ウクライナ「侵略戦争」の裏に Deep State の陰謀あり

（文章の間隔が反映されないので、間隔の代わりに＝＝＝＝＝＝を入れました。PCの不調か？アプリの不調か？・・・恐らくHTMLの知識不足が原因だと思います。読みにくい連続文で、済みません。） http://the-soliloquy-of-ishikawa-quon.blog.jpからも、お読みいただけます。＝＝＝＝＝＝ 「過熱気味の一斉報道には疑いの目を向けた方がいい」といつも主張してきたから、今回は「プーチンが悪い」、「ウクライナの人々が可哀想だ」という論調一辺倒の、「ロシアによるウクライナ侵略のテレビ報道」から敷衍（ふえん）して、「侵略戦争」、米国を操る「Deep Stateの陰謀」について考えてみたい。「ウクライナ問題」について調べてみると、米国の大統領にジョー・バイデンのような、政治的信念の無い傀儡が据えられた「必然性」が良く見えてくる。「似非パンデミック」と同様「ウクライナ問題」も、全ては最初から仕組まれていたのである。====== 「ウクライナの騒動」について、このままマスメディアが扇動する方向に靡（なび）いてしまって良いのかといった、この手の問題意識は日本人にとっては常に必要である。「ウクライナ問題」を報じるマスメディア（テレビ）は、相変わらずフェイク映像を紛れ込ませて、戦争の悲惨さを、必ずしも巧妙とは言えない、寧ろ杜撰（ずさん）な方法で捏造報道している。それを信じ切る日本人が大多数なのだから、「コロナ詐欺」を成功させた同じ勢力の遣り口は実に効果的だった。騙す方が悪いに決まっているが、（はっきり言って）騙される馬鹿も馬鹿だ。虚報の完成度など高かろうが低かろうが、最初にショック療法的な強い「恐怖」を与えられれば、一般大衆など簡単に騙されてしまう。突然の「恐怖」（或いは衝撃）に、人々は集団ヒステリー状態となり、そこに尤（もっと）もらしい説明をこじつけたり、「解決策」を提示すれば、皆、それに従ってしまう。これがプロパガンダの典型的手法である。「混乱の無いところに混乱をつくり」、「誰にでも分かる単純な構図を繰り返し刷り込んで信じ込ませる」という遣り方である。「2020年の米大統領選挙の強引な不正」と同時に始まった「似非パンデミック騒動」、「毒ワクチンの接種推進」、様々な「私権制限と強制（或いは同調圧力）」、人為的な「経済的苦境」…　これらと同一線上に「ウクライナ問題」がある。大規模な人殺しである「戦争」は悪いに決まっている。誰にでも分かる事だ。一般の何の罪もない人々、お年寄りや子供たちが、爆弾や銃弾の犠牲になるなど許されるものではない。併し、「如何なる戦争も起こしてはならない」と言うのは、実は平時の綺麗事で、本当の「戦争」の意味について身を以（も）って考えた事もない無責任な頭でっかちの、為にする言種（いいぐさ）である。利害が異なる国々が犇（ひし）めく国際社会にあっては、避けようにも避けられない戦争もある…　そういう現実を今の日本人は知らないし、知ろうともしない。私たちの先人はそういう「戦争」を切り抜け、多くが命を落とされた。今の日本人は、そういった先人の墓の上に胡座（あぐら）をかいている。現実の全てが理に適っている訳でも、現実の全てが正義でもない。この世の中は完璧ではない。そこで生活する人々にとっては、人生も生命も奪われかねない戦争は、過酷であり、悲惨である。「戦争」が悪だという考えは正しい。だから戦争は可能な限り起こしてはならない。====== では、日本のように所謂「平和憲法」を戴き、「戦力は保持しない、武力も行使しない」という憲法を国内外に知らしめておけば、如何なる他国からも「侵略」されないのか？　と言えば、そんな事は絶対にあり得ない。だから「日本国憲法」では許されない筈の「戦力」である「自衛隊」を我が国は保有している。