「肉を食べるとガンになる」
この、既に科学的に証明されている真実が、日本ではなかなか普及しない理由は一体何なのでしょう？
その一番の理由は、何と言っても、この真実が日本中に広まっても、
「誰も儲からない」
からです。
日本人が皆ヴィーガンになると、畜産業はもちろん、海草を除く漁業も、それらをメインの食材にしている飲食業も全て廃業となります。
また、皆が健康になれば病院の患者も減ってしまうので、整形外科のような怪我の治療がメインの病院以外の多くの病院の経営も成り立たなくなってしまいます。
つまり、皆自分の収入が減るのがイヤなので、前回御紹介した畜産関係の団体が、豚肉の消費が下がる事を恐れて意図的に不利なデータを隠した様に、「なんとなく広まらない」というのが理由であり、裏に何か私達の知らない巨大な陰謀がある訳でも、世界的な闇の組織がある訳でも無いのです。
※畜産関係の団体がスポンサーになっている、金に魂を売った科学者による、「肉は体に良い」という、最初から結論ありきの大ウソ研究結果も真実がなかなか広まらない原因の一つですが、これも正しい情報が広まる事で収入が減る事を恐れた畜産関係者の悪あがきの結果であり、巨大な陰謀という程のものではありません。
結局、この真実が日本中に広まる為には、
「たとえ自分の収入が減ったとしても、人の為、動物の為、地球の為になる事をしたい」
という人間を増やす以外に方法が無い。
つまり、利己愛より利他愛の強い人間を増やすしか方法は無く、その為にはやはりこの問題の根本解決の為にも、世の中に正しい「霊的真理」を普及するしか方法が無いという結論に達する訳です。
なお、この儲からないから広まらない理由の中で一番の原因は、マスコミ、特に日本の地上波のテレビで、肉食批判が一切報道されていない点でしょう。
テレビ局にとって、お金を出してくれるスポンサーは「神様」であり、絶対に逆らう事が出来ない存在です。
特に地上波のテレビはスポンサーの御機嫌を損なう番組を放送する事、つまり肉食批判は絶対にやってはいけないタブーなのです。（本来、マスコミは中立公正な立場で報道をしなければならないはずなのですが…）
「肉を食べるとスタミナがつく」という大ウソを売りに、肉食を推奨する大手焼肉のたれ販売業者や、牛丼屋、ハンバーガーショップ、フライドチキンのチェーン店等のファストフード店、「乳製品が体に良い」という大ウソの宣伝をするヨーグルト会社、アイスクリームショップ、チーズたっぷりのピザ宅配業者等がメインのスポンサーである日本のテレビでは、番組内で肉食批判をする事は絶対にタブーであり、肉食批判をしたタレントがテレビ界から追放されてしまうような現在の状況では、世界中の正しいニュースは絶対に報道されません。（特に最近は、テレビの視聴率低迷のせいで、スポンサーの力がますます強くなっており、スポンサーの御機嫌を損ねた番組が放送前にスポンサーに放送禁止にされる事態まで起きている程なのです。）
その為、今の日本のテレビ界は、世界がこの問題に対し、実際にはどうなっているのかという正しい情報も一切報道されない鎖国状態の為、最終回の今回は、「日本人の知らない世界」と題し、日本のテレビでは絶対に報道されない世界の「ベジーデー」を中心とした主な肉食関係のニュースを御紹介したいと思います。
世界の動き
【国連】
2006年 FAOのレポート「Livestock's Long Shadow」にて、「家畜は、世界のすべての車とトラックを合わせたより多くの地球温暖化ガスを発生させている」と発表
デブア国連事務局長は、「地球温暖化を抑止する最善の策は、全ての人がベジタリアンになること」と発言
パチャウリ国連IPCC議長も、人々がそれぞれ最低週1日は肉食をやめなければならない」と発言
2010年6月 「今後の人口増を支えるにはヴィーガンになることが必須」と発言
【イギリス】
2009年6月 ポールマッカートニー氏を中心に、「ミートフリーマンデー」（肉なし月曜日）のキャンペーンを開始
ハリウッドセレブや有名シェフ多数がこれを支持、ロンドンのレストランはベジタリアンメニューを用意
2010年2月 オックスフォード大で「肉なし月曜日」導入
2010年3月 ブライトン＆ホープ市が「肉なし月曜日」導入
2010年4月 食品小売業のOCADOがミートフリーマンデー運動に協力
