長谷川慶太郎の株は頭だ
要約
プロローグ 世界をリードする日本企業
●長谷川ファンドの運用実績
① 約１年間の運用で、４０％の収益
② 選択した銘柄は、トヨタとJIFE
●まもなく世界シェア一位となるトヨタ自動車
① 2008年の収益は１兆６千億円と増加し、大幅増配が期待できる。
② これからの世界全体の自動車産業の流れは、燃費の低さ、環境に優しい車を求める傾向が強まる。
●世界の原発建設を手掛ける日本の大手三社
① これからの世界全体の産業活動を鑑みると、その基調がエネルギーの供給拡大に向かうことは間違いない。
② 具体的にいえば、電力の供給能力の急拡大が必須となり、これが実現できなければ産業活動は勿論のこと、社会生活も維持しえないという厳しい事態に直面する。
③ これを打開するには、原発の増設以外にない。
④ しかし、スリーマイル島やチェルノブイリにおける原発事故や反原発運動の影響で、原発建設を手掛けていた企業はどんどん少なくなり、安全性に優れた新規の原発を造ることができる企業は極めて少数になった。
⑤ 原発を建設するには、設計能力、機器の製造能力、現場の組み立て能力、さらに関連施設を含めた建造能力の有無が問われる。
⑥ こうした能力を兼ね備えているのは、日立製作所、東芝、三菱重工業の３社のみ。
●世界一の広幅厚板鋼材を提供できるJFE
① 世界経済が今後ますます発展するとすれば、輸送に関わるインフラのすべてを量的・質的に拡充していく必要がある。
② そうした時代の変化に応じて企業戦略を立て、これを実行していかない限り、負け組になってしまう。
③ これから、とりわけ必要となるのが、船舶の建造、道路、鉄道、橋梁やトンネルなど、大規模なインフラ整備に欠くことのできない厚板の鋼材である。
④ その最良の鋼材を提供できる企業がJFE。
⑤ 世界一の5800ミリの広幅厚板を製造している。
⑥ それに次ぐのが新日鉄の5300ミリ。
⑦ 厚板の幅の広さは、重厚産業によって大きな生産性の違いとなって現れる。
⑧ 船舶の建造では、厚板が広幅であればあるほど、溶接に必要な継ぎ目の数が少なくて済み、その分だけ溶接作業が短縮でき、生産性を高めることができる。
⑨ 同時に溶接作業によって発生する加熱箇所の量も少なくなり、船体の強度に大きな差が出る。
⑩ 超広幅厚板の圧延設備の有無によって、ユーザーである造船業者や重機械メーカーからの注文が異なるわけで、超広幅厚板のメーカーは、その製品を高値で販売することができる。
⑪ 世界一の超広幅厚板を供給できるJFEは、現在でも2年分以上という大きな受注量を得ている。
●勝ち組・負け組の分岐点
① 製造業に関して言えば、設備と技術水準の二つを兼ね備えている企業は容易に勝ち組に入ることができる。
② こうした意味において、日本ほど企業間競争が激しい国はなく、製造業はどの業種であっても必死になって競争相手の技術水準に強い関心を払い、その格差を埋めるべく努力を続けてきた。そうしたことから、日本全体の製造業の技術水準が世界トップ水準に達した。
第１章変わらぬ世界経済の基調
第２章これからは「重厚長大」の時代
●世界規模の巨大なインフラ整備計画が進む
① デフレ経済情勢下では必ず経済活動が活発化し、その規模は拡大し続ける。
② デフレは、世界経済が持続的に安定して成長するための前提条件であり、大規模なインフラ整備は、デフレが続く限り構想され、世界中で実現されていくだろう。
③ また、技術力の高さから、インフラ整備に積極的な参加が求められる日本の企業が、確実に業績を伸ばすだろう。
④ 世界規模の巨大なインフラ整備計画が、目白押しだ。
⑤ バルト海海底パイプライン敷設工事、米国の３０基もの原発建設計画、中米の第二パナマ運河計画、世界各地の天然ガスの輸出・輸入基地建設計画、欧州とアフリカを結ぶ大規模橋梁などなど。
⑥ これらのなかで、日本企業の協力抜きに実現できないプロジェクトがたくさんある。
⑦ バルト海海底パイプラインの敷設工事は、全長7600キロのうち、1200キロが海底敷設。
⑧ これを手掛けることができる最右翼の鉄鋼メーカーといえば住友金属工業。
