DeepState の正体と、悪魔に打ち勝つ痛みと希望

多くの日本国民は、今、進行している事態の深刻さに気付いていない…というような事をこのBlogでは散々主張してきたが、悲しい哉、このBlogの影響力など無きに等しいから、世の中の「気付き」は一向に始まらない。ここでいう「気付き」とは、言葉を変えれば、日本人の「覚醒」である。気付かない、覚醒しない、という事は、未だ日本人は惰眠を貪っているという事である。世界中が似た者同士ではあるのだが、日本人には度を越した愚民に落ちぶれている自らの惨状に気付く兆しすら見えない。主に教育とマスメディアが、日本人を騙し続けているからである。日本人とは、本来は全人類の中でも傑出した「道徳心」と比類なき「伝統文化」（文化力）を生まれながらに備え持った民族であると私は確信している。その日本人の素晴らしい資質を歪めてしまったのが、誇るべき事もない…と言うより、後悔すべき点の多い「明治維新」であり、「大東亜戦争 敗戦」による連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）による悪意に満ちた「洗脳統治」と、「朝鮮人による日本内部からの侵蝕」である。本来、このBlogの主題は、これらそのものである。併し、これらは所詮、表面的には日本国内に限定された事に見える。従って昨年の11月からこの方ずっと「米国の共産主義革命 未遂」について論じざるを得ないできた。そして暫くは、この話題を変える事はできそうにない模様である。米国が今しも共産化しようという出来事は、実は日本の内政など吹き飛ばしてしまう程の重大事であるのだが、これに気付いている日本人は絶望的に少ない。「米国の共産主義革命 未遂」という表現は、生まれながらに見せ掛けの、謂わば「奴隷の平和」にどっぷりと浸かり、延々と根拠の無い「自虐史観」と、自分の頭で物事を考える重要性を恣意的に軽視するよう仕向けるよう設計された教育と社会環境の中で生きてきた日本人には中々理解を得られない。マスメディアの嘘 報道を盲信して、未だにバイデン（偽）政権の正統性を信じて疑わない日本人は実に愚か極まりない。従って、そろそろこの表現は変えた方が良い頃合いなのかも知れない。周りくどい言い方になるが、正確には「全体主義を装ったデジタル管理社会への革命」である。「共産主義革命」は DeepState の悪魔的野望の単なる一過程でしかなく、DeepState 一味にとっての最終目標は、共産主義を含む既存のイデオロギーなどとは全く無縁のものであるからだ。DeepState の最終目標は世界中をデジタル管理社会にして、その頂点に自分たちとその子孫だけが居座り続ける事である。

ここでなんとなく語られ、中々理解されない DeepState について、その実態を説明するのは少なからぬ意義があるだろう。併し、総ての人に理解を求めるつもりはない。何しろ日本人には自分の頭で考えようとしない生き方が身についてしまっているから、DeepState と言ってもピンと来ない連中が殆んどなのである。偶然にしろ、興味本位にしろ、批判的にしろ、このBlogを読んでくださる方々は「気付き」「覚醒」への可能性を持った人々であると信じている。DeepState とは一体何者なのか、何を指して、誰を指して DeepState というのか。トランプ大統領が、演説中に明確に「敵は DeepState である」と発言するまでは、DeepState など戯言（たわごと）であり、その存在を信じる者は陰謀論者だと馬鹿にする風潮が罷り通っていた。DeepState は、以前は 国際金融資本 などと呼ばれていたが、今となっては「DeepState ＝ 国際金融資本」と理解するのは些か短絡的で無理がある事が明確になってきた。世界中が「グローバル社会」こそ進むべき経済発展への道と信じて、国境を取っ払った経済活動が奨励されるに伴なって擡頭（たいとう）したグローバル大企業の市場寡占化に伴ない、そういったグローバル大企業の経営者が必然的に国際金融資本家たちに加わり、今ある DeepState が形づくられた。自由競争が保証された資本主義経済あってのグローバル大企業やウォール街の発展であろうに、そして BigTech と呼ばれるような大成功を齎らしたであろうに、なぜ彼等が邪（よこしま）な「共産主義革命」になど加担、否、首謀者となっているのだろうか？　それは、DeepState が国際金融資本と呼んで差し支えなかった頃に遡るのだが、金融の力だけで世界の動向を自由に左右できた時代に、ロスチャイルド家などが「ロシア革命」の資金源となり、共産主義国家の成立に深く関わっていた事に顕れている。国際金融資本家にとっては、イデオロギーなどどうでも良い事であったが、世界に争いの種を撒き、戦争が起きる度に金貸しが大儲けする事ができたからである。彼等の目的は「カネと権力だけ」という事だ。そして、その特権的地位を子々孫々まで独り占めする構図を確定する事である。 

国際金融資本にとっては、イデオロギーも正邪善悪もどうでも良く、彼等の動機は只々「カネ儲け」と、更に金儲けができるように世界を都合よく動かす「権力」を増大させる事に尽きる。正邪善悪がどうでも良いと言うのは、DeepState の存在そのものが徹頭徹尾 邪悪に尽きるからである。例えば、「明治維新」と言えば坂本龍馬の活躍を思い浮かべる日本人が多いが、坂本龍馬の資金源は何処かと辿れば、グラバー邸で有名な英国スコットランド出身の貿易商トーマス・ブレーク・グラバーや、英国のジャーディン＝マセソン商会に行き着く。グラバー商会はジャーディン＝マセソン商会の長崎支店であった。ジャーディン＝マセソン商会は、サッスーン商会と共に、支那を阿片漬けにした挙げ句に、不道徳かつ身勝手な「阿片戦争」で大儲けをして世界に名を馳せた英国系二大貿易商である。両社ともロスチャイルド家の使いっ走りである。ロスチャイルド家はグラバー商会と坂本龍馬を通して薩摩藩、長州藩、土佐藩に資金や武器を援助して、坂本龍馬 暗殺後には岩崎弥太郎に通じ、土佐商会をつくらせ三菱財閥へと発展させた。坂本龍馬こそ今の三菱系大企業の生みの親と言っても差し支えない。NHKと日本人が大好きな坂本龍馬は、ロスチャイルド家の命を受けた武器商人グラバーから資金と武器や艦船を与えられて踊らされた駒のひとつなのである。坂本龍馬を悪人だとは言わないが、理想に燃える若き龍馬が外国勢力に利用されたのは史実である。2024年に一万円札の顔となる渋沢栄一を資金面で支えたのもロスチャイルド家である。「明治維新」後の明治政府は日清戦争で大清帝国を打ち負かし、ロシア帝国との間で起きた日露戦争にも勝利した。日露戦争の戦費の大部分はロスチャイルド家配下のヤコブ・シフからの借金で、日本は1980年代までかけて日露戦争の戦費としての借金を律儀に返済し続け、完済を遂げた。国際金融資本に日本は気の遠くなるような利息を支払い続けたのである。そういう史実を日本政府は国民に絶対に教育しない。米国は日本より更に国際金融資本の喰いものにされてきた。石油で財を成したロックフェラー家やモルガン家その他諸々のユダヤ系金融資本家たちがウォール街を喰い荒らし支配してきたが、現代ではその金融資本家たちにグローバル大企業や GAFAM+Twitter といった BigTech などが加わり、DeepState がほぼ完成されたと言っていい。