2010年4月 ガーディアン新聞社が、社員食堂でマンスリーイベントとして「肉なし月曜日」を開始
2010年6月 チェーンカフェ＆バーのHard Rock Cafeがミートフリーマンデーに参加
※健康維持と動物愛護と環境問題解決の為、イギリスの畜産は今世紀中には全て無くなるだろうと言われています。
【アメリカ】
2009年7月 ハーバード大が肉消費削減を推奨
2009年10月 バルチモア市の公立学校が「肉なし月曜日」を導入
2010年2月 ハーバード大とＭＩＴを擁するケンブリッジ市、気候変動対策でヴィーガンの義務付けを提案
2010年2月 アルゴア氏、肉食と温暖化および環境汚染との関係を認める
2010年3月 マンハッタン区長がニューヨークの全公立学校に「肉なし月曜日」導入を提案
2010年3月 ミシガン州知事が州民に菜食を推奨
2010年3月 PCRM（医師と栄養士の学会）がヴィーガンを推奨
2010年4月 ジョンズホプキンズ病院が「肉なし月曜日」導入
2010年4月 サンフランシスコが「肉なし月曜日」公式宣言
2010年7月 ワシントンＤＣが「肉なし月曜日」公式宣言
2010年9月 サンディエゴ市がベジタリアンウィーク宣言
2010年10月 アリゾナ州セドナ市が「肉なし月曜日」公式宣言
2010年11月 ヴィーガンになったマイクタイソン氏、最先端ヴィーガンレストランチェーン店のオープンを計画
2010年12月 ベジタリアンメニューを強化する「ヘルシー学校給食法案」にオバマ大統領が調印、ニューヨーク、カリフォルニア、フロリダ、ハワイ各州もヴィーガンを推奨する法案を決議
2011年1月 食品サービス巨大企業ソデクソ（Sodexo）が「肉なし月曜日」に参加、900以上の病院で導入実施 学校、企業、政府機関などへも試験的に導入
2011年6月 コロラド州アスペン市が「肉なし月曜日」を導入 学校、機関、病院、レストランが参加
現在、「肉なし月曜日」を導入している学校は、ハーバード大学、コロンビア大学、イエール大学、ＵＣバークリー、ジョンズホプキンズ大学等、全30校
オバマ政権の情報規制局長サンステイン氏は、畜産の廃止を主張
※アメリカのセブンイレブンでは、今やヴィーガン食品が当たり前のように売られています。
【カナダ】
2010年3月 モントリオール市とケベック市が「肉なし月曜日」公式導入
2010年9月 マギル大学が「肉なし月曜日」運動に参加
【ドイツ】
2009年7月 スポーツブランドのPUMAが「肉なし月曜日」導入、月曜日は社内食堂のメニューを全菜食にし、社員全員に菜食を呼び掛ける
2010年2月 ブレーメン市が「菜食の木曜日」公式導入
2010年3月 シュヴェリーン市が「肉なし金曜日」公式導入
2010年4月 ミュンヘン市議会、都市の学校、幼稚園などに「ベジーウィーク」導入を検討
2010年5月 環境政党である同盟90/緑の党が「菜食の木曜日」公式導入
2010年5月 食肉生産者が初のベジタリアンソーセージ販売へ
2010年6月 ウォルドブリッヒホテルグループが第1・第３木曜日を菜食日に
2010年7月 保険会社が「菜食の木曜日」導入
2010年9月 シュヴァインフルト市が「菜食の木曜日」公式導入
2010年9月 マンハイム大学が「菜食の木曜日」導入
2010年11月 ニュルンべル市が民間レベルで「菜食の木曜日」導入
2010年11月 シュトゥットガルト市が「菜食の木曜日」公式導入決定
2010年11月 ヴィースバーデン市が「菜食の木曜日」公式導入決定、2011年1月実施
2011年4月 ドイツ学生互助会が、ギーセン、フリートベルク、フルダの学食にベジタリアンメニュー導入
2011年6月 フライブルク市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年6月 ハノーファー市がオペラハウス、近隣レストランを中心に「菜食の木曜日」導入
2011年7月 ディンスラーケン市が「菜食の木曜日」キャンペーン開始
2011年7月 エアランゲン＝ニュルンベルクの学生互助会が「菜食の木曜日」を試験導入
