激動の2020年の終わりに向けて

先ず最初に前回投稿した内容の一部を撤回、訂正する。ある人の情報として「YouTubeが投稿動画を検閲したり、削除したりするというのはフェイク」だという意見を紹介したが、それこそフェイクであった。政治系YouTuberとして活動している方達は、実際にはGoogle社による厳しい言論統制を受けている。フェイクを信じ、自身のBlogにそのフェイクを投稿してしまったのは、私の不明の致すところであった。このような厳しい言論統制下にありながら、勇気を以（もっ）て精力的に有意義な活動をされているYouTuberの方々に謝罪します。

日米のオールドメディア（新聞、テレビ、ラジオ、雑誌など）と呼ばれる報道機関の「言論統制」は間違いなく犯罪である。「事実を恣意的に報道せず無視する行為」も、「真実を捻じ曲げた嘘を報道する行為」も、犯罪である。1995年頃に一般に普及し始めたSNSは、それまで一方的に情報の受け手であった一般人が、大勢の人々に情報発信できるという革命的な手段となって、我々の社会をより開かれた方向へと導き、世の中を一変させた。SNSの草創期は夢と希望に満ちたものであったが、そのプラットフォームとして世界標準の地位を獲得した、Facebook、Twitter、Instagram、YouTubeなどは、次第に既得権益を拡大させ、権力を手に入れると、現在のように我々一般人はおろか現職の米国大統領の「言論を統制する行為」を始めた。報道機関の悪事であった「言論統制」を、SNSのプラットフォームも始めたのである。これは民主主義社会に於いて許されるべきものではない。一般人がそれぞれの意見を発表できるBlogも、気を付けないと無自覚に「嘘」を拡散する道具と成り果てる恐れがある。情報発信をする側は「情報操作、言論統制」という悪事に手を染めてはならない。米国のメディアが真実に一切触れないとか、トランプ陣営の主張を無視し続けるという恣意的不作為を続けるなか、共産主義思想に汚染されていない数少ない発信元のひとつである新聞看點の李沐陽が良い事を言っていた。「2020年の米大統領選で、選挙不正があると分からない人は知性に問題がある。選挙に不正があったのを承知の上で依然としてバイデンを支持する人は道徳的に問題がある。そして、悪人が人類文明の灯台を占領するのを支持する人は価値観が錯乱している」…と。全く同感である。

主要SNSの中でもYouTubeの「言論統制」は極めて狡猾であり、時として斑（まだら）に実施され、統制するか否かの分岐点を定かにしていない。「この一線を越えたら削除する」という一線を曖昧な規約を盾に、その時々に動かしているようだ。そういう意味でも極めて悪質である。殆んどの政治系発信者に「検閲や動画をアップさせないとか、アップされた動画を削除」する。或いは、時に意図的に見逃したりするから、ある人は「検閲などされていないのではないか」と惑わされてしまう。YouTubeを視聴するだけの私など騙すのは簡単である。オールドメディアと言われる日本のマスメディアが戦後一貫して真実を伝えてこなかったのを身を以て経験しているから、そういった体験をして以来、「真実はどうなのか」と自分で事実確認する習慣が、オールドメディアに関しては身についている。これはある意味では自己防衛的な学習成果であるが、視点を変えれば「悪い慣れ」である。「言論統制」などという異常な事態に気付いた時点で、本来なら声を挙げ、抗議行動を起こすべきであったが、私はそういう抗議活動をしてこなかった。半世紀以上も口を噤んで生活しているうちに、「悪い慣れ」が長年の垢のようにすっかり身についてしまったようだ。敗戦後生まれの日本人は総じて「言論統制」には鈍感である。義務教育も高等教育も、所謂「東京裁判史観」に侵され、日本人は例外なく「自虐史観」を植え付けられる。私が教育機関の嘘である「自虐史観」から抜け出せたのは社会に出てから、自らの意思で学んだからである。「私たちの祖父・曽祖父たちは侵略戦争を起こし、特に亜細亜諸国には多大な迷惑をかけた」とか「どうせ日本人になんか何もできはしない」と自己卑下するような風潮が制度的学習機関に刷り込まれ、同じ教育を受けた大人たちが構築した日本社会にも当然の如く蔓延している。そこに偽りの被害者・弱者の振りをした「朝鮮悪」が確たる基盤を築いている。日本政府や善人ヅラした裏切り者が「在日特権」など存在しないと嘘の援護射撃をする。だから、自ら気付かない多くの日本人は、嘘に塗れた「自虐史観や汚鮮された社会的風潮」を信じ込んだままなのである。これを正さなければならないと、TwitterやFacebookを渡り歩き、それらの「検閲」から逃れて、個人Blog開設に行き着いた訳である。