GAFAM のひとつ Apple の創業者スティーブ・ジョブズは、長年 私の中では英雄的存在であったが、iPhone を開発した当時、自分の子どもには iPhone の所持を許さなかったという逸話がある。理由は iPhone が「洗脳装置・管理装置」だからであったという。ジョブスの跡を継いで Apple の CEO となったのが、ジョブスの下で財務を取り仕切ってきたティム・クックであるが、GAFAM が米大統領選挙に於いて、あからさまな言論統制と検閲を始めた時、ジョブスが生きていたらどうしただろうかと考えた。併し、ジョブスもやはり DeepState の一員となってドナルド・トランプ大統領の再選阻止に与（くみ）しただろう事は間違いない。長年 Apple とスティーブ・ジョブスのファンであった自分を恥じる日が来るとは思いも寄らなかった。同じく GAFAM の一角を占める Microsoft の創業者ビル・ゲイツについては、早くから道徳心の欠片（かけら）も無い男であると知れ渡っていた。スティーブ・ジョブズが開発した Macintosh のユーザーインターフェイスは、当時のゼロックス社を見学した時に、ジョブスの目に止まったゼロックス社のコンピューターの操作画面を模したものだったというが、Macintosh 開発の最終盤となった時、Macintosh のデスクトップのフォルダーアイコンやゴミ箱などについて執拗に問い合わせをしてきたのがビル・ゲイツであった。アイコンのサイズに至るまで Apple から聞き出したビル・ゲイツは、Macintosh 発売の直前に パソコンの汎用 OS Windows を発売して、当時は一部の専門家やマニアにしか扱えなかったコンピューターを一般に拡め、パーソナル・コンピューター（PC）用 OSの世界標準の地位を獲得してしまった。Macintosh 発売の直前に、自分たちが開発した Macintosh そっくりの OS Windows を発売された Apple の創業陣はビル・ゲイツの卑劣さに地団駄を踏んだという。スティーブ・ジョブズは後にビル・ゲイツの謝罪を受け容れたが、PC用OS の世界標準の地位略奪の罪は、個人的な謝罪などで許されるものではないのは言うまでもない。そういう良心無き卑怯者、ビル・ゲイツにとって DeepState は、さぞ居心地の良い集団なのであろう。DeepState とは、そういう邪（よこしま）な者どもの集まりなのである。

DeepState とは、半永久的にカネと権力を思いのままに操る支配者を僭称する者たちなのである。彼等は現状、既に手に入れた莫大な富と巨大な権力に満足する事なく、更なる富と権力を独占し続ける為に、自らを生み出した自由市場が制度的に存続する事を困難にしながら、何世代にも亘って排他的なピラミッドの頂点に君臨しようとする。自由主義、民主主義を前提とした資本主義社会の基本は、押し並べて皆 機会平等な社会である。そういう社会であるからこそ、大資本家や大企業の経営者、BigTech の CEO が生まれた。そういう社会であったからこそ、彼等はエリート的支配階級にまで上り詰める事ができたのである。従って、彼等は誰にも増して、自由と公平、機会平等の社会からの恩恵に浴してきた者たちである。当然、熱心な資本主義者であり、自由競争の勝者の地位を与えてくれた社会の擁護者となるべき立場にいる。そう考えるのが道理にかなっている筈だが、道徳心を持たない人間の欲望に限りは無い。一旦 自らがトップの地位に到達すると、それまで信じ、その恩恵を与えてくれた社会とは相容れない社会構造を欲するようになってしまう。彼等にとっての最重要事項は、彼等と同じ高みに、自分以外の誰も登る事ができないような社会を構築する事と成り果てる。自分が手に入れた地位は絶対に誰にも渡さない。彼等は、自分たちにとっての最優先課題が市場社会主義（コーポラティズム）を推進する事であると思い至る。コーポラティズムの目標は、「政府とビジネスの力の統合」である。政界はある意味で寄生虫のような側面を持っている。政界は絶え間ない資金の流れに依存している。超大規模ビジネスの世界は、究極的には独占主義、市場寡占の研究の場となる。模倣者たちが自分たちが上り詰めたようにピラミッドの頂点に上り詰める事を不可能にする方法を研究し、実践する。自分たちの超大規模ビジネスが、政界に現金を提供し、政府は頂点に君臨する企業に有利な保護政策を懸命に生み出す努力をする。この排他的永続的な勝利の方程式は、一部のエリート企業集団の経営者に独占的地位を与える社会構造の実現へと進んで行く。これが市場社会主義・コーポラティズムである。

このコーポラティズムは、100年以上も前から米国に深く根付いており、今日までに、石油業、鉄鋼業、銀行業、自動車製造業、製薬会社、その他多くの産業の支配権を握ってきた一握りのエリート一族たちに、現代は最先端テクノロジー大企業が合流して完成形となった。最先端テクノロジー大企業の参加により完璧な管理社会が実現するからである。何世代も続いた既存のエリート一族は、既に大学などの高等教育機関を支配し、医療機関や軍産複合体をつくり上げていた。これらの利害関係が全て、その支配権と利益の両方を、何世代にも亘って限られた一族に引き継がれるように、法律までも都合よく整備する事で、米国の社会構造が彼等に都合良くつくり換えられてしまっていた。自由市場に於ける利益の追求は決して悪ではなく、寧ろ経済活動の理想的な姿であるのだが、「縁故資本主義」…仲間内だけの排他的な資本流通の下では、自由市場の歪みが蓄積して、やがて表面化し、健全な自由競争主義経済は終焉する。勝者と敗者の入れ替わりこそが前向きな努力を生み出すのだが、「縁故資本主義」は勝者と敗者を固定化し、健全な進歩を生み出さない社会を形成してしまう。有能な者がビジネスに於いて全てのリスクを背負い、事業を創業し成長させる一方で、リスクを追わない労働者たちが、利益を自らに分配する決定権を持つとしたら、誰もが馬鹿らしくて創業や事業経営などしようとは思わないだろう。共産主義社会の決定的な欠点は、誰もが怠け者になってしまい、経済発展を阻害してしまう事である。創業者や経営陣は一般の労働者より多くの利益や賃金を得て、創業や経営に向かない一般人はそれなりの賃金の範囲内で生活する。そのままで終わる者もいれば、一念発起してリスクを背負って創業に挑戦する者もいる。当然、失敗する者も現れる。結果平等ではなく、こうした機会平等の社会こそが、自由・資本主義社会の大前提である。併し、コーポラティズムは人々から機会の平等を奪ってしまう。米国では、100年以上の昔から貧富の格差が固定化されてきた。それでもアメリカン・ドリームを夢見て多くの国から移民たちが米国目指して集まってきたのは、支配階級である DeepState が究極的目標を達成できないでいたから、その間隙に人々はチャンスを見出してきたからである。