「理想と現実」が必ずしも一致しないのは、日本人が最も切実に理解しなければならない真理である。1991年、英国を除くNATO諸国、中でもフランスとドイツが強力に不支持を表明した「湾岸戦争」を始めた米国のジョージ.W.ブッシュ政権に、我が国の当時の内閣総理大臣 小泉純一郎はいち早く支持を表明した。クウェートを占領したイラク軍に対して、数千発、数万発の砲弾やミサイルを浴びせる米国側が撮影した夜間の集中砲火の映像は、映画など比べ物にならない程のリアル感と凄まじさで、当時「劇場型戦争」と形容された。占領したイラク兵は元より、多くのクウェート人の生命もこの戦争によって奪われた。この時、クウェートの、そしてイラクの、老人や子供たちに降りかかった悲運に思いを寄せる日本人がどれだけ居ただろうか？　少なくとも、イラクの人々に寄せる日本人の同情心、というよりはテレビが煽るイラクの悲運は、ウクライナに寄せるものとは比較にならないほど少なかった。実は米国（のネオコン←Deep Stateの一員）は、イラクのサダム・フセイン大統領に対して「イラクがクウェートに進軍しても、米国は一切関知しない」という内容の嘘のシグナルを送っていた。米国の戦争は、この「相手に先に手を出させる」というのが常套手段である。嘗て日本が「大東亜戦争」に引き摺り込まれた状況は、イラクやウクライナより更に複雑で根深い悪意が込められていたが、単純化して考えれば、日本もこの手で演（や）られた。先に手を出させるという、避け難い米国の常套手段に嵌められざるを得なかったのである。イラクもネオコンの罠にまんまと嵌められた訳だ。イラク軍は予想外の米軍の猛攻撃に遭い、僅か5日間で敗走した。このネオコンとグローバル大企業群のビジネスの為に、イスラム教の聖地を抱えるサウジアラビアに駐留した米国には、アラブ諸国を含む「多国籍軍」として35箇国が参加し、ソビエト連邦さえこれを支持した。アフガニスタンを侵略したソ連軍に対して米国の支援を受けて戦ったサウジアラビアの財閥の御曹司 オサマ・ビンラディンは、異教徒である米軍が祖国に駐留して我が物顔で跋扈（ばっこ）するのに反発して、国際テロ組織「アルカイダ」を率いて反米活動を始めた。1998年にはケニアやタンザニアの米国大使館を爆破した。それを見たネオコン（を始めとしたDeep State）は、2001年9月11日に米国本土で「同時多発テロ」（世界貿易センタービル、他への旅客機追突テロ）事件を「演出」し、「それをオサマ・ビンラディンの所為（せい）にした」。テレビだけ観ている人は、「9.11 同時多発テロ」の真犯人を未だにオサマ・ビンラディンだと信じて疑わないだろう。保守的な評論家として知られるA参議院議員さえ、「9.11 陰謀説」を否定している。====== このように、「9.11」を米国（を操るDeep State）による「自作自演」と見做（みな）し語る事は、「ナチス＝ドイツ」の人道的犯罪について調査したり、事実誤認を指摘（否定）したりするのと同様、今や「陰謀論」と言うより「タブー視」されている。米国はオサマ・ビンラディン率いるアルカイダを匿ったとして、アフガニスタンのタリバン政権を攻撃して崩壊させた。これらは皆、「湾岸戦争（イラク攻撃）→イラクの石油資源と農作物の強奪」と繋がっている。ウクライナも広大な穀倉地帯を持つ有数の国であり、石炭やウランなどのエネルギー資源が埋まっている。「湾岸戦争」では、米国のネオコン、軍産複合体、石油メジャー、モンサント（現バイエル）、ヴェオリア…（何れもDeep Stateの有力メンバー）が、寄って集（たか）って喰い荒らすように大儲けをし、今もそれは続いている。「ウクライナの穀倉地帯とエネルギー資源」も同様に狙われている。