信じ難い事だが、米国に於いても凡そ100年の歳月をかけて、深く静かに「自虐史観」が植え付けられてきた。ヒトラーの弾圧から逃れて米国に亡命してきたドイツのフランクフルト学派と呼ばれるユダヤ人 共産主義研究者が米国の教育界に危険思想の種を撒いたのである。深く静かに共産主義思想は拡まっていった。マッカーシズム（赤狩り）により表向きは形（なり）を潜めたが、彼等は確実に米国社会に根を下ろしていった。1991年、レーガン大統領とゴルバチョフ（ソ連最後の首相）の時代にソビエト連邦は崩壊し、多くの衛星国を手放してロシア連邦が生き残った。それが現代でも独裁色を色濃く残したプーチンのロシアである。米ソ冷戦 真っ只中の1956年、ソ連のフルシチョフ首相は、「我々は発砲せずに米国を奪うだろう。我々は米国に武力侵略する必要は全くない。米国を内部から破壊するからだ」と言う言葉を遺している。この言葉こそがイデオロギーの恐ろしさを表している。フランクフルト学派により、主に教育界を中心として目立たぬように共産主義思想の下地が整っていた米国に、ソ連のスパイ活動は活発化していた。そしてソ連崩壊後に台頭してきた中国共産党が、凡そ20年ほど前から米国を内部から侵蝕する主役を演じ始めたのである。最近では「浸透」という言葉が遣われている。インターネットやSNSが世の中に出回った数年後には中共の浸透工作が始まっていた。中共は中華民国に取って代わって国連常任理事国の座を手に入れた。「大東亜戦争」は、米国が真の敵を見誤った結果起きた戦争という側面がある。「大東亜戦争」について、ここでは多くを語らないが、フランクリン・ルーズベルト大統領は、蒋介石の中華民国に肩入れし、殊更（ことさら）大日本帝國を敵愾視した。結局、蒋介石は台湾侵略という逃げを打って、謀略の末に手に入れた大陸を匪賊同様の毛沢東に明け渡してしまった。それが今日の邪悪な中共を生み出した根本である。

毛沢東は「大東亜戦争」に事実上敗戦した日本に追い討ちをかけるように、米国が2種類の原子爆弾の実験投下する様を見て以来、核爆弾保有国となる夢を見続けた。「朝鮮戦争」中に米国から核攻撃を暗示された際に毛沢東はスターリンに原爆製造技術供与を懇願した。スターリンは核技術の供与に消極的だったが、後の1954年の「台湾海峡危機」や1956年の「ハンガリー動乱」を巡るソ連内部の政治的混乱を契機に、ソ連は中共への核技術供与交渉に踏み切った。更に核技術研究で先行していた米国や英仏独から帰国させた科学者（両弾一星）たちが中共の核開発に貢献した。1964年10月16日、中共は建国時の混乱に紛れて侵略行為により手に入れた東トルキスタン共和国（新疆ウイグル自治区）のロプノール湖にて初の核実験に成功した。核爆弾投下はウイグルの住人には無警告に実施され、米国同様、非人道的な方法で様々な人体への影響などのデータも手に入れた。「日本が唯一の被爆国」であるという主張が誤りで、被爆国は日本と東トルキスタン共和国である。だから日本は今も迫害され続けるウイグル人に無関心を決め込んではならないのである。この時代に中共は、ソ連や欧米先進国からの技術剽窃（ひょうせつ）・窃盗の旨味に気付いたと思われる。米国は日本を主権無き経済大国に仕立てて、中共と韓国に莫大な資金援助と技術援助を強いた。脳天気な日本人は喜んでそれに従った。韓国への無駄な援助はさておき、経済的に発展すれば中共も民主的な国家になるだろうとの幻想を抱いて、中共には米国自身も資金提供をし、支那人科学者を育て上げる為に、多くの留学生や研究者を受け入れた。そして、せっせと科学技術窃盗に積極的に協力したのである。日本は科学技術と経済発展の手解（てほど）きという、自ら苦労して手に入れた秘密を惜しみなく中共と韓国に与えた。米国の圧力により貢がされたと言ってもいいが、日本は喜んで身を切りながら反日国家を育て上げたのである。毛沢東の跡を受け継いだ鄧小平による「韜光養晦」（とうこうようかい→才能を隠して、体内に力を蓄える）戦略により、中国共産党は資金と技術を、正に濡れ手に泡の如く手に入れて、毛沢東の失政による国家的困窮から一部とはいえ抜け出した。そうして米国の覇権に挑戦するまでに肥大化した。この悪しき流れの危険性に気付き、終止符を打ったのが、ドナルド・トランプ大統領なのである。