2011年7月 デューレン市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年7月 ケルン市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年7月 ミュンスター市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年8月 ミュンヘン市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年9月 カールスルーエ市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年10月 シュトラウビング市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年10月現在、ドイツ人の半数以上（4200万人）がパートタイムベジタリアン
【ベルギー】
2009年5月 ゲント市が「菜食の木曜日」を公式導入 全ての公立学校、公共機関で肉料理を禁止
2009年10月 ハッセルト市が「菜食の木曜日」を公式導入
2009年10月 メヘレン市も導入を決定、アントワープ市でも導入を計画中
2010年9月 オイペン市が「菜食の木曜日」を公式導入
2011年5月 シントニクラス市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年5月 首都ブリュッセルが「菜食の木曜日」公式導入
【オランダ】
2009年9月 オランダ女王は、週に１度は肉食を絶ち、宮廷料理でフォワグラを使用することをやめると発表、オランダ政府は、肉食削減のため600万ユーロを支出する政策を発表
2010年1月 肉の代替品研究に50万ユーロを計上
2011年1月 欧州初の植物性肉屋が誕生 一般肉屋も販売へ
2011年10月 オランダ動物権利党、「食肉税」を提案
※現在のオランダには、肉を売っていない「肉無し肉屋」（大豆肉等の、植物から作ったもどき肉を専門に販売する肉屋）が沢山あります。
【デンマーク】
2011年10月 デンマーク政府が、国民の肥満を減らすため、肉、乳製品、食用油などの高脂肪食品に「脂肪税」（ファット・タックス）を導入
【オーストリア】
2011年9月 北部にて「菜食の金曜日」キャンペーン開始
【フランス】
2010年4月 サン＝ナゼールの学校が「肉なしランチ」導入
2010年7月 議会が「週一ベジーデー」導入で一致
【スイス】
2010年5月 ジュネーブ市が「菜食の月曜日」導入を審議
2011年10月現在、ジュネーブ市が4500の学校にWWFキャンペーンの「地球メニュー」導入中
【フィンランド】
2010年2月 ヘルシンキの公立学校が週一ベジーランチ導入
【スウェーデン】
2011年10月 ストックホルムの４つ星大型ホテル、Nordic Light Hotelが「菜食の月曜日」導入
【クロアチア】
2010年7月 クロアチア市が「肉なし月曜日」公式導入
【台湾】
2010年1月 小学校が次々に週一菜食給食を導入、日数は徐々に増やしていく計画
2010年2月 中学校が週一菜食給食を導入 文部大臣が国民に菜食を呼び掛け
2010年3月 「肉なし月曜日」公式キャンペーン開始
2010年10月現在、2,328校（85％以上）が菜食メニューを導入
※台湾は素晴らしい菜食先進国で、ヴィーガンカップラーメン等、日本にもいろいろなヴィーガン食品が輸入されています。
【フィリピン】
2011年7月 科学技術省が「肉なし月曜日」の全国キャンペーン開始
【インドネシア】
2011年1月 インドネシア政府が「肉なし月曜日」キャンペーンを開始
【ブラジル】
2009年１0月 サンパウロで週一ベジーデイ・キャンペーン開始
2010年3月 クリチバ市で「肉なし月曜日」キャンペーン
2010年 サンパウロ市が「肉なし月曜日」公式導入
【南アフリカ】
2010年10月 ポートエリザベスのセントジョージ高校が「肉なし月曜日」導入
2010年4月 ケープタウン市が「肉なし月曜日」公式導入
【イスラエル】
2010年4月 テルアビブ大学が「肉なし月曜日」導入
2010年 テルアビブ市も「肉なし月曜日」公式導入
等々
※ここで御紹介した記事についての詳細は、以下のサイトを御覧下さい。
ベジーマンデー
http://veggiemonday.japanteam.net/
