ワクチン・ジェノサイドと広域火葬計画

再投稿。記事中のおかしな文章の繰り返しは意図したものではありません。

ワクチン・ジェノサイドと広域火葬計画

世界中のあらゆる国家に言える事だが、私たちの国を司る「『日本国政府』が我々日本国民に負う責務」とは何だろうか？　「国民の生命・財産を護る」と、これは誰にも異論はないだろう。そして「領土・領海・領空を護る」、言い換えれば「国土保全」。これも国家の責務であるが、こうした物理的なものに限らず「国益を護る」という眼に見えないものも「日本国政府」は護っていかなければならない。例えば「先人たちが紡いできた伝統・文化」、更に「歴史観」や「国家観」、「日本国民が信じる正義」、そして法治国家であるなら「法律」も護らなければならないし、自由民主を標榜する国家である以上は、公共の利益を害さない限りに於いて「私的権利」や「自由意志」も尊重しなければならない。別にここで社会科の勉強をしようというのではないが、国家たるもの、このような物心共に極めて重い責務を誠実に遂行しなければならないという事を確認し強調しておきたい。ここで「日本国政府」に課せられた幾つもの責務を並べたのは、優先順位を理解する為である。日本国政府の数ある責務の第一義的優先事項は「日本国民の生命を護る」という事に尽きる。何よりも、最優先事項として、国家は国民の生命を護らなければならない。「国民の生命」以外も、勿論、欠くべからざる重要な要素があるのは言うまでもないが、万が一にも「国民の生命」を護る事ができなければ、他の重要事項には何の価値もなくなってしまう。「日本国民の生命」あっての「財産」であり、「領土・領海・領空」であり、「国益」である。「日本国民の生命」を護らずして「人権」もへったくれも在りはしない。では、今の日本国政府は「日本国民の生命を護る」という、一番大切な責務を誠実に果たしていると言えるだろうか？　…この「コロナ茶番」を強引に押し進め、「怪しげなワクチンなる薬剤」を自国民に打ちまくる姿は、如何ように考えても、どの角度から考察しても、悲しくも衝撃的な事実として、「日本国政府は日本国民の生命を護る」という一番重要な責務を放棄していると断じざるを得ない。「陰謀論者」は極論に奔りがちだと非難されそうだが、陰謀論が陰謀でなく真実であったと判明した時、この結論には異論の余地がない事が明らかとなる。日本国民の80%もの方たちが、治験中と言われる安全性が確認されていないワクチンと称する薬剤を接種してしまい、万一落命されたり、後遺症で残された生涯で苦しんだり、子孫を遺せなくなってしまったら、その責任は誰が負うのか？　被（こうむ）った被害の最終責任を日本国政府が負えるとでもいうのか？　副作用で亡くなった場合に支払うと約束した補償金、4160万円を支払ったケースは未だ皆無である。副作用により傷害を受けた場合の治療費は自己負担。コロナワクチンについて日本政府は誠意を示した例が無い。全て「自己責任」という立場である。接種会場のトイレで倒れ、翌日に遺体となって発見された事例であっても、ワクチンとの「因果関係は不明」で済ませてしまう。確かにワクチン接種に至る過程で「自己責任」である旨の文書に署名させるらしいが、それを以って日本政府の犯罪行為が正当化されるものではない。「コロナワクチンと呼ばれる薬剤」の接種を安全性が未確認の状態で、国民を誤誘導し、接種し続ける行為は「犯罪」である。「ワクチンは治験中」だと言うが、通常「治験」には「危険性に対する同意」と共に、相応の「報酬」が支払われ、治験に適さない者は対象外とされるものだが、コロナワクチンの接種は無料（税金で賄う）というだけで、副作用の治療費は自己負担である。事実上、死亡補償も無い。これは「治験」ではなく「人体実験」である。危険を承知の上で大手製薬企業に「人体実験」用に日本国民の命を差し出したに他ならない。国際社会全体が足並みを揃えて、歴史上かつて無い規模の人道に悖（もと）る大犯罪を実行しているのである。「コロナ茶番」に狂った今の国際社会に、東トルキスタン共和国（中共人民解放軍に侵略され、勝手に新疆ウイグル自治区とされた地域）に対する「人権侵害」を非難する資格などない。