今、米国に於いて起きている「大統領選挙の仮面を被った共産主義革命」は歴史的出来事である。今まさに起きている出来事の真実とその意義を隠蔽し、利権誘導しているのが報道機関と巨大テクノロジー企業である。史実を後々の世に伝える役割が彼等に託されているのは恐ろしい現実である。悪夢と言っていい。主要メディアは、現在進行形で嘘の歴史を紡ごうと躍起になっている。米国でも日本でもメディアとSNSによる事実隠蔽と言論統制は深刻だが、トランプの計算され尽くした活動により、米国民は真実に気付き始めた。一方の日本では未だ殆んどの国民は気付かず、のほほんと暮らしている。自らに降り掛かるであろう歴史的危機など無いかのように。…併し、我々には「歴史の証人」として真実を後世に伝える義務がある。「米国の出来事など日本人には関係ない」という無関心を決め込む日本人は余りにも愚かである。我々日本人も米国で起きている「共産主義革命」の余波を受けて、実際に「言論統制」されている被害者であるのだから、この一点だけを見ても「無関係」とは縁遠いではないか。実際に被るであろう「政治的 経済的 被害」は甚大である。常々「日本は主権国家ではない」とか、敗戦後の日本人は「奴隷の平和という惰眠を貪ってきた」とか言ってきたが、情けない事に我が日本は事実上は未だに「米国の属領、属国」である事実は疑いようがない。そして、事実上の「宗主国」である「米国」が「社会主義化」し、やがては「共産主義 独裁国家」へと変貌してしまえば、「属領、属国」の民である我々日本人も「共産主義独裁」に下（もと）に置かれてしまうのである。だから今こそ、この歴史的事実から目を背ける事なく、我々日本人は覚醒し、主権国家たろうとする意識を取り戻す好機とするべきななのである。この千載一遇のチャンスを逃してはならない。

ドナルド・トランプ米大統領が就任して以降、特に米大統領選挙開始から2021年にかけて、水面下では、この歴史的決戦の雌雄を決する暗闘が繰り拡げられるのである。「大東亜戦争」敗戦後75年を経て尚、自主独立の気概を取り戻せない日本人は誠に情けない存在に堕していると言う他ないが、「気付き」や「やり直し」に遅過ぎると言う事はない。早いに越した事はないにしても、過（あやま）ちに気付いたら、その時点で正せば良い。『子曰（しい）わく、過ちて改めざる、是（これ）を過ちと謂（い）う』。孔子の言葉である。人間というものは間違いをするものだ。間違いを犯し、それに自ら気付きながらも改めない事。これこそが本当の過ちである…と。

米国では、オールドメディア（テレビや新聞・雑誌）の報道を信じている人は、全体の30〜40%程度と言われるが、日本では70〜80%程度の国民がオールドメディアの報道を鵜呑みにしているという。マナーや清潔さ、誠実さや治安の良さなどで、日本人は自分たちの民度の高さに自信を深めているようだが、創造力や探究心、愛国心、実行を伴なう正義感といった精神性の大切な部分では、日本国民の民度はまだまだ高いとは言い切れない。国家観や歴史観も「連合国軍最高司令官総司令部」（GHQ/SCAP）に歪められたまま、一向に自ら正そうとはしてこなかったし、「日本国憲法」と呼ばれる国際法違反の自虐法を「改正」する事すら、今でも日本国民の過半数が危険視する有様である。再三に亘って述べてきたが、「憲法改正」など無意味である。我々日本人が自身の頭の中で日本語で考え抜いてつくらなければ、本来的な「日本国憲法」など決して生まれはしない。敗戦後日本の憲法学者など使いものにならない。史実を知れば、恥ずかしくて憲法学者などと名乗れない筈である。今の日本は、政治も、教育も、社会常識も、GHQ/SCAPによって歪められたまま、一人前の主権国家とは呼べない現実にすら気付いていないのだから。これは日本だけの情けない社会構造だと考えてきたが、トランプ再選を問う「米大統領選挙」が、実は長年をかけた諜報工作の結果、遂に強行された「共産主義革命」だと知った時、実は米国も、敗戦後の日本に植え付けられた人工的産物としての「自虐史観」に蝕まれてきたのだと気付いた。日米ともにオールドメディアは勿論、ITテクノロジーの巨大企業（BigTec）による、情報操作、印象操作、言論統制も、信じ難いほどに徹底的に足並みを揃えている。トランプ大統領を輩出した米国より、先導者なき日本の情報汚染の方が余程深刻であり、与えられた教育や情報を丸々信じ込んで疑わない日本人の割合は恐らく95%以上の水準は動かないだろう。従って、米国で起きている「共産主義革命」は、日本でも起きる確率は極めて高い。そして衝撃の度合いも高い。そういう土壌が既に整っている。日本のマスメディアも言論統制を徹底し、バイデンが次期大統領に決定したとの既成事実化に注力しており、また、多くの日本人は、米大統領選挙の結果など、どっちに転ぼうが日本には関係ないと思い込んでいるから、そういう人々を覚醒させるのは至難の技である。これは本当に恐ろしい事である。

