日本人の視点で観た「ウクライナ問題」の深層

　「コロナ茶番」で大騒ぎを続け、今度は「ウクライナ問題」で持ち切りのテレビ放送を観察していると、まるで不愉快な既視感を何回も繰り返し、体験するような、受け容れ難い嫌な気分を味合わされる思いだ。「悪夢のような現実が何回も繰り返される」という、「悍（おぞ）ましく何とも遣りきれない感覚」と言った方がしっくりくる。一般人には医学や国際政治、そして情報統制などの専門知識など無くて当たり前だが、それでもテレビを観て「何処かおかしいぞ？」、「余りにも偏りすぎじゃないか？」と気付かない多くの人々の鈍感さが理解できない。
　たいそうな理屈を捏（こ）ねた上での解釈や、学業や研究に裏打ちされた理解力などとは縁遠い ずぶの素人でも、「直感とも言える違和感」くらいは感じても良さそうなものだ。この「普通とは違って何処かおかしい」という感覚が、万人に共有されないのが不思議でならない。
　今の社会の有りさまでは「また陰謀論か」と思われてしまうだろうが、その「陰謀論」が今、現実に起きている…　これが何故 分からないのかと、それが不思議でならない。
　今まで何度となく主張してきたように、この一連の陰謀の現実化、つまり、「米国の選挙も、コロナも、ウクライナも」、その報道の全てが「明らかに尋常ではなく」、「一方に偏り過ぎている」のに、誰もそれを「おかしい」とは思わない。テレビが何事かを「絶対視」する、或いは結論ありきの「善悪二元論」を押し付ける。こういう時には、きっと裏があると考えた方がいい。

　先の、①「米大統領選挙の不正の異常さ」と眼に余る「無視、検閲、捏造報道」という「言論統制」は、明らかに「共産主義独裁化」実現の為の「革命」であった。②「似非パンデミック騒動」を起こし、「経済的大損失」を齎らし、「移動、集会、言論」など様々な「私権制限」を開始したのもその表れである。「ソーシャルディスタンス」とか、「三密回避」とかいう流行り言葉が政治利用され、「マスク着用」のご協力の要請にも、大衆は黙って従った。③動物実験も取りやめる他なかった「mRNAワクチン」の「人体実験」を「治験」と称し、それを継続する人命の軽視。厚労省がワクチン死を一件も認めていないから、ワクチン死は存在しない。この奇妙な理屈が成り立っている事に何の疑問も持たない。④「①〜③」を契機に、大衆が気付かぬうちに「専制的政治」が開始された。日本では「法的義務なき国の協力要請」に黙って従わない者は、人間関係を破壊され、まるで非国民のように社会から弾き出される。この騒動の陰で自民党政権は密かに「憲法第92条」の改正を審議し始めた。（→私権制限の法制化）。　　
　そして今度は、⑤ロシアが「ウクライナ侵略」を一方的に引き起こしたという放送である。長年燻（くすぶ）っていたが世界中が黙殺してきた「ウクライナ問題」の顕在化である。ネオコンと米国の非合法大統領バイデンを操る勢力は、独裁者プーチンを追い詰め、「ウクライナ侵略」に踏み切らせた。今や、テレビは侵略者プーチンは悪魔で、ゼレンスキーは無実の被害者とする放送で埋め尽くされている。日本政府はウクライナ政府の正体を碌（ろく）に調べもせずに巨額支援をし、多くの日本国民は盲目的にウクライナ大使館に何10億円もの寄付をする。
　このように、どう考えても尋常ならざる大事件の連続と、その報道のされ方を誰も訝（いぶか）しく思わないのは何故か？　　今「常識」とされているものが狂っているのではないか？
　実は、①〜⑤までの全てが、同一線状に並び、同一方向に誘導されている。皆、同じ勢力が関わって、社会をひとつの方向に強引に引っ張って行こうとしている。この悪しき行為を強行する勢力には、歴史的に強大な影響力があり、反対する者は決して主流派にはなれない。中間意見や曖昧な意見の存在など許さない…という風潮が当たり前となり、いつしか「違う意見を表明しても構わない」という寛容さが一切無い社会ができあがる。「右向け右」と号令を掛けられたら、全員がそれに従い、正面を向いたり、左を向いたりするのは絶対に許さないという強固な風潮が形成されてしまう。この日本でも強制ではないと言いながら、事実上の強制が罷り通っている。こういう「同調圧力」という眼に見えない強い力が、今ほど明確に、強力に働いていた時代が嘗てあったろうか？
　150年以上も昔の「明治維新」と言われた当時と、「大東亜戦争」の戦時中は確かに、同調圧力どころか、権力側による明白な強制があった。併し、明治時代はともかく、昭和初頭の戦争を体験された年代の方々は、もはや現代日本社会の主流ではない。戦前、戦中、そして敗戦後の苦難の時代を生き延びた方々は、言い換えれば（失礼な言い方で申し訳ないが…）77年間もの長い年月に亘る「洗脳社会」を体験されたという事に他ならない。
　ご高齢者が、「パンデミック宣言」まで出された「新型コロナウイルス感染症」を心底恐れたとしても不思議ではない。不思議なのは「個人の自由」が重んじられる筈の現代社会の主流を成す、比較的若い世代の人々の殆んど全員が、たったひとつの考え方、異論を一切許さない社会の風潮に、素直過ぎるほど素直に従っている事だ。

　ここは敢えて「報道」とは言わずに「放送」という言葉を遣うが、テレビは低次元の「善悪二元論」に沿った「放送」（＝洗脳行為）を2年以上も手を替え品を替え続けている。このまま騙され続け、3年、4年と誤誘導されてしまいかねないから、遅きに失したとは言え、声を大にして言いたい。「日本人よ、いい加減に眼を醒ませ！」と。
　賢い人はずっと以前から気付いていたらしいが、私が完全に「揺り起こされた」のは、だいたい2年半くらい前だから、覚醒組としては結構遅い方である。余りにも無理筋の大嘘に、殆んどの人々が騙されている事に気付かないのは何故だろうと感じたのは、「2020年の米大統領選挙」の動向を観て以来である。有り得ない程の不正を強引に押し通す米国のMSMとSNSの有無を言わせぬ「言論統制」と、それに追随する日本のマスメディアの偏向振りには、違和感を通り越して、驚き、呆れるばかりであった。
　昔からマスメディアの偏向報道には腹立たしい感情を抱いていたが、それにしても、幾ら何でも酷過ぎはしないかと、そう考え調べ出したのが「目醒め」の切っ掛けだった。今にして思えば、気付くのが遅過ぎたと悔やまれるが、圧倒的大多数の人々が騙され、私より余程立派な経歴や肩書きを持った方々までもが、未だに騙されている。否、本当は真実に気付いているのかも知れない。平均以上の社会的地位と財力を手に入れた者ほど「自己保身」の思いが強く、それが「同調圧力」には事の他弱いのだろう。

　今となっては、①〜⑤という大事件に誰も疑いを持たない今の日本社会が、この上なく気持ちが悪い。全てに共通するのは、正当且つ検討に値する可能性がある、非主流派の主張や、反対意見を一切許さない極端に偏狭な社会の在り方である。騙される馬鹿が悪いのだから自業自得ではあるのだが、大多数が騙されている現状では、疑いを持っている者も、真実に気付いている者も、馬鹿と一緒に途轍もない地獄に引き摺り込まれてしまうのだから堪らない。だから今更という気もしないではないが、一人でも多くの人に、今からでも良いから「覚醒」して欲しい。もうこれ以上、テレビやSNSに騙されないで欲しい。
　今の日本では、唯只管（ただひたすら）事実を「無視」したり、「捏造」したり、一方の見解と異なる意見は「検閲」して排除するという、完璧すぎるほど徹底された「言論統制」が罷り通っている。そして、余りにも杜撰（ずさん）なフェイク動画や写真を用いた情報戦（プロパガンダ）を、誰もが疑いもなく信じ込んでいる。このプロパガンダの杜撰さは、恐らく影響力の強大さを自負するが故の手抜きか、わざと疑心暗鬼にさせる為の陽動作戦なのかも知れない。　…そう考えたいところだが、日本ではプロパガンダを見抜いた者の意見など社会全体に封殺されてしまう。従って陽動作戦など起こす必要もない。そもそも誰もテレビを疑わないし、SNSも疑わない。これが日本社会の恐ろしくも悲しい現実である。

　プロパガンダは大昔から在ったとしても、長足の進歩を遂げたデジタル技術が齎らした、新たな「フェイクニュース」は、「今や映像は真実を見せてくれる窓ではない」と、醒めた眼で観るしかない。テレビ放送は、何年も前の古い映像や、関係のない外国での事故や事件の映像をつぎはぎしたり、あろう事か劇場用映画の一場面を嵌め込んで、ロシア軍の非人道的攻撃を仕立て上げたりと、遣りたい放題である。これがフェイクニュースであり、プロパガンダというものだが、プロパガンダは戦争には付き物であった。併し、今、これを莫大な資金と権力で世界中の報道機関を思い通りに使いこなすのは単なる愉快犯などではなく、全人類の未来を左右する、倫理的には最下等でありながら、それ故、強大なカネと権力を持つ闇の勢力「Deep State」であると最大限の注意喚起をしたい。
　このDeep Stateの意向に沿った嘘報、プロパガンダを許してしまっては、やがてはアバターを使った「ディープフェイク」映像が「本当に起きた事件」として報道され、実用化の一歩手前まで来ている「シンセティック・メディア」（AIを使ったフェイク映像）まで真実として信じ込まされる社会が到来してしまう。
　前回のブログで、「ウクライナの人々がロシア軍の攻撃から逃げ惑うニュース映像に、ハリウッド映画「ディープ・インパクト」の映像の一部が使われたと書いたが、丁度その映像を示す動画を見付けたので、改めて紹介する。「ポコちゃんの裏トークさん」のニコ動への投稿動画、【クライシスアクター】ＴＶを見てはいけない理由...替え歌カフェvol.11→https://www.nicovideo.jp/watch/sm40162435 …である。
　今でもフェイクニュースを信じる者には、「新型コロナウイルス感染症」は深刻な感染症であり、「半年毎に行なわれるコロナワクチン接種の常態化」も黙って受け容れ、「ウクライナ問題」では、プーチンは絶対悪で、ウクライナの大統領ゼレンスキーは罪なき被害者であり、強大なロシア軍に抵抗する英雄であると固く信じて疑わない。何故なら「テレビがそう言っている」から、「SNSが人知れず検閲されている」からというのだから呆れる。
　勿論、裏ではロシア軍もハッキング戦争を仕掛けているだろうが、国際的世論戦では、観ての通りロシアの完敗は明らかである。先述の①〜③の「世紀の大茶番劇」を世界に信じ込ませたDeep State陣営のフェイク技術と圧倒的資金力が目立ち過ぎる為に、「眼を醒ました者」には却って、この「ウクライナ問題」では、ロシア側に正義があるのが透けて見えてしまう。
　善悪二元論は禁物だが、私は「大東亜戦争」という史実を知る日本人として、プーチンの思想と行動には、それなりの理があると考えている。「ウクライナ紛争」を客観視すれば、主権国家の国境線を軍事力で突破する行為は、明らかなる「国際法違反の侵略」だから、その点についてプーチンの侵略行為に理解を示すのは難しい。「北方領土、竹島、尖閣諸島」という、領土問題を抱えている日本としては、プーチンの遣り方を認める訳にはいかないし、西側陣営の中で、米国の庇護を受ける前提でしか生きて行けない今の日本にとっては、「反ロシア」しか選択肢はない。
　軍産複合体を含むDeep Stateの手下の米国やNATO軍に追い込まれて、立ち上がらざるを得なかったプーチンの苦悩は理解できる。マスメディアだけを観ていると、侵略されたウクライナの虚偽の主張だけを聞かされ、侵略した側のロシアの主張は全くと言っていいほど知る事ができない。日本人は長らくこういった「結論ありき」の報道に慣らされてきた。まるで「日本人は、自分で調べたり、自分の頭で考え、判断する必要などない」と言わんばかりである。悪魔化されたプーチン像ばかり放送するマスメディアの強引な印象操作の影響下にある多くの人々に、独裁者であり侵略者であるプーチンの代弁をするには、かなりの勇気が必要だが、どちらかに肩入れするのではなく、客観的な判断を下す為には、プーチンの主張にも耳を傾けてみる必要がある。

　2022年3月16日のプーチン大統領の演説を以下に引用する。
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　クリミアで破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれていた。ウクライナは米国を始めとした西側諸国の支援を受けて、ドンバスでの武力行使・虐殺・民族浄化のシナリオを意図的に準備していた事に注意しなければならない。
　ドンバス、そしてクリミアへの大規模な猛攻は時間の問題であった。併し、我が国の軍隊は、これらの計画を打ち砕いた。キエフはロシアに対する戦争や侵略の準備をするだけでなく、実行してきたのだ。クリミアでは破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれてきた。ドンバスでの敵対行為と平和な住宅地での砲撃は、この数年間ずっと続いている。この間に子供を含む約1万4000人の市民が殺害されたのだ。
　ご存じの通り、3月14日にドネツクの中心部にミサイルが打ち込まれた。この攻撃は20人以上の命を奪った。あからさまな流血のテロ行為であり、この数日間、砲撃は続いている。狂信者の熱狂と破壊者の憤怒を以（もっ）て、広場を無作為に攻撃しているのだ。彼等は罪のない犠牲者をできるだけ多くの墓に引き摺り込もうとしたナチスのような行動をとっているのだ。
　併し、どうしようもなく呆れた事は、「ロシアがミサイルをドネツクに向けて発射した」とするキエフの露骨な嘘や発言だけでなく、所謂「文明国」の態度である。ヨーロッパやアメリカの報道機関は、ドネツクでのこの悲劇に気付こうともせず、まるで何事もなかったかのように振る舞う。
　この8年間、ドンバスで母親が子供を埋葬し、高齢者が殺されても、偽善的な彼等は見て見ぬ振りをしてきたのである。これは単なるモラルの低下であり、完全なる非人間化である。ドンバスの人々に対するこのような非道な態度は、もはや許されるものでは無くなったのだ。この大量虐殺に終止符を打つ為、ロシアはドンバス人民共和国を承認し、友好・互助条約を締結した。
　この条約に基づき、ロシアは各共和国に対し、侵略を阻止する為の軍事援助を与えた。それ以外には行動する権利が無かったからだ。この点を強調し、注意を喚起したい。
　私たちの軍が、人民共和国内だけの行動で彼等の領土的開放を助けていたとしたら、それは最終的な解決にはならず、平和には繋がらなかっただろうし、ロシアに対する脅威を根本的に取り除く事もできなかっただろう。それどころか、ドンバスとその国境周辺に新たな前戦が敷かれ、砲撃と挑発が続く事になっただろう。
＊＊＊＊＊＊（以上、「ニコニコ動画」より書き起こし。URL:https://www.nicovideo.jp/watch/sm40202399）