諺に「国破れて山河あり」というのがある。古中国の盛唐期の詩人で李白と並び称される杜甫の『春望』の一節である。国は戦乱によってぼろぼろに破壊され尽くしたが、山や川はもとの姿のまま悠久に存在し続ける…　という意味だが、山河が無傷で残ったとしても、そこに住む「民」（日本人）がいなくなってしまったら、日本の美しい山河に何の意味があろう。「日本国民がいなくなってしまう」という表現を大袈裟だと嗤（わら）う者は、今起きている事の重大性が全く理解できていない。折りしも日本政府・厚労省は第3回目の薬剤接種、「ブースター接種」を推進している。その後も計画されている4回目、5回目、6回目以降は何と呼ぶのか知らぬが、時の経過と共に徐々に薬害の深刻度合いが顕在化してくれば、この「人体実験」は、実は「人類の間引き」、「人口削減計画」の一環である事が明らかとなるだろう。これが「陰謀論」などではなく、実際に計画されていた証拠、根拠は幾らでもある。これを考えると今や安眠できる夜は無い。日本国政府、医療犯罪集団、マスメディアの罪は限りなく深く取り返しのつかない極悪犯罪である。そして其奴らに踊らされる考えの浅い日本社会が生み出す被害者たちこそ憐れである。承知の上で社会の流れに身を任せた愚か者、或いは同調圧力に屈した臆病者、と他人事（ひとごと）で済ませてはならない。自業自得と突き放されるべき人々…などではなく、皆、無辜（むこ）の被害者である。そして、危険だと知りながら国民を騙して毒薬を推奨する政府や医療犯罪集団の罠に嵌る人々を救えなかった無力な私たちもまた被害者である。私の心配全てが杞憂に終わり、私が被害妄想あるいは誇大妄想の病を患っているのであれば、どれほど幸せな事だろう。私も親である。私より半世紀以上も後の世を生きる筈の子がいる。厚労省が発表した「ワクチン接種率、約80%」は偽りであって欲しいが真実だとしても、3回目以降の「ワクチン接種」なら、まだ思いとどまって貰える可能性は残されている。そう信じて、馬鹿にされようが迷惑がられようが、「コロナワクチンの危険性」について、ブログ発信を続け、会う人毎に口伝てに警告していく。生きて行く為には、時に「長いものに巻かれろ」との諺に従う必要もあろうが、この「似非コロナパンデミック」に騙された振りをして、「毒薬接種」の列に並ぶ人々を黙って見過ごす事などできる訳がない。これが正義と信じ、行動した事で、私が被った実害は想像以上であったが、この「人類史的大犯罪」を看過する方が私を含めた人類の損害としては計り知れないものであるのは言うまでもない。命を懸ける甲斐のある戦いが既に始まっている。

つい先日（2022年2月7日）、厚労省は以下の「事務連絡」を、都道府県・市区町村・特別区 宛に送達した。「ワクチン副作用による死亡者急増」を見越しての「広域火葬計画」なる恐ろしい通達だが、形式的には「オミクロン風邪の大流行に備える」体裁をとっている。非人道的かつ卑劣極まりない行為である。「陰謀論」と嗤（わら）われ、蔑まれてきた私は、汚名返上など決して求めはしない。被害妄想ここに極まれり…という事であればどれだけ喜ばしい事であるか。
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事務連絡 令和4年2月7日
都道府県 各市町村 特別区　衛生主管（部）局御中

厚生労働省医薬・生活衛生局生活衛生課 オミクロン株の感染流行に対応した広域火葬計画の整備について

火葬行政関連業務については、日頃より御協力を賜り、厚く御礼申し上げます。
他方で、今般のオミクロン株の感染力の高さは各方面から指摘されているところであり、 死亡者数も再び全国的に増加している状況にあります。
火葬場については、国民生活・国民経済の安定確保に特に不可欠な業務を行う事業者で あることから、先月17日に事業継続方法の検討を依頼する事務連絡を発出したところですが、その後、各都道府県における対応状況を聴取したところ、新型インフルエンザ等の感染症のまん延時においても、災害発生時と同様に、広域火葬計画に則った形で要員の派遣要請及び受入を行うことが非常に重要となると考えられます。
このことは、死亡者数の増加に対応した広域火葬体制の整備という点でも同様であり、各都道府県におかれては、緊急の事態に対応できるよう、広域火葬計画を改めてご確認いただき、必要に応じて、下記広域火葬計画を参考に規定の整備を行っていただくようお願 いいたします。
(参考)
・神奈川県広域火葬計画
https://www.pref.kanagawa.jp/documents/26245/875534.pdf
・千葉県広域火葬計画
 https://www.pref.chiba.lg.jp/eishi/koushuueisei/bochi/documents/keikaku.pdf
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この通達は厚労省のホームページで誰でも確認できる。
URL→　https://www.mhlw.go.jp/content/000894387.pdf

