【省エネがメリットです】エコキュート3つのメリット

■光熱費をダウンできるエコキュート

エコキュートを設置することで、大変大きな省エネ効果を得ることができます。
その中でもエコキュートを導入するメリットの一つとして注目されているのが、光熱費をより安く抑えることができるという点です。

ガスを使っていた場合と比較すれば明細を見て一目瞭然でしょう。
少ない電気量でお湯を沸かすことができるようになり、光熱費をダウンできるのです。
エコキュートを導入してオール電化にすれば、特別電気料金プラン活用で大きくコストダウンをするのも夢じゃありません。
実際に夜間の電気代を抑えるプランであれば、夜間の料金を昼間のおよそ30％の電気料金にすることができます。
電気料金が安い夜間にお湯を作って利用すれば光熱費を大幅に削減できることでしょう。


■環境にやさしい

エコキュートは再生可能エネルギー・ヒートポンプでお湯を沸かしていますので、空気を汚すことなくお湯を沸かすことができ、環境にやさしいのが特徴です。
また、エコキュートの冷媒は自然冷媒の二酸化炭素です。
ガスなどのように何かを燃やしてお湯を沸かす給湯設備とは違うため、二酸化炭素の排出量も大きく削減することができ、温暖化防止にもつながります。


■災害など非常時にタンクに貯まったお湯を利用できる

エコキュートでは、深夜に沸かしておいた熱湯を貯湯タンクと呼ばれる、お湯を貯めるタンクにいったん貯めておくことができ、使いたいときに水で適温に薄めて利用する仕組みになっています。
そのためいつでもタンクには熱湯が貯まっていることから、自然災害時などの非常時、断水が起きたとしてもそのお湯を使うことができます。
災害が起きたときのライフラインで困るのはまさに断水によって水が使えない状態です。
一般的に非常用取水栓がタンクに付いているため、バケツやポリタンクなどに取り出していつでも使うことができるのです。
自然災害時は電気の復旧は比較的早いのですが、水道はおよそ1週間近くかかってしまうことが多いものです。
水は飲料用としてだけでなく、洗濯やトイレ、お風呂などあらゆる用途に必要となるものですから、エコキュートの貯湯タンクのお湯があるだけでも安心です。

このようにエコキュートには3つの強みがあります。
お財布にもやさしく、環境にもやさしく、万が一の非常時にも備えられるエコキュートに関心を持たれた方は、ぜひ和上ホールディングスまでお問い合わせください。

太陽光発電の電気買取制度「FIT」とは！？

■太陽光発電の電気買取制度「FIT」と2019年問題

再生可能エネルギーの固定価格買取制度「FIT」は、太陽光または風力、水力、地熱、バイオマスのいずれかを使って発電した電気を、電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束した制度です。
国が定める要件を満たす事業計画を策定したうで、計画に基づき新たに発電を始められ、事業者の場合は発電した電気の全量が買取対象となります。

これに対して一般家庭の太陽光発電のように10kW未満の小規模発電の場合には、自家消費をして残る余剰分が買取対象となります。
国が保証する買取制度は家庭用では10年という期間限定のため、10年の期間満了後にどうするかが問題です。
制度導入が2009年10月であったたため、設置時期にもよりますが、家庭用に関しては2019年以降順次、期間満了を迎える太陽光発電が増え、2019年問題と呼ばれることもあります。


■買取期間満了後にはどうすればいいのか

2009年10月以前に売電を開始した場合や2009年11月に売電を開始した場合は2019年11月に満了となります。
2009年12月以降に売電をスタートさせた方も、2019年12月以降、10年の期間満了ともに、これまでの制度による恩恵は受けられなくなるため、それ以降のことを考えなくてはなりません。
買取期間満了後はこれまでの電力会社には、国の制度に基づく買取義務がなくなります。

もっとも、売電ができなくなるわけではなく、同じ電力会社と個別に売電契約を結ぶか、ほかに有利な条件で売電に応じてくれる小売電気事業者などを探して売電契約を締結し、引き続き売電することはできます。

買取価格や契約期間、その他の契約条件は事業者によって異なるので、よく検討することが大切です。


■自家消費で有効活用

新たに売電できる先を見つけて契約をする方法のほか、自家消費を充実させて、現在は日中の電力のみに充てているのを夜間も使えるように家庭用蓄電池を購入して設置するというのも1つの選択肢です。
日中、太陽光発電で発電して昼間の家電製品の稼働に使いながら、使いきれなかった余剰電力を蓄電池に貯めれば、夜間にも使えるので、発電量などによっては完全、自給自足ができてお得です。