　口先だけなら何とでも言える…と感じられる方も居られるだろうが、「ニコニコ動画」には、ドンバスの村人たちの悲痛な叫びを伝える戦争ジャーナリストたちによる動画が何本も投稿されている。YouTubeほど露骨な検閲をしていない BIT CHUTE や Rumble などでも、探す気になればウクライナの実態を伝える動画は幾らでも見つける事ができる。テレビや主要SNSに騙されてはいけない。日本のマスメディアは毎度のように、Deep Stateの傀儡である米国の非合法大統領バイデンの陣営の公式発表をそのまま翻訳放送して、それを報道と呼ばせる。事実確認など一切せず、真偽不明の偏向放送に明け暮れているから、多くの日本人はずっと騙され続けている。
　Deep State陣営の広報機関である米主流メディアは、ウクライナにネオナチなどいないと言い切っているが、ウクライナにナチは確かに存在する。穿（うが）った言い方をすれば、新しいナチを意味するネオナチに関してはともかく、第二次世界大戦で敗れたナチス・ドイツはニュルンベルク裁判で裁かれ、表舞台から姿を消したが、ソ連統治下となったウクライナのナチスだけに何故かCIAは免責を与えた。従って、ネオナチではなく、元祖ナチの命脈はそのままウクライナが受け継いでいる。米主流メディアが如何に否定しようとも、米国議会はウクライナに於けるナチスの役割を全会一致で認めた記録がある。（2015年6月12日付Consortium Newsおよび2022年3月17日付GlobalResearch）
　オリガルヒ（新興財閥）のイーホル・コロモイスキーの私設軍隊だった「AZOF連隊」を、ウクライナ政府は公式に親衛隊として採用した。「AZOF連隊」は文字通りのナチ組織である。
　英国の戦争ジャーナリスト、アリス・ルシノス（Aris Roussinos）によれば、「AZOF連隊」の大本は、2014年にアンドリュー・ビレツキーが設立した「AZOF大隊」で、ビレツキーは元々「ウクライナの愛国者」というネオナチのリーダーで、2010年に「ウクライナの使命は、白人種を率いて、ユダヤ人が率いる世界の非白人種と戦う事だ」と発言していた。民族的原理主義、白人至上主義的なビジョンである。また「AZOF連隊」の国際部長オレナ・セメニャカは、欧州と北米の極右グループを繋ぐ中心人物で、彼女は「AZOFの使命は、欧州および西側諸国に於ける精神的復興の一環」として、「自由主義社会の秩序は消えて無くなるべきで、欧州を再び白人種が征服するべきだ」としている。
　AZOFはゲルマン民族の北欧神話に基づいた儀式を行ない、アドルフ・ヒトラーを神の化身として崇め、12個の放射状のジークルーネ（ᛋ）からなる「黒い太陽」或いは「日輪」と、三つに重ね合わせた鉤十字（卐）で構成された、秘教的シンボルの刺青を入れたり、ウクライナ正規軍の軍服に刺繍をつけたりしている。そういう写真が何枚も確認されている。彼等はネオナチというより、原理主義的ナチスといった方が正しい。

　ユダヤの血を引く現ウクライナ大統領ゼレンスキーを、コメディアン時代から操るコロモイスキーもユダヤ系であるから、「ユダヤ系がネオナチと組む訳がない」と決め付けるのは早計である。世の中には何の信念も無く、目の前のカネや地位や名誉などだけに目を眩ませる輩はいっぱいいる。その為に、ゼレンスキーは役者に徹し、ウクライナ1の大金持ちコロモイスキーはカネで国を動かし更に富を溜め込む。この「桁違いな富の溜め込み」という無限ループに嵌った下劣な集団がDeep State である。　
　マスメディア、特にテレビ放送を鵜呑みにせず、ほんの少しの労力を費やして、自分で調べさえすれば、プーチンの言い分にも理があると分かる筈だが、大多数の日本人はテレビが垂れ流す結論めいたものをそのまま信じ込んでしまう。嘗て「真珠湾攻撃」に追い込まれ、「侵略国家」の烙印を押された先人の血は、GHQ／SCAPによる「洗脳統治」により、徹底的に上書きされてしまったようだ。だから今の日本人にはプーチンの苦悩が理解できない。
　「不正極まる米大統領選挙の結果」も、「コロナ茶番」も、「ウクライナ問題」も、陰に潜んで世の中を思いのままに操ろうとするDeep Stateの計画通りに進められてきた。
　プーチン大統領には、「ウクライナのネオナチにジェノサイドされ続けてきたロシア系住民を救う」という大義名分があるのは確かである。勿論、それだけである筈もない。一国の指導者が戦争に踏み切る決断の動機は複数あって当然だ。最近発表されたロシア人男性の平均寿命は68.2歳というから、今年70歳を迎えるプーチンが歴史に名を遺そうと「大ロシア復活の為の領土的野心」に駆られたのも想像に難くない。
　併し、何よりプーチンを戦争へと追い詰めた最大の要因は、Deep Stateの傀儡である米民主党政権とネオコンどもによる、ウクライナの「非ロシア化政策」であった。ウクライナが親ロシア派政権であるといちばん困るのはロスチャイルドがつくったIMFで、IMFはウクライナの「自由化、国営企業の民営化、輸出促進」などを推し進めて大儲けを計画し実行した。そのおこぼれに武者振り付いたのが、当時の米大統領バラク・オバマや副大統領のバイデン親子らである。
　オリバー・ストーン制作、イゴール・ロパトノク監督の2016年のドキュメンタリー映画「ウクライナ・オン・ファイアー」（Ukraine on Fire）の中で、プーチン大統領は、ウクライナで起きた「乱暴な民営化と公然たる国有財産の強奪」について語っている。冷戦後のウクライナには、ロシアを始めとした旧ソ連諸国と同様、社会主義から資本主義に転換する過程で、民営化された国有企業を私物化して、巨万の富を蓄えたオリガルヒが跋扈（ばっこ）した。その代表格がイーホル・コロモイスキーであった。
　ウクライナの天然資源という財産は、ウクライナ国民のものである。ウクライナの国有財産を喰い尽くす過程で、ウクライナのロシア系住民が大殺戮されるのを、プーチンは手を拱（こまね）いて観ている訳には行かなかった。看過すればやがてはロシアも犠牲になってしまう。ウラジミール・プーチンの人生最後の大仕事が、祖国ロシア共和国を護る事と、ウクライナのロシア系住民の大量殺戮を止めさせる事であった。
　ソビエト連邦消滅後の、ウクライナの政財界の腐敗の実態を知る日本人は恐らく極めて少ないだろう。自由化を謳歌する一般のウクライナ国民さえ、民主化・自由化の暗黒面から眼を逸らしてきたのだから。2014年の「マイダン革命」以降に始まった、ウクライナ正規軍によるドンバス地方への軍事攻撃を、ウクライナ国民が全く知らない訳がない。非ロシア系ウクライナ人全員が悪い訳ではないが、非ロシア系ウクライナ人の中のネオナチどもは例外なく皆 悪党である。ロシア系ウクライナ人殺戮を認めたくはない気持ちは分かるが、ドンバス地方のロシア系ウクライナ人は、この8年間で約1万4000人も殺戮されている。
　プーチンは再三に亘って「ミンスク合意」を破って東方拡大するNATO軍に警告を発し、自国民の富を奪い、自国民殺戮を続けるウクライナ政府にも警告を発してきた。ソビエト連邦崩壊と共に「ワルシャワ条約機構」も消滅したのだから、NATOの枠組みは解消させないまでも、せめて東方への拡大は控えるべきであった。そして、ロシア系ウクライナ人の大殺戮は、ロシアのプーチンに止めさせるのではなく、ウクライナ政府が自らを律するべきであった。
　併し、Deep Stateの構成員であるネオコンどもは、ウクライナへの兵器売り込みビジネスと、国有企業民営化に伴なう利権の誘惑を抑えきれずに、親露派政権打倒の「マイダン革命」を裏で煽り、利権の為にウクライナ自由化を推進してきた。そして、嘗てのソビエト連邦を引き継いだロシアに対抗するNATO軍は、ロシア近隣諸国を加盟させて、ロシア国境に迫るのを止めなかった。
　この状況でバイデンは、「ロシア軍が次週、数日中にウクライナを攻撃するつもりだ。そう考えるだけの理由を得ている。ロシアはウクライナの首都を標的にする…だが、米国は何もしない。然も、アメリカ人はウクライナから退避すべきだ。我々は世界最大規模の軍隊と向き合っている」…と、わざとプーチンがウクライナに介入っするように仕向ける演説を行なった。
　非合法大統領ジョー・バイデンを裏で操る勢力は、嘗ての第日本帝国を「大東亜戦争」に引き摺り込む為に「真珠湾攻撃」させたように、プーチンを「ウクライナ侵攻」へと巧妙に追い詰めたのである。（この例えは次の段落で述べる、ゼレンスキーの米議会演説を正当化するものではない。飽くまでも抗戦の止む無きに至った過程が似ているという意味で、無差別テロと同列に論じるものではない）
　ネオナチの傀儡ゼレンスキーは米国議会向けの演説で、「真珠湾攻撃」と「9.11同時多発テロ」を同列に論じたが、日本が「真珠湾攻撃」で標的にしたのは軍事施設に限定した攻撃であり、「9.11同時多発テロ」や、ウクライナ正規軍による「ドンバス地域への8年間に亘るテロ行為」は、無辜の民を標的にした非人道的攻撃である。目先の利益にしか興味がないゼレンスキーの演説は、どれもこれも真正の保守的日本人にとっては片腹痛く、軽薄なものばかりだ。
　日本政府が血税を以って大枚をはたいた総額1億ドル（3月29日時点で約124億円）に上るウクライナ政府への支援総額と、一般国民が駐日ウクライナ大使館に寄せた寄付金は3月7日時点で40億円にもなったという。こういう日本人の盲目的善意が、AZOFらネオナチに固められたウクライナ政府をつけ上がらせる。その資金が何に使われるか、日本人はよく考えるべきである。
　今や日本にとって最大の脅威である中共政府の軍事力の象徴的存在である空母「遼寧」は、ウクライナが廃船にするべきだった厄介物を、安易に売り捌いたから存在する。度々日本海に向けて、或いは日本列島を超えて発射される北朝鮮の核ミサイルの技術の核心部分は、パキスタンとウクライナが密売したものとするのが国際社会の共通認識である。
　日本人にとっては、ウクライナもロシアも迷惑千万な国家だが、この長年燻り続け、愚かなバイデンが焚き付けた「ウクライナ紛争」に於いては、理はプーチンにある。戦禍に巻き込まれて死傷されるウクライナ人にもロシア人にも、心よりご冥福を祈らせていただく。
　日本人はテレビばかり観ていないで、少しは自分の頭で事の真相を突き止める努力をするべきである。

「共産主義革命」は失敗し、トランプ大統領が米国の自由・民主主義を護り通す！

自由・民主主義国の盟主米国が「共産主義革命」の危機を迎えている今、日本は何をやっているのだろうか？　長らく安倍売国政権の官房長官を務め、親中に狂った自民党幹事長二階俊博の後ろ楯を得て内閣総理大臣の座を射止めた菅義偉が安倍晋三同様に日本国民を裏切る事は眼に見えていたが、どさくさ紛れにたった2時間の審議で日本の農業に大禍根を残す「種子法」を通してしまい、中韓を招き入れてのRCEPに署名してしまったのには呆れてしまったが、中共の外相王毅（おおき）の尖閣に関する暴言に碌（ろく）な反論もせず、従来の日本の立場を繰り返すに留め、笑顔で会談を終えて、然（しか）も「11月中に日中間のビジネス関係者らの往来再開で合意」するとは、茂木外相にも愛想が尽きた。タフネゴシエーターが聞いて呆れる。中共ウイルスの発祥地で感染隠蔽を今も続けている中共が安全な国な訳ないだろうが！　「RCEPに中共が入るのなら抜ける」と即座に決断したインドの爪の垢でも煎じて内閣全員で回し飲みでもしたらどうかと言いたい。自国の防衛は米国頼みで経済的には親中などという蝙蝠（こうもり）外交がトランプが築き直した米国に通用すると考えるほど日本の政財界は怯懦で知的退廃に陥った甘い妄想に耽（ふけ）っている。RCEPについては、共産主義グローバリストの卑劣な売国メディアであるニューヨークタイムズにまで、「日本は米国を裏切った」などと悪態をつかれる始末である。日本の外交は斯様（かよう）に拙劣なのである。