こういった情報を見ると、日本が菜食に対し、いかに遅れている国であるのかが分かりますが、かといって私は、この問題の将来については、決して悲観はしていません。
その理由の一つは、何といっても情報を得る場がスポンサー主体のテレビから、スポンサーがいなくても情報を発信出来るインターネットに移って来ている点です。
スポンサーに影響されないインターネットの普及と共に、世界の真実を知る機会は増え、更に健康維持や動物愛護や環境保護に目覚める人が増えている関係から、日本でもベジーデーを導入する大学（実践女子大学）は既に出て来ています。
また、畜産関係の団体がスポンサーになっている科学者による、「肉は体に良い」という、最初から結論ありきの大ウソ研究結果にダマされる人達も、インターネットで「チャイナプロジェクト」の情報が広まるにつれ、確実に減ってきています。
日本人が「霊的真理」に出会う機会が増えたのも、インターネットによるおかげがとても大きいと思いますし、つまりペースは遅いものの、日本でも菜食は確実に浸透しつつあるのです。
さて、以上いろいろと述べて来ましたが、皆さんは「肉食」について、どのような感想をお持ちになられたでしょうか？
これまでの連載を読まれて考え方が変わったという方もいらっしゃれば、それでも肉食を続けたいという方もいらっしゃる事と思いますが、最初に申し上げたように、「霊的真理」を学ぶ方法は、以下の2種類存在します。
・愛や喜びという「正のカルマ」から学ぶ方法
・痛みや苦しみという「負のカルマ」から学ぶ方法
どちらの方法を選ぶかは皆さんの「自由意志」次第、「霊的真理」を学ぶには、どちらの方法でも良いのです。
という訳で、どちらかお好きな方を、あなたの「自由意志」でお選び下さい。
完
※「食について」の連載は今回でひとまず終了となりますが、何か新しい情報や書き足りない部分が見つかった場合は、追加記事を書く事もあると思いますので、御了承下さい。
「食について（20） 正しい食事法を行うと、どうなるのか？」へもどる
「食について（1） はじめに」へ
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霊的故郷
この、既に科学的に証明されている真実が、日本ではなかなか普及しない理由は一体何なのでしょう？
その一番の理由は、何と言っても、この真実が日本中に広まっても、
「誰も儲からない」
からです。
日本人が皆ヴィーガンになると、畜産業はもちろん、海草を除く漁業も、それらをメインの食材にしている飲食業も全て廃業となります。
また、皆が健康になれば病院の患者も減ってしまうので、整形外科のような怪我の治療がメインの病院以外の多くの病院の経営も成り立たなくなってしまいます。
つまり、皆自分の収入が減るのがイヤなので、前回御紹介した畜産関係の団体が、豚肉の消費が下がる事を恐れて意図的に不利なデータを隠した様に、「なんとなく広まらない」というのが理由であり、裏に何か私達の知らない巨大な陰謀がある訳でも、世界的な闇の組織がある訳でも無いのです。
※畜産関係の団体がスポンサーになっている、金に魂を売った科学者による、「肉は体に良い」という、最初から結論ありきの大ウソ研究結果も真実がなかなか広まらない原因の一つですが、これも正しい情報が広まる事で収入が減る事を恐れた畜産関係者の悪あがきの結果であり、巨大な陰謀という程のものではありません。
結局、この真実が日本中に広まる為には、
「たとえ自分の収入が減ったとしても、人の為、動物の為、地球の為になる事をしたい」
という人間を増やす以外に方法が無い。
つまり、利己愛より利他愛の強い人間を増やすしか方法は無く、その為にはやはりこの問題の根本解決の為にも、世の中に正しい「霊的真理」を普及するしか方法が無いという結論に達する訳です。
なお、この儲からないから広まらない理由の中で一番の原因は、マスコミ、特に日本の地上波のテレビで、肉食批判が一切報道されていない点でしょう。
テレビ局にとって、お金を出してくれるスポンサーは「神様」であり、絶対に逆らう事が出来ない存在です。
特に地上波のテレビはスポンサーの御機嫌を損なう番組を放送する事、つまり肉食批判は絶対にやってはいけないタブーなのです。（本来、マスコミは中立公正な立場で報道をしなければならないはずなのですが…）
