この原稿を投稿した段階では、未だ米大統領選挙の最終的結果は出ていない。おそらくトランプの二期目は絶望的とされ、誰もが民主党のジョー・バイデン新大統領誕生を信じているか、不承不承ながら受け容れているだろう。併し、現実にはトランプ再選の道は未だ閉ざされてはいない。主要メディアの報道を根拠としてバイデンは、正式とは言えない「勝利宣言」を発した。これを受けて日本の菅義偉首相を含む主要先進国のリーダー達は、バイデンを米国の新大統領と見做（みな）して続々と祝意を送っている（菅首相はTwitterで）。「戦後教育」に洗脳され、無自覚に「良識的日本人」を演じる日本のマスメディアや知識人から猛反発を受けそうだが、日本の内閣総理大臣は今こそ正統に再選されるべきトランプ大統領に陣中見舞いの電話を入れるべきだ。日本は邪悪の側に立ってはいけない。卑劣な民主党陣営に対してトランプ陣営は司法の場で「正義」を貫く姿勢だが、米国の主要メディアはトランプの人格攻撃ともいえる「悪足掻き（