フランクリン・ルーズベルトは、政治家になる前はウォール街の成功者であり、ニューヨークの銀行業界の指導的地位を獲得していた。1930年代と1940年代初頭に、彼は大統領として政府と大企業の間での「人材交換」の制度を生み出した。政府から大企業への天下りルートの構築。そして約束された企業献金。要するに政界と財界の癒着である。この「人材交換」にあぶれた者に確定的成功は無い。こうして平均的な米国民は、政府による一定の（必ずしも制度化されてはいない）給付金制度を通して、恣意的に必要最低限の生活レベルに据え置かれた。目先の事しか見ようとしない米国民はまんまと騙され、ルーズベルトは未だに偉大な大統領と信じられている。彼が大統領選挙で再選される為の公約は「決してあなた方の息子を戦地に送りはしない」と言うものであった。戦争はしないと公約して大統領に再選されたから、英国のチャーチルに対独戦への参戦を求められた時に、一計を案じて日本に真珠湾を攻撃させるよう追い込み、「リメンバー・パールハーバー」を煽って参戦を遂げた。この策謀以外に米国が戦争に加担する方法は無かった。日本人から見ればルースベルトは立派な大統領などではない。米国民は何度も何度も政財界に騙されてきた。「ニューフロンティア」の概念を描いてみせたジョン・F・ケネディは、繰り返してきた過ちを正して米国を復興させようとした稀有な大統領であったが、DeepState が放ったと目される凶弾に倒れ、跡を継いだリンドン・ジョンソンは「偉大な社会政策」の名の下に、貧しい国民に、彼らを貧しいままに止（とど）める為の政府からの給付金の提供を再び開始した。中小企業への課税を増やし、その税収をエリート産業へ流入させ、それらエリート産業が政治指導者層に資金の一部を還流させる。貧富の格差の固定化推進の再開である。バイデン偽大統領が掲げる「グリーン・ニューディール政策」は、単にこの系譜に連なる最新の企業集産主義にしか過ぎない。1930年代の世界恐慌時にルーズベルトが提唱した見せ掛けの経済復興政策「ニューディール」に、環境や草木を表わす「グリーン」を合わせた言葉遊びである。

奇しくも、ルーズベルトの時代の1930年代初頭に、ニューヨークに移り住んできたのが、ヒトラーの迫害を恐れてドイツから逃れてきた、ドイツ系ユダヤ人の共産主義研究組織「フランクフルト学派」の研究者たちであった。彼等がユダヤ系金融資本家たちと繋がりがあったかどうかはどうでも良いが、「フランクフルト学派」が米国の高等教育機関に共産主義思想を植え付けたのは間違いない史実である。「自虐史観」、「キャンセル・カルチャー」の種は「フランクフルト学派」が撒いたのである。この頃から米国に共産主義化の闇が密かに浸透し始めた。第2次世界大戦後の1940年代後半から50年代前半にかけて、米国内を一種のヒステリー状態に陥れた「赤狩り」という反共主義的社会運動・政治活動があった。共和党の連邦上院議員 ジョセフ・レイモンド・マッカーシーの名に因んで、この反共主義運動は「マッカーシズム」と呼ばれた。 1950年2月マッカーシー共和党上院議員が「国務省に所属し今もなお勤務し政策を策定している250人の共産党員のリストをここに持っている」と発言し、その追放を要求した事に端を発し、戦後の社会不安や共産主義ソビエト連邦に加えて、中華人民共和国の出現といった事情を背景に急速に「マッカーシズム」は米国全土を巻込んだ。1954年12月、「上院に不名誉と不評判を齎らす行動をした」として、マッカーシーに対する譴責決議が可決された。併し、マッカーシーのお陰で米国は赤化を免れたのである。マッカーシーの右腕であった当時の若手弁護士ロイ・コーンが、後に第45代大統領となるドナルド・トランプの弁護士となったのは、偶然というには余りにも数奇な宿命的繋がりと言える。トランプが大統領となる前の実業家時代の事とはいえ、トランプ大統領の再選を阻んだ極左民主党も共産主義的思想に汚染され切っている。ロイ・コーンは、共産主義と戦ったマッカーシー上院議員とトランプ大統領に、時を超えて仕えた弁護士であった。米国を共産主義の魔の手から救おうと立ち上がった点に於いて、マッカーシー上院議員とトランプ大統領は、共に米国社会の救世主であると言える。

米紙 Bonafider によると、クリントン政権でアドバイザーを務めたナオミ・ウルフは、2月22日、FOXニュースのタッカー・カールソンの番組に出演し、バイデン政権下で米国が警察国家に向かって退化していると語った。終わりの見えないロックダウンや日常生活への制限が行なわれる一方で、それらは緩和される兆候が一切見られない。民主党による支配の下で、米国は「クーデターのような状況になっている」とナオミは語り、「本物の医療パンデミックを装って」、政府命令が不必要に拡大されていると語った。「米社会でロックダウンが実行された事は過去に一度もなく、誰もが見ている目の前で私たちは全体主義に変わっていっている」とナオミは語気を強めた。ナオミはまた、ニューヨーク州は、現在、企業を潰し、米国憲法修正第1条（「言論の自由」条項）が保障している礼拝の為の自由な集会を禁止し、私たちの身体に侵入している…　これは憲法修正第4条（不法な捜索や押収の禁止）に違反している。そして移動を制限し、ニューヨーク州では私たちに罰金すら科している…　違反項目は延々と続く。州レベル、そして今では国家レベルでの独裁的な暴君が、この種の企業権力と政府権力の統合を生み出している。これは、1920年代の全体主義的ファシズムの特徴です。　…彼等はそれを利用して、私たちの権利を簡単に剥奪する緊急命令を出した。財産権、集会の自由の権利、信仰の自由の権利、アメリカ合衆国憲法が保障する全ての権利です。　…私は、本当に私たちが直ぐに眼を醒す事を願っています…　反撃するのが余りに危険となり過ぎる前に、人々が反撃する事ができる期間は非常に限られたものでしかない事を、歴史が示しています。

市場社会主義・企業集産主義は、金融界や産業界で合法的な独占企業を所有する極一部の権力者たちが、残る総ての人たちを支配する能力を獲得する制度であると定義づける事ができる。そして彼等はそうする事で、永続的に、システマチックに富を人々から搾り取る。人々からの搾取が社会構造として固定化されるのである。こうした事は、表面上はそれほど危険な事ではないように見えるが、併し、様々な緊急事態に於いて自らの力で難を乗り切る為の財産や貯蓄を持たない人たちは、容易にコントロールされざるを得ない。ウイルス・パンデミックやエピデミックのような緊急事態を（好きな時に）生み出しさえすれば、すぐさま容易に、服従を強いる制度が繰り返される事が明らかになるだろう。人々の間で服従の精神を最大化する為には、彼等の依存度を最大化すればいいのである。上述した通り、こうした活動は何世代にも亘って繰り拡げられてきた。今現在、こうした事態は最高潮に到達しつつある。殆んどの元自由主義世界に於いて、これは期待通りの速さで進行し、操る為の糸を持つ支配者たちは、「フランクフルト学派」の理想である「共産主義・市場社会主義・企業集産主義」へと進める為の準備を整えている。この先僅か1年程度で、私たちは目眩のするような速さで劇的な社会変化が露わになるのを目撃するだろう。資本の制限、移民の制限、国内の移動の制限、増税、資産の没収、そして「不可侵の」権利の排除は全て、憲法の改悪などが現実のものとなる。…それを繰り返し体験してから気付くのでは手遅れなのである。これらは余りに素早く起きる為、人々が新規に一方的に定められた制限について考える暇（いとま）もなく、次の新たな制限が山盛りに積まれるだろう。この現実が明らかになるに伴ない、私たちは国民国家の崩壊を目撃する事になる。国連や国際通貨基金（IMF）、世界経済フォーラム、非公開のビルダーバーグ会議、といったグローバル権力が、社会全体をコントロールするようになる。国に対して正式な支配権など持たない組織が、益々支配権を拡大していき、人々は何故このような事態になってしまったのか理解できないうちに支配構造に組み込まれてしまうのである。仕組まれた選挙で有権者に選ばれたと嘘をつく政治家たちは、益々単なる代理人にしか過ぎなくなり、彼等は不正選挙さえ経ていない支配者階層たちの指示に従うだけになる。今、気付いて立ち上がらなければ、世の中は恐ろしい社会に一変する。