⑨ また、2005年の米国議会に提出された法案「エネルギー産業再建基本法」に謳われた、原子力を含めた電力の供給安定、天然ガスの供給安定、原油精製所への設備投資、省エネ奨励策などの政策が、日本企業にとって願ってもない追い風になるのは間違いない。
⑩ 天然ガス基地には、千代田化工建設が貢献するだろう。
●世界のインフラ整備に貢献する日本
① 世界経済の見通しが安定したデフレ基調に推移すれば、世界で最も高度な技術を誇る日本企業は、大量の注文を世界中から確保し、業績の大幅な好転が期待できる。
② しかも、こうした状態が、向こう数十年にわたって確約されるとみてよい。
③ これから長く継続する大量受注が、多くの企業に未曽有の高収益をもたらすだろう。
④ なぜなら、世界的なデフレの定着で、世界中が日本から優れた工業製品を購入するしか、厳しい競争時代を生き抜くことができないと判断し、具体的な行動を開始しているからだ。
⑤ たとえば、エアバス社、ボーイング社は、現在、世界中の航空会社から大型旅客機の注文が殺到しているが、翼の素材として最良なのが炭素繊維。
⑥ この素材を加工する技術は、三菱重工業が最も強く、素材は東レと東邦テナックスが提供している。
⑦ 三菱の数年内の主翼生産は１兆円規模に達する。
⑧ さらに、インフラ整備を行おうとすれば、三菱重工業、コマツ、日立建機などの建設機械に頼らざるを得ない。
⑨ 建設車両用のタイヤといえば、現在、ブリジストン、ミシュラン、グッドイヤーなどの５社だけが生産している状態で、ブリジストンは1本、５トンと世界最大の超大型ダンプ用のタイヤを製造し、世界中から注文が殺到し、生産が間に合わないほどの状態。横浜ゴムも直径３mのタイヤを生産予定。
⑩ バルト海海底のパイプラインに使用する大口径（直径１．５m）のパイプを生産できる鉄鋼メーカーは日本にしかない。
⑪ 鉄は海水に弱いので、鋼板の表面に海水に絶対に腐食されない性質のチタンの板を溶接させ、硬質な二層の金属板を大型プレスで加工し曲げていき、その継ぎ目を溶接しパイプにする。
●世界のLNG基地・製油所をつくる日本
① 世界で一番天然ガスの輸入基地を持っているのは日本。
② この工事ができるのは世界でも限られており、日本のメーカーでは千代田化工建設と日揮の２社のみ。
③ また、両社は製油所建設も得意。製油所を造る企業は、世界に4社のみ。他には米国のケロック・ブラウン・ルートとロイヤル・ダッチ・シェル。
④ 米国は、中央アフリカから手燃ガスを安定供給するため、合計で２２か所の輸出・輸入基地を建設計画、すでに3か所で工事開始。
⑤ 米国の一日の原油消費量は2800万バーレル、うち、1600万バーレルを輸入。製油所の新設は逼迫した課題。
第３章投資アドバイス
●京セラ、石川島の軍事関連技術
① 日本で一番たくさん、防衛省に製品を納入している企業は、三菱重工業。
② MDミサイル防衛で一番大きな問題は、相手のミサイルを撃ち落とすためのミサイルの頭（ヘッドコーン）は、1500℃の熱に耐えなければならない。
③ そんな高温に耐えられるヘッドコーンを作れるメーカーは日本にしかなく、京セラのみ。
④ これを作る素材はセラミック。セラミックを成型し、高温に耐えるだけの熱処理を行える設備と能力を持っているのは京セラだけ。
⑤ 自衛隊が使っている最新９０式戦車の装甲はコンパウンド・アーマー。
⑥ 一番外側は鉄、次いでセラミック、次は鉄、というふうに、間にセラミックを挟んで五層からなっている。非常に耐熱性が高く、対弾性が強く、非常に軽い。これも京セラの製品。
⑦ 船舶用のガスタービン、これを作っているのは石川島播磨重工。
⑧ これはMDに使える護衛艦に搭載。
⑨ このガスタービンもヘッドコーンも米国に輸出している。
第４章株式投資必勝法
マイクロソフト
① ナスダックに上場したのは、1986年。
② その時点で100万円を投資し、21年間そのまま保有していれば、約８億円になっている。
●株式投資の三原則
① 安い時に買い、高くなった時に売る。
② 少数派に徹する。
③ 「元金」「情報」「決断力」の3条件
