現在は消えているけど、避難所や被災地から発信されたインターネット通販のアマゾンを利用した「欲しい物リスト」が不評を買っている場合があるようです。
ある避難所の欲しい物リストに「一眼レフカメラ」や「大型液晶テレビ」などが記載されていて、その欲しい理由が今の窮状を改善するためではなくて、将来の再建時に「有ったら良いな～」的な物品だったために誤解を生んだようです。インターネットは便利な道具ですが、思い付きで記載すると永久に記録されて訂正が出来ませんので気を付けましょう。被災地利権などと悪い印象を持たれます、しかも１つの悪い印象が熊本県全体の印象を悪くします。
それと、熊本県の経済を立て直すためには地元の企業や商店を利用しないとダメです。手軽だからと県外（国外か？）の通信販売を利用すると、熊本のお金が外に出て行ってしまい、熊本県を回るお金が無くなります。
むしろ多少高価になっても県内の企業や商店を利用する事が、現在炊き出しや物品提供をしている県内企業に対する恩返しになります。
義理を欠いたら熊本スピリットが泣きますよ。