全ての始まりは、トランプ再選を形振（なりふ）り構わず阻止した DeepState に操られた民主党政権の誕生を許してしまった事から始まる。中共でもなく、民主党でもなく、90年も昔に共産主義思想という洗脳の芽を撒いた「フランクフルト学派」でもなく、左傾化傾向を強めた米国民の無知無関心せいでもなく、全ては DeepState が企てた悪魔の計画に沿って行なわれた革命なのである。ジェンダーフリー（性的倒錯）への必要以上の擁護、増税、国境の破壊、無差別な移民の受け入れ、警察組織の解体など国家破壊でしかない。正に聖書で語られるソドムの罪が現代の米国で再現されている。「創世記」19章8節のロトの提案では、甚だしい性の乱れが神の怒りをかった。また、「エゼキエル書」16章49〜50節にも似たような件（くだり）がある。バイデン偽大統領はホモセクシャル者や男性から女性への性転換者を閣僚に起用しようとしている。正にソドムの罪の具現化である。不世出の大統領ドナルド・トランプがホワイトハウスを去ったのは、実は、遠大な計画のひとつである可能性が高い。表向き誕生したかに見えるバイデン偽政権の国民への裏切りと、とても真面（まとも）とは思えない失態を目の当たりにして初めて米国民はトランプ大統領の治世が如何に正しかったかを知る事ができた。トランプ大統領が「叛乱法」や「戒厳令」を軽々に発令しなかったのは、反トランプ機運に陽動された米国民に「気付き」を促す猶予期間を与える為である。トランプ大統領が正当な権利である強権を発動したなら、米国は手酷く分断してしまい、起きたであろう暴動の犠牲者は取り返しの付かない数に上ったであろう。（実際は水面下で戒厳令は敷かれていると私は考えている。従って、今の米国は軍政下にある。）コーポラティズムとか企業集産主義の恐ろしさと、性的倒錯の擁護という馬鹿らしさを身を以（もっ）て米国民が体験する事でしか、平和的に自らの正しさを証明できない事を、トランプ大統領が理解していた事に米国民と世界中の米国の同盟国と友好国は感謝すべきである。リンカーン大統領も、ケネディ大統領も、成し得なかった DeepState の撲滅にトランプ大統領は命懸けで挑んでいるのである。そして、ほぼトランプ大統領が勝利を手に入れた模様だ。CPACでの演説に過大な期待が寄せられたが、CPACは飽くまでも保守派に限定された催しであり、米国民全体に向けての演説の場ではない。真実を全米に明らかにできるのは、もう少し先になるだろう。トランプ大統領が戦っている相手、DeepState の実態と悪魔の所業を明らかにするのは、余りにも衝撃的すぎて数箇月程度の猶予期間では短か過ぎる。併し、数年間も放置しては取り返しの付かない事態を招いてしまうだろう。次の大統領選挙（2024年）までは待てない。今後、明かされるであろう、信じていた常識を覆される痛みに、人類は耐えなければならない。痛みの先には希望があると信じて前に進むしか私たちに残された道はない。勿論、先導者はトランプ大統領以外にはいない。

米国の茶番は、真実への「気付き」の為の猶予期間である

米国の「共産主義革命 未遂」の、この中途半端な状態は恐らくこのままずるずると長続きはしないだろう。反トランプで堅い結束を見せる主流メディア（MSM）や大手テクノロジー企業（GAFAM+Twitterとその他のBig Techに続く中堅Tech企業）、無国籍グローバル大企業…等々により鉄壁に護られながら、不正選挙を強行した結果、怪しげな大統領就任式を終えた後も、凡（およ）そ大統領らしからぬ惨めな姿を晒し続けるジョー・バイデンや、気狂いじみたナンシー・ペロシらのトランプ攻撃のチグハグさには眼を覆うばかりである。マスメディアと大手SNS の嘘報と言論統制下にある日本は、米国以上に真実に気付いていない国民が多い。DeepState が仕組んだ世界規模の詐欺計画は、余りにも無理を強行し過ぎた当然の帰結として、穴だらけ、お粗末だらけの為体（ていたらく）であるにも関わらずである。共産主義イデオロギーになど本気で染まってはいない DeepState の企ては、米国の共産主義化を単なる一過程、要するに一つの踏み台くらいにしか考えていない。併し、ロシア革命や、中華民国から国家を横取りした毛沢東の共産主義革命の成功を模するには、時代が変わり過ぎていた。自由・民主主義国家で且つ自由競争を是とする資本主義国家を、いきなり共産主義一党独裁国家に変えるには、もう少し気長に事を進めなければならなかったようだ。先ず社会主義化という段階を踏んで、貧困層の不満を満たすふりをしてから、次の段階である共産主義一党独裁化を成し遂げるという段階的手順が無難であった筈である。何に急かされてか、事を急ぐ DeepState には一般人には窺い知れない事情があるのだろうが、頭が弱くヒステリックなペロシや、思いのほか痴呆症が進んでいるバイデンは、やる事すべてが余りにもお粗末過ぎる。DeepState 一味は事のほか人を見る目が無いようだ。

既にDeepState の中枢を滅ぼしたとも囁かれるトランプ陣営の復活が待ち遠しい限りである。問題なのは、私が当初考えていたように、事は単純では無い事だ。その意味に於いて、トランプ再選を容易いかの如く断言してきた私の判断は間違っていたと言える。トランプ再選が実現していない今、見通しの甘さ故 判断を誤った事は素直に認めなくてはならないだろう。私が信じていたトランプ再選の判断は間違えていた。判断の間違いを認めた上で改めて言うが、遠からずドナルド・トランプが正統な米国大統領に就任するのは間違いない。4年後に再立候補するのではなく、数箇月後に米国はトランプ大統領を戴く事になる。然も、任期は4年ではなくトランプの体調次第では8年間となる可能性が高い。もしそれが達成されなければこの世は闇に落ちる。日本人もタダでは済まない。事態はそれほどまでに切迫しているのである。常々指摘してきたが、今起きている歴史的大変革に気付いている日本人は1%にも満たないだろう。NHK を始めとしたマスメディアが世界で起きている事実を報道しないから、多くの日本国民はバイデン政権誕生を信じている。気骨のある数少ないジャーナリストだと私が認めていた、元正論編集長を勤めていた人でさえも、「不正選挙を主張するトランプ陣営は最後まで証拠を提示できなかった」などと発言する始末なのだから遣り切れない。事実を知らないのか、知っていても発言できないのか、それは分からない。そもそも、日本社会で存在を許される勢力の影響力を背負った人物は、自由に真実を発言できない宿命に在るのだろう。政治家 然（しか）り、財界人 然り、大学教授 然り、教師 教諭 教員 然り、名を売る事を生業（なりわい）とする評論家 然り、そして医師や医療従事者 然りである。