「広域火葬計画」なる聞き慣れない言葉に衝撃を受け、我が眼と耳を疑った。調べてみると、実は過去にもこのような通達が出された事例が2件あった。1件目は 1995年（平成7年）1月17日の「阪神・淡路大震災」を受けて、平成9年11月13日付けで通達され、2件目は2011年（平成23年）3月11日の「東日本大震災」の際に、平成26年7月30日付けで通達された。突然、多くの人々が亡くなられてしまった大災害時にこのような対応をとるのは、考えてみれば尤（もっと）もである。併し、感染力が強いとテレビが日夜「恐怖」を煽ってはいるが、重症化事例が極めて低い「オミクロン風邪」でこのような、恐らく数千人から数万人もの火葬が集中するとは考えづらい。つい先日、ワクチンを二回接種して全身に血栓を生じて亡くなってしまった十代の子供をワクチン副作用（というより狙い通りの毒薬の効能）と知りつつ、「オミクロン風邪」の被害者としてマスメディアは嘘報道した。更なる毒薬接種の推進に悪用するとは何たる悪魔的行為であろう。厚労省と医療犯罪集団、マスメディアの無慈悲で狡猾な所業には、驚愕すると同時に胸が悪くなる思いである。マスメディアは、毒ワクチン2回接種済みをできるだけ目立たぬように細工して「オミクロン風邪」がとうとう子供の命を奪ったとばかりに報じ、悲劇を繰り返さない為にも「ブースター接種」を急げと、またも誤誘導の策に出た。「mRNAワクチン」を接種すればするほど、身体中の重要な臓器に血栓を生じる事は、良心ある研究者や医師により既に確認されている。医師がどれほど不勉強だとしても、大学や研究機関でmRNAワクチンの研究に携わる者は、例外なくmRNAワクチンの危険性を理解しているから、mRNA薬剤は絶対に接種しないという。それが常識だというが、皆「コロナ茶番」を観て観ぬ振りをして口を噤（つぐ）んでいる。日本政府、厚労省の意向に逆らっては失職してしまうから…と身を竦（すく）めて生きる選択が、自らの家族や自らの子孫をどれほど悪夢のような世界に追いやるか、その行き着く先を考えない愚行であると気づいて欲しい。コロナは当初「武漢肺炎」と呼ばれたように「新型の肺炎」であると報じられた。併し、WHOによる「パンデミック宣言」から2年を経てその過程で、「新型コロナウイルス感染症」の実態と「mRNAワクチンの毒性」が徐々に明らかになった。ワクチン接種者の副作用の事例報告は後を絶たず、サッカー選手ら屈強な若者が、「mRNAワクチン」接種後に次々と心筋炎で倒れ亡くなった。「オミクロン風邪」初の死亡事例とされた子供を司法解剖した検死医は、血栓が血管内を糸瓜（へちま）の繊維のように詰まらせていたと報告した。死因は呼吸器疾患ではなく血栓症である。

WHOが出した「パンデミック宣言」が実は、世界中を巻き込む歴史的「詐欺」であり、各国政府がそれに従って自国民の命を奪うジェノサイド的犯罪に加担し、治験を偽装中の毒薬接種を、ある国では法的に強制し、未接種者の生活権を奪う。そういうワクチン接種を強制する国では、未接種者は劇場・競技場やレストランにも入れない。例え屋外であっても、入店させた店にも、本人にも法外な罰金が課される。更に未接種者は毎週、有料の陰性証明を取らなければスーパーマーケットに買い物に行く事も許されず、公共交通機関も利用できない。国によって程度の差こそあれ、世界中の国々が皆、悪しき共産主義独裁的管理体制の方向に進んでいる。日本は、米国に投げ与えられた「骨抜き憲法」のお陰で、欧米豪などの先進諸国より、ワクチンの接種の強制性と未接種者への罰則規定が緩々（ゆるゆる）なのは有り難いが、「洗脳工作」に何の疑いもなく従う国民性を統率されてしまったせいで、今や欧米豪諸国を上回るワクチン接種率を誇るまでに堕ちてしまった。強制などせずとも屠殺の列に自ら並ぶように日本国民は飼い慣らされている。日本政府が国民に毒薬接種を推進し、人命を救うという使命感を持っている筈の医師や看護師が一般人に毒薬を実際に筋肉注射する。政治家も役人も、医療犯罪集団も、その意を受けた下っ端どもも、ジェノサイドに加担する事でたんまりとカネを儲け、上級国民、準上級国民の立場を堅持する。今までの常識では受け容れ難い悪夢の始りである。「陰謀論」が現実と化しているのである。本来、根っからの極悪人ではない人々が、ここまで無自覚にジェノサイド実行に加担できるとは、何という世界であろうか！　この悪魔的計画は実際には随分古くから実施され、新たな手段の実験も何度となくされてきたのだが、「2020年の米大統領選挙」を機に、この悪夢は素人目にもはっきりと顕在化した。大統領選挙で再選を果たした筈のドナルド・トランプ大統領がホワイトハウスを追われ、カムバックする正義は未だ果たされず、腐り切った痴呆老人バイデンが表向きの米大統領を僭称する。意外に思われるだろうが、私はトランプ信者ではない。トランプは首脳会談で日本から大いに経済的搾取をしたし、大統領在任中には「ワープスピード」でコロナワクチンの開発を指示し、その後も殺人ワクチンの接種を推奨し続けている。アンソニー・ファウチを米国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）所長の座に居座らせ続けたのもトランプである。これはある意味で人類に対する裏切り行為であった。それでも不正選挙の結果確定後もトランプが大統領職に復権するのが正しいと信じ、それを支持し、そうなる事を切望した。もしその正義が果たされていれば、今頃、ウクライナ危機など起きてはいない。プーチンは今が堪え時である。相手に先に手を出させるのが、軍産複合体に踊らされる米国政府のお家芸だからである。