75年間も独立心を忘れ、押し付け憲法の後ろに隠れて奴隷の平和を謳歌し続けた日本は、日本をこれほど愚かで情けない国にしてしまった米国が健全な自由・民主主義国家であって初めて、こんな日本にもいずれは国家再興に立ち上がるとの、一縷（いちる）の希望に縋（すが）るしかないという現実を忘れて、明らかなる敵国である中共、韓国とRCEPで手を携えるなど、益々滅びの道を突き進んでいる。日本の政財界やマスメディアは、今しも米国で「検閲」が横行し、「言論統制」が敷かれているという異常事態に触れる事もないのはどう言う魂胆か？　時の政権も多くの日本国民も、こういった切迫した事態には恐らく気付いてすらいないのだろう。日本が単独で国家再興を遂げるのはもはや不可能である。日本はもうとっくの昔に自らの手で国家再興を遂げる事を諦めてしまっているからこそ、米国には健全な自由・民主主義国家の盟主の座に止（とど）まっていて欲しいのだが、米国には今、「社会主義革命の仮面を被った共産主義革命」の嵐が吹き荒れている。革命蜂起とは、蜂起する側もされる側も、双方命懸けの戦争であるから、革命軍側に立つ主要メディアも大手SNSも億万長者のグローバリストどもも、正に人目も憚（はばか）らず、トランプ大統領率いる共和党政権に牙を剥（む）いているのである。トランプが戦っている相手は、世界中に観られているのを承知で、卑劣な裏切りと詐欺、脅迫、そして実際、殺人さえも厭わない邪悪な連中である。米国も日本も共に「共産主義革命」の裏に潜む「DeepState＝DS」の思い通りに国家喪失の淵に立たされている。だからこそ、サンフランシスコ講和条約により、占領軍（GHQ/SCAP）が去って後、68年も、物心共に真の主権回復国家となる決意を棚上げしてきた日本の絶望的な国内事情よりも、日本も末席にいる世界中の自由・民主主義国家の命運を左右する米国の「共産主義革命」の成り行きが気になって仕方がないのである。

四年前のトランプ大統領初当選も、今回のトランプ大統領再選も言い当てたという少数の知識人も全員、今回ばかりは「読み誤った」と自らの浅はかさを吐露して見せたが、早くから相当な覚悟で臨んだトランプ大統領の先見性と義憤、超人的な闘争心、そして米国に根ざした正義と愛国の精神は生き続けており、だからこそ心ある米国民が必死で立ち上がる姿を世界中に見せ付けているのである。一時は「今回は読み誤った」と認めた者たちも、トランプ再選の可能性を言及するに至っている。併し、当Blogは一貫してトランプ再選を信じてきた。所謂ビジネス保守ではないからこその賜物だとの自負心さえ芽生えた。日本の惨状を見兼ねて、しばらくBlog更新をする気力も失せていたが、米国に於けるまさかの「革命勃発」を見せ付けられて、何とかマイペースながら、Blog更新を続けて信念を発信して行きたいとの意欲が蘇った次第である。嘗（かつ）ては、TwitterやFacebookでの発信に注力した時期もあったが、DS寄りの支那人や朝鮮人の密告、そして今ようやく明らかとなったSNS大手二社が元々DS側であった事で、私はとうの昔にSNSをやめてしまった。余りにも理不尽な検閲に次ぐ検閲、事後法もどきの意味不明なアカウント停止という言論統制に嫌気が刺したからだが、米国に於ける「共産主義革命」の伏線がその底流にあった事までは気付かなかった。当時は、「日本の中枢は総て朝鮮人に乗っ取られてしまっている」という、極めて近視眼的な見方しかできず、日本をこんな国にしてしまった「明治維新」と「大東亜戦争敗戦（＝米国だけが悪い）」との思い込みに囚われていた。併し、今は全てがよく理解できる。未だに愚かな知識人どもは「DeepState」を陰謀論と切り捨てるが、現実が見えないにも程があろう。呼び方は何でも良いが「DeepState」は確かに世界を闇で操ってきた実在する勢力である。では世界を操る「DeepState」の正体とはいったい何であろうか？　首謀者がドイツ系ユダヤ人のロスチャイルド家である事は既に述べたが、18世紀初頭以降、英国を始めとした欧州諸国、ロシア（一時期はソ連）、米国、日本は、彼等が企てる悪徳の歴史に翻弄されてきた。

ロスチャイルド家の後を追うように金融界で大富豪となったユダヤ人の寄せ集めこそが、初期の「DeepState」の支配層である。だがこの世界には「眼に見えぬバランス」というものがある。ユダヤの金融資本家が大儲けをすればするほど、その儲けの分だけ損失を被る者が出る。破産して一家離散してしまったり、失業したり、飢えたり、「DeepState」の富が増えれば増える程、それに比例して貧困が生まれる。世界を操る偽ユダヤ人たちが築き上げた闇の支配者「DeepState」とはそういう邪悪の上に成り立っているのである。「ロシア革命」蜂起の根拠となった「マルクス主義」とは悪魔の思想である。マルクスの伝記「マルクス」を著したロバート・ペイン（独立宣言にも署名した米国の政治家）によれば、「彼（マルクス）の人生は寓話であり、彼は故意に悪魔の代理人を演じていた」。同じく米国の政治哲学者エリック・ボゲリンは「マルクスは自分は造物主であり自分が被造物である事を認めたくなかった。被造物として世界を見詰めるのではなくコインキデンチア・オッポシトールム…つまり神の視点で世界を見たかったのだ。実際、マルクスは詩『ヒューマン・プライド』の中で、神と決別し神と同じ次元に立つ事を宣言している」と記している。その神を名乗る悪魔崇拝のマルクス主義が、レーニン、ボルシェビキが引き起こした「ロシア革命」の思想的支柱であり、彼等をそそのかし資金面で支えたものこそ「DeepState」なのである。史上初の社会主義国家ロシア・ソビエト共和国を樹立し、初代指導者に就任したレーニンは、ユダヤ人の血が四分の一混ざっており、レーニンに次ぐ中央委員会の一員であったトロツキーもユダヤ人であった。元々ロシアに移り住んだユダヤ人だけでなく、世界各国からユダヤ人がロシア・ソビエトに正当に移住したり密入国してきたりして大挙して押し寄せ、ソビエト政府の幹部や末端の村役場に至るまで、ユダヤ人たちが支配するようになった。近現代史研究科で戦史研究の著書を持つ林千勝によれば、帝政ロシアを倒したいユダヤ人勢力がレーニンやトロツキーを利用し、また逆に、彼等もユダヤ人勢力を利用した。ユダヤ人勢力が手に入れた権力を支えた莫大な資金提供者が、米国や英国のユダヤ人勢力、つまり大金融資本家の集合体（DS）である。革命を成功させる為には、戦闘員と資金が重要である。これ無くして如何なる革命も戦争も成り立ちはしない。レーニンやトロツキー等はユダヤ人金融資本家から資金を調達して革命の推進力とした。また、「日露戦争」、「第一次及び第二次世界大戦」「大東亜戦争」、「歴代米大統領の政策」など、世界史に出てくる出来事の隅々に、国際金融資本（DS）の影響と考えられる。

今、米国で猛威を振るっている「社会主義の仮面を被った共産主義革命」の根底に流れる思想は「悪魔崇拝者が生み出したマルクス主義」なのである。バイデンに投票した民主党支持の米国有権者の多くは、決して「共産主義革命」など望んでいないだろうが、若者を中心に「社会主義化の甘い夢」を見ている者たちか、トランプ嫌いのノンポリ層だろう。社会主義が共産主義革命実現の第一段階である事に思い至っていない人々であり、彼等の多くは決して米国の衰退を望んでいる訳ではないだろう。確信犯の悪魔の手先に利用されているだけであろう。バイデン自身は、共産主義のイデオロギーとは無縁の老人である。誰もが警戒心を解いてしまうスリーピー・ジョーは47年間も米上院議員を務めたが、政治家としては何も成果らしきものを上げていない一見人畜無害な老人である。只々選出州であるデラウェア州のタックスヘイブン（租税回避地）としての利権を護り続けて来ただけの強欲な政治屋である。バイデン一族はここで書くのも悍（おぞ）ましい変態犯罪者なのだが、スリーピー・ジョーは政治家としては米国大統領候補になれる筈もない認知症の初期段階に差し掛かった老人である。彼はオバマ政権の副大統領時代に息子と共にエアフォース2（副大統領専用機）で中共を訪れて、親子で中共のハニートラップにかかり、金で買収されてしまった愚かな一族である。バイデンはトランプに代わって「アメリカ・ファースト」を終わらせるべく使命を課された極左のカマラ・ハリスを大統領職に就ける為のトロイの木馬として利用されているだけの惨めで強欲な老人である。カマラ・ハリスの夫は中共相手に、カマラへの迂回収賄役としてボロ儲けしている弁護士である。従って、極左主義で、中共から実質的に買収されているカマラ・ハリスが大統領になれば、米国は中共の手に落ちる。

米国を襲っている「共産主義革命」は、99%以上の確率で失敗に終わるだろうが、とにかくこの革命は異様である。多くの日本人は「共産主義革命」が米国で現実に勃発している事実さえ知らずに、呑気にスポーツ観戦に興じたり、ワイドショーやお笑い番組を観て笑い転げているが、現実は深刻である。この革命は米国を二分してしまったが、現段階では全国的な暴力革命には至っていない。併し、主要メディアが足並み揃えて現職大統領を利する記事を封殺し、テレビ中継していた大統領の談話を途中で中断するなど言語道断の行為が堂々と為されている。Twitter、FacebookなどSNSの検閲による言論封殺は今に始まった事ではないが、大統領選挙中から現在に至るも、その検閲の徹底ぶりはあからさま過ぎる。TwitterもFacebookもリモート参加とは言え各社のCEOは公聴会に召喚され「言論統制の資格無し」とされた後も、公然と「検閲」と「ブロック」を続けている。Googleの反トランプ姿勢もかなりのものだ。トランプ再選が確定すれば、BLMやアンティファにつられて全米で暴動が意図的に起こされるだろう。トランプ大統領とその弁護士チーム、そして無報酬で命がけの戦いに立ち上がったリン・ウッド、シドニー・パウェル弁護士と数名の愛国者以外の全てがバイデン勝利を確信しているようだ。AppleやMicrosoftも皆バイデンに加担するその「共産主義革命」側の揺るぎない団結ぶりは凄まじいばかりで我が眼を疑う。（ビル・ゲイツは十数年前から「DeepState」の代理人と言われていた。）現実に起きている事とは到底信じ難い。米国中のメディアや巨大IT企業やウォール街全体が「共産主義革命」に加担している様は今を生きる人類が初めて観る、新しい革命の手法であり、これは極めて貴重な体験である。トランプ大統領再選は、ほぼ決まったと思えるが、拙速に偽の米大統領に祝意を送り、電話会談などしてしまった日本の菅首相や主要国のトップは、二期目を迎えるトランプ大統領とこれからどうやって付き合っていくのだろうか？　バックに控える「DeepState」の底力に怯えたとか、愚昧だったとか、理由はまちまちだろうが、自由・民主主義陣営の救世主の使命を成し遂げた歴史的に偉大なドナルド・トランプ米国大統領と今後の外交交渉をする上では、バイデン偽大統領に擦り寄った国のトップや外相、外務官僚には辛（つら）い四年間が待ち構えているだろう。

マスメディアなど信じずに、そして従来より散々「検閲」を実行してきたSNSなどからの偽情報に踊らされずに、自ら能動的に情報を取得すれば、自ずとトランプ再選は見通せた筈である。改めて「正式に決まるまで静観する」という姿勢を貫いた、ロシア、メキシコ、ブラジルの大統領の判断は立派であった。以前から不正選挙はあったらしいが、客観的に眺めれば、今回の米大統領選挙の不正の横行は誰の眼にも許されざるものであった。正邪善悪を見極めるよりも、成り行きに任せたり、「DeepState」に怯えたり、血に染まった中共のサプライチェーンの成り立ちや、傲慢な中共に利する規制だらけの幻の巨大マーケット、要するに正義を押し退け、力の強さや欲得が勝る世界など存続させてはならないのは言うまでもない。不正・イカサマが第一段階で、第二段階は暴力沙汰に切り替える恐れは大いにあるが、米国での「共産主義革命」は失敗に終わる。オバマやヒラリーなどの「DeepState」の代理人たちのTwitterの写真が一斉にモノクロに変わったのが、暴力革命へのサインでない事を祈るばかりだ。実際、姿を消したドミニオン社一味の中には、秘密を守る為に消された者がいないとも限らない。一時はフェイクだと一笑に付されたドイツのサーバー襲撃事件は実際に起きていた。ドイツのフランクフルトでドミニオンのサーバーを操作、管理していたのはCIAであり、事前にドイツ政府の了解を得た上で米国防総省の特殊部隊が急襲して、ドミニオンのサーバーを入手したと言う。これを米空軍中将が証言した。その際、米特殊部隊（デルタフォース）とCIAの双方に死傷者が出たというが、この情報が事実か、事実であっても一般に公開されるかどうかも、現段階では定かではない。それでも、凡（あら）ゆる情報から総合判断すれば、トランプ再選は確定的である。それにしても、バイデンの息子の犯罪が記録されたハードディスクを受け取ったまま一年も放置して捜査しなかったFBIといい、不正選挙に加担したCIAといい、米国に根を張る病根の根深さには驚きを禁じ得ない。

不正選挙の動かぬ証拠のひとつとして、非常に興味深い例を挙げる。統計手法に「ベンフォードの法則」と言うのがある。本来は会計で粉飾決算を見破る法則なのだが、これはまた自然界に於ける凡ゆる集合数字でも、先頭が1になる出現確率が30%、2は18%、3は13%、4は10%であるという理論である。1・2・3を合わせると60%以上にもなる。自然界に当て嵌められるなら、これは米国の各州毎、各郡毎の人口数量的首位数、各国の領土面積首位数などにも当て嵌まると言うから面白い。人為的に操作しない限り、全てがこの法則に準じると言う。棒グラフなどに表すと「ベンフォードの法則」が示す理論値の曲線は見た目はほぼ全て一致するという。この「ベンフォードの法則」を今般の米国大統領選挙の得票数判定に用いたのが鈴木貴博（百年コンサルティング代表）である。激戦5州（ジョージア州、ノースカロライナ州、ペンシルベニア州、ネバダ州、アリゾナ州）の民主党の大統領候補バイデンの得票数だけが極めて不自然な結果となった。
この「ベンフォードの法則」の理論値は…
「1→30%、2→18%、3→13%、4→8%」
という出現確率なのだが、バイデンの得票数だけが…
「1→27%、2→20%、3→9%、4→14%」
と不自然な数字のずれが見られ、トランプ大統領の得票数は…
「1→31%、2→18%、3→12%、4→6%」と、「ベンフォードの法則」による出現確率と概ね一致している。様々な統計手法により、激戦5州の結果が不自然であると証明できるが、「ベンフォードの法則」に照らしてもバイデンの得票数には何らかの人為的変更が加えられているとしか考えられない不自然さがある。つまり得票数が「不正選挙」の証拠であると統計が示しているのである。「ベンフォードの法則」は、ほんの一例であり、統計による理論値は他にも沢山ある。