また、V2H（Vehicle to Home）対応の蓄電池であれば、夜間に電気自動車へ充電したりと、エコな生活が目指せます。
蓄電池購入の初期費用はかかりますが、地球温暖化の抑制など環境保護に貢献でき、長い目で見れば、ランニングコストを大きく抑えることにつながります。
畜電池の購入に関しては、自治体が補助金制度を設けている場合もあります。

ただし、予算の関係上、既に募集が終了している場合もありますので、一度、お住まいの自治体へお問い合わせ下さい。

太陽光発電の魅力は売電だけではない

■夢の自然エネルギー

太陽光発電は、無限の太陽光エネルギーを使って自家発電ができる夢の自然エネルギーシステムです。
今や電気のない暮らしは考えられませんし、電気に依存する割合も増加する一方です。
エアコンを多用する月などは、その電気代の高さにうんざりしている人も多いのではないでしょうか。

しかし、太陽光発電システムを導入すれば、電気代を大幅に削減させることができます。


■なかなか太陽光発電が普及しない理由とは？

太陽光発電は夢の発電システムであるにも関わらずなかなか普及しないのは、初期投資が高いからだと言われてきました。
売電や自家消費によって初期投資を償還するためには、かなりの年数が必要となってしまいます。これが大きな足かせとなっているようです。

しかも、売電価格も年々下がってきており、導入メリットが目減りしています。


■売電価格が下がっているのはデメリットか？

太陽光発電を導入する魅力の1つは、電気代を下げることができるだけではなく、余剰電力を売ることによって利益を得ることができることです。
ところが、この売電価格は年々下がっています。
これは初めから決められていたことなのですが、このことが太陽光発電導入に対して大きなデメリットと考えている人が少なくないようです。


■初期投資額が下がってきている

確かに売電価格が下がることは、売電を期待していた人にとってはデメリットに感じるかもしれません。
しかし、全く売ることができなくなってしまうわけではありませんし、太陽光発電システムの導入価格も下がってきています。この点を見過ごしてはなりません。

しかも、性能は向上しているので、太陽光パネルの数を減らせるようになってきています。

つまり、以前ほど初期投資がかからなくなってきているので、売電価格が下がったとしても、その分を他で相殺させることができるわけです。


■自家消費を中心に

また、売電を必要以上に意識すると、自家消費があまりできなくなってしまうものです。
節電という意味では悪いことではないのですが、せっかく太陽光発電を導入したのですから、
自家発電した電力を心置きなく使おうというように発想の転換をすれば、売電価格が下がってもそれほど気にする必要はなくなります。
電化製品の依存度が上がるにつれて、自家消費のメリットは増えるわけです。

さらに自然災害時における電力の確保という観点からも、太陽光発電は大きなメリットがあります。
売電だけに目を奪われないで、他のメリットにも目を向けるようにしたいものです。

補助金を利用して、蓄電池を導入しませんか？

■太陽光発電と蓄電池はセットで！

「太陽光発電」は日中に使う自宅の電力を賄うことができたり、あるいは余剰電力を売電できたり、さらに災害発生時の非常電源として使用できるなど、非常に便利です。

その反面、日中の日照量があるときでないと発電ができないので、雨の日や夜間は使えないのがデメリットと言えるでしょう。

さらに発電した電力を売電していない場合、せっかく電力をムダにしてしまっているケースも少なくありません。
そんなとき、太陽光発電とセットで蓄電池があれば、昼間に使いきれなかった電力を蓄電池にためておき、昼に発電した電力を夜間に使うことができます。
発電した電力のムダを省きながら、ご家庭の電気代削減にも寄与できます。


■蓄電池の設置で、「卒FIT」対策を。

「地球温暖化をどうにかしたい」、「環境により優しい生活をしたい」と志高く考えている方も少なくありません。
そうした社会的背景を元に、2009年、『再生可能エネルギー固定価格買取制度』、いわゆる『FIT』（Feed-in Tariff制度）がスタートしました。

この制度は家庭用太陽光発電機の余剰電力の買取を国が保証するというもので、期間が10年間と定められています。
当制度発足から２年後、2011年に東日本大震災が発生し、原子力発電への不信感が深まりました。半面で再生可能エネルギーへの関心は高まり、『FIT』にも注目も集まり、この制度の恩恵を受けるために太陽光発電を設置するご家庭も増えました。