今、日本中が「新型コロナウイルス」とその「ワクチン」問題で大騒ぎしているが、米大統領選挙の仮面を被った「共産主義革命 未遂」と、世界中を席巻する Covit-19、日本では「新型コロナウイルス」と呼ばれる「謎の人工的ウイルスによる人為的パンデミック」は密接に結び付いている。私はトランプ大統領が言い始めた「中共ウイルス」（China Virus）という呼び方が正確ではない事も指摘しておきたい。正しくは「DeepState による米国発で中共が悪用した人工的ウイルス」とでも呼ぶのが相応しいのだが、長過ぎるから、今後は「謎のウイルス」と呼ぶ事にする。このパンデミックは、中共の一部の派閥（恐らくは江沢民派）による白人国家（主に米国）へのバイオテロであり、江沢民一派は DeepState に利用され、米大統領選挙のスケジュールに合わせて、このバイオテロは仕掛けられた。米仏が資金援助していた中共武漢のウイルス研究所も未だ完全にはコントロールできない。「謎のウイルス」は主に白人国家を標的にばら撒かれたが、アフリカ系、ヒスパニック系、アラブ系諸国などにも甚大な被害を齎らした。インドやブラジルの被害も大きい。勿論、中共や日本を含む亜細亜諸国にも「謎のウイルス」は蔓延した。だが米国や欧州、ブラジル、インド、中東諸国ほどの被害は亜細亜諸国は被っていない。DeepState の意を受けてか日本のマスメディアは騒ぎを実態以上に報道している。被害者、死亡者とされる方々も居られるのだから、言葉は慎重に選ばなければならないが、誤解を恐れずに言えば、騒ぎ過ぎである。マスメディアやジャーナリズム、そして何より政府機関の使命は「謎のウイルス蔓延を国民に正しく伝え、正しく恐れる認識と正しい警戒方法を理解させる事」なのだが、現状は過大に恐怖を煽り続け、有無を言わせず怪しげなワクチンの接種を奨励するばかりである。まるで DeepState の忠犬である。災厄は DeepState にとっては絶好の金儲けである。戦争では武器商人が、ウイルス・パンデミックでは製薬会社とそこに出資した投資家（ビル・ゲイツなど）が巨大な利益をあげる。Covit-19 と名付けられた謎のウイルス・パンデミックでは、特効薬とまでは呼べないまでも、有効となり得る既存の薬剤があるにも関わらず、それらは悉（ことごと）く闇に葬られ、ワクチン・ビジネスを邪魔する言論も封殺されている。

米国のある医師は、妊娠中の患者を「謎のウイルス」が引き起こす病から救おうと「ヒドロキシクロロキン」という抗マラリア薬を投与して患者を救い、後に出産した赤ちゃんの命をも救ったのだが、その女性医師は勤務していた上司に事前承認を受けなかったとか、予め禁じられていたとかの理由で病院を即刻解雇され、他の病院に再就職しようとしたところ、本人の知らぬ間に医師免許をも剥奪されてしまっていた。その事実は本人による YouTube での告発動画で日本でも観る事ができたが、今は案の定 Youtube により削除されてしまっている。一度視聴したが何故この動画が YouTube の規約違反なのか、どういう規約に違反したのかの説明はない。恐らく本当のところは、特効薬の存在がワクチン・ビジネスの邪魔になるからである。日本のアビガンもワクチンが開発される前は盛んに使用されていたが、ワクチンを普及させようとする今では、患者が希望しても投与できないと断られるという。「謎のウイルス」に感染したとして、ホテルに隔離された人がアビガン投与を希望したところ、「そこは医療施設ではないからアビガンの投与はできない」と断られたそうだ。医療施設とは病院の事だろうが、病院なら今でもアビガンを投与してくれるのだろうか？　私は医師ではないから実際にどうなのかは分からない。アビガンの大量投与で回復したという報道が消え去ったのは、アビガンもワクチン・ビジネスの邪魔とばかりに闇に葬られたのだろうか？　それにしてもテレビでは毎日毎日、コロナ、コロナ、ワクチン、ワクチンと騒ぎすぎ、恐怖を煽りすぎである。その話題の十分の一で良いから、トランプ大統領の動向やバイデン偽大統領のブッ飛んだ政策について報道して欲しいものである。

2021年1月1日の新唐人テレビのサイトでは、アメリカンズ・フロントライン・ドクターズ（American’s Frontline Doctors）のメンバーで医師のリチャード・ウルソが、臨床試験の結果、ヒドロキシクロロキンが中共ウイルスの治療に効果があると分かったが、発表してもメディアが黙殺していると明かした。リチャード・ウルソ医師は「ヒドロキシクロロキンとエリスロマイシンには抗炎症効果がある為、病原体に対する効果がある筈だと考え、SARSや中東呼吸器症候群、ヒトコロナウイルス229Eにも治療効果があると考えた。ペトリ皿に証拠が示された事から、ウルソ医師は数多くの組織培養研究を行なっている為、これらの研究を分析して試してみるべきだと考えた。三人の患者は当時、非常に深刻な状況にあった。子供はそうでもなかったが、はっきりとした病状はあった。彼ら三人の病状は薬の服用後、速やかに好転した。彼等は実際にはウルソ医師の最初の患者だったので、病状が正しい方向（回復）に向かっている事はウルソ医師にははっきりと分かった」という。その後、アメリカンズ・フロントライン・ドクターズはワシントンD.C.のキャピトルヒルで記者会見を開いてヒドロキシクロロキンの治療効果について発表し、更にハイテク業界が虚偽の情報やデータを流す一方でヒドロキシクロロキンが「謎のウイルス」に効果がある事を隠匿していると厳しく断罪し、その背後にある政治的目的についても言及した。記者会見の様子はFacebookでも同時配信され、視聴数は8時間で1700万回を超えたが、この動画はFacebook、Twitter、YouTubeから「偽情報」「危険」といった理由により削除・ブロックされた。ウルソ医師は、3月に「謎のウイルス」が米国で大流行した際に、感染者に一切関わるなと通達されたとも語っている。

