【今日のタイ株】東南アジア株式市場は総じて下落（３／１０）

　今日のタイＳＥＴ指数：１，５９９.６５（－０．９０％）　　

　ＶＩＸ恐怖指数：２２．８３（＋３．７３％）

「東南アジア株式市場の株価は総じて下落した。
　米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による利上げ方針の手掛かりとなり得る雇用統計の発表を控え、投資家は高リスクのアジア市場から資産を引き上げた。」
（３／１０、ロイター）

　２月のビジネス信頼感指数、９ケ月連続上昇＝観光回復・買い物代金の税控除で
「タイ商工会議所大学経済研究所は９日、２月のビジネス信頼感指数が４９．７ポイントと、前月の４７．４ポイントから上昇し、９カ月連続で前月を上回ったと発表した。」
（３／１０、時事速報バンコク）


「工業団地ＷＨＡ、２２年は５６％の増益」
（３／１０、日本経済新聞）
　ＷＨＡ
　工業団地、賃貸工場、ロジスティクスの開発
　現在値：４．１６
　ＰＥＲ：１５．４、配当利回り：４．００％
　

「電子部品ハナ（ＨＡＮＡ）、昨年は需要増で２桁増収増益」
（３／３、日刊タイビジネス）
　ＨＡＮＡ（HANA MICROELECTRONICS）
　電子機器受託製造サービス会社、他社向けに電子部品を製造
　現在値：５３．２５
　ＰＥＲ：２０．７７、配当利回り：１．８４％
　

「外食ゼン（ＺＥＮ）が３年ぶり黒字、コロナの影響薄れ」
（３／３、日刊タイビジネス）
　ＺＥＮ（ZEN CORPORATION GROUP）
　日本食レストランチェーンを展開
　現在値：１６．４０
　ＰＥＲ：３２．５５、配当利回り：０．９６％
　


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【雑】ここ最近、「あのちゃん」と、「えなこ」が気になる。（３／８）

　あのちゃんが出ている番組はまず見てみる。
　えなこが出ているネット記事はまずクリックして画像を見てみる。
　そんな今日この頃。　

　ano「ちゅ、多様性。」Music Video　（アニメ『チェンソーマン』エンディング曲）


　【au三太郎】あの、新キャラ・あまのじゃ子として初登場！　新CM「新人さんのあまのじゃ子」編＆インタビュー


　コスプレイヤーえなこ
　

　二人とも２０代後半。

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【雑】都会っていうところは、性犯罪を助長する街。（３／５）

　娘の大学の下宿を探しに、約１０年ぶりに東京に行った。
　１泊２日で山口から新幹線で。
　３／３（金）は年休取りました。
　東京は、やっぱり遠いなぁ。　
　正確には東京＆川崎ですが。

　「娘と二人で」というのも、何だか緊張しちゃいましたよ、父親として。
　話す話題が無い。

　泊りは、新宿ワシントンホテル。
　シングルを２部屋。
　目の前に東京都庁。
　外国人観光客がやたら多い感じでした。　

　都会の女子高生のスカート丈がチート（犯罪）級に短い。
　山口のド田舎では存在しない短さ。
　生足天国だぁ。
　都会っていうところは、性犯罪を助長する街だなぁ。

　

　帰りに、娘は新宿の「ルミネ吉本」で何か吉本グッズを買ってた。
　いいねえ～。自由な４年間が待ってて。

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【今日のタイ株】ジワジワと下がってきますぅ。【ＳＥＴ：１６１２.６４】（３／２）

　タイＳＥＴ指数：１６１２.６４（－０．４５％）　

　タイＳＥＴ指数チャート　（６ケ月チャート）
　

　どうした？　

　タイＰＴＴの純利益１６%減、２２年１２月期　ＬＮＧ価格上昇響く
「国営のタイ石油公社（ＰＴＴ）が発表した２０２２年１２月期の連結決算は、純利益が前の期比１６%減の９１１億バーツ（約３５００億円）だった。主力の石油関連事業は底堅かったものの、液化天然ガス（ＬＮＧ）のスポット取引による輸入費用がかさみ、利益を圧迫した。」
（３／１、日本経済新聞）

　ＰＴＴ
　天然ガスや石油の採掘から精製、製造、販売まで担うエネルギー関連会社
　現在値：３１．５０
　配当利回り：６．２５％、ＰＥＲ：１０．０２
　
　（１年チャート）

　タイ・セントラル、増収増益　入国規制緩和が寄与
「タイ小売り大手のセントラル・リテール・コーポレーション（ＣＲＣ）が２８日発表した２０２２年１２月期の連結決算は、純利益が７１億バーツ（約２７６億円）と、前の期比１２１倍となった。各国による入国規制の緩和で、観光需要が回復したことが寄与した。」
（２／２８、日本経済新聞）

　ＣＲＣ（CENTRAL RETAIL CORPORATION）
　小売大手セントラルグループの小売部門
　現在値：４５．２５
　配当利回り：０．６７％、ＰＥＲ：３７．８３
　
　（１年チャート）　


　タイで大気汚染悪化、かすむ観光立国
「２月下旬、タイ北部の古都チェンマイ。観光名所のステープ山の展望台からは市街を一望できるが、白いもやがかかり視界はさえない。
　大気汚染は数年前から問題視され国会で複数の対策法案が検討されてきたが、規制を受ける関連業界の反発もあり、いずれも成立に至っていない。」
（３／１、日本経済新聞）

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