太陽光パネルを新築に設置！2019年以降後悔しないために

■新築住宅を建てるなら太陽光パネルの設置をオススメします

太陽光発電を検討していた方が新築住宅を建てるなら、太陽光パネル設置は絶好の機会です。
既存住宅の場合、屋根の素材によっては重さに耐えられず設置ができないことや、屋根の方向や角度、傾斜の度合いで発電量が確保できず、思ったような太陽光発電の恩恵が受けられないこともあります。

これに対して、新築の設計の際に太陽光パネルの設置を希望すれば、設置がしやすい屋根の形状や日照が期待できる南向きに屋根をつけるなど、十分な発電量が得られるように設計が可能です。
また、近年話題を集めているHEMS利用のスマートハウスの建築も、新築なら叶いやすいでしょう。


■太陽光発電での売電が注目を集めたけれど…

一方で、太陽光発電における「2019年問題」をご存知でしょうか。「卒FIT問題」などとも言われています。
「FIT」とは、「Feed-in Tariff」、つまり「固定価格買取制度」と言い、家庭用の太陽光発電の余剰電力を国の保証の元、電力会社が買い取ってくれるという制度です。
この制度では、家庭用の太陽光発電システムで発電された電力の買取保証期間を10年と定めています。制度導入が2009年10月であったため、早期から売電を始めた方は今年、2019年11月に期間満了し、国の制度のもとでは買い取ってもらえなくなります。

その後は自家消費するか、改めて小売電気事業者を探して売電契約を結ばなくてはなりません。

しかし、制度スタート時の2009年の買取価格が48円でしたが、現在の買取価格は24円から26円。さらに小売電気事業者に売電しようという場合、事業者によって買取価格は異なりますが、7円から10円となっています。買取価格だけを見ると「売電」という選択肢にメリットを見出すことができません。

つまり、太陽光発電によって生み出された電気は自家消費をするという方向性がベターな選択かと思います。


■よりベストな選択に近づけるためには

売電のメリットほぼないという中で、自家消費という選択をよりベストな状態に近づけるためには、発電した電気を蓄えておく、いわゆる「蓄電池」も設置するといいでしょう。
「発電」と「蓄電」という一連の形を作り出すことで、電気の自給自足が促進されて、電気代の削減にもつながります。これにより自家消費にプラスの側面を生み出すことができるでしょう。

さらに蓄電池設置に関しては各自治体で補助金制度を設けている場合もあります。こうした制度は積極的に活用したいものですね。
しかし、注意点があります。各自治体とも「予算」がありますので、申込みを既に締め切ってしまっている場合もあります。設置の検討をされている場合は、まず自治体に問い合わせてみてください。

これまでは「売電」というメリットのあった太陽光発電。2019年以降は、「自家消費による電気代の削減」が注目を集めるのではないでしょうか。