ウルソ医師は「彼らの名前は上げられないが、私は複数の人物から、沈黙を守り如何なる防護用品も使ってはならず、如何なる患者の処置もしてはならないと通達された。それで私は『何故だ？未だ嘗て無い事が起きているというのに』と納得できなかった」。ワクチンが開発されると同時に、複数の国で「謎のウイルス」の変異と流行が確認されている。ウルソ医師は「これは所謂 病原性が誘発されたからだ。これは、『ワクチンを接種したら謎のウイルスで死亡し易くなるという事を示している』。なぜ我々には、風邪のワクチンもなければ、従来のコロナウイルスやRSウイルス、ライノウイルスのワクチンも無いのかというと、人間はワクチンを接種すると死亡率がより高まるからだ。つまり、全ての抗体が有用だという訳ではなく、中には悪いものもあるという意味である。これらの（悪い抗体）は実際には、ウイルスに感染するポテンシャルを上げてしまう」。これは徳島大学の免疫学が専門の大橋眞 元名誉教授が街宣や Youtube 動画で再三に亘って説明している。多くの動画は削除されているが、今でもYouTube で「大橋眞」で検索すれば残っている動画を視聴できる。徳島大学が「当校には一切関わりがありません」などとクレジットを入れたりしているが、大橋眞 元名誉教授の信念に揺るぎはないようだから、是非視聴をお薦めしたい。
　
DeepState の最終目標は「人口削減」だと言われているが、何故そうなるのかについては次回の投稿に譲る。先ずは、DeepState の正体を明らかにする事が次の優先課題だろう。ロスチャイルド家を始めとした偽ユダヤからなる金貸したちが国際政治を動かすほどの力を手に入れたのは精々200年ほど昔の話である。彼等が所謂、国際金融資本と呼ばれる DeepState そのものであった。金の力で世界を想いのままに操る「国際金融資本家」イコール DeepState の時代は徐々に変化し、今では国境を超えて利益を追求するグローバル大企業の多くが DeepState に加わった。DeepState とは、国際金融資本家の一団に大手テクノロジー企業（Big Tech、GAFAM+Twitter）と、無国籍グローバル大企業などを加えたものに変容し、彼等は秘密主義の「ビルダーバーグ会議」などで世界の行く末を勝手に決めている。そこに日本人の姿は無い。また、DeepStateや「ビルダーバーグ会議」とは関係なく、寧ろその対極にある「The Project Avalon Forum」というサイトには、彼らの使命として…「私たちと私たちの子供の為に、地球上に穢れなき未来を創出する事を目標に、前向きで、建設的で、質の高い対話のネットワークを支援する」…とある。The Project Avalon Forum が10年ほど前に作成した「The Anglo-Saxon Mission」という動画（日本語字幕付き、約56分） https://www.youtube.com/watch?v=_o8hY….  を視聴すると、15年も前から「謎のウイルス」が中共で発生する事が言い当てられている事に驚かされる。DeepState と断定はしていないが、DeepState の構成員らしき者達の会議では「中共が風邪をひく」という言葉で現在のパンデミックを言い当てている。言い当てたというより、パンデミックの計画が討議されていたのである。現在のパンデミックは自然発生的なものではなく、何者かによって計画されたものであると証明されたのは、NHK を始めとしたマスメディアを頑（かたく）なに信じる日本人にとっては非常に意義深い事であろう。もはやフェイクだ陰謀論だと馬鹿にしたり黙殺する行為は許されない。日本国民ひとり一人の「気付き」の始まりが求められているのである。
 
トランプ大統領の再就任も、それと同時に達成される DeepState の終焉も、日米を含む世界中の国民の「気付き」無くしては、真の意味では達成され得ない。今の米国で演じられているバイデン偽大統領らが繰り拡げる茶番は、そう簡単には受け容れ難い真実への「気付き」の前に与えられた猶予期間のようなものである。DeepState の手先となった極左邪悪に奔（はし）った米民主党や共和党の一部の裏切り者や、バイデン偽大統領の選択とその過程が誤りであった事実と、ハリウッド全体やショービジネスに関わる様々なスーパースターたちが、実は邪悪な悪魔教の洗礼を受け、日々人道に対する罪を重ね続け、アメリカ合衆国の理念を踏み躙る国家反逆者であったと同時に、人間とも呼べない人道に対する罪人であったという現実は、そう簡単に受け容れられる事ではないだろう。多くの正常な人々を騙して、不正選挙を堂々と行ない、正統性無き人物の大統領就任式を正しい事だと信じ込まされたままではこの世は地獄に落ちてしまうだろう。日本政府や日本のマスメディア、アカデミズムを盲信する情弱な知識人、或いは悪を承知で追認しようと嘘を吐く知識人の言動、行動は、今こそ改めなければならない。米国ではキャンセル・カルチャーと呼ぶらしいが、日米共に悪意ある外部勢力に押し付けられた「自虐史観」からも脱却しなければならない。その為の猶予期間が、今の米国に於ける茶番なのである。あのあからさまな不正選挙を許して良いのか？　先人を貶め、国家観・歴史観を狂わされたままで良いのか？　この猶予期間内に何としても国民の「気付き」が必要なのである。

米大統領選挙の真実と言論統制の闇

米大統領選挙（＝共産主義革命）は表面的にはバイデン側が勝利した形におさまっているように見える。…だとしたら、私が断言し続けてきたトランプ大統領の再選は無くなった。見事にトランプ大統領支持者と私の願いは裏切られた。正義が悪に屈した。あってはならない事が起きてしまった。…本当にそうだろうか？　否！　我々が観ているバイデン新大統領の誕生と、今や前大統領となったドナルド・トランプ、という悪夢の裏には、世界中の殆んどの人々が想像を絶する「新世界秩序の始まり」という歴史的快挙という真実が隠されている。DeepState 側が企図した「新世界秩序」（グレート・リセット）ではなく、その正反対の「偉大なる新世界秩序」の序章である…　と未だに私は期待している。こんな事を言えば、米大統領選挙に於けるトランプ大統領の敗退を受け容れられない只のトランプ信者の強がりと思われるだろう。今はそう思われても構わない。アカデミズムやマスメディアに騙されている事に気付かない者こそ愚かである。そのような愚か者であっても、一刻も早く真実に「気付き」さえすれば共に生き残る事ができる。このパラダイムシフトを皮切りに国際社会は激変する。日本人もいつまでも「見ざる、聞かざる、言わざる」を通してはいられなくなる。社会主義・共産主義国家は別として、自由・民主主義国家の国民でありたいなら、一早く真実への「気付き」が必要である。日本国民は、「明治維新」と「大東亜戦争敗戦」、そして敗戦後の長きに亘る「占領統治」（洗脳統治）により、本来の国家観、歴史観、伝統文化や社会常識をほぼ、若（も）しくは完全に喪失してしまい、現状の有様を見る限り、民族的自浄能力に期待するのはもはや無理だろうと諦めかけていた。併し、敢然と悪魔（DeepState）に戦いを挑むドナルド・トランプ大統領の勇姿を観て、日本人の中に微（かす）かに仄（ほの）かに息づく「日本人なるもの」を取り戻すチャンスが到来していると心を震わせている。これが日本人にとって最終最後のチャンスなのである。

この機を逃してはならない。いつまでも情弱日本人であってはならない。「平和憲法？」のお陰で日本の平和が維持できているなどとお花畑で怠惰を決め込んでいてはならない。国際関係は政治力と軍事力の両輪を備えた国だけが生き残る事が許される弱肉強食の厳しい社会である。中共や南北朝鮮が間近に在る日本のような国では、軍事アレルギーは究極的には国を滅ぼす。勿論、侵略目的の軍事力は必要ないが、日本国を護る強力な防衛力は絶対に必要である。防衛力と言っても、従来の軍事力に加えて、今やその領域は、宇宙、サイバー、電磁波（ウ・サ・デン）にまで及んでいる。今までのように日米安保条約があるから中共は日本に手出しできないと安心し切っているのは愚かで危険である。例え米国の国内事情が安定したとしても、いつまで米国が安保条約を堅持してくれるか甚だ疑問である。日米安保条約が機能したとしても、今の自衛隊では日本を護り切れはしない。従来の実戦能力と「ウ・サ・デン」の領域では、中共に対して今の日本は赤子同然である。特に中共に侮られてしまうような政治の在り方の見直しと、防衛力の増強は急務である。殆んどの日本人は気付いていないようだが、国際社会に於いて、とりわけ特亜三国や亜細亜諸国にとっては、日本は見下しの対象である。米蘇英独仏蘭からも日本人は見下され、大東亜戦争敗戦が決定的になった後、原子爆弾を実験投下されて尚、76年を経ても米国の金魚の糞の如き振る舞いしかできない誇りなき国家国民と見下されている。本来の日本人は誇り高き民族であった。今のままではいけない。

