電機大手八社の2011年9月中間決算については、すでに十一月四日投稿のブログ記事≪パナソニック赤字4200億円(12年3月期見通し)≫に掲載したが、「テレビを始めとする家電が主力のメーカーは苦戦。産業機械や電子部品、社会インフラ事業に強みを持つメーカーは比較的好調」(11月3日付『讀賣新聞』第11面)と業績が分かれた。家電が主力のパナソニックが税引き後利益赤字となったほか、ソニーやシャープも同様で、特にソニーは、12年3月期連結決算の業績予想を大幅に下方修正した。
ソニー(本社=写真下段<右>は、『ウィキペディア』から転載)は、十一月二日、3月期連結決算が四年連続で税引き後利益赤字となることを予想し、テレビ事業の抜本的な立て直し策を説明(平井一夫副社長=写真下段<左>は、前掲新聞から転写)した。テレビ事業の赤字額は中間決算で約550億円、今後、赤字はさらに拡大し、通期では1750億円に達する見込みだという。不振の主因は、欧米経済の失速による消費マインドの低下・価格下落・急速な円高・タイの大洪水の影響だが、どれも一朝にして解決できるものはない。さらに、ネットワーク機能を強化したテレビを投入したところで、もはやテレビの時代は去ったと見るべきで、このままではソニーの経営の屋台骨を揺るがしかねない深刻な状況が続くと思われる。
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