④ 少数派：買いか売りかを決定する際、冷静な判断と強い意志が要求されます。なぜなら、誰もが先行き一段高と期待している時点で、すでに株価が天井を打っている状態であったり、逆に、先行き一段安と誰もが弱気になっている時点で、実は株価が底値をつけている場合が決して少なくないからです。いつの場合であっても、圧倒的多数の投資家の意向あるいは判断と正反対の結論を導き出して行動するというのがかんようである。
⑤ 元金：投資に必要な元金を持っていること。命ガネに手を出すな、といわれているように、生活を脅かすような資金であってはならない。
⑥ 情報：投資対象とする銘柄を選択する際、その企業、その業界の動向などについて、でいるだけ詳しい情報を持ち合わせることが肝要。
⑦ 決断力：少数派に徹するだけの決断力、冷静な判断力と強い意志力を持ち合わせていることだ。また、経済全体を見据え、先行きが好況か不況かを予測をすることができる直観力を持つこと。
●株式投資で勝つための情報入手
① 会社情報、会社四季報を活用する。
② 特に注目する点は、研究開発費、金融収支、平均年齢。
③ 平均２％の研究費より上か、金融収支は黒字か、平均年齢が３８歳以下か
④ ロンドンエコノミスト、ビジネスウィーク、USニュースワールドレポート
●キャッシュフローに注目せよ
① デフレ時代において最も重要なことは、キャッシュフローが黒字であること。
トヨタ自動車(株) 【東証1部：7203】 -
取引値9:21 4,690 前日比-50 (-1.05%) 前日終値4,740 出来高971,900 時価総額16,171,108百万円
始値4,690 高値4,730 安値4,690 売気配--- 買気配--- 発行済株式数3,447,997,492株
配当利回り2.99% 1株配当140.00円 株価収益率(連) 8.67倍 1株利益(連) 540.65円 純資産倍率(連) 1.24倍 1株純資産(連) 3,768.97円
自己資本比率(連) 36.6% 自己資本利益率(連) 14.49% 総資産利益率(連) 5.28% 調整1株益(連) 540.44円 決算年月2008年3月 単元株数100株
要約
プロローグ 世界をリードする日本企業
●長谷川ファンドの運用実績
① 約１年間の運用で、４０％の収益
② 選択した銘柄は、トヨタとJIFE
●まもなく世界シェア一位となるトヨタ自動車
① 2008年の収益は１兆６千億円と増加し、大幅増配が期待できる。
② これからの世界全体の自動車産業の流れは、燃費の低さ、環境に優しい車を求める傾向が強まる。
●世界の原発建設を手掛ける日本の大手三社
① これからの世界全体の産業活動を鑑みると、その基調がエネルギーの供給拡大に向かうことは間違いない。
② 具体的にいえば、電力の供給能力の急拡大が必須となり、これが実現できなければ産業活動は勿論のこと、社会生活も維持しえないという厳しい事態に直面する。
③ これを打開するには、原発の増設以外にない。
④ しかし、スリーマイル島やチェルノブイリにおける原発事故や反原発運動の影響で、原発建設を手掛けていた企業はどんどん少なくなり、安全性に優れた新規の原発を造ることができる企業は極めて少数になった。
⑤ 原発を建設するには、設計能力、機器の製造能力、現場の組み立て能力、さらに関連施設を含めた建造能力の有無が問われる。
⑥ こうした能力を兼ね備えているのは、日立製作所、東芝、三菱重工業の３社のみ。
●世界一の広幅厚板鋼材を提供できるJFE
① 世界経済が今後ますます発展するとすれば、輸送に関わるインフラのすべてを量的・質的に拡充していく必要がある。
② そうした時代の変化に応じて企業戦略を立て、これを実行していかない限り、負け組になってしまう。
③ これから、とりわけ必要となるのが、船舶の建造、道路、鉄道、橋梁やトンネルなど、大規模なインフラ整備に欠くことのできない厚板の鋼材である。
④ その最良の鋼材を提供できる企業がJFE。
⑤ 世界一の5800ミリの広幅厚板を製造している。
⑥ それに次ぐのが新日鉄の5300ミリ。
⑦ 厚板の幅の広さは、重厚産業によって大きな生産性の違いとなって現れる。