菅義偉の政権は新型ウイルスに誤った対応に終始して、補償無き「緊急事態宣言」を延長して230年以上の老舗料亭の廃業を見過ごすなど、目に見える国民の被害は氷山の一角でしかない。新型ウイルスの犠牲者数に占める日本国民の実数は明かされていないが、外国人犠牲者を含む死亡者数を自殺者が上回っている。あってはならない事だ。菅政権は国民に塗炭の苦しみを強いている。日本国民、特に中小企業や個人事業者、非正規雇用者、子育て中のシングルマザーを不安のどん底に陥れながら、密かに外国人を招き入れ、低所得層から職を奪って平然としている。アルバイト先を失なった大学生の貧困にも眼を向けるべきである。日本人は奴隷ではない。堂々と日本政府に失政を糺す抗議の声を上げるべきである。米大統領選挙に話を戻すが、米主流メディア、GAFAMとTwitter 、そして日本のマスメディア、更にその御用学者や似非ジャーナリストと、長い物には巻かれろとばかりに茶番を真実かの如く解説する評論家や所謂 知識人どもの化けの皮は早晩剥がれる事になる。日米ともにメディア側の言論統制は常軌を逸した異常を通り越して正に狂気そのものである。既に共産主義一党独裁体制のような、国民を騙す、規制・統制が始まっているようだ。日本のテレビ局は未だに米大統領選挙で行なわれた不正の詳細を一切報道しない。今、偽大統領に収まっているバイデンが何をしているか、真の米大統領トランプの計画は何かを全く報道しないマスメディアは消滅させるべきである。もはやテレビの存在価値は無い。

小林麻耶さんは、昨年12月12日に出演中のTBSテレビの「グッドラック」という番組中でバイデン批判をしただけで、その夜、突然テレビ局から番組降板を宣告され、所属事務所の生島企画からもクビを言い渡された。事件の直後は SNS などで小林さんに声援を送る人たちもいたが、マスメディアの影響力は絶大で、小林さんを応援する声は次第に尻窄（しりすぼ）みとなり、今、調べてみるとその件に触れたYouTube動画の幾つかは削除されている。事件の動機、原因の核心に触れていない動画だけが削除を免れている。その後、小林さん個人への様々な後付け中傷が為され、真実は掻き消され、日本国民が声を上げなければ、やがては忘れられてしまうだろう。小林さんは番組中で「バイデンが事務所スタッフの女性から8回セクハラ被害で訴えられている、娘さんがコカイン使用などで逮捕されているから、私は無理、どちらかと言うとトランプさんの方が良いかな」と発言して、これがバイデン批判に当たるとして芸能界から抹殺されてしまったのである。こんな米国大統領選挙に全く影響など無い事にさえも、日本のマスメディアが過剰反応しているのだから、訝（いぶか）しく思わない方がおかしいだろう。三浦春馬さんや竹内結子さんらの自殺とされた「芸能人連続殺人事件」に疑義を呈するマスメディアが皆無であったのも記憶に新しい。日本の芸能界の闇も、トランプ大統領が戦う悪魔と底通する。遠からず徹底的な捜査を求める声を上げるべき時が来る。

トランプ大統領がすんなりアメリカ合衆国の第46代大統領に就任するかどうかはもう少し様子を見ないと分からない。アカデミズムとマスメディアは意に沿わない疑義を黙殺し、洗脳された愚か者どもは何でもかんでも「陰謀論」の一言で片付けて、国民の思考停止を誘発させるのが常であるが、トランプ大統領が「第19代アメリカ共和国の大統領」に就任するという噂もある。今まで生きてきて経験した事がない徹底的な言論統制に遭っているのだから、確実な情報など得られる訳もないが、こういう時だからこそ、フェイク情報の中に真実を見出せる場合もある。実際、ワシントンD.C.のホワイトハウスは未だに照明が灯っていない。ホワイトハウスも連邦議会も、カミソリ型鉄条網付きの金網の塀で囲まれ、夥（おびただ）しい兵士たちが警備している。前代未聞のこの事態を報道しないマスメディアを見て、不自然さを感じない者はいないだろう。併し、テレビと新聞からしか情報を得られない多くの国民は、そういった尋常ならざる事実さえ知る術を持たないから、何の疑問も持たずにバイデン新政権の誕生を信じている。ネットに繋がっているスマホ使用者もマスメディアを信じている始末である。マスメディアの上層部や一般社員も情弱なのだろうか？　そんな事はない筈だ。我が身かわいさで黙っているのか、只の馬鹿者か分からないが、とにかく情報に接し、発信する立場に居ながら黙殺を決め込んでいる。事態が大きく動けば後追い報道をするつもりだろう。こういう世の中では、日本国民は自分で情報を集めるしかない。戦後教育は嘘塗れであると知るべきである。特に国家観や歴史観に関係する事柄は真っ赤な嘘だから自分で気付いて自分で学ぶしかない。

生まれてこの方「自虐史観」にどっぷりと浸かって育った日本国民を救うのは自らの覚醒しかない。今となってはこれはかなりの難題だが、海の向こうではドナルド・トランプという絶好の見本があるではないか！　マスメディアは真実のひた隠しに汲々としているが、ネットで恥ずかし気もなく検閲を強行する SNS という毒草を掻き分けて進めば、現状がどれほど異常事態であるか誰でも気づく事ができる世の中である。注意すべきは SNS だけではない。Apple、Microsoft、Google も要注意である。Microsoft 傘下の Youtube の検閲も厳しいらしいが、検閲の手を掻い潜って真実を伝えようと努力してくれている YouTuber も少なからずいる。「陰謀論」という邪悪な言葉に騙されずに、純粋な心で色々視聴してみるといい。戦後教育の垢を洗い流して、虚心坦懐に観れば、フェイクの中の真実に気付くかも知れない。私はインターネットが普及する前からの Apple のヘビーユーザーだが、Mac OS のアップデートをしきりと表示する Apple に不信感を抱きつつ、好奇心に負けてデスクトップ型の Mac OS を最新のものにアップデートした。最新の Mac OS では、米大統領選挙の不正や、トランプ待望論的な Youtube 動画が正常に読み込めない。同じ WiFi 環境下でも、デスクトップ型では読み込み中を表示する輪がくるくる回っているのに、OS を更新していない MacBook Pro では Youtube 動画がすんなり読み込める。流石 Parler を締め出した Apple である。Apple ファンを自称していたが、これにはゲンナリした。他にも Apple デバイスが幾つもあるが、暫くは OS のアップデートはしない。