そして、今年、2019年は2009年に制度開始時に契約を結んだ方々の買取保証期間が終了する10年にあたります。「2019年問題」、あるいは「卒FIT」などと呼ばれ、制度発足時から太陽光発電の売電に取り組まれているご家庭では関心事になっているのではないでしょうか。

国の買取が終了するということで、対応策としては「別に買取をしてくれる小売電気事業者との契約」、あるいは「売電せずに全て自家消費」が考えられます。
現在の発電・売電状況から自家消費が明らかに無理であれば、蓄電池を導入して夜間も含め電気の自給自足をする方法も1つの選択肢です。
日中は自宅の太陽光システムで発電・消費・蓄電しながら、夜間の電気は蓄電池に貯めていた電気を利用することで、電気代も抑えられます。

今後は太陽光パネル＋蓄電池によって、「売電」ではなく、電気を貯めておくことで「電気代削減」につながり、新たな側面でお得感が増してくるでしょう。


■イニシャルコストの悩みを補助金で解決

太陽光発電と蓄電池の組み合わせは、電気代を大幅に節約し、エコな生活が実現できる手段です。
光熱費のランニングコストを抑えられるのがメリットですが、一方で購入コストがかかるのが難点です。

しかし、都道府県や市町村によっては蓄電池の購入に対して、一部の費用を賄う補助金を用意しているところもあります。
一定の条件を満たす必要がありますが、補助金を得られれば、イニシャルコストを抑えて設置ができます。
各補助金とも件数や予算の上限があるケースが多いので、早めにアクションをとりましょう。

太陽光パネルを新築に設置！2019年以降後悔しないために

■新築住宅を建てるなら太陽光パネルの設置をオススメします

太陽光発電を検討していた方が新築住宅を建てるなら、太陽光パネル設置は絶好の機会です。
既存住宅の場合、屋根の素材によっては重さに耐えられず設置ができないことや、屋根の方向や角度、傾斜の度合いで発電量が確保できず、思ったような太陽光発電の恩恵が受けられないこともあります。

これに対して、新築の設計の際に太陽光パネルの設置を希望すれば、設置がしやすい屋根の形状や日照が期待できる南向きに屋根をつけるなど、十分な発電量が得られるように設計が可能です。
また、近年話題を集めているHEMS利用のスマートハウスの建築も、新築なら叶いやすいでしょう。


■太陽光発電での売電が注目を集めたけれど…

一方で、太陽光発電における「2019年問題」をご存知でしょうか。「卒FIT問題」などとも言われています。
「FIT」とは、「Feed-in Tariff」、つまり「固定価格買取制度」と言い、家庭用の太陽光発電の余剰電力を国の保証の元、電力会社が買い取ってくれるという制度です。
この制度では、家庭用の太陽光発電システムで発電された電力の買取保証期間を10年と定めています。制度導入が2009年10月であったため、早期から売電を始めた方は今年、2019年11月に期間満了し、国の制度のもとでは買い取ってもらえなくなります。

その後は自家消費するか、改めて小売電気事業者を探して売電契約を結ばなくてはなりません。

しかし、制度スタート時の2009年の買取価格が48円でしたが、現在の買取価格は24円から26円。さらに小売電気事業者に売電しようという場合、事業者によって買取価格は異なりますが、7円から10円となっています。買取価格だけを見ると「売電」という選択肢にメリットを見出すことができません。

つまり、太陽光発電によって生み出された電気は自家消費をするという方向性がベターな選択かと思います。


■よりベストな選択に近づけるためには

売電のメリットほぼないという中で、自家消費という選択をよりベストな状態に近づけるためには、発電した電気を蓄えておく、いわゆる「蓄電池」も設置するといいでしょう。
「発電」と「蓄電」という一連の形を作り出すことで、電気の自給自足が促進されて、電気代の削減にもつながります。これにより自家消費にプラスの側面を生み出すことができるでしょう。

さらに蓄電池設置に関しては各自治体で補助金制度を設けている場合もあります。こうした制度は積極的に活用したいものですね。
しかし、注意点があります。各自治体とも「予算」がありますので、申込みを既に締め切ってしまっている場合もあります。設置の検討をされている場合は、まず自治体に問い合わせてみてください。

これまでは「売電」というメリットのあった太陽光発電。2019年以降は、「自家消費による電気代の削減」が注目を集めるのではないでしょうか。