海運会社について観察した。観察対象が多すぎると疲れるので(!)、9101 日本郵船、9107 川崎汽船、9104 商船三井、 9110ユナイテッド海運、9119飯野海運の東証プライム5社を観察することにした。
世界の海運市況を指数化した「バルチック海運指数」は令和6年9月13日(金曜日 日本時間)に1,890をつけた(*1)。これとは別にドライバルク船の傭船料も堅調に推移しているようで、その要因として「海事ブレスonline」令和6年9月10日は「豪州出しの鉄鉱石、ブラジル出しの鉄鉱石、ギニア出しのボーキサイト」などの荷動きが堅調であることを要因として挙げている(*2)先週は原油市場が軟調に推移したことから世界経済の停滞の懸念が一部で指摘されているが、原油以外のコモディティの荷動きを見るとそれなりに動いているようだ。
海運業界に関するうんちくはこれくらいにして、観察対象にした企業5社を見ていこうと思う。
まずは総資産利益率(ROA)から。
用語の定義として「総資産利益率」とは「当期純損益を総資産で除した商を百倍した値」とされる。この指標では会社が1年間で総資産を運転して作出した純利益が総資産に占める割合が示されるのだが、観察対象としている各海運会社の令和6年3月のROAは下記の通りとなる。
9101 日本郵船 5.4%
9104 商船三井 6.3%
9110 ユナイテッド海運 6.3%
9107 川崎汽船 5.0%
9119 飯野海運 6.7%
「1年間にわたり会社資産を元本として稼ぎ出した利益が、元本の5%程度」が経営手腕として巧みなのか稚拙なのかは素人の僕には分からないが、特に外国との貿易という日本国民のあずかり知らないところで起きた事象にも影響される事業に従事すると言うことは大変だろうなとは思う。
(1)https://moneybox.jp/cfd/detail.php?t=baltic
(*2)https://www.kaijipress.com/markets/dry/2024/09/186986/
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