専門家が警告、 中朝国境「白頭山」に大噴火の予兆

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/56136?page=2

　北京が中国の首都に定められたのは、元の時代からだが、
なぜこのような北方の寒い乾燥地域が大国の首都になったかといえば、
それはひとえに、風水が素晴らしいからだった。
　風水がよいとは、すなわち自然災害が少ないということだ。
　だがそんな北京で、4月7日と14日に、本当に珍しい地震が起こったのだ。
　前者はマグニチュード2.9、後者は3.0だった。

そこで私は、知り合いの中国の官僚に、
「北京は地震が起こらないはずなのに、これはいったいどういうこと？」と問い質した。

　彼は答えた。

「近く、長白山が大噴火を起こす可能性があるのさ」

白頭山は、西暦1668年、1702年、1903年にも、小規模な噴火を起こしている。
だがいま恐れられているのは、そんなちんけなものではなく、「1000年ぶりの大噴火」のようなのだ。
　これはあまり指摘されていないが、2006年から2017年まで、北朝鮮は計6回の核実験を繰り返してきたが、
そのすべての実験場所である豊渓里は、白頭山が分かつ中朝国境から100㎞しか離れていない。
つまり、核実験が長白山の大噴火を誘発している可能性もあるのだ。

ともかく日本としても、米朝の緊張とは異なる、
白頭山大噴火という「北朝鮮有事」も、視野に入れておくべきではないだろうか。

「白頭山噴火の兆しが深刻化」…対応策まとめる討論会開催

https://japanese.joins.com/article/328/252328.html

　最近白頭山で地震が頻繁に発生しガスが噴出するなど深刻な噴火の兆候が現れており
汎国家的な対応策をまとめる必要性が提起されている。
１５日の国会では「目覚める白頭山火山どうすべきか」という主題の討論会も開かれる。
この日の討論会には与党議員と、学界、研究機関、政府官庁関係者ら専門家１００人ほどが参加すると
韓国地質資源研究院が１２日に明らかにした。
最近白頭山の天池周辺では火山性地震と天池が膨らむなど噴火の兆候が現れている。
２００２年から２００５年の間に白頭山天池周辺で火山性地震が３０００回以上起きた。
２００２年から２００９年までは１２センチメートルほど隆起と沈下があり、
摂氏６０度前後の白頭山天池周辺の温泉の温度が２０１５年には８３度まで上がった。
温泉で採取した火山ガスのヘリウム濃度は一般大気の７倍以上だった。
地質資源研究院はこうした現象をいずれも深刻な火山噴火の兆候と判断していると説明した。
白頭山は地下に巨大なマグマの存在が確認された活火山だ。
西暦９４６年にはいわゆる「ミレニアム大噴火」が起き韓国全体に１メートル以上積もらせる莫大な量の噴出物を噴き出した。
日本の北海道には火山灰が５センチメートル以上積もったという記録も残っており、
これは過去１万年に地球上で起きた最も大きい規模の噴火に属する。


東日本大震災は「十和田湖・白頭山噴火」の前兆か？

https://0dt.org/001019.html

東日本大震災は富士山ではなく「別の火山」によって誘発された地震ではないか？
千年に一度の大地震を発生させ、三陸沖の断層に影響を与えそうな火山と言えば白頭山以外に考えられない。
M9クラスの地震なら数日～数年後に噴火が起きるが、
M10クラスだと地震の後もマグマが上昇を続けて噴火まで数十年のタイムラグが生じるのでしょう。
恐らく十和田湖と白頭山の地下には直径1000Kmくらいの巨大なホットプルームが存在し、それが千年周期で上昇している。
地下のプルームが繋がっているから十和田湖と白頭山は同時期に最強クラスの噴火を起こすのでは?
朝鮮と東北地方が長い間貧しかったのは白頭山噴火による被害と無関係ではない。
白頭山の噴火は過去に東アジア全体に飢饉と戦乱をもたらした。
現代の中国で食糧不足が起きれば戦争になるかも知れない。平和な時代が終わりを告げようとしている

水産物禁輸、一審覆したWTO判決に韓国専門家も驚き「意外だ」

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190413-00080014-chosun-kr

　「福島原発事故が起きた日本の魚が食卓に上るのではないか」という心配を今後はする必要がなくなった。
世界貿易機関（WTO）上級委員会は12日、「韓国が福島県など日本の8県の水産物を輸入禁止にしている措置は
WTO協定に違反していない」と韓国側勝訴の判断を下した。
WTOの紛争解決手続は二審制だが、韓国は昨年2月の一審（紛争処理小委員会〈パネル〉）で負け、
今回の最終審（上級委員会）で勝った。
韓日が4年間にわたり貿易紛争を繰り広げてきた結果だ。
韓国政府は同日、「WTO上級委員会における今回の判定により、
日本に対する現行の輸入禁止措置は変更されることなく維持される」と明らかにした。
　日本の安倍晋三首相は同日、水産庁長官や外務省の担当者を首相官邸に呼び、対応策を協議した。
自民党も対策会議を開いた。
外務省幹部は日本のメディアに「一審が覆ったのは通常はあり得ないことだ」と言った。
朝日新聞は「日本、誤算の敗訴」と報道した。
　WTOは日本産水産物の放射能検査数値が他国とほぼ同じなのにもかかわらず、日本産水産物のみ輸入を禁止するのは
「恣意（しい）的差別」だと判断した。
だが、上級委員会は韓国の勝訴とした。
韓国産業通商資源部（省に相当）のキム・スンホ新通商秩序戦略室長は
「一審では放射能の数値だけで判断したが、
二審では『食品汚染に影響を与え得る日本の特別な環境的状況なども考慮しなければならない』と判断した」と語った。
福島原発事故直後、54カ国が水産物をはじめ日本産食品の輸入を規制したが、このうち31カ国が規制を解除した。
日本は残り23カ国のうち、戦略的なことを考えて韓国だけをWTOに提訴した。
韓国に勝訴した上で、これをもとに残りの22カ国に圧力を加えようという戦略だった。
河野太郎外相は同日、李洙勲（イ・スフン）駐日大使に会い、
「日本の立場に変わりはない。今後、両国の協議を通じて輸入禁止撤廃を要求する」と述べた。
しかし、実際には「日本の既存戦略に支障が出るのは避けられなくなった」という見方が日本国内でも出ている。
今回の判定が出るまで、韓国政府内でも「韓国は負けるだろう」という見通しが大勢だった。
WTO上級委員会の判定を目前にして、駐日韓国大使館の食品医薬品安全官（食品医薬品安全処職員）のポストは
1カ月以上空席になっていた。
該当職員は政府の規定上、必要な語学成績に達せず2月末に一時帰国していたが、8日から駐日韓国大使館に勤務している。