「ウクライナ問題」を、プーチンの領土拡張的野心による「侵略戦争」だと単純化してしまうのは、分かり易くはあるが、本質から目を逸らす「情報戦」に安易に乗せられてしまうようなもので甚だ危険である。ウクライナに進軍したプーチンの動機に領土拡張的野心があるのは当然としても、それは全体像の一側面に過ぎない。テレビが報じない、こういった裏事情を「陰謀論」だと聞く耳持たぬ者は真実から眼を背ける愚か者である。彼（か）のニーチェも、「世論を信じる者は自分で眼を隠し、自分で耳に栓をしている」という言葉を遺した。現代の世論はテレビがつくり出す。テレビが騒げば、皆テレビに誘導されてしまう。テレビと違う事を主張すると、良くて「無視」されるか「馬鹿にされ」たり、「誹謗中傷」を受ける。悪くすれば「人格否定」されたり「長年の友を失なう」。最悪の場合「生命さえ狙われる」。私は良い方も最悪な方も全部経験した。====== 「湾岸戦争」では、1992年「ナイラ証言」という陰謀が実際に演じられた。米国は「イラク攻撃」を正当化する為に、イラク兵の残虐さをクウェート人少女ナイラに語らせた。ナイラは米国議会で泣きながらイラク兵が如何に残虐だったかを訴えた。証言の中には「イラク兵がクウェートの病院の中に攻めてきて、その中にいた赤ちゃんを皆殺しにした」という生々しいものもあった。これが反戦機運の米国世論を一気に変えた。併し、少女ナイラの告発は全て芝居だった。ナイラは当時クウェートの駐米大使であったサウード・アン＝ナーセル・アッ＝サバーハ（クウェート王族）の実の娘だった。彼女は一度もクウェートに行った事が無かったと言う。この芝居を裏で操ったのが、クウェート政府の意を受けたヒル アンド ノウルトン ストラテジーズ（Hill+Knowlton Strategies）社による「自由クウェートの為の市民運動」の「反イラク国際世論扇動の為の広報キャンペーン」であった。「湾岸戦争」はPR会社、つまり広告技術によって操作されていたのである。「老人や女性や子供の証言」或いは「実際に現場を見た被害者が嘘をつく訳がない」との、善良な人々の根強い思い込みを巧妙に利用した「プロパガンダ」である。ウクライナ情勢を報道するテレビ報道でも、老人や、女性や、子供の被害者が泣き叫ぶ姿が映し出される。ウクライナの人々がロシア軍の攻撃から逃げ惑う報道の映像には、スティーブン・スピルバーグ監督のハリウッド映画「ディープ・インパクト」の映像の一部が使われたりしている。ハリウッドはDeep Stateの本拠地のひとつでもあり、共産主義思想に汚染されている。だから大統領選挙の最中にトランプ支持を匂わせただけで、主役を務める有名女優のシリーズ番組が中断されたり、所属事務所を一方的に解雇されたりした。コロナに否定的な医師が医師免許を剥奪されたりしたのと同じである。「米大統領選挙」、「コロナパンデミック」、「コロナワクチン」、「ウクライナ問題」には、こういった共通項が幾つも見受けられる。「ウクライナの捕虜となったロシア兵が語る話し」も疑わしいものだ。カメラの前であんな事を喋ったら、二度と祖国には帰れないだろうし、国に住む家族の立つ瀬が無くなってしまう。また、「騙されてウクライナに送られたロシア兵の母親の証言」などもヤラセの可能性が極めて高い。覚えておかなければならないのは、「テレビ報道の足並みが揃い過ぎていると感じたら怪しいぞ」と考え直してみる事だ。当ブログでも紹介した、「新型コロナのクライシス・アクター」のネタバレ話しを思い出して頂きたい。テレビを観るのは構わないが、そういう事実を知っているのと知らないのとでは大違いである。====== 2022年2月18日、バイデンは記者会見で、「ロシア軍は数日中にウクライナを攻撃するつもりだ。そう考えるだけの理由を得ている。ロシアはウクライナの首都を標的にする」と発言した。