高木ますおブログ

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ホタル博士大場信義先生の北川講演会の案内

2012-04-25 11:17:37 | Weblog
 ホタル研究の第一人者として知られる大場信義先生が北川やっちみろ会(会長早瀬順一郎)主催のホタル講演会で北川にいらっしゃいます。

 インターネット(タウンニュース 横須賀版)で調べた先生のプロフィールを紹介します。

 大場信義先生は日本を代表するホタル博士だ。 かつて、水辺で舞うホタルの発光パターンには地域差がある ことを発見した。明滅はオスとメスの会話。東日本では4秒に1回ののんびりトーク、西日本では2秒に1回のせっかちトーク。この法則性を「ホタルの方言」と命名、30年に渡る独自の研究でホタルが放つ光の神秘を解き明かした。

 里山に囲まれた逗子の片田舎で生まれ育った。野山を駆け巡り昆虫を採取、図鑑と首っ引きでその生態を調べ上げる、そんな少年時代を過ごした。

 大学を卒業後は企業の研究所勤務などを経て、横須賀市自然・人文博物館の学芸員に就いた。ホタル研究に没頭するきっかけは、同館の創設者で発光生物研究の大家、羽根田弥太博士との出会い。「ホタルはなんで光るのか?」好奇心を刺激するテーマを与えられた。

 以来、ホタルが語りかけるメッセージに耳を傾け続けてきた。   「分かったことの先に、また分からないことを発見する。深遠なホタルの世界は興味が尽きない」

 以上、タウンニュースの記事を引用して紹介しました。


大場信義先生を招いてのホタル講演会(無料)

  日時 平成24年5月20日(日) 19時~20時30分
  場所 北川町熊田 北川公民館(旧北川町中央公民館)
  主催 北川やっちみろ会(会長早瀬順一郎
  後援 延岡市北川町総合支所  0982―46―5010



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5 コメント

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Unknown (夕立)
2012-05-04 16:47:26
延岡市と大連金州新区の間で友好都市が締結
されることに関して意見申し上げたく投稿いたします。
中国には民事訴訟法231条という法律があり
この法律により中国から日本に帰れなくなっている日本人が沢山いるそうです。
民事訴訟によって出国させないなどとんでもない法律です。このことは、市長も市議の皆さん、商工会議所の皆さんも知らないものと思います。
実際被害に遭われた日本人がその顛末を話されている動画がユーチューブにアップされています。
「出国停止事件」で検索すればこの動画がご覧になれます。商工会議所が訪中団を募集していました。中国投資のプラス面だけでなく、マイナス面も伝えなければならないと思います。
ぜひこの動画をご覧になられ中国投資の危険性を同僚議員にもお伝えいたしたくお願い申し上げます。
ねぇ (nene777ne@yahoo.co.jp)
2012-05-09 01:50:38
はじめまして!ヾ(〃 ̄ ̄ ̄ ̄▽ ̄ ̄ ̄ ̄〃)ノ ハロハロー♪ 初めてコメント残していきます、おもしろい内容だったのでコメント残していきますねー私もブログ書いてるのでよければ相互リンクしませんか?私のブログでもあなたのブログの紹介したいです、私のブログもよかったら見に来てくださいね!コメント残していってくれれば連絡もとれるので待ってますねーそいじゃ◆*;::;*◆*;::;*◆*;::;*◆*;◆*;::;*◆*;::;*◆*;::;*◆*アドレス残していくのでメールしてね!そいじゃ◆*;::;*◆*;::;*◆*;::;*◆*;◆*;::;*◆*;::;*◆*;::;*◆*
中国民事訴訟法231条 (夕立)
2012-06-03 12:50:36
延岡市は中国大連金州新区と友好都市を締結しましたが、中国を嫌っている日本国民は80パーセントというアンケート調査もあります。在日中国人の犯罪率も高く、チベット、ウイグル、南モンゴルなどの侵略などなどあり、
国民の大半が中国を嫌っているのも当然です。
そのような中国と友好都市締結とは理解に苦しみます。
中国書記官、李春光のスパイ活動疑惑が報道されています。この書記官はかつて国際交流員として来日したこともある由。延岡市に友好都市を申し出てきたのは、中国側からだと聞きます。
友好都市締結も中国の対日工作の一つと考えるべきだと思います。
延岡市も市議会議員も中国民事訴訟法231条
のことを知らない、とは不勉強過ぎるのではないでしょうか? ぜひ議会で中国民事訴訟法231条の件を取り上げてください。
宮崎県自殺率ワースト3位 (夕立)
2012-06-06 18:55:08
宮崎県の自殺率が全国3位になったとの報道がありました。
知事は市町村と一緒になって対策を進めることは
重要と述べておりますが、
自殺を防止するならパチンコを廃絶するべきだと思います。パチンコ依存症になり家庭崩壊、自殺する例は珍しくありません。またパチンコ絡みの事件は度々報道されています。
韓国ではパチンコが社会問題となり韓国政府はパチンコを全廃させました。
パチンコ玉→特殊景品→おカネ この換金システムを警察が黙認しているのは許せません。この換金システムは禁止するべきです。
テレビをつければ毎日パチンコのコマーシャルが
流れている日本は異常です。まずはテレビ ラジオ 新聞でのパチンコの宣伝を禁止することから進めてもらいたいです。
「祥伝社新書 なぜ韓国はパチンコを全廃できたのか 若宮健」を読まれることをお勧めいたします。
Unknown (夕立)
2012-06-07 18:34:59
市のホームページ質問通告書ファイルを見たのですが、中国民事訴訟法231条のこと質問する議員は
一人もいませんでした。市議会と市はこの件で癒着しているとしか思えません。また生活保護不正受給の件に関しても一人も質問する人はいませんでした。生活保護に対する国民の関心は非常に
高まっているというのに。

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