このように、米主流メディア（MSM）も SNS も、日本のマスメディアも、今は全く信じるに値しない。米国の大統領選挙に纏（まつ）わるゴタゴタについては全く報じないどころか嘘偽、フェイクばかりである。そしてバイデン新政権の既成事実化に勤（いそ）しんでいる。その上、今や日本の国家、社会、国民意識さえも DeepState や中共、南北朝鮮に穢され、乗っ取られてしまっている。つまり、この日本国も、国家観も歴史観も、日本人が気付かぬ内に、日本人本来のものを殆んど完全に奪われてしまったという事である。日本は「明治維新」と「大東亜戦争敗戦」という、内部と外部の悪意ある勢力により国家観と歴史観、そして社会常識を歪められてしまう悪巧みに手を貸してしまった。その結果が今の惨状なのである。そして今の米国も、内外の悪意ある勢力により乗っ取られようとしている。米国の惨敗は、世界中の自由主義、民主主義社会の惨敗を意味する。トランプ大統領が敵とする勢力の全てに、日本は既にほぼ飲み込まれている。親中派、親韓派、行き過ぎたグローバリズム推進派に日本は穢され切っている。迂闊にも薄汚い連中に日本はまたも占領されてしまったのである。日本は、既に自浄能力を失なっているから、事実上の宗主国である米国の影響をモロに受けてしまう。米国が共産主義独裁体制に陥れば、日本も自動的にそれに倣（なら）うだろう。だから、菅政権の反国家的政策は看過できないが、米国の共産主義革命の趨勢から眼を逸らしてはいけないのである。「バイデンだろうがトランプだろうが日本人にはどうでもいい。日本は日本でしっかりすれば良い」というのは正論ではあるが、現実を無視した理想論で間違いである。米国がバイデンの下で共産主義独裁化、極一部の支配層による管理社会となって仕舞えば、日本は日本を立て直す前に中共に侵略されてしまう。だから、トランプ大統領の戦いの趨勢が日本の生死を決するのである。

DeepState が目指す社会は、単なる共産主義一党独裁国家の実現ではない。0.1%にも満たない国際金融資本家や BigTech や石油メジャー、そしてグローバル大企業などの既得権益層が米国の支配階級に収まり、99.9%以上の一般国民＝奴隷階級からなる、二極分化が固定化された監視社会を目指しているのである。ビル・ゲイツは、2010年にカリフォルニア州で開催された「TED2010会議」で、「ワクチンや医療、生殖の技術を駆使して『劣等人種』が勝手に増えないよう、女性は中絶の促進と不妊化、男性は生殖能力を落とすといった複合的な方法で10億人の人類を『間引く』」と宣言した。（この演説は映像として残っている）劣等人種のジェノサイドといえば、かのアドルフ・ヒットラーを彷彿とさせる。トランプ大統領が戦っている相手は、正に悪魔教崇拝者なのである。
TED は、アメリカ合衆国のニューヨーク市に本部があるLLC（有限責任会社）。カナダのバンクーバー（過去には米カリフォルニア州ロングビーチ、モントレー）で、毎年大規模な世界的講演会「TED Conference」を開催（主催）している非営利団体である。 「TED Conference」は、1984年に極々身内のサロン的集まりとして始まったが、2006年から講演会の内容をインターネット上で無料で動画配信するようになり、それを契機にその名が広く知られるようになった。…Wikipedia （JA）より。
Facebook、Instagram、Twitter、Youtube、そして Wikipedia などが表立って TED に協賛している。

DeepState は、最終的には地球上の全人口を5億人ほどまで削減し、支配層はそこで凡（あら）ゆる悪事に耽溺する悪魔社会の実現を本気で目指している。だから、全人類の未来が懸かる、DeepState 対トランプ大統領の戦いには一切の妥協は許されないのである。日本の菅義偉政権は既に DeepState の手先となって、グローバリズムに邁進し、日本国民の生活と命を危機に追い遣って平然としている。欧米諸国にはカネに目が眩んで中共に追随する国もあるが、多くは中共によるバイオテロやウイグルでのジェノサイド認定という価値観を共有している。併し、菅政権は中共にのめりこむ一方で、バイオテロやジェノサイドに対する中共への表立っての非難を避け続けている。ありありと、米国より中共の顔色を窺っている。日本国の舵取りを誤っている事態をこのまま看過してはならないが、DeepState 対トランプ大統領の戦いには人類の存亡が懸かっている。日本国と日本人の土台そのものが危機に瀕しているのが、DeepState 対トランプ大統領の戦いなのであるから、日本人にできる事は何でもする。今、直ぐにでも行動を起こすべきである。先ずは、何も知らない大多数の日本人にこの事実を気付かせる。「陰謀論」の一言で馬鹿にされるだろうが、無理のないように徐々に気付かせる工夫も必要だろう。

トランプ大統領の戦いについて、荒唐無稽に語る YouTube 動画を散見するが、正直なところどこまで信じて良いものか分からない。トランプ大統領の神格化は禁物である。人間だから過ちも犯すし、完璧である筈がないのは言うまでもない。併し、今まで「陰謀論」の一言で思考停止してきた自らを含めた日本社会を考えると、全てを頭から否定するのはどうかとも思うが、宇宙人の技術がどうのこうのという話には流石に付いて行けない。NESARA / GESARA の拡大解釈と過剰な期待と欲望、妄想は慎むべきである。嘗て私は、2020年 米大統領選挙は事実上の「共産主義革命」だと言い続けてきた。そして、トランプ大統領は再選を懸けた大統領選挙に勝利すると信じてきた。この「共産主義革命」は、極左に成り果てた民主党と中共、そして何より DeepState との戦いであり、民主党と中共には勝利するだろうが、流石に DeepState を根絶するのは無理だろうと予想していた。 DeepState に深傷（ふかで）を負わせて再選されるだろうと信じてきた。併し、それは過ちであった。トランプ大統領はもっと遠大な目標を見据えていたのである。米国大統領の正統性がドナルド・トランプにある事には揺るぎない確信を持っている。世界各国で起きたとされる停電やネットが遮断されたという事は恐らく事実であり、米国の各州でもそれが起こり、ワシントンD.C.の合衆国議会議事堂やホワイトハウスが10日以上も停電しているのも事実だろう。DeepState 対トランプ大統領の戦いが起きているのも、米国の軍部全体が未だにトランプ大統領に忠誠を誓っているのも紛（まご）う方無き現実である。バイデン偽大統領が国防総省の機密事項にアクセスを拒否され続けている事も、エアフォース・ワンに搭乗できないのも事実である。それに反してトランプ大統領は、退任挨拶の演説終了後にエアフォース・ワンでフロリダの別荘マール・ア・ラゴに向かった。

理解できないのが、バイデン偽大統領の惨めすぎるパフォーマンスである。国防総省の機密事項にアクセスできていないのに、なぜ偽大統領を演じているのだろうか？　バイデン一味全員が砂上の楼閣の如き新政権にしがみついて、裁きの日を待っている理由が分からない。40件以上に上る大統領令は未だに公式文書化されていない。バイデンはホワイトハウスに住んでおらず、カマラ・ハリスは海軍天文台敷地内の副大統領公邸への引っ越しを延期したままだ。理由はメンテナンス中だからだというが、新副大統領の引っ越し予定は予め分かっていた筈である。この時期にメンテナンスという理由は嘘である。実は、水面下では既にトランプ大統領の勝利が確定していて、世界に蔓延る DeepState の組織構造のピラミッドの頂点の裁きは終わっており、下部組織までの大掃除が終わるまでの間、要するにバイデン親子、オバマ夫妻、クリントン夫妻などは既に負けを知った上で、世の中のショックを軽減する為に、惨めな演技を強いられている、という事だろうか？　ネット上の偽者疑惑は、本当なのか、単なるフェイクなのか？　米国政治の頂点と軍事機密を前に、一般の日本人の好奇心など無力である。じたばたしても仕方が無い。日本国民の覚醒を促しつつ、バイデン政権の狂気にヤキモキしながら、もう暫く様子を見守るしかないだろう。