ここで当Blogを何回か遡って、そのタイトルを確認していただきたい。2020年11月10日にアップした、『トランプ政権が仕掛けた壮大な罠に嵌（はま）った民主党政権』と言うタイトルだ。これが後々真実であった事がわかるだろう。例えば、ジョージア州知事ブライアン・ケンプ、州務長官・選挙管理委員会委員長ブラッド・ラッフェンスバーガー、この二名は共和党員でありながら、2020年大統領選挙で敵方のバイデンを勝たせる為に、2019年に突然ドミニオン投票システムを大量購入した。ジョージア州選挙管理委員会のメンバー3名もこれに絡んでいるという。彼等は国家反逆罪で訴えられる前に最後のチャンスを与えられたが、不正選挙に加担した事実を否定し通したという。ミシガン州知事グレッチェン・ウィットマー、州務長官ジョスリン・ベンソンも同様に最後の告白チャンスを与えられたが、バイデン勝利を確信して、とうとう告白しなかったという。その結果、シドニー・パウウェル弁護士によって国家反逆罪で提訴された。こうしてトランプ陣営は、犯罪者に重罪を負わせる前にチャンスを与えたのであるが、見方を変えれば、とうに真実を見抜いた上で、今まで犯人たちを泳がせておいたのである。先述したが、リン・ウッド弁護士、シドニー・パウウェル弁護士という高名な弁護士二名は、トランプ陣営から一切報酬は受け取っていない。穿（うが）った見方をすれば、既に全米で十指に数えられる名声を更に不動のものとし、歴史に名を遺す為とも考えられるが、それを差し引いても正義感に駆られて名乗りを挙げたのは確かである。何故、彼等は不動の名声を築けたのか？　それは勝ち戦をかぎ分けられる能力を備え持っているからである。勝ち目がなければ彼・彼女らが無報酬でこれほど危険で困難な仕事を請け負う訳がない。私がトランプ勝利を確信する根拠のひとつである。もうしばらくすると、世界中にトランプ再選という衝撃的ニュースが駆け巡るだろう。心配なのはこれほどの全世界的かつ歴史的な陰謀を実行する「DeepState」がこのまま大人しく引き下がるとは思えない事である。トランプ大統領とパウウェル弁護士の身辺警護を怠ってはならない。「DS」とは「暗殺」をも辞さない悪魔の集団だからである。

今、米国で起きている事は「詐欺犯罪者集団による国家転覆行為・革命」である。

今、米国では憲政史上最大の選挙犯罪が起きている。この犯罪は何年も前から組織的に計画されてきた革命である。日本のマスメディアは相も変わらず低俗を極め、米国大統領選挙を機に起きている共産主義革命に全く言及する事なく、米主流メディアの嘘報を疑いもせずなぞるような報道に徹している。その結果、日本の視聴者や購読者に向けて、罪深い嘘義報道を続けている罪に気づいてすらいない。マスメディアに重用される御用学者たちも同罪である。なんとか研究所の研究主幹とか、なんとか政策研究所の理事長とか、なんとか大学の教授たちも、決して真実を語ろうとはしない。実は本当に真実を理解できないのかも知れない。事の重大さを理解できないまま見当外れな解説をして漫然と名を売っているだけなのだろうか？　何れにせよテレビ局側の立ち位置に同調しないと出演依頼が来ないから、局側の期待通りの論調を語って見せる。それが、所謂（いわゆる 識者たちの商売だからである。「大東亜戦争」敗戦後の日本の教育界もマスメディア界もずっとこの姿勢を続けてきたから、多くの日本国民は既に嘘で洗脳されてしまって、自分たちの曽祖父の心情や本当に起きていた事、史実を知らない。YouTubeでハリス、バイデン陣営の勝利確定を語っている所謂ビジネス保守たちも、売国メディアに加担しているようなものである。併し、真実はいつも唯一つだけである。「未だ何も決まっていない」というのが真実である。バイデンが不正選挙で新大統領の座に就くかも知れないし、訴訟で勝って現職大統領のトランプが再選するかも知れない。正義が必ず勝つという保証など何もないが、だからと言って日本国民の多くが、米国大統領選挙の有権者ではないからと、トランプに声援を送る事までも難じるのは間違いである。菅首相が選挙結果が確定しないうちにバイデンに祝意を示してしまった方がよほど問題ではないか。菅義偉とは、善悪正邪より政治ゲームを優先する男なのである。彼の中では善悪正邪より損得勘定が重要なのだろう。日本の民意がトランプを応援するのは内政干渉でも何でもない。どちらが大統領になっても、日本の民意は不正選挙を良しとはしないし、心は米国保守と共にあると、今示しておく事にはそれなりの意義があろう。

はっきり言えるのは、今回の米大統領選挙が不正選挙（周到に計画された組織的犯罪・共産主義革命）であるという事である。ミシガン州では197歳の有権者が投票していたというし、200歳以上の有権者によるバイデン票が一万件以上確認されているという。この場で立証できない犯罪の具体例なら幾らでもある。前回、前々回の投稿で信憑性の高い不正の事例を幾つか挙げたが、証明できなければ単なるネット界隈の噂話と片付けられても文句は言えない。米主流メディアに与（くみ）しない「大紀元」（EPOCH TIMES）や「新唐人テレビ」（NTDTV）の報道を信じたいが、結論が出ないうちに、いちいち論拠が無いと論（あげつら）われても気分が悪い。だいいち訴訟中のトランプ陣営が裁判前に証拠を公開する訳がないではないか。バイデン陣営に手の内を明かし、反論のヒントを与える事になるからだ。不正選挙だと訴訟を起こしたトランプ陣営が「何も証拠を示していない」と批判する米主要メディアの言い分こそ悪質な世論誘導である。健全な常識で判断すれば、オバマが初めての大統領選挙で獲得した得票数を、物忘れや失言だらけの老バイデンが大きく塗り替えて、米大統領選挙史上最高の得票数を得たなどという米民主党や米主要メディアの主張が有り得ないという事は誰にでも分かる。何処へ行っても数万、数十万人という支援者が熱狂するトランプに対して、バイデンの集会では中共ウィルス対策上、人出を抑えたと言い訳しても、駆け付けるのは十数台の車だったり、ソーシャルディスタンシング（日本で定着したソーシャルディスタンスは厳密には間違い。Stay at Homeをステイホームと略すのと同じ）と言って間隔を空けて主催者側が前もって用意した白い椅子に座る支援者も集まらずにスカスカの状態であった。中共ウィルスを恐れて、殆（ほと）んど自宅の地下室に隠れていたバイデンに、米大統領選挙史上最高の得票数を上げられる熱狂など無い。チャーター機で支援者の集会に駆け付けて、タラップを降りる途中でバイデンは支援者たちに手を振って見せたが、手を振った先を映したカメラには人っ子ひとり居ない只の空き地が拡がっていた。流石に余りにも憐れであった。老バイデンには教え込まれた演技を実情に合わせてその場でアレンジする判断力すらないのである。主要メディアの偏向、ソーシャルメディアの検閲・言論統制、不正の温床である各州まちまちの郵便投票制度、開票の場から共和党員を締め出した事実…　これだけ挙げれば今回の選挙が不正に塗（まみ）れていると判断するに充分である。誰の眼にも度を越した組織的犯罪であるのは明確であろう。ただ常識で判断すれば、これが不正選挙であるのは誰にでも明らかである。ただ不正の規模が尋常では無いほどの大きさなのが驚きである。

トランプは6月の時点で外国（中共）で投票用紙が不法印刷される可能性に言及していた。米国内ではすぐに足が付いてしまうからである。トランプ大統領はずっと民主党が不正選挙を仕掛けてくると言い続けてきて、その通りになったのだが、11月6日の日経新聞の見出しは「バイデン氏、過半数迫る　郵便投票で追い上げ」、「問われる民主主義の真価」などと書き、記事では「その一方でルールを堂々と歪め、民主主義を壊そうとする者がいる」と現職の米大統領トランプを責めている。民主主義を壊そうとして暴挙に出たのは、民主党左派勢力と米主要メディア、ソーシャルメディア、そしてウォール街の富豪たちであるという、誰の眼にも明らかな不正には一切言及しない。トランプ自身は随分前から敵は「ディープステート」であると明言していた。普通は国内経済で成果を上げ、失業率を下げれば現職大統領の再選は間違いない。「アメリカ・ファースト」とは、経済的ナショナリズムであり、日本にとっては有り難くない側面もあるが、トランプは米国大統領として間違いなく米国民を豊かにした。中共ウィルス・パンデミックに見舞われて大ダメージを受けたが、これはトランプのせいではない。悪いのは情報を隠蔽し続けた習近平である。現状を観るにつけ、トランプ再選の芽を摘む為に中共がバイオテロを仕掛けたのではないかとさえ思える。中共が民主党左派と結託して一気に米国を共産化しようとしていると考えるのは、それほど突飛な読みではないだろう。経済的ナショナリズムに反対するグローバリストたちの中には似非（えせ）共産主義者も多く紛れ込んでいる。ウォール街の資本家やGAFAや主要メディアのエリートという大金持ちが、本当に自分たちの財産を奪うであろう共産主義を望む訳が無い。彼等はグローバリズムが生み出すボーダーレス経済を続けて貰って更なる金儲けがしたいだけであり、中共に与（くみ）して赤化を実現したい本当の共産主義を夢見る馬鹿とは違う。バイデンは富裕層や大企業に課す増税を公約し、シェールガス採掘の為のフラッキングにも反対している。これが石油メジャーの権益を脅かすのは明らかだが、石油メジャーは「ディープステート」の一部だから、今回は共産主義グローバリストの側に付いている。これは理屈に合わない。確かに中共は「ディープステート」が生み出した悪なのだが、それに敵対する民主主義国があって初めてイデオロギー対立や防衛装備の調達合戦や本当の戦争が起こる。「ディープステート」の手先である死の商人はそこから暴利を貪ってきた。今回の中共政府、米民主党、左傾化した民主党支持者たち、米主流メディア、GAFAやTwitter、ウォール街の大金持ちや凡（あら）ゆる大企業が足並み揃えて米国の赤化に賛成するのはいったいどういう訳なのか？　単純な考察では理解に苦しむばかりだ。本来は敵対する勢力が「反トランプ」で結束しているのである。

バイデンが次期米国大統領に決まったという嘘報に接して、トランプより同盟国を大切にするからだと喜ぶ連中、マスメディアやジャーナリスト、識者たちは、果たしてバイデンの選挙公約を知っているのだろうか？　恐らくバイデンの選挙公約など一度も読んだ事は無いのだろう。カマラ・ハリスはバイデンの公約より更にイデオロギー色に染まった強硬派であり、未知数の要素が強い。バイデンの公約をざっくりまとめると以下のようになる。
・雇用や産業の再建
・課税強化（増税規模は10年で3兆ドル超と試算）
・大規模な公共投資（環境インフラに4年間で2兆ドルの資金を投じる）
・連邦最低賃金を時給15ドル（約1600円）に引き上げ
・製造業支援にも7,000億ドルを投じ、500万人の雇用を生み出す
・対中政策は、基本的には強硬路線（但し、トランプが課した関税は即時見直す）
・全希望者が加入できる新しい医療保険制度を新設（所謂「オバマケア」の拡充）
・パリ協定に復帰
・中東・アフリカからの入国制限を廃止
・「ドリーマー」を保護し、連邦予算からの学費援助も認める
・石油産業からの産業転換（2050年にCO2排出ゼロの社会を目指すと明言）
・中共ウィルス対策として、国民全員に無料検査を提供。全国的な接触者追跡実現の為10万人を雇用
・各州の知事は全員、住民にマスクの着用を義務づける
・大麻所持や使用の合法化や死刑廃止を各州政府に求める
・学生ローンは全額返済免除
・大学の学費無料化
・小学校以前の学習機会を全国民に提供
…こんなバラマキ公約など殆んど実現不可能だが、トランプが中共に課した関税は大統領令で即時撤廃し、華為（ファーウェイ）を始めとした中共製品が米国に大量流入し、先端技術の剽窃（ひょうせつ）行為が復活するだろう。シェールガス採掘の為のフラッキングを禁止する一方で、中東からの石油輸入も禁止するというから呆れる。民間が原油輸入しようとしたら、輸送船護衛の為の米海軍派兵も禁じるという。原子力発電も禁止して全てを再生可能エネルギーに頼るなどどう考えても実現不可能な夢でしかない。妄想は勝手だが米国大統領候補の選挙公約と政治思想が夢物語であっては大ごとである。何より、中共に弱みを握られた犯罪者が米国大統領候補になるなどあってはならない事である。直ぐにハリスに取って代わられるだろうが、ハリスこそバリバリの極左・共産主義者だから、政権移行と共に米国の衰退が始まるのは目に見えている。2035年に「中等先進国」になるとして、明らかに米国の世界覇権に挑む習近平の野望が、15年早まって2021年になってしまうのだ。日本人としては、それだけは勘弁して欲しい。

