再生可能エネルギーと福祉の相互作用と根本的な転換への配慮

６月17日（土）は、環境福祉学会のセミナーにて、「再生可能エネルギーによる地域づくりと福祉：自立・共生社会を目指して」というテーマで、講演をさせていただいた。

福祉といっても、Welfare（弱者、あるいは最低限の支援）にとどまらずに、Well-being（より良い暮らし）をも対象範囲とする。

再生可能エネルギーと福祉（WelfareあるいはWell-being）の直接的な関係を整理したのが図である。再生可能エネルギーによる福祉の充実、福祉による再生可能エネルギーの充実という相互作用をつくることが可能であり、各々の取り組みにおいて相互作用を高める工夫が期待される。

さらに、再生可能エネルギーと福祉に関する取組を阻害する根本的な問題として、今日の依存・疎外型の社会経済構造がある。その構造を自立・共生型に転換することを目指して、再生可能エネルギーや福祉の取り組みを進めることが重要である。その取り組みを通じて、自立・共生型の社会経済構造に転換することで、再生可能エネルギーや福祉の取り組みをさらに促進することが可能となる。