だが、何と「米国は何もしない」とも付け加えた。更に「米国人はウクライナから退避すべきだ。我々は世界最大規模の軍隊と向き合っている」　…と公式に発言した。痴呆症がそう言わせたのではないのは確かだ。これは朝鮮戦争の時に「米国は韓国に興味はない」と言って北朝鮮を誘い出し、サダム・フセインに「米国はクウェートに興味はない。クウェートに米軍を送らない」と言ったのと同じ、米国のお家芸なのである。このバイデンの発言を受けて、3日後の21日にプーチンは東ウクライナのドンバス2州の独立承認を発表した。「相手に先に手を出させて反撃する」米国の常套手段だが、今回の相手は核大国のロシアである。米国が反撃すれば核戦争になる恐れもある危険な賭けにDeep State陣営が出た訳だ。日本のテレビが米国の分析として伝えるように、「プーチンが精神的におかしな状態になって、顔付きまで変わってしまった」のであれば、いつ核戦争が始まってもおかしくはない筈だがそうはならない。プーチンは「核戦争に勝者はいない」と発言しているので、米国がロシア軍に直接「反撃」する事はないし、ロシアが米国に核で反撃する事もない。核大国同士が直接戦争を始めたら、世界が終わってしまうからだ。その代わりに米国はポーランドにパトリオットミサイル2機を配備した。米国はロシア軍誘い出しに成功したが、バイデンが記者会見で発表した通り、米軍は派兵されない。ロシア軍を誘（おび）き出して、ウクライナを支援したり、周辺諸国に兵器を配備させ、紛争を長引かせて、軍産複合体の汚い商売を支援する。これが米国の役どころである。病の無いところに病をつくり、「似非パンデミック」に乗じてBig Pharma（大手製薬企業と医学界全般の犯罪集団）に一通り、濡れ手に泡のボロ儲けをさせた後は、バイデン親子と腐れ縁まみれの「ウクライナ」を、軍産複合体に丸投げするつもりだ。2014年以降、軍産複合体はウクライナ内戦でチビチビと儲けてきたのだが、これで晴れて本格的な商売ができるという訳だ。Deep Stateが本気で米国を動かす時の汚さは半端ではない。私に言わせれば、ウラジミール・プーチンはジョー・バイデンなどより余程 高潔な人物で大国の大統領に相応しい。プーチンとて所詮は独裁者だから、両手（もろて）を上げて褒め上げるつもりは無いが、ジョー・バイデンは、口にするのも憚る性的倒錯者でカネに薄汚れた呆け老人である。====== 我が国は「湾岸戦争」を仕掛けた米国を一切糾弾しなかった。糾弾するどころか莫大な資金を提供し、国際社会から「カネだけ出して人は出さないのか」と責められると、5500人の自衛隊員を「平和維持活動」と称して派兵した。現実にそぐわない「平和憲法」と本物の「現実」の狭間で、殆んど丸腰に近い状態で戦地に派兵された自衛隊員は気の毒であった。古代ローマの諺に「平和を欲するなら戦争に備えよ」というのがある。「大東亜戦争」敗戦後の日本人は、この諺が言わんとする真理から遠ざけられたまま、ずるずると現在に至っている。米国に押し付けられた憲法は「平和を愛すると謳いながら、戦争には備えない」内容になっている。現行の「日本国憲法」は、日本人が自らを護る権利を否定している。最高法規たる憲法を正さなければ、日本人の常識は歪んだままで、その状態では真面（まとも）に世界と渡り合う事はできない。嘗て、内閣総理大臣 小泉純一郎は国会質疑の場で、「自衛隊は武装地帯に行ったのではない。自衛隊が行くところが非武装地帯なのだ」という迷言を吐いた。小泉純一郎・小泉進次郎親子といい、河野洋平・河野太郎親子といい、日本の政権中枢に巣喰う似非エリートたちは、総じて真面（まとも）とは対極にいるピエロかマペットのような存在だ。決して日本国民の利益の代弁者（＝代議士）ではない。