「肉を食べるとスタミナがつく」という大ウソを売りに、肉食を推奨する大手焼肉のたれ販売業者や、牛丼屋、ハンバーガーショップ、フライドチキンのチェーン店等のファストフード店、「乳製品が体に良い」という大ウソの宣伝をするヨーグルト会社、アイスクリームショップ、チーズたっぷりのピザ宅配業者等がメインのスポンサーである日本のテレビでは、番組内で肉食批判をする事は絶対にタブーであり、肉食批判をしたタレントがテレビ界から追放されてしまうような現在の状況では、世界中の正しいニュースは絶対に報道されません。（特に最近は、テレビの視聴率低迷のせいで、スポンサーの力がますます強くなっており、スポンサーの御機嫌を損ねた番組が放送前にスポンサーに放送禁止にされる事態まで起きている程なのです。）
その為、今の日本のテレビ界は、世界がこの問題に対し、実際にはどうなっているのかという正しい情報も一切報道されない鎖国状態の為、最終回の今回は、「日本人の知らない世界」と題し、日本のテレビでは絶対に報道されない世界の「ベジーデー」を中心とした主な肉食関係のニュースを御紹介したいと思います。
世界の動き
【国連】
2006年 FAOのレポート「Livestock's Long Shadow」にて、「家畜は、世界のすべての車とトラックを合わせたより多くの地球温暖化ガスを発生させている」と発表
デブア国連事務局長は、「地球温暖化を抑止する最善の策は、全ての人がベジタリアンになること」と発言
パチャウリ国連IPCC議長も、人々がそれぞれ最低週1日は肉食をやめなければならない」と発言
2010年6月 「今後の人口増を支えるにはヴィーガンになることが必須」と発言
【イギリス】
2009年6月 ポールマッカートニー氏を中心に、「ミートフリーマンデー」（肉なし月曜日）のキャンペーンを開始
ハリウッドセレブや有名シェフ多数がこれを支持、ロンドンのレストランはベジタリアンメニューを用意
2010年2月 オックスフォード大で「肉なし月曜日」導入
2010年3月 ブライトン＆ホープ市が「肉なし月曜日」導入
2010年4月 食品小売業のOCADOがミートフリーマンデー運動に協力
2010年4月 ガーディアン新聞社が、社員食堂でマンスリーイベントとして「肉なし月曜日」を開始
2010年6月 チェーンカフェ＆バーのHard Rock Cafeがミートフリーマンデーに参加
※健康維持と動物愛護と環境問題解決の為、イギリスの畜産は今世紀中には全て無くなるだろうと言われています。
【アメリカ】
2009年7月 ハーバード大が肉消費削減を推奨
2009年10月 バルチモア市の公立学校が「肉なし月曜日」を導入
2010年2月 ハーバード大とＭＩＴを擁するケンブリッジ市、気候変動対策でヴィーガンの義務付けを提案
2010年2月 アルゴア氏、肉食と温暖化および環境汚染との関係を認める
2010年3月 マンハッタン区長がニューヨークの全公立学校に「肉なし月曜日」導入を提案
2010年3月 ミシガン州知事が州民に菜食を推奨
2010年3月 PCRM（医師と栄養士の学会）がヴィーガンを推奨
2010年4月 ジョンズホプキンズ病院が「肉なし月曜日」導入
2010年4月 サンフランシスコが「肉なし月曜日」公式宣言
2010年7月 ワシントンＤＣが「肉なし月曜日」公式宣言
2010年9月 サンディエゴ市がベジタリアンウィーク宣言
2010年10月 アリゾナ州セドナ市が「肉なし月曜日」公式宣言
2010年11月 ヴィーガンになったマイクタイソン氏、最先端ヴィーガンレストランチェーン店のオープンを計画
2010年12月 ベジタリアンメニューを強化する「ヘルシー学校給食法案」にオバマ大統領が調印、ニューヨーク、カリフォルニア、フロリダ、ハワイ各州もヴィーガンを推奨する法案を決議
2011年1月 食品サービス巨大企業ソデクソ（Sodexo）が「肉なし月曜日」に参加、900以上の病院で導入実施 学校、企業、政府機関などへも試験的に導入
2011年6月 コロラド州アスペン市が「肉なし月曜日」を導入 学校、機関、病院、レストランが参加
現在、「肉なし月曜日」を導入している学校は、ハーバード大学、コロンビア大学、イエール大学、ＵＣバークリー、ジョンズホプキンズ大学等、全30校