⑧ 船舶の建造では、厚板が広幅であればあるほど、溶接に必要な継ぎ目の数が少なくて済み、その分だけ溶接作業が短縮でき、生産性を高めることができる。
⑨ 同時に溶接作業によって発生する加熱箇所の量も少なくなり、船体の強度に大きな差が出る。
⑩ 超広幅厚板の圧延設備の有無によって、ユーザーである造船業者や重機械メーカーからの注文が異なるわけで、超広幅厚板のメーカーは、その製品を高値で販売することができる。
⑪ 世界一の超広幅厚板を供給できるJFEは、現在でも2年分以上という大きな受注量を得ている。
●勝ち組・負け組の分岐点
① 製造業に関して言えば、設備と技術水準の二つを兼ね備えている企業は容易に勝ち組に入ることができる。
② こうした意味において、日本ほど企業間競争が激しい国はなく、製造業はどの業種であっても必死になって競争相手の技術水準に強い関心を払い、その格差を埋めるべく努力を続けてきた。そうしたことから、日本全体の製造業の技術水準が世界トップ水準に達した。
第１章変わらぬ世界経済の基調
第２章これからは「重厚長大」の時代
●世界規模の巨大なインフラ整備計画が進む
① デフレ経済情勢下では必ず経済活動が活発化し、その規模は拡大し続ける。
② デフレは、世界経済が持続的に安定して成長するための前提条件であり、大規模なインフラ整備は、デフレが続く限り構想され、世界中で実現されていくだろう。
③ また、技術力の高さから、インフラ整備に積極的な参加が求められる日本の企業が、確実に業績を伸ばすだろう。
④ 世界規模の巨大なインフラ整備計画が、目白押しだ。
⑤ バルト海海底パイプライン敷設工事、米国の３０基もの原発建設計画、中米の第二パナマ運河計画、世界各地の天然ガスの輸出・輸入基地建設計画、欧州とアフリカを結ぶ大規模橋梁などなど。
⑥ これらのなかで、日本企業の協力抜きに実現できないプロジェクトがたくさんある。
⑦ バルト海海底パイプラインの敷設工事は、全長7600キロのうち、1200キロが海底敷設。
⑧ これを手掛けることができる最右翼の鉄鋼メーカーといえば住友金属工業。
⑨ また、2005年の米国議会に提出された法案「エネルギー産業再建基本法」に謳われた、原子力を含めた電力の供給安定、天然ガスの供給安定、原油精製所への設備投資、省エネ奨励策などの政策が、日本企業にとって願ってもない追い風になるのは間違いない。
⑩ 天然ガス基地には、千代田化工建設が貢献するだろう。
●世界のインフラ整備に貢献する日本
① 世界経済の見通しが安定したデフレ基調に推移すれば、世界で最も高度な技術を誇る日本企業は、大量の注文を世界中から確保し、業績の大幅な好転が期待できる。
② しかも、こうした状態が、向こう数十年にわたって確約されるとみてよい。
③ これから長く継続する大量受注が、多くの企業に未曽有の高収益をもたらすだろう。
④ なぜなら、世界的なデフレの定着で、世界中が日本から優れた工業製品を購入するしか、厳しい競争時代を生き抜くことができないと判断し、具体的な行動を開始しているからだ。
⑤ たとえば、エアバス社、ボーイング社は、現在、世界中の航空会社から大型旅客機の注文が殺到しているが、翼の素材として最良なのが炭素繊維。
⑥ この素材を加工する技術は、三菱重工業が最も強く、素材は東レと東邦テナックスが提供している。
⑦ 三菱の数年内の主翼生産は１兆円規模に達する。
⑧ さらに、インフラ整備を行おうとすれば、三菱重工業、コマツ、日立建機などの建設機械に頼らざるを得ない。
⑨ 建設車両用のタイヤといえば、現在、ブリジストン、ミシュラン、グッドイヤーなどの５社だけが生産している状態で、ブリジストンは1本、５トンと世界最大の超大型ダンプ用のタイヤを製造し、世界中から注文が殺到し、生産が間に合わないほどの状態。横浜ゴムも直径３mのタイヤを生産予定。
⑩ バルト海海底のパイプラインに使用する大口径（直径１．５m）のパイプを生産できる鉄鋼メーカーは日本にしかない。
⑪ 鉄は海水に弱いので、鋼板の表面に海水に絶対に腐食されない性質のチタンの板を溶接させ、硬質な二層の金属板を大型プレスで加工し曲げていき、その継ぎ目を溶接しパイプにする。
●世界のLNG基地・製油所をつくる日本