トランプ政権に敵対する勢力はグローバリストだが、共産主義グローバリストと重商主義グローバリストのふた通りの勢力が入り混じっている。共産主義グローバリストは中共や北朝鮮の実情も見えずに勝手な理想に思いを馳せる只の夢想家。彼等は文字通りの共産主義者とは言えない只の馬鹿で、どういう訳かインテリ層に多い。彼等はトランプ支持者は高卒の白人低所得者層が多いなどと差別的な表現をつかってトランプ陣営を貶めている。本当の馬鹿は自分たちだとの思いに辿（たど）り着けない愚か者である。彼等とは異なり、極右・重商主義的グローバリストは共産主義者ではないがボーダーレス経済の終焉を嫌って反トランプ側に付いた。ウォール街の富豪やシリコンバレーのGAFAなどの巨大企業経営陣は愛国心無きボーダーレス経済を好む重商主義的グローバリストである。トランプのお陰で得た富を自分たち一部のエリート層だけで独占して、その既得権益で米国を独裁しようと考えている。ブッシュJr.時代に共和党側に付いてイラク戦争を起こさせたネオコンが今度は民主党側に付いて反トランプの急先鋒になっているのは、革命後の米国で独裁者側に付いて権力のお零（こぼ）れにありつこうという浅ましき暴力集団である。トランプ大統領に首にされ、悪意に満ちた暴露本まで出したボルトンなどが、トランプを裏切ったネオコンの代表例である。ネオコンは共産主義者ではないが、戦争を仕掛けないトランプの下では思いを果たせず欲求不満状態に陥って、「ディープステート」が嗾（けしか）ける中共指導部と、何としても政権が欲しい民主党指導部の側に付いたのである。今のトランプ大統領の敵とは、このような狂人たちである。そして最深部でタクトを振るう本当の黒幕こそロスチャイルド率いる「ディープステート」である。トランプ大統領がそういった犯罪者どもに政権を明け渡すという事は、この世の終わりの始まりを意味する。日本人は、バイデンに同調して2050年までにCO2排出量をゼロにすると発表した菅首相の脳天気ぶりを呑気に笑ってはいられない。トランプが負ければバイデンに代わって直ぐにでも米国大統領に就任するであろうカマラ・ハリスは、悪魔の手先となって全世界を破滅の淵に追い詰めるだろう。そうなって欲しくないからこそ、トランプ大統領には再選を果たして貰って、この民主党が引き起こした詐欺革命に加担した者たちを徹底的に裁いて欲しいのである。世界と米国に溜まった膿（うみ）を出し切る為には、バイデン親子、オバマ、クリントン夫妻、ペロシ夫妻などに加担した売国奴どもを残らず炙り出して、法の裁きを受けさせる事が何より重要である。勿論、主要メディアの幹部たちや最前線で虚偽報道を展開したニュースキャスターやディレクター、そしてソーシャルメディアのCEOたちも例外にしてはならない。欲深い重商主義クローバリストたちにキツイお灸を据えてそれ相応の対価を払わせるのだ。そして何より人類の敵、悪魔の代理人として200年も生き長らえてきた「ディープステート」の解体・無力化に挑戦できるのはトランプ大統領だけなのである。その意味で、ドナルド・トランプ大統領は、救世主として歴史に名を刻む男なのである。

米国人は殊更（ことさら）「自虐史観」に染まる必要はないが、日本人から観れば、米国とは元々罪深い、謂わば「原罪」を背負った国家である。嘗（かつ）てジャパンハンドラーと呼ばれたマイケル・グリーンは、「日本は朝鮮侵略という原罪を背負った国である」などと戯言（たわごと）を吐いたが、その言葉はそっくりそのままお返ししたい。米国はアメリカ・インディアンをほぼ完全に虐殺し尽くし、大量にアフリカ人奴隷を買い付け、酷使して国を富ませた。つい半世紀前までアパルトヘイトを布いて、未だに奴隷の子孫であるアフリカ系米国人を差別している。故人の悪口は言いたくないが、先月、中共ウィルスにより74歳で亡くなったリチャード・アーミテージ元国務副長官は、米国が100年200年と黒人に謝罪し続けていくように、日本も朝鮮に対して永遠に謝罪しつけなければならない」などと自国の歴史を顧みず、日本を故無く貶める発言をした。彼もジャパンハンドラーと呼ばれていた。米国こそ英国のチャーチルとソ連のスターリンに唆（そそのか）されて、日本を「大東亜戦争」に引き摺り込んだ挙句に、無辜の民に対する「絨毯爆撃」や二種類の「原子爆弾の実験投下」をした罪深い国ではないか。併し、75年が過ぎ去った現在、日本人は過去に拘（こだわ）って、いつまでも米国を敵愾視したりはしない。お人好しと言えばお人好し、馬鹿と言えば馬鹿だが、日本人は戦争中はともかく、寧（むし）ろ、戦前も現在も米国に好感を抱き、自由民主主義陣営の盟主と慕い、尊敬さえしている。身勝手な国と認識しつつも日本人の殆んどは米国人や米国の文化が大好きである。そして今や好むと好まざるとに関わらず、米国は日本にとっては運命共同体であるという悲しい現実は否定しようがない。だからこそ、日本人の多くは米国の衰退を望まないし、その為にはトランプ大統領には何としても再選を果たして貰わなければならないのである。日本人にできる事は、実質的には何も無い。精々、トランプ陣営に声援を送る事ぐらいしか出来はしない。そして唯只管（ただひたすら）トランプ大統領の再選を祈願している。大袈裟ではなく、トランプ再選が日本の為、ひいては人類の為に是が非でも必要なのである。私はトランプ大統領が二期目を迎える事を信じている。トランプ大統領は再選する可能性を残しているのではない。正統に二期目を迎える米国大統領なのである。中共に国家と己が心を売り払った売国奴バイデンになど米国大統領候補になる資格すらない。トランプ大統領は再選され、巨悪を裁く使命を負っているのだから、絶対に敗北宣言などしてはならない。再選して次に続くペンス副大統領やポンペイオ国務長官に共和党政権を託す未来が直ぐそこまで来ているのである。全人類の為にも、万が一にも、悪魔に屈してはならない。

トランプ大統領再選が意味するものを見誤ってはならない

今般の米国大統領選挙に於いて現職のドナルド・トランプ大統領再選の確率は未だ消えてはいない。日米ともにマスメディア、ソーシャルメディアの情報は全く当てにならない。寧ろ、伝え聞く情報は、逆に捉えた方が正しいとさえ言える。トランプは、その強い個性故（ゆえ）つくり出した敵も多い。米国のリーダーとしては当然の「アメリカ・ファースト」を掲げ、只管（ひたすら）米国民の利益を追求し、実際、選挙公約のほぼ全てを実行した大統領は歴史的にも極めて稀であるのだが、それゆえ強大な闇の勢力と敵対するのは必然であった。因みに、トランプが実行していない選挙公約は「ヒラリー投獄」だけである。トランプが戦っている相手は民主党でも中共でもなく、無知ゆえに左傾化してしまった民主党支持者たちでもない。自らの姿を隠しつつ、200年に亘り実質的に世界を支配し続けてきたロスチャイルド家を筆頭とした国際金融資本（+α）が姿を変えた深層政府（ディープステート＝Deep State）である。証拠は提示できないが、エイブラハム・リンカーンやジョン・F・ケネディを暗殺したのも「ディープステート」（＝DS）とする説がある。ケネディ兄弟は民主党でありながら反共産主義であった。暗殺された米国大統領に共通するのは、「DS」を構成する金融資本家たちを決定的に敵に回す、彼等が握る「通貨発行権」を奪って「政府通貨発行」を試みた事だと言われ、これは考察を深めれば深めるほど説得力のある解釈である。トランプは通貨発行権について言及した事はないが、彼が唱える「アメリカ・ファースト」は「DS」を潤す「重商主義的グローバリズム」とは相容れない。「DS」については、トランプ大統領自身が演説で明確に「Deep State」という言葉を用いて度々言及している。トランプは自身が戦っている相手を明確に理解している。この機会に「DS」の支配者、ロスチャイルド家を筆頭とした国際金融資本家たちの底知れぬ闇の権力に眼を向けてみるのは決して無意味ではないだろう。ロスチャイルド家とは、世界の金融、石油、情報機関、原子力、軍事、政治、食品、メディア等々凡（あら）ゆる利権を支配するユダヤ系ドイツ人の一族である。日米ともに義務教育や大学教育などでは、闇の勢力としての国際金融資本の巣窟である「DS」の存在や、その実力や悪事について絶対に教えてはくれないが、自ら学ぶ志のある者なら決して眼を背けて知らないで済ませられる存在ではない。

米国は今、大統領選挙という一大イベントと共に、建国の理念が込められた「憲法の危機」に直面している。今、米国民が立ち上がらなければ米国の「言論の自由」は完全に失なわれてしまうだろう。社会主義者・共産主義者・全体主義者・重商主義的グローバリスト達に乗っ取られた民主党や一部のエリート集団は、今まさに白日の下で米国民から「言論の自由」を奪っている。主要メディアやFacebook・Twitter・YouTubeなどネットの世界までもが検閲による言論統制を敷いている。Googleは獲得したビッグデータに基づいて、民主党支持者にだけ事前に投票行動を促し、共和党支持者から大統領選挙の話題を遠ざけたと言われる。恐らく検索内容などのプライベートな情報も、監視・蓄積・統制されているだろう。主要メディアは現職大統領の演説内容が気に入らないからと、公然とテレビ中継を中断してしまったし、Twitterも現職大統領のアカウントを検閲し、ラベルを貼ったり、ブロックした。ここまで露骨に足並みを揃えたマスメディア、ソーシャルメディアの行為は「クーデター」以外の何ものでもない。民主主義国家での言論統制が横行するのは日本だけかと思っていたが、米国に於いて現実に「クーデター」が起きるのを目の当たりにするとは、思いもよらず慄然（りつぜん）とさせられる。多様化だの多文化共生を叫び、平和主義や人道主義を掲げ、殊更（ことさら）権力濫用を批判する反政府左翼こそが、自らの主張と異なる思想を公然と実力行使で排除するのである。メディアがトランプ敗戦、バイデン勝利を報じても暴動は起きていないが、逆であれば略奪や暴動が起きただろう。実際、主要メディアがバイデン当確を報じても、バイデンとハリスが勝利宣言の小芝居をしても、トランプ支持者は暴徒化する事なく整然と抗議デモ・抗議集会を行なっている。従って今までの略奪暴動は民主党支持者や反政府左翼の仕業であると考えるのが妥当だろう。バイデン側は明らかに大規模な不正選挙を展開している。このような組織的犯罪行為を黙認してしまえば、6割がキリスト教徒だという共和党支持者は、やがては「教会に行く権利」をも奪われてしまうだろう。憲法修正第一条の「信教・言論・出版・集会の自由、請願権」・第二条の「武器保有権」も奪われる。牙を剥き出した反政府左派勢力が権力の座に君臨すれば、国民から「法的手続きの権利」までをも制限し、法治国家である事すら放棄する共産主義独裁国家への方向に突き進んで行くだろう。もしそうなれば、個人の発言が支配層のエリート達と対立した場合、今の陪審員裁判さえ経（へ）る事なく刑務所にぶち込まれる。米国人は「憲法」により保障された凡（あら）ゆる自由を失なってしまうのだ。これが「憲法の危機」でなくて何であろうか？　今、立ち上がらなければバイデンならぬカマラ・ハリス政権下での束縛された社会が待っている。ハリス個人にそんな強大な権力はないが、裕福なグローバリストたちが支える「Deep State」にはその実力がある。

トランプ大統領が戦っている本当の相手とは、いったい誰なのか？　米国人も日本人も真剣に考えるべきだ。表向きは、米政界の約半分を占める民主党とその支持者たちだが、彼等にはマスメディア、ソーシャルメディア、ウォール街の富豪たち、シリコンバレーのTeck Giantsと呼ばれる巨大企業群が味方している。更に、公然と米国の覇権に挑む中国共産党が主だった敵である。併し、トランプ大統領の真の敵は、米国のみならず世界を陰で支配している「Deep State」なのである。私たちは世界の富豪の名を何人も挙げる事ができる。ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ、ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロスなどの名が直ぐに思い浮かぶ。併し、彼等の他にロックフェラー、モルガン・スタンレーなどの金融資本家一族をも差配する真の権力者が存在する。その陰の支配者こそ、世界一の大富豪一族ロスチャイルド家である。ロスチャイルド家の財力は公にされていないが、ビル・ゲイツのざっと1,000倍は悠に超えると言われている。倍率の桁（けた）がひとつふたつ違うかも知れない。ロスチャイルド家の名は主要メディアも滅多に取り上げる事がない。歴史を左右する程の途轍もない悪事を企て実行してきた闇の支配者だからこそ、目立つ事を嫌って名を伏せ、メディアを自在に操って自らの存在を隠匿しているのである。ロスチャイルド家の執事役はジョージ・ソロスが務めていると言われている。正式に決まっていないにも関わらず、主要メディアは次期大統領をバイデンだと結論付けた。英仏豪を始めとした主要国や台湾の蔡英文もバイデンに祝辞を送っているのを見て、日本の菅義偉首相も最初は控えめにTwitterで祝福するに留めていたが、遅れてなるものかと遂にバイデンと電話会談までして祝意を示した。現段階では米国大統領はドナルド・トランプただひとりであり、トランプ再選の可能性が残されているにも関わらずである。世の中、薄情と言えば薄情である。日本には真面（まとも）な情報機関などないが、少なくとも英仏は優秀な情報機関を持っており、活発に諜報活動を展開している筈である。穿（うが）った見方をすれば、優れた情報網が機能しているからこそ、今後の司法の場で選挙の不正さえ証明できれば、次期大統領としての正統性がトランプ側に与えられるのが筋だとしても、戦っている相手が絶大な闇の権力を誇る「Deep State」であると見て、最終的には「ハリス、バイデン政権」（バイデン、ハリスではない）に落ち着く事を見越しているのかも知れない。ロシアのプーチン、メキシコのオブラドール、ブラジルのボルソナロは正式に決定する前にバイデンに祝辞を送る事を拒否している。それが筋と言うものだ。もしトランプが再選されたら、菅義偉はどのツラさげてトランプ再選に祝意を示すのだろうか？　日本政府の態度は、既に日本が「DS」に屈している証である。

では何故、自由・民主主義国の盟主たる米国が…世界一強を誇った米国が、知らぬ間に「Deep State」に支配され、ここまで左傾化して共産化への闇に向かってしまうのか？　米国でさえも「DS」の手先、中共の浸透工作にここまで追い詰められてしまうのだから、地政学的にも縁深く、距離的にも極めて近く、主権国家としての防衛意識が低い日本など、赤子の手を捻るほどに共産主義思想の浸透工作など容易（たやす）いだろう。従ってトランプ大統領の戦いは、日本にとっては他人事（ひとごと）では済まされない。この機会に日本人は自分の頭で考え、是非とも教育機関やマスメディアが決して語ろうとしない「DS」の真相を理解して欲しい。そして、願わくばトランプ大統領が勝利する姿を観て、日本人もそこから正義や伝統的価値観と国家主権を守り抜く気概と勇気を学んで欲しいものである。本稿の本題である「DSの餌食になって米国が左傾化してしまった経緯」を語る前に、「DS」の頭目、ロスチャイルド家について一通りの説明をしておきたい。

