト ＝ ８０％
（つまり、あっという間に株価が１/５になるくらいふつうにありうるというくらいの見積もり）
エイヤでなくもっとちゃんと見積もるのであれば、
過去の株価から統計的手法を使って１日あたりの価格変動の標準偏差を求め、
想定される保有日数の平方根をかけ（たとえば５年くらい持ってるかもしれんと思うなら４３倍し）、
例えばその３倍（ガウス分布するのであれば発生確率は０.２％）をリスクウエイトとしてもいい。
ちょっとめんどいが実際そうやって見積もったこともある。
このへんのことはオプション取引にくわしくなると意味がわかる。
[築浅の中古購入の不動産]
(1) 物件価値 ＝ 購入金額 × （８８％ － 経過年数 ×０.５％） － 減価償却費累計額
(2) 物件価値 ＝ 市場価格 × ９０％くらい
で、(1)と(2)のうち低いほうを採用。
ワーストケースの資産価値 ＝ 物件価値 － ローン残高
経過年数 × ０.５％ の根拠はマイナスのインフレ率相当。
８８％ の根拠は購入時７％＋売却時５％の売買スプレッド相当。
定義の上では不動産は金融資産に含まないのだが、わたしは金融資産に含めて考えている。
また資産なんだから借金を引く必要はないが、それだと状況を見誤るのでネット資産に計算しなおしてみている。
[新築購入の不動産]
新築は購入金額で資産価値を見積もるとしくじるので、中古の市場価格を参考に見積もる。
築１年でも市場価格はだいたい購入金額の８掛け以下になる。
[築古の中古購入の不動産]
築古の場合も同様に、購入金額とインフレ率と減価償却費から資産価値を見積もるとしくじる。
(1) 物件価値 ＝ 購入金額のうちの土地代
(2) 物件価値 ＝ 土地面積 × 持ち分 × 最新の路線価 × 1.2倍
(3) 物件価値 ＝ 固定資産税評価額
で、(1)と(2)と(3)のうち最も低いものを採用。
ワーストケースの資産価値 ＝ 物件価値 － 解体費用 － ローン残高
解体費用はワンルームマンションの区分所有なら100万円で、ファミリーマンションの区分所有や戸建てでは200万円。
もちろん、更地にすれば固定資産税評価額は上がるので、実際にその値段でしか売れないと考えるのとはわけが違う。
これだけ厳しく見積もってそれでも十分に資産があるのであれば、あなたは多少の一大事があっても耐えられる。
逆にそうでなければ債務超過と隣り合わせなのだ。