真の日本人（大和民族）の存在を快くは思っていないから、日本人の利益に反する政治しか頭にない。このような（主に半島系の）既得権益の世襲により、日本の劣化はどんどん進んで行く。小泉純一郎は日本国民に仕えたのではなく、彼の主人（あるじ）は J.W.ブッシュ（当時）米大統領だった。ブッシュ政権が断言した「大量破壊兵器」をイラクは隠し持ってはいなかったが、Deep Stateの利権の為に仕掛けた戦争で追い詰めたサダム・フセインを結局は絞首刑にして真相を闇に葬った。何という不道徳か！　「湾岸戦争」同様に、「ウクライナ問題」にも、Deep State が絡んでいる。イラクに「侵略戦争」を仕掛けた側の米国に加担した日本政府が、今度はウクライナに対する「侵略戦争」を仕掛けたとされるロシアを非難して、ウクライナに多額の国税で資金援助をし、テレビは国民に寄付を募る。これこそダブル・スタンダードではないのか？　日本国民は相変わらず自分で調べもせず、自分の頭で考えもしないで、テレビの扇動に乗せられて、ウクライナに同情し、喜んで寄付をする。「私は湾岸戦争にも反対した」などとの言い訳は通らない。総体としての日本国民は、「米国の侵略戦争」には賛成しながら、一方では「プーチンを侵略戦争をしていると非難する」。これはどう考えても不道徳であり偽善である。そもそもプーチンが「侵略戦争」を起こしたと、私は考えていない。独裁者プーチンに領土的野心があるのは事実だが、プーチンは今、「侵略戦争」ならぬ「防衛戦争」の最中（さなか）で最善を尽くしている。====== 3月5日の産経によれば、「ウクライナ侵攻を受けた日米欧の包囲網で、ロシア国債のデフォルト（債務不履行）が迫ってきた」という。今月16日に期限を迎える1億1700万ドル（約135億円）の利払いができずに、ロシアはデフォルトの危機にあるという。プーチンは数年前から西側による経済制裁に備え、対外債務の支払いや為替介入に使う外貨準備を過去最大規模（今年1月時点で6302億ドル）に積み上げてきた。その過程で制裁に弱いドル建て資産を減らし、友好国である中共人民元や、「北方領土返還交渉」を抱えた日本円に振り替えている。経済危機に備えて「2300トンもの金の現物」も積みましたという。この状態でのデフォルトなどあり得ないのは、余程の経済音痴でも理解できそうなものだが、産経はなぜ改めて危機を煽るのか？　何れにせよ今はっきり言える事は、「ウクライナ問題」もさる事ながら、世の中には想像を絶する Deep State という巨悪が存在するという紛れもない事実である。だからDeep State が勧める「似非パンデミック」に騙されてはいけないし、何より「偽ワクチン」など絶対に接種してはいけない。既に接種済みの人も、3回目、4回目、5回目と接種し続ける事は絶対にやめていただきたい。ファイザー社は政府に、 「オミクロン株に有効な新ワクチン」を近々完成させるので、日本政府にはできるだけ速やかに緊急承認して欲しいと表明した。厚労省は今、接種を進めているワクチンはオミクロン株に有効だと言い続けてきた。ならば何故、オミクロン株に対応した「新たなワクチン」が必要なのか？　テレビに登場して子供たちや2回接種済みの人に3回目のワクチン接種を勧める所謂「専門家」にも同じ質問をしたい。お前たちに良心は無いのか？　日本政府は日本国民の生命を奪うような行為を何故するのか？====== 「ウクライナ問題」に詳しい本当の専門家から見たら、このブログ内容は軽薄な記述に見えるかも知れない。今まで「ウクライナ問題」に関しての直接突っ込んだ論評は敢えて避けてきた。併し、調べれば調べる程、知れば知る程、奥深く興味が湧いてきた。ロシアと Deep State の関わりも疑問だらけである。もう少し勉強して、更に詳しい内容のブログ記事を投稿したい。