ロスチャイルド家発祥の地は、ドイツのフランクフルトである。ゲットーと呼ばれる、16世紀以降、欧州諸都市に於いて、ユダヤ教徒をキリスト教徒から隔離する為に設けられた地域からこの一族の歴史は始まった。当時、ロスチャイルド家には市民権すら与えられていなかったが、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドは、古銭蒐集（しゅうしゅう）の趣味を持つ名門貴族ヘッセン家のウィルヘルム9世に取り入って大金を拠出させて、金融の概念が確立していなかった当時は賤業と見做（みな）された高利貸しを始めた。18〜19世紀後半の戦乱の時代、マイヤーは死の商人として欧州諸国を駆け巡り、莫大な財産を築いた。初代マイヤー・アムシェルはドイツに留まり「ロスチャイルド商会」を設立し、有り余る資金を元手に、次男サロモンはオーストリアで、三男ネイサンは英国で、五男ジェームズはフランスで、それぞれ「ロスチャイルド商会」を創設した。パリのジェームズとウィーンのサロモンが協力して欧州全体をカバーする通信と馬車輸送のネットワークをつくり上げ、そこから誰よりも早く得られる情報を利用して、ロンドンのネイサンが金や通貨の投機で大儲けしていった。それこそ今日の国際金融のビジネスモデルの原型である。英国へと渡ったネイサン・ロスチャイルドは、世界一の金融王として英国が欧州同盟諸国に提供した資金の半分を調達したという。そして、ネイサンは世紀の大儲けの機会を見逃さず大成功を収めた。ネイサンが賭けに出たのは、皇帝ナポレオン率いるフランス軍と、英国＝オランダ＝プロイセン連合軍が相見（あいまみ）えた1815年の「ワーテルローの戦い」である。この戦争で英国がフランスに敗れれば、英国の欧州に於ける利権が全て失なわれかねないという正に大一番の戦いであった。英国は膨大な国債発行によって軍資金を調達していた。英国が負ければ英国の国債は大暴落する。この機に狙い定めてネイサン・ロスチャイルドは一芝居打ったのである。ある日の朝、ロンドン取引所でネイサンは、青ざめ、疲れきった顔をして、急に英国債を売り始めた。ネイサンが英国に莫大な投資を行なっており、誰よりも早い独自のネットワークで情報を素早く手に入れる為の手段（個人所有の高速船など）を有していたのは誰もが知るところであった。その為、ロンドンの市場関係者たちは「ロスチャイルドが債権を売るという事は英国がナポレオンに負けた」からだと考え、我先にと債権を売り始め、最終的に英国債は大暴落した。併し、実際は英国は大勝利していた。 当然、戦勝国である英国の国債は、大暴落した次の日の英国大勝利の報（しら）せと共に一気に高騰した。 併し、英国債はネイサンが売りに出た事で大暴落し、英国勝利の一報と共に大高騰したのである。ネイサンは、英国敗北を偽装して英国債を売りまくるふりをしながら、秘密裏に代理人を使って、紙屑同然に暴落した英国債を買い漁ったのである。多くの裕福な投資家と、ほぼ全ての名門の家系を破産させる一方で、ネイサンは天文学的な利益を得た。この日の儲けで英国ロスチャイルド商会のネイサンの財産は2500倍に膨れ上がったと言われている。 

汚いと言えば実に卑劣で汚い遣り口だが、ロスチャイルド家にとっても、世の趨勢も、金儲けに成功した者が勝者になるのが常である。敗戦国となったフランスが、英国＝オランダ＝プロイセン連合に支払った賠償金の総額は7億フランに達した。この支払いを公債として引き受けたのがフランス・ロスチャイルド商会のジェームズ・ロスチャイルドである。 彼は、この公債を売却して得た資金を現代のヘッジ・ファンドと同様に投機家への貸付けに活用しながら、年間50％の暴利を貪ったといわれている。 19世紀初頭には、多くの国家がロスチャイルド兄弟に事実上買収された。公債発行に依存した国家は借金をつくっては、その2倍近い金額をロスチャイルド商会に支払うという債務の罠に嵌（はま）った。正に汚い高利貸しである。「大東亜戦争」敗戦直後の混乱期に、日本に不当に居座り、或いは密航してきた朝鮮人も、日本人相手の高利貸しでボロ儲けをして、被害者ヅラをしながら在日朝鮮人富豪となり、日本の支配層に収まって絶大な権力を振るっている。孫正義の実父も高利貸しで財を成し、息子がソフトバンクを創業する資金をつくった。 話を戻すが、欧州に於いて相争う英国、フランス、ドイツ、イタリア、オーストリア（＋ロシア）の対立構造の隙間を巧みに泳ぎ回り、敵対する双方に投資して、必ずトータルで儲けを出すという、今日のヘッジ・ファンドの手法で、ロスチャイルド一族は利益を一手に独占したのである。この一族は、英国首相にスエズ運河買収と建設資金を提供し、植民地インドの鉄道資金の80%を貸し付けた。マラッカ海峡の権益も、メルセデス・ベンツも、世界最大のダイヤモンド生産企業デビアスも、この一族からの投資で大きくなった。化粧品のエスティローダも、ワインのシャトー・ラフィット・ロートシルトも、世界中の国や企業がこの一族の投資を受けている。彼等は英国とフランスを金融で支配した後、ドイツとイタリアを人質にとって「ウィーン体制」を構築した。「ウィーン体制」とは、フランス革命とナポレオンが生み出した「自由と平等、国民の統一という革命理念を否定」し、革命以前の絶対王政の支配権を復活させる為の反動体制であり、正に今の米国が奪われかけている「自由・民主主義体制」とは対局に位置する。

少々遠回りしたが、そろそろ米国を分断した「左翼思想」、民主党を狂わせ、インテリ層や多くの若者たちを虜（とりこ）にしている「社会主義思想・共産主義思想」がどのように「自由・民主主義国にして資本主義国の盟主」である米国に浸透してしまったのかを解説していきたい。時代は凡そ200ほど遡る。1823年、ワイマール時代のドイツのフランクフルト大学に「社会研究所」が設立された。出資者の多くは、ロスチャイルド家の後に続いて金融業で大儲けしたユダヤ人富豪の跡取りたちだった。そして研究者も例外は居たが殆んどがユダヤ人だった。「フランクフルト学派」とは、ルカーチ、グラムシの理論をベースにマルクス主義を進化させ、これにヘーゲルの弁証法とフロイトの精神分析理論の融合を試みた、批判理論によって啓蒙主義を批判する社会理論や哲学を研究したグループを指す。「フランクフルト学派」についての解説は、難解で面倒だし、本題から逸れるので詳細は省くが、この「フランクフルト学派」は、1933年から1945年までの「国家社会主義ドイツ労働者党（NSDAP、ナチ党）」によりドイツから追放され、その殆んどが米国に亡命して生き延びた。ヒトラーから逃れて米国に拠点を移して共産主義思想を拡めてきたのである。近年、「サイレント・インベイジョン」（静かなる侵略）という言葉で、中共政府による共産主義思想の侵略的浸透工作が語られるが、中共政府誕生の遥か以前から、米国の左傾化・共産主義化が、この亡命してきた「フランクフルト学派」の研究者たちによって米国内に浸透していったのである。浸透と言うより、数世代かけて米国を蝕んできたと言った方が相応しい。そこに中共の侵略的浸透政策が加わった、サイレント・インベイジョンの挟み撃ちに今の米国は晒されているのである。「教育は国家100年の計」と言われるが、米国アカデミズムはマルクス・レーニン主義が擬態した「フランクフルト学派」によって「紅魔」一色に染められていった。

そういう状況にありながらも、保守層が大勢を占めていた米国は、過去に道を誤り、大日本帝国を殊更（ことさら）敵愾視し、蒋介石に肩入れして、結局は毛沢東による中華人民共和国建国を実現させてしまった。これも「Deep State」の深謀遠慮の為せる技である。そして、第36代米国大統領リチャード・ニクソンとヘンリー・キッシンジャー国家安全保障問題担当大統領補佐官の時代に「米国は誤ってフランケンシュタインがいる扉を開けてしまった」と後のニクソンは述懐している。未だに親中派であるキッシンジャー元大統領補佐官、元国務長官こそ「DS」の代理人である。キッシンジャーは97歳6箇月という老齢ながら、「トランプ政権下でぎくしゃくした米中の意思疎通を修復する事がバイデン次期政権にとって急務になると指摘、さもなければ軍事衝突への事態悪化もあり得る」と警告した。更に、バイデン次期政権についてキッシンジャーは、「新型コロナウイルスという共通の脅威が両国の政治的対話の突破口になるよう期待している」などと述べた。疫病蔓延の初期に隠蔽工作をした習近平へのお咎（とが）めは無しである。正に、悪魔の囁きだ。断言するが、米国であろうが、日本であろうが、欧州諸国であろうが、「共産主義の体裁をとる独裁国家 中共」との共存など民主国家には不可能である。新型コロナウイルス・パンデミックの元凶である中共政府と対コロナ共闘を組むなど正気の沙汰ではない。そのような容共政策こそ、米国の存続を危うくする。仮にそうしたとしても、大チベット（チベット自治区）・東トルキスタン共和国（新疆ウイグル自治区）・南モンゴル（内モンゴル）への侵略と非人道的弾圧の数々を、中共政府がやめる事など有り得ないし、民族浄化政策により消されてしまった満洲国が戻る事はない。況（ま）してや米国に蔓延る共産主義勢力の侵略的浸透工作は、止（とど）まるどころか更に勢いを増してしまうだろう。

「第二次世界大戦」と呼ばれる欧州広域・露・米の戦争や、「大東亜戦争」の開戦時や戦争終結当時は、米国の中枢であるホワイトハウスにも共産主義が蔓延（はびこ）っていた。当然、日本を占領した連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）にも共産主義者が紛れ込んでいた。敗戦後の日本でも共産主義の恐ろしさを知らないインテリ層に、共産主義革命を夢見る過激派かぶれが多く現れ、公安に逮捕されたが、その共産主義の残滓（ざんし）が日本共産党という政党である。日本共産党の党是（とうぜ）には、つい最近まで日本に於ける「共産主義革命」の理想が掲げられていた。そして、種類は違い敗戦後の日本社会の方が異常性に於いては特殊だが、米社会同様、左傾化の毒が蔓延している。日本社会の異常性とは「朝鮮悪」の蔓延であるが、これについては別項で詳述する。「朝鮮悪」を除けば、日本社会も今の米国社会同様、多様化・多文化共生という強制・マイノリティの存在感の肥大化と容認の強制・LGBTの正当化と国家承認の要求、そして自虐史観という精神汚染が広く蔓延して、国の先行きを暗くしている。第一次世界大戦が終結した後、10月革命を経たロシアにソビエト連邦が誕生した事で、米国ではボリシェヴィキ、アナーキズムに対する警戒心が高まった。「米国対日協議会」が発足した1948年には、国務省職員のアルジャー・ヒスが、米国共産党員でソ連のGRUの諜報員であったウィテカー・チャンバーズからヒス自身もスパイであると告発を受けた。ヒスは「非米活動委員会」で以前スパイ行為を否定していたため偽証罪で訴追され1950年に有罪判決を受けた。ソ連は第二次大戦中から米国内に諜報網を構築して、原爆開発の情報などを入手していた。1950年にはドイツ出身の英国人で「マンハッタン計画」に参加していた物理学者クラウス・フックスやジュリアス・ローゼンバーグとエセル・ローゼンバーグ夫妻によるスパイ行為も発覚した。ウィスコンシン州選出の共和党上院議員であったマッカーシーは、1950年2月9日の「リンカーン記念日」にウェスト・ヴァージニア州ウィーリングの共和党女性倶楽部に於ける講演で、「国務省にいる共産主義者のリストを持っている」と述べ、「国務省に所属し、今もなお勤務し政策を立案している250人の共産党員のリストをここに持っている」と発言して米国中を震撼させた。当時、米国に拡まった反共産主義に基づく社会運動、政治的運動で、米国上院議員のジョセフ・マッカーシー（共和党）によるマッカーシズム（McCarthyism）による告発を契機として「共産主義者である」との批判を受けた米国連邦政府職員、メディアやハリウッド映画関係者などの多くが告発された。その米国を追放された映画関係者の中には、後に名誉回復を遂げた喜劇王チャールズ・チャップリンもいた。このように米国社会は、内面から何度も共産主義の脅威に晒されながらも持ち堪えてきた。共和党議員とその支持者たちの正義・自由・伝統を重んじる価値観と信仰心が共産主義を受け容れなかったのである。

当時、米国内の様々な組織で共産主義者の摘発が行なわれた。米国下院では1938年に「非米活動委員会」が設立された。ジャーナリストのエドワード・マローはマッカーシズムを批判したが、マッカーシー上院議員はその告発対象を更に、米国陸軍やメディア関係者、ハリウッド映画関係者や学者・教育関係者にまで拡げた。その「学者」の中に「フランクフルト学派」がいたのだが、彼等はマッカーシズム旋風からもしぶとく生き延びた。米国のマッカーシー上院議員やその右腕の若手弁護士だったロイ・コーンは根気強く「共産主義者リスト」を作成し提出し続けた。その過程で、様々な偽証や事実歪曲、共産主義者の自白や協力者の告発、内部告発などがあった。自由・民主主義の盟主米国は一夜にして完成したのではない。このような産みの苦しみを数多く経験して、今の自由・民主主義・資本主義の米国が出来上がったのである。マッカーシズムは共和党だけでなく、民主党の一部の議員からも支持を集めていた。1961年に大統領に就任する民主党上院議員ジョン・F・ケネディもマッカーシーの支持者であり、後にマッカーシーに対する問責決議案が民主党から提出された際には緊急入院を理由に民主党上院議員としての投票を棄権している。弟のロバート・ケネディもマッカーシーと親しかったという。マッカーシー上院議員の若き右腕、ロイ・コーン弁護士が、後に第45代大統領となる実業家ドナルド・トランプの弁護士だった事実は何という因縁だろうか？　今しも、米国を共産主義づけにしようとの悪巧みを実行に移した悪魔「Deep State」の手先どもと果敢に戦うドナルド・トランプ大統領と、ロイ・コーン弁護士の関わりは宿命的とも言えるものではないか！　正にドナルド・トランプという人物は、米国を救うべくして救う運命を背負っているのかも知れない。