ドナルド・トランプは政治家である前に、成功した実業家、不動産王であるから、DeepState 陣営とも妥協した政治運営をしていたのだが、如何せん彼の政治信条は保守であり、人一倍愛国心が強かった。「アメリカ・ファースト」というスローガンがそれを象徴している。時にDeepState 陣営と妥協しながらも、DeepState 陣営にとっては最も都合の悪い愛国者であった。2021年中の大統領復帰こそ叶わなかったが、トランプは2024年の大統領選挙の年を待たずして米大統領の座に返り咲く可能性はまだ充分にある。そして私はそれを支持する。だがどうしても明確にしておきたいのだが、米国大統領にトランプが返り咲いたとしても、トランプに日本国民の利益になる事を優先する気など更々ないという事だ。日本の事は日本人が決める。それを日本人の政治家が執り行なう。その当たり前の事が今の日本ではできない。夢のまた夢だ。日本は先の「大東亜戦争」に敗れて連合国（実際には米国一国）により、何から何まで骨抜きにされ、占領軍とその手先である在日朝鮮人に骨の髄まで蹂躙され尽くした。蹂躙された負の歴史を隠して、嘘の歴史の上塗りを続けた結果が今の日本国である。日本社会には既に「在日朝鮮人による支配構造」がしっかりと構築されてしまっている。社会の土台が腐ったまま上辺だけを取り繕った日本社会は、根本から建て直さなければならない。政財官界は元より、教育界、法曹界、銀行・金融業界、マスメディア界、芸能界、格闘技界、風俗業界…等々、そして近年発展めざましい通信事業にも在日が喰い込んでいる。愚かにも全国民的な普及を許し、行政にも取り入れてしまった韓国産の「LINE」に、若者を始め保守的言論人まで個人情報を差し出す始末である。戦後日本人の新しい世代には、生まれながらに、悪しき「洗脳」社会が待ち受け、展開されているのである。歴史観も、国家観も、社会常識も、皆 捻じ曲げられてしまっている。「洗脳」の恐ろしさは、洗脳された当事者が意識できないほど、精神の最深部にまで毒を刷り込まれて、真実を見失なってしまう事である。こんな実情の社会にあっては、もはや日本人だけの力で立ち直る事は不可能に近い。日本人に自浄能力などもはや無いとの諦観も生まれよう。国家や国境は元より、愛国心や郷土愛さえ忌み嫌う DeepStata 陣営に都合の悪い価値観を持つドナルド・トランプの時代がもう少し続いてくれれば、日本同様に「自虐史観」に侵蝕され、そこから立ち直ろうとする米国の姿に、日本人も触発される可能性の芽も出てくると期待した。そう信じて、未だトランプの復権を願っている。併し、夢々忘れてならないのは、トランプの DeepState 陣営との妥協が、人としての良心の許容範囲内であるか、肝に銘じて見極める事だ。見倣うべき事と取り入れてはならない事を峻別する事である。毎回のように書き続けてきたが、「自分で情報収集し、自分の頭で考える」事が、今こそ日本人に求められている。この「コロナ茶番」と「ワクチン・ジェノサイド」を乗り切るには、自らの気付き、覚醒しかないのである。