環境改善の方法と環境条件の保持 その4

(1)　物理的要因


3.腰痛予防対策

腰痛は製造業、建設業、運輸交通業だけではなく、小売業のような第三次産業でも多く発生しており、
平成6年労働省（現・厚生労働省）から「職場における腰痛予防指針」として、その予防対策が示されている。その概要は次の図のとおりである





指針では、腰痛の発生が比較的多い5つの作業（注1）について、作業能様別の基本的な対策を示しているので参照（注2）をしていただきたい。


注1：5つの作業とは
1.重量物扱い作業
2.重症心身障害児施設等における介護作業
3.腰部に過度の負担のかかる立ち作業
4.湯部に過度の負担のかかる腰掛け作業・座作業
5.長時間の車輌運転等の作業
である。


注2：厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」を検索をしていただき、閲覧をしてください。
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環境改善の方法と環境条件の保持 その3

(1)　物理的要因


2.騒音
通常、職場には騒音を発生する機械や作業がある。このような騒音にばく露されることによる障害が、騒音性難聴である。
一時的なばく露によって引き起こされる難聴は回復ができるものがあり、その場合は聴覚の疲労現象と考えるとこができる。
しかし、長期間にわたり大きな騒音にばく露をされていると、永久的な騒音性の難聴が起きる。
これは周波数が4,000Hz付近の聴力が最初に低下し始める。
一方、通常の会話音域は500HZ～2,000Hz程度なので、初期段階では聴覚の低下は自覚できない。
しかし、聴力低下がこの音域まで進行をしてくると会話に支障がでてくる。
騒音性難聴は、騒音のレベルが高いほど、ばく露時間が長いほど、周波数が高いほど起こりやすいため、
対策は次のことが大切なのである。


・騒音の音圧レベルを下げる。
・ばく露時間を短くする。
・周波数を低くする。


永久的な難聴は、現段階では有効な治療の方法がないため、
等価騒音レベル（注1）で常時85dB（デシベル）以上の屋内作業場については平成４年１０月に労働省（現・厚生労働省）から出された
「騒音障害防止のためのガイドライン」に沿って具体的な対策を講じる必要がある。
また、強烈な騒音を発する屋内作業場（等価騒音レベルで90dB以上）については、
騒音の伝ぱの防止措置を講じる必要がある（安衛則第584条）。



注1：等価騒音レベルとは、騒音レベルが時間とともに不規則かつ大幅に変化している場合（非定常音、変動騒音）に、
ある時間で変動する騒音レベルのエネルギーに着目して時間平均値を算出したもの。
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