近年、米国では学校教育の左傾化により、親子の価値観が合わずに、伝統的価値観、信仰心、愛国心などの喪失が顕著である事が社会問題化している。左傾化教育により米国版「自虐史観」が蔓延している。こうした教育現場の破壊により、高学歴であればあるほど米国建国の理念から離反するものが多い。客観的に見れば、米国は先住民であるアメリカインディアンを大殺戮し、特に南部では奴隷使役による実に身勝手な富の蓄積が見られた事は歴史的事実である。併し、米国を支える誇りある価値観教育は米国人にとっては欠く事のできないものであるのは疑いようもない。今の日本人が失なってしまった精神的支柱を米国人も投げ捨ててしまう事は許されない。所謂、フロンティア・スピリット、奴隷解放宣言、公民権運動、自由・民主主義の国家理念、信仰心を大切に思う伝統、国家への忠誠心…等々を教育によって否定されては、アメリカ合衆国は内部から瓦解してしまう。「フランクフルト学派」と「中共の侵略的浸透工作」が長い年月をかけて米国を蝕んできたのである。日本人から観れば、米国ほど身勝手な国はないが、米国人にとっては「建国の理念」や「合衆国憲法」は依って立つ不可欠な理念・信念があらねばならない。先人は、アメリカインディアンを壊滅させ、非人道的な奴隷制度の上に胡座をかいてきた恥ずべき悪人だと、米国の若者や子供たちに教育するのは、米国人にとっては誤りである。キリスト教への信仰心に支えられて困難を乗り越えてきたからこそ、現在の自由で民主的なアメリカ合衆国があるのだと、これを子供たちに教えなければ、米国人としての自尊心や愛国心は生まれはしない。「今だけ、金だけ、自分だけ」を最優先する共産主義思想が蔓延すれば、様々な悪事、「暴力・窃盗・詐欺・麻薬・売春・ポルノ・児童ポルノ」も蔓延し、「マイノリティの過剰な主張」を受け容れる風潮は「同性愛・同性婚」を助長する。マイノリティの存在を否定してはいけないという配慮は必要だが、政府が助長したり奨励するのは間違いである。「フランクフルト学派」が持ち込んだ共産主義思想は何世代もかけて米国を内部から蝕み続けてきたのである。

念の為に明確にしておくが、生まれ持っての性同一障害者への差別は許されないし、それらの人々が同性婚に及んだ場合、家族として国の社会保障を受ける権利は当然ながらある。併し、そういう風潮を助長し、一般社会に広め、社会制度に組み入れよという、所謂マイノリティの権利主張の行き過ぎには正当性はない。そういうマイノリティの存在は容認するべきだし、差別する事は許されないが、飽くまでも特殊事例である事に変わりはない。この点ははっきりしておく必要があろう。

「Deep State」を信奉するウォールストリートのエリートビジネスマンにはソシオパス（反社会的人格障害者）が大勢いるというのは、米国に於いては統計的事実である。そういうソシオパスには、米国人としての正義や信仰心・愛国心がなく、カネや麻薬や歪んだ性欲にしか興味がない。そういう連中に米国を踏み荒らさせてはならない。クリントン、オバマ時代の米国は人類の正義に反する中国共産党の思い通りに懐柔されてきた。クリントン、オバマ、バイデン一族は莫大な賄賂やハニートラップの罠に嵌り、米国の国益を害し続けてきた。それをトランプに見抜かれた事を知っているからこそ、投獄を恐れて死ぬ気でトランプの再選阻止に夢中である。彼等には愛国心の欠片もないから、「Deep State」の思う壺である。米国の年金基金は米ドルを中国航空工業集団（AVIC）への投資している。米国の退役軍人の年金が注ぎ込まれるAVICはボーイングに匹敵する航空企業で主にミサイルを製造している。米国の航空機を撃墜し、空母を撃沈する武器を製造している企業である。キッシンジャーやクリントン夫妻、オバマ、バイデンが望む中共への歩み寄りとは、結局は大敵中共を利するのである。計画的不正選挙で民主党のバイデン、ハリスに政権を渡してはならない。米国を救うべくして救う運命を背負っているドナルド・トランプ大統領の再選なくして自由・民主主義国の盟主たる米国の安定的成長など有り得ない。どうせ直ぐに身内から引き摺り降ろされるボケ老人バイデンに代わって、世界と米国に破滅を齎らす悪魔の手先こそカマラ・ハリスである。今、米国は大統領選挙を通して「Deep State」が推進する中国共産党とその手先と、国家の命運を賭けた戦争をしている。戦争である以上、それがサイレント・インベイジョンであろうが相手は命懸けで挑んでくる。迎え撃つ自由・民主主義陣営の盟主、米国の健全な保守主義者も命を賭けて迎え撃たねば到底勝てはしない。今般の米国大統領選挙では、計画的な不正選挙の闇を暴き、関係者を全員処罰する使命を負っていると考えるべきである。100年後にトランプ再選に懸けた戦いに於けるトランプ大統領の名言の数々は、「第二のアメリカ独立宣言」と呼ばれるだろう。「自分の信仰に誇りを持ち、信念に勇気を持ち、神への信仰があれば失敗する事はない」…これもトランプ大統領の言葉である。米国人はメディアなどに騙されてはならない。最後まで諦めない男、ドナルド・トランプの勝利に貢献する努力を惜しんではならない。

今般の米大統領選と米国民の予想を超えた左傾化、悪魔「Deep State」とその手先どもの悪巧みは、こうして歴史を俯瞰して見詰めれば自ずと遠因と今の構図がはっきりと理解できるのである。このような分析ができない、今の日本のジャーナリストや自称知識人たちは誠に情けない限りである。

トランプ政権が仕掛けた壮大な罠に嵌（はま）った民主党政権

この原稿を投稿した段階では、未だ米大統領選挙の最終的結果は出ていない。おそらくトランプの二期目は絶望的とされ、誰もが民主党のジョー・バイデン新大統領誕生を信じているか、不承不承ながら受け容れているだろう。併し、現実にはトランプ再選の道は未だ閉ざされてはいない。主要メディアの報道を根拠としてバイデンは、正式とは言えない「勝利宣言」を発した。これを受けて日本の菅義偉首相を含む主要先進国のリーダー達は、バイデンを米国の新大統領と見做（みな）して続々と祝意を送っている（菅首相はTwitterで）。「戦後教育」に洗脳され、無自覚に「良識的日本人」を演じる日本のマスメディアや知識人から猛反発を受けそうだが、日本の内閣総理大臣は今こそ正統に再選されるべきトランプ大統領に陣中見舞いの電話を入れるべきだ。日本は邪悪の側に立ってはいけない。卑劣な民主党陣営に対してトランプ陣営は司法の場で「正義」を貫く姿勢だが、米国の主要メディアはトランプの人格攻撃ともいえる「悪足掻き（わるあがき）」と断じている。日本のマスメディアも米左派メディアの後追い報道をするばかりで、その結果マスメディアを主たる情報源とする日本国民の多くもトランプ再選は無くなったと信じ込んでいる。直近の情報によると米主要メディアは、「メラニア夫人と娘婿のクシュナーがトランプに潔く敗北を認めるように説得している」…と報道したが、クシュナー本人が即座に「その報道は嘘だ」と反論した。日米ともにマスメディアの報道はそれほどいい加減なのである。

それにしても、今回の大統領選挙に於ける米主要メディアの形振り（なりふり）構わぬ反トランプぶりは常軌を逸した偏向といえる。衆人環視の下（もと）で盗みを働いた者を嘘偽りを並べ立てて無理筋の擁護をしているようなものである。Facebook・Twitter・Googleといったインターネット大手企業も左に倣（なら）えであり、その遣り方は余りにも露骨過ぎて眼に余る。超大国の現役大統領が次々とTwitterの呟きを削除されるなど眼と耳を疑う有り得ない現実というしかない。世界中が注目している中での検閲による言論統制を目（ま）の当たりにすると、自由民主主義陣営の盟主たる米国であるだけに衝撃の度合いは格段に大きい。選挙結果がどうなろうと世界史に大きな汚点を遺す不正の横行である。それをマスメディアやSNS運営企業が堂々と検閲をして言論統制しているのを隠そうともしないのだから正気の沙汰ではない。

日本の支配階級（政・財界・教育界・法曹界・マスメディア界・及び言論界全般に浸透した朝鮮人勢力と反日左翼、中共の「超限戦」に屈した者ども）は許し難いが、其奴らを日本国民を裏切り、売国に奔（はし）る特権階級とすら認識できない多くの日本国民は愚民と言わねばならない。日本人でありながら、日の丸・君が代を忌み嫌い、左派米国人がたった一週間でつくった所謂（いわゆる）「日本国憲法」を74年間も後生大事におし戴いているのだから呆れるしかない。「大東亜戦争敗戦」による「連合国軍最高司令官総司令部」（General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers = 「GHQ/SCAP」）の洗脳統治により、完全に左傾化・反日化してしまい、日本人たる自覚もアイデンティティが陰も形も感じられない無残な状況から脱し切れない抜け殻のような国民に成り下がっている。今や日本をこのように骨抜きにした張本人であった側の米国自体に、左傾化・社会主義化・反米化が蔓延し、更に勢いを増しているように見える。自由・民主主義国の盟主たるアメリカ合衆国が、左派というより、もはや完璧な社会主義勢力及び犯罪組織に成り果てた米民主党により、その強大であった国力を衰退させ始めた歴史的転換点を迎えていると言っていい。

それにしても、NBC・CBS・ABC+CNN〔所謂（いわゆる）三大ネットワーク+CNN〕とPBS（米国公共サービス）・MSNBC（MicrosoftのポータルサイトMSNとNBCを組合せたチャンネル名を冠したニュース専門放送局）、数少ない共和党系のFoxニュースの一部と、GAFAと呼ばれる巨大IT関連企業（Google・Apple・Facebook・Amazon）+MicrosoftとTwitter…それらを総称して最近ではTeck Giants（Amazon,Apple,Alphabet,Facebook,Microsoftの5社+α）と表現される。言い換えれば、「マスメディア」と「ウォール街」と「シリコンバレー」の大立者（おおだてもの）、億万長者達、そして愛国心を失ない中共に魂を売った売国奴という、ひとりで立ち向かうには余りにも強大で卑劣な勢力とトランプ陣営は孤軍奮闘している訳である。これだけあからさまに不正を見せ付けられると、ディープステート（国際金融資本）の存在はもはや陰謀論と決め付けて取り合わない方がおかしいではないか。トランプは今、たったひとりでディープステートと彼等がつくり出したモンスターである中共一味に立ち向かっているのである。

トランプは、「今回の選挙は公正・誠実・透明でなければならない。それは私やバイデン氏の為でもなく、共和党や民主党の為でもなく、アメリカ合衆国の為です。歴史に汚点を遺さないよう、アメリカ合衆国はこのような事を許してはいけない」と述べているが、国民の為に命懸けで戦っているトランプの真意を、どれだけの米国民が理解しているか甚だ心許（こころもと）ない。選挙結果がどのようなものになろうと、このトランプ大統領の言葉は歴史的名言として後世に語り継がれるだろう。遡ったらキリが無いが、ヒラリー・クリントン元国務長官、元大統領候補、バラク・オバマ元大統領、ジョー・バイデン元副大統領、現大統領候補（次期米国大統領を僭称中）とその息子は訴追され、投獄されるべきである。オバマ当時大統領はバイデン当時副大統領を「亜細亜への転換」担当に任命した。この亜細亜重視策は、カート・キャンベルとヒラリー・クリントンの政策で、ジョー・バイデンはそれを任されたからこそ、中産階級出身の苦労人などと偽って今やトランプを凌ぐ大金持ちに成り上がったのである。金の出所は主に中共であるが、腐敗したバイデン一族は中共の他ウクライナからの賄賂も受け取り続けて今の富豪の地位を獲得した。現段階で確たる証拠はないが、オバマは4千億ドルで南支那海の権益を売り飛ばして、所謂「戦略的忍耐」などという理解不能な政策をとる事で中共政府に便宜を取り計らった。時系列で見れば、バイデンが「亜細亜への転換」担当となった時期と、中共政府が唐突に防空識別圏拡大を主張した時期が符合する。オバマからの担保を得たからこそ、習近平は国際的に約束させられた南支那海の埋め立てと軍事要塞化を強行したのである。

このように、呆れるほど醜い売国奴、オバマ、バイデン一族の訴追・投獄は米国が国家として再興する為に避けては通れない道である。現状では、我が日本国の再興は日本人自身の手では今や不可能に思えるが、米国は国家再興を自力で果たす事が今なら可能であろう。好むと好まざるとに関わらず、米国とはエネルギッシュで常に燃え盛る国力を迸（ほとばし）らせてきた国である。米国が今般の大統領選挙で見せた国家衰退へと向かう有りさまを確（しか）と見据える事ができれば、もはや自身では何も成し遂げられない迄に無力化してしまった日本人の覚醒も強（あなが）ち不可能とは言えないかも知れない。これほどの衝撃を受けて尚、覚醒できないなら、日本人は滅びても仕方あるまい。そうならない為にこそ、米国で現在進行中の大事件を機に、日本人は覚醒しなければならない。目の前で断行されている悪事を日本は善用するのである。日本にとっても米国にとっても、これは最後のチャンスとなろう。現状では、日本のマスメディアとそこに呼ばれる知識人たちは、米民主党の不正選挙の実態には一切触れもせず、言論統制を敷く米左派メディアの発表をなぞるような発言に終始してバイデンの当確に正当性を与える為体（ていたらく）である。マスメディアのみを情報源とする所謂 情弱日本人は為す術も無く米民主党の不正選挙を受け容れざるを得ないのだろうか？　為されるべき「正義」を語る事なく、新大統領とどう折り合いを着けて行くか逡巡（しゅんじゅん）しているようでは我々のご先祖様は永遠に浮かばれない。　