私は一貫して信じて疑わないが、トランプ大統領の再選が正式に決まれば、その瞬間に米国大統領選挙と同時進行で強行された「共産主義革命」の失敗は確定する。併し、米国を分断した正邪善悪の混沌とした戦いが、その日を境に総て綺麗に決着するなどという事は決してない。醜い野望や憎悪、暴動やテロ行為、中共による手段を選ばぬ侵略行為が米国に齎らした大混乱は今後も数年数十年と続くだろう。米国に於ける「共産主義革命 未遂」は、米国と自由民主主義陣営が共有する世界史に手酷い深傷（ふかで）を負わせた。ドナルド・トランプという不世出の大統領の命懸けの国家国民への忠誠心により、米国という国家と国民、憲法は護られるだろう。結果は2021年1月20日に明らかとなる筈であるが、前例のない事態であるから、その期日が繰り延ばされる可能性はある。トランプ大統領は、自らが署名した2年前の大統領令により、条件を満たせば「非常事態宣言」を発令し直し、「戒厳令」発令の法的権利を有する。専門家によると「戒厳令」に依らずとも「反乱法」適用という方法もあるという。併し、トランプは最後まで荒療治を避けてきた。マイク・ペンス副大統領が12月23日に各州から届けられた選挙人確定書類の受け取りを拒否しなかったのは、どうにも解せないが、慣習では年明けの1月6日には拒否か許容かの判断をペンスは明らかにするという日程になっている。23日の不可解な受け取り以降、俄かに「ペンス裏切り者説」が囁かれ始めた。当Blogでは、12月26日から1月5日のどこかで、トランプ大統領は「戒厳令」を発令するだろうと予想していたが、この調子だと1月20日直前まで余談は許さないようだ。トランプ再選は間違いないにしても、そこに至る道筋は様々であろう。もしかするとトランプ再選が決まる時期は数箇月ずれ込む可能性も考えられない事ではない。

トランプ大統領の再選への妨害工作は未だ続いている。勝利が見えたその瞬間こそが、この戦いのクライマックスである。呉々も側近の裏切りには気をつけて欲しい。身内である共和党とホワイトハウス内の者は総て疑った方が無難であろう。首を挿げ替えた新しい長官や副長官にも全幅の信頼は置けない。官僚たちの多くも敵である。信頼できるのはリン・ウッド弁護士、シドニー・パウエル弁護士、フリン将軍の3人だけだ。彼等以外からは、買収や死の脅迫を受けて土壇場で裏切る者が出るやも知れない。「戒厳令」や「反乱法」という選択肢を否定するジェナ・エリス弁護士のアドバイスは間違いである。二年前に大統領令を出した、その初心は貫徹すべきだ。憲法遵守の精神は大切だが、国家の独立があって初めて憲法は意味を持つ。米国憲法は独立宣言の十年後に制定された。憲法を守って国を失なっては意味がない。今は憲法より独立、国家の崩壊を防ぐ時である。何より「戒厳令」実施の権限は合衆国憲法の枠内である。洋の東西を問わず憲法学者は、国家存続より憲法を重んじる。2年前の「緊急事態宣言」「戒厳令発令」を規定した大統領令にはトランプ大統領の先見性や覚悟のほどが窺える。最後の最後まで、この伝家の宝刀を抜かずに、徹底的に裏切り者を炙り出すトランプの戦略は見事と言うほかない。歴史的巨悪と戦いながら、中共ウイルスに苦しむ国民への給付金を2000ドルに引き上げ、年明け早々の1月15日に実施するよう議会を説得した手腕は、そうそう真似のできるものではない。菅義偉首相にはトランプ大統領の爪の垢を煎じて飲み干して欲しいものだ。トランプは意外にも宿敵 民主党と組んで身内である筈の共和党内の敵をも意のままに動かした。土壇場でみせた正に神がかり的な手腕である。二期目の大統領の座はすぐ目の前に見えている。苦難には乗り越えられると先が見えたその瞬間にこそ落とし穴があると言われるから、最後まで油断は許されない。宿敵、習近平が病に倒れたというが、中共の情報を真に受ける事はできない。米国を攻めながら、中共は自らの足元で大火事が起きているのかも知れない。習近平を疎んじていた江沢民派が今後どう動くか目が離せない。米中ともに風運急を告げる混迷の一年であった。

これを以って今年最後のBlog投稿とさせていただく。皆様におきましては、健やかな新年を迎えられますよう心より祈願致しております。何より、ご自身とご家族の安全に怠り無きよう。2021年も激動の年となるのは必定と思われますが、お互いに新年がより良い年でありますように。