オバマ政権の情報規制局長サンステイン氏は、畜産の廃止を主張
※アメリカのセブンイレブンでは、今やヴィーガン食品が当たり前のように売られています。
【カナダ】
2010年3月 モントリオール市とケベック市が「肉なし月曜日」公式導入
2010年9月 マギル大学が「肉なし月曜日」運動に参加
【ドイツ】
2009年7月 スポーツブランドのPUMAが「肉なし月曜日」導入、月曜日は社内食堂のメニューを全菜食にし、社員全員に菜食を呼び掛ける
2010年2月 ブレーメン市が「菜食の木曜日」公式導入
2010年3月 シュヴェリーン市が「肉なし金曜日」公式導入
2010年4月 ミュンヘン市議会、都市の学校、幼稚園などに「ベジーウィーク」導入を検討
2010年5月 環境政党である同盟90/緑の党が「菜食の木曜日」公式導入
2010年5月 食肉生産者が初のベジタリアンソーセージ販売へ
2010年6月 ウォルドブリッヒホテルグループが第1・第３木曜日を菜食日に
2010年7月 保険会社が「菜食の木曜日」導入
2010年9月 シュヴァインフルト市が「菜食の木曜日」公式導入
2010年9月 マンハイム大学が「菜食の木曜日」導入
2010年11月 ニュルンべル市が民間レベルで「菜食の木曜日」導入
2010年11月 シュトゥットガルト市が「菜食の木曜日」公式導入決定
2010年11月 ヴィースバーデン市が「菜食の木曜日」公式導入決定、2011年1月実施
2011年4月 ドイツ学生互助会が、ギーセン、フリートベルク、フルダの学食にベジタリアンメニュー導入
2011年6月 フライブルク市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年6月 ハノーファー市がオペラハウス、近隣レストランを中心に「菜食の木曜日」導入
2011年7月 ディンスラーケン市が「菜食の木曜日」キャンペーン開始
2011年7月 エアランゲン＝ニュルンベルクの学生互助会が「菜食の木曜日」を試験導入
2011年7月 デューレン市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年7月 ケルン市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年7月 ミュンスター市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年8月 ミュンヘン市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年9月 カールスルーエ市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年10月 シュトラウビング市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年10月現在、ドイツ人の半数以上（4200万人）がパートタイムベジタリアン
【ベルギー】
2009年5月 ゲント市が「菜食の木曜日」を公式導入 全ての公立学校、公共機関で肉料理を禁止
2009年10月 ハッセルト市が「菜食の木曜日」を公式導入
2009年10月 メヘレン市も導入を決定、アントワープ市でも導入を計画中
2010年9月 オイペン市が「菜食の木曜日」を公式導入
2011年5月 シントニクラス市が「菜食の木曜日」公式導入
2011年5月 首都ブリュッセルが「菜食の木曜日」公式導入
【オランダ】
2009年9月 オランダ女王は、週に１度は肉食を絶ち、宮廷料理でフォワグラを使用することをやめると発表、オランダ政府は、肉食削減のため600万ユーロを支出する政策を発表
2010年1月 肉の代替品研究に50万ユーロを計上
2011年1月 欧州初の植物性肉屋が誕生 一般肉屋も販売へ
2011年10月 オランダ動物権利党、「食肉税」を提案
※現在のオランダには、肉を売っていない「肉無し肉屋」（大豆肉等の、植物から作ったもどき肉を専門に販売する肉屋）が沢山あります。
【デンマーク】
2011年10月 デンマーク政府が、国民の肥満を減らすため、肉、乳製品、食用油などの高脂肪食品に「脂肪税」（ファット・タックス）を導入
【オーストリア】
2011年9月 北部にて「菜食の金曜日」キャンペーン開始