大統領選挙中、就任以来トランプが多用してきたTwitterが数日間もブロックされている。超大国の現役大統領が、検閲を受け言論統制されなければならない現状は異常事態事といえる。自身の主張が有権者に届くようトランプはTelegram（テレグラム）やGrab（グラブ）のアカウントまで開設して真実の発信を試みている。Donald J Trumpで検索すれば、今のところは誰にでも見る事ができる。トランプ陣営は、ひとりでも多くの有権者からの声を受け付ける為、ホットラインも立ち上げた。選挙の不正や権力の濫用を告発する為の専用サイトも開設した。→http://djt45.co/stopfraud このサイトには直通の電話番号も掲載されている。トランプ大統領は今、孤軍奮闘しながら米国民に助けを求めているのである。ディープステートと中共という巨悪に果敢に立ち向かって米国民を護り続けたトランプ大統領が、今回は自国民に助けを求めているのである。Foxニュースは米国では比較的保守的な立場のテレビ局だが、今やバイデン当確を既定路線のように報じるキャスターが現れ、一部は既に魂を売った。併し、評論家兼司会者のショーン・ハニティなど良識的なジャーナリストも未だFoxニュースに在籍している。ハニティは11月5日、選挙妨害を証明する写真や動画を、自身が開設した公式サイトに投稿するよう呼び掛けた。「信頼に足る証拠が集まり拡散すれば、トランプ大統領を助ける事になる」、「これは私の人生に於いて最も重要な選挙だ」とハニティは訴えている。宛先は vote2020@hannity.com 。Foxニュース宛てでは無く、自身の公式サイトに投稿してくれと言うところを見逃してはならない。もはや誰も信じられないという事だろう。

ABC,CBS,MSNB は5日午後、トランプ大統領が選挙開始以来初めてのホワイトハウスに於ける記者会見の中継を中断した。MSNB の司会者ブレーン・ウィリアムズは「私たちは大統領の談話を中断するだけでなく、彼の発言を修正しなければならない」と居丈高（いたけだか）に非難した。CBSの司会者ノラ・オドネルも中継を中断。ABCの司会者デヴィッド・ミュアーは中継中断後に「トランプ大統領の発言はFactチェックが必要だ」と批判した。CNNは大統領の記者会見中継を中断こそしなかったが、「トランプ大統領は証拠を提供していない」と難癖をつけた。トランプ大統領の中断された発言内容は、大紀元（ニューヨークを拠点とするエポック・メディア・グループが世界30箇国以上で発行する多言語メディア。主に中共政府の悪事隠蔽を暴くニュースを配信している）は記者会見を生中継した。トランプ大統領が中継を中断された発言は、先述の通り「今回の選挙は公正、誠実、透明でなければならない。それは私やバイデン氏の為でもなく、共和党や民主党の為でもなく、アメリカ合衆国の為です。歴史に汚点を遺さないよう、アメリカ合衆国でこのような事を許してはいけない」というものであった。また「合法的な票を数えれば、私は楽勝だ。違法な票を数えれば、彼等は選挙を盗む事ができる」、「彼等は選挙を不正操作している」とも指摘。その上で民主党を非難し、「（自分は）この選挙の誠実さを守る」とも述べた。トランプ大統領は「民主党による不正行為を告発する証拠を多くの人が送ってくれた。例えば、（民主党支持者以外の）監視員は開票センターに近寄る事さえ許されず、投票数を確認する事ができなかった」、「ペンシルバニア州では裁判所命令を提示しても、監視員の入場が阻止された」、そして「選挙の不正行為はアメリカ合衆国の恥である」、「激戦州の幾つかは、裁判所が決める事になるだろう。我々はどうなるか見守って行く」と締め括（くく）った。トランプ大統領のこの発言の何処が間違っているというのか？

数え上げたらキリが無いが、不正のFactは幾らでもある。ミシガン州在住のチャイナ系アメリカ人、シミッドさんはマスクこそ外さなかったが、自身の姿を撮影されながらの大紀元の取材で、「デトロイトの中心部でTCF郵便投票集計センターの開票所で共和党の開票立会人として監視業務にあたっていました。開票所には137のテーブルがあり、それぞれ5人が票を読み上げ、全部で50人の共和党側の開票立会人がいました。票を読み上げる人と立会人は何れも、3日の午後10時から4日の午前5時までの合計7時間仕事をしていました」、「私（シミッドさん）が監視したのは83番のテーブルで、実際の開票作業は3日の午後11時から行なわれましたが、当日の午後12時頃になると全開票所の票が無くなり、私が担当したテーブルは数十枚の投票をカウントしただけでした。最も少ないテーブルでは20枚程度しか票が無かったでしょう。1テーブル当たり平均50枚開票したと計算すると、開票所でカウントしたのは7,000票を超えないでしょう」とシミッドさんは語った。併し、「4日午前4時頃、突然投票用紙61箱を載せたワゴン車がやってきました。開票管理者は新たに1万6千枚の票が入ったと発表しました。そして彼等は作業に入る準備をしていましたが、午前5時近くになり、投票はまだ配られておらず皆んな帰ってしまいました」併し、彼女が7時頃に状況を確認したところ、彼女が担当した開票所で13万枚の（民主党）票がカウントされていたと報じられた。シミッドさんは「そんな事があり得ますか？」「一晩中7千枚の投票がカウントされていただけだったのに、いきなり13万票と報道されるなんて。1分回に50枚だとしても無理ですよね？」、「一般市民はそれを知らないが、そこにいた人にはそれはあり得ない事だと分かります。非常に大きな問題があります」と証言した。これが左派メディアが無視し続けているFactのひとつである。

また、ミシガン州在住の女性有権者が自分の経験を語る動画が話題になっている。彼女はボランティアの開票立会人を務めている。彼女の話によると、「全米自動車労働者連合会」を名乗る人物が開票所に来て、女性に投票用紙のサンプルを渡して、民主党（候補者）全員に投票するよう要求したという。更に、立会人の女性に5ドルを渡してバイデンに投票するよう求めたともいう。女性は「この国は私に選挙権を与えてくれました。民主党を含む総ての人が不正をせず正直に投票する事を期待しています」と呼びかけている。実際、不正に怒りを爆発させている者の中には民主党員も少なからずいる。ブライアン・マッカーシーという男性がフィラデルフィアのカンファレンスセンターで話している動画もネットで公開されている。彼はフィラデルフィアで民主党員として登録している。彼はボランティアで開票作業を監視していた。マッカーシーさんは動画の中で次のように述べている。「ここで起こっている腐敗について話します。30〜100フィート（9m強〜30m強の距離）以内では、彼等の行動を監視する事さえできなかった」「これはアメリカ大統領に対するクーデターです」。更に、「フィラデルフィアのジム・ケニー市長はドナルド・トランプはアメリカ大統領選に勝てない」と開票前にツイートした。ジョシュ・シャピロ司法長官、ラリー・クラスナー地方検事も名指しして非難したい」「今起きている事が信じられません」「ジョー・バイデンやドナルド・トランプの問題ではない。我々の民主主義の問題だ。フィラデルフィアの上層部で深刻な腐敗があると確信している」。是等（これら）の告発動画は総て顔出しで本人特定が可能な状態で公開されている。民主党が逆転勝利した激戦集ではこのような事例に枚挙の遑（いとま）がない。

次に、遽（にわか）には信じ難い不審事を指摘する。つい先日まで、ハンター・バイデンとバイデン一家のスキャンダルに誰もが注目していた。これを報じたのは主要メディアではなく、唯一共和党よりのニューヨーク・ポスト紙のみであった。Twitter社が即座にニューヨーク・ポスト紙のアカウントをブロックしたのは記憶に新しい。Twitter社は現役大統領とメディアをも意に染まなければ言論統制の対象とするほどの強大な権力を行使したのである。当時は多くの論争を巻き起こしたが、驚いた事にニューヨーク・ポスト紙も遂（つい）に「闇の勢力」に買収されたか脅されたかして、左派に籠絡（ろうらく）されてしまったようである。大勢を見極めての保身に奔ったのかも知れないが、「正義」に対する裏切り行為である事に変わりはない。11月8日のニューヨーク・ポスト紙は、トランプ大統領の記者会見の写真に「落ち込んだトランプ氏は、ホワイトハウスで根拠のない選挙詐欺を主張した」との説明文を掲載した。カネと暴力、ハニートラップなどの脅威に直面した場合、どれだけの人が毅然と対応できるだろうか？　多くの場合、そういった甘い、或いは暴力的な脅威の背後にはディープステートや中共勢力が潜んでいる。チャイナ系のSFエクスプレスは、米大統領選が不正に塗（まみ）れている事を知っている筈だ。集計所にある筈のないSFエクスプレスの大荷物があったビデオの証拠がある。耀眼（ヤオイェン）なるメディアによると、中共浙江省の義烏（イーユー）印刷会社の副工場長が、今年（2020年）5月に米国の選挙投票用紙500万枚の印刷を密かに受注していた事を（偽投票用紙の写真つき）で明らかにした。この発注は謎の米国人によるもので、米国の印刷会社は中共ウイルス（covid-19）被害により海外の印刷会社に協力を求めてきたという。彼等はこの発注について義烏印刷会社に機密保持を要求し、機密保持契約を締結したという。ペンシルバニア州の偽装投票事件が取り沙汰されてから初めてこの副工場長は、その投票用紙の捏造に自分たちが加担させられた事に気付いたという。この副工場長はトランプ大統領支持者ではないが、正義感から真実を暴いたという。ペンシルバニア州の投票用紙の3分の1が偽の投票用紙に差し替えられていた計算になる。

米国を覆い尽くしている「闇」は限りなく深く、その裏には巨大な「悪」が存在している。今般の米大統領選挙は、「政治信条や政策論争、イデオロギーの戦い」では無く、「善と悪」、「伝統と堕落」の戦いである。闇の最深部に潜む巨悪はディープステート（国際金融資本）であり、彼等は中共というモンスターの生みの親であり、「大東亜戦争」の仕掛け人でもある。彼等はグローバリズムを推進し、金儲けの手段として平然と闇に乗じて戦争を企て、戦争の度に大儲けしてきた。「明治維新」では、薩長軍と江戸幕府双方に米国で引き起こした南北戦争で余った武器弾薬を売り捌き、「日露戦争」では、大日本帝国とロシア帝国双方に資金提供をして、莫大な儲けを得た。ディープステートの手先であるネオコンは、トランプ共和党からバイデン民主党に鞍替えして第二の南北戦争勃発を企てている。彼等にとっては、47年間の政治活動で何も成し遂げられずに、認知症の症状が出始めたバイデンなど単なる捨て駒である。米国民に尽くす為にグローバリズムからの脱却を試みたトランプを排除して、極左のカマラ・ハリス政権樹立を企てているだけである。従って米国大統領に就任できたとしてもバイデンは直ぐに引き摺り下ろされる運命にある。誠に哀れな老人である。日本人はこの現実から多くを学び取り、覚醒し、自国再興の可能性を信じて立ち上がる時である。先ずはトランプ大統領の再選を祈願しよう。米国の為にも、そして世界の自由を希求する国々の為にも、何よりも日本再興の為に、トランプ再選が最も大切な道だからである。

米左派メディアのスタンスは相も変わらず「証拠がない」の一点張りだが、証拠に辿（たど）り着く為のヒントは、メディアが中断したトランプ大統領の発言の中に幾らでもある。ネット上に投稿された動画や写真、関係者の証言や内部告発は、今も続々と集まっている。証拠を集め、検証するのは本来、米国大統領の仕事ではない。ジャーナリストが身を粉にしてこなすべき仕事である。ABCの司会者デヴィッド・ミュアーこそ、自身で数々の疑惑のFactチェックをしておくべきであった。巨悪に加担する者の多くは自分は正義を為していると錯覚している場合が多い。無自覚な偽善者は悪事に加担している自覚がないのだ。Facebookのザッカーバーグも、Twitterのジャック・ドーシーも、検閲や言論封殺を悪事の自覚無く実行しているのだろう。米国をトランプから取り戻す事が正義だと信じているのだと思う。Googleの親会社Alphabet Inc.（アルファベット）のCEOサンダー・ピチャイも、Amazonの創始者ジェフ・ベゾスも、Appleのティム・クックも、民主党支持に何の罪悪感も持ってはいないだろう。精々、「大義の為に手段など選んではいられない」と考えていれば上等である。併し、それではチベットや東トルキスタン（ウイグル）での非人道的行為を正当化し、自国の人民からも言論の自由を奪っている習近平と一緒である。

トランプ再選の可能性は未だ充分にある。鍵はディープステートと中共の毒牙が、マスメディアやIT関連企業やウォール街を席巻しているように、司法が悪に染まっていないかどうかである。司法が期待通り正常に機能するなら、トランプ陣営の正当な主張が通り、トランプ再選は約束されるだろう。私は米国の良心を信じる。どのような紆余曲折を経ようとも、トランプ大統領が二期目を務めれば、次はペンス副大統領やポンペイオ国務長官が共和党大統領として名乗りを挙げるだろう。トランプ再選イコール民主党の終焉である。そうなれば民主党からは、30年、50年と大統領は輩出されないどころか、民主党は存続すら危ぶまれる解党的ダメージを受ける。恐らくトランプ再選により民主党は解党するだろう。その道こそが「正義」であり、トランプ大統領の再戦しか米国、自由主義諸国、取り分け日本の生き残る道は無い。

では何故、米国はここまで狂ってしまったのだろうか？　国際的、世界史的パラダイムシフトを紐解（ひもと）くには、100年単位で歴史を俯瞰する必要がある。米国と日本を蝕む今の狂気の根本原因について論じるのは次回に譲る。しばらくBlog更新をサボっていたが、この続きは近々投稿する。