① 世界で一番天然ガスの輸入基地を持っているのは日本。
② この工事ができるのは世界でも限られており、日本のメーカーでは千代田化工建設と日揮の２社のみ。
③ また、両社は製油所建設も得意。製油所を造る企業は、世界に4社のみ。他には米国のケロック・ブラウン・ルートとロイヤル・ダッチ・シェル。
④ 米国は、中央アフリカから手燃ガスを安定供給するため、合計で２２か所の輸出・輸入基地を建設計画、すでに3か所で工事開始。
⑤ 米国の一日の原油消費量は2800万バーレル、うち、1600万バーレルを輸入。製油所の新設は逼迫した課題。
第３章投資アドバイス
●京セラ、石川島の軍事関連技術
① 日本で一番たくさん、防衛省に製品を納入している企業は、三菱重工業。
② MDミサイル防衛で一番大きな問題は、相手のミサイルを撃ち落とすためのミサイルの頭（ヘッドコーン）は、1500℃の熱に耐えなければならない。
③ そんな高温に耐えられるヘッドコーンを作れるメーカーは日本にしかなく、京セラのみ。
④ これを作る素材はセラミック。セラミックを成型し、高温に耐えるだけの熱処理を行える設備と能力を持っているのは京セラだけ。
⑤ 自衛隊が使っている最新９０式戦車の装甲はコンパウンド・アーマー。
⑥ 一番外側は鉄、次いでセラミック、次は鉄、というふうに、間にセラミックを挟んで五層からなっている。非常に耐熱性が高く、対弾性が強く、非常に軽い。これも京セラの製品。
⑦ 船舶用のガスタービン、これを作っているのは石川島播磨重工。
⑧ これはMDに使える護衛艦に搭載。
⑨ このガスタービンもヘッドコーンも米国に輸出している。
第４章株式投資必勝法
マイクロソフト
① ナスダックに上場したのは、1986年。
② その時点で100万円を投資し、21年間そのまま保有していれば、約８億円になっている。
●株式投資の三原則
① 安い時に買い、高くなった時に売る。
② 少数派に徹する。
③ 「元金」「情報」「決断力」の3条件
④ 少数派：買いか売りかを決定する際、冷静な判断と強い意志が要求されます。なぜなら、誰もが先行き一段高と期待している時点で、すでに株価が天井を打っている状態であったり、逆に、先行き一段安と誰もが弱気になっている時点で、実は株価が底値をつけている場合が決して少なくないからです。いつの場合であっても、圧倒的多数の投資家の意向あるいは判断と正反対の結論を導き出して行動するというのがかんようである。
⑤ 元金：投資に必要な元金を持っていること。命ガネに手を出すな、といわれているように、生活を脅かすような資金であってはならない。
⑥ 情報：投資対象とする銘柄を選択する際、その企業、その業界の動向などについて、でいるだけ詳しい情報を持ち合わせることが肝要。
⑦ 決断力：少数派に徹するだけの決断力、冷静な判断力と強い意志力を持ち合わせていることだ。また、経済全体を見据え、先行きが好況か不況かを予測をすることができる直観力を持つこと。
●株式投資で勝つための情報入手
① 会社情報、会社四季報を活用する。
② 特に注目する点は、研究開発費、金融収支、平均年齢。
③ 平均２％の研究費より上か、金融収支は黒字か、平均年齢が３８歳以下か
④ ロンドンエコノミスト、ビジネスウィーク、USニュースワールドレポート
●キャッシュフローに注目せよ
① デフレ時代において最も重要なことは、キャッシュフローが黒字であること。
トヨタ自動車(株) 【東証1部：7203】 -
取引値9:21 4,690 前日比-50 (-1.05%) 前日終値4,740 出来高971,900 時価総額16,171,108百万円
始値4,690 高値4,730 安値4,690 売気配--- 買気配--- 発行済株式数3,447,997,492株
配当利回り2.99% 1株配当140.00円 株価収益率(連) 8.67倍 1株利益(連) 540.65円 純資産倍率(連) 1.24倍 1株純資産(連) 3,768.97円
自己資本比率(連) 36.6% 自己資本利益率(連) 14.49% 総資産利益率(連) 5.28% 調整1株益(連) 540.44円 決算年月2008年3月 単元株数100株