【フランス】
2010年4月 サン＝ナゼールの学校が「肉なしランチ」導入
2010年7月 議会が「週一ベジーデー」導入で一致
【スイス】
2010年5月 ジュネーブ市が「菜食の月曜日」導入を審議
2011年10月現在、ジュネーブ市が4500の学校にWWFキャンペーンの「地球メニュー」導入中
【フィンランド】
2010年2月 ヘルシンキの公立学校が週一ベジーランチ導入
【スウェーデン】
2011年10月 ストックホルムの４つ星大型ホテル、Nordic Light Hotelが「菜食の月曜日」導入
【クロアチア】
2010年7月 クロアチア市が「肉なし月曜日」公式導入
【台湾】
2010年1月 小学校が次々に週一菜食給食を導入、日数は徐々に増やしていく計画
2010年2月 中学校が週一菜食給食を導入 文部大臣が国民に菜食を呼び掛け
2010年3月 「肉なし月曜日」公式キャンペーン開始
2010年10月現在、2,328校（85％以上）が菜食メニューを導入
※台湾は素晴らしい菜食先進国で、ヴィーガンカップラーメン等、日本にもいろいろなヴィーガン食品が輸入されています。
【フィリピン】
2011年7月 科学技術省が「肉なし月曜日」の全国キャンペーン開始
【インドネシア】
2011年1月 インドネシア政府が「肉なし月曜日」キャンペーンを開始
【ブラジル】
2009年１0月 サンパウロで週一ベジーデイ・キャンペーン開始
2010年3月 クリチバ市で「肉なし月曜日」キャンペーン
2010年 サンパウロ市が「肉なし月曜日」公式導入
【南アフリカ】
2010年10月 ポートエリザベスのセントジョージ高校が「肉なし月曜日」導入
2010年4月 ケープタウン市が「肉なし月曜日」公式導入
【イスラエル】
2010年4月 テルアビブ大学が「肉なし月曜日」導入
2010年 テルアビブ市も「肉なし月曜日」公式導入
等々
※ここで御紹介した記事についての詳細は、以下のサイトを御覧下さい。
ベジーマンデー
http://veggiemonday.japanteam.net/
こういった情報を見ると、日本が菜食に対し、いかに遅れている国であるのかが分かりますが、かといって私は、この問題の将来については、決して悲観はしていません。
その理由の一つは、何といっても情報を得る場がスポンサー主体のテレビから、スポンサーがいなくても情報を発信出来るインターネットに移って来ている点です。
スポンサーに影響されないインターネットの普及と共に、世界の真実を知る機会は増え、更に健康維持や動物愛護や環境保護に目覚める人が増えている関係から、日本でもベジーデーを導入する大学（実践女子大学）は既に出て来ています。
また、畜産関係の団体がスポンサーになっている科学者による、「肉は体に良い」という、最初から結論ありきの大ウソ研究結果にダマされる人達も、インターネットで「チャイナプロジェクト」の情報が広まるにつれ、確実に減ってきています。
日本人が「霊的真理」に出会う機会が増えたのも、インターネットによるおかげがとても大きいと思いますし、つまりペースは遅いものの、日本でも菜食は確実に浸透しつつあるのです。
さて、以上いろいろと述べて来ましたが、皆さんは「肉食」について、どのような感想をお持ちになられたでしょうか？
これまでの連載を読まれて考え方が変わったという方もいらっしゃれば、それでも肉食を続けたいという方もいらっしゃる事と思いますが、最初に申し上げたように、「霊的真理」を学ぶ方法は、以下の2種類存在します。
・愛や喜びという「正のカルマ」から学ぶ方法
・痛みや苦しみという「負のカルマ」から学ぶ方法
どちらの方法を選ぶかは皆さんの「自由意志」次第、「霊的真理」を学ぶには、どちらの方法でも良いのです。
という訳で、どちらかお好きな方を、あなたの「自由意志」でお選び下さい。
完
※「食について」の連載は今回でひとまず終了となりますが、何か新しい情報や書き足りない部分が見つかった場合は、追加記事を書く事もあると思いますので、御了承下さい。
「食について（20） 正しい食事法を行うと、どうなるのか？」へもどる
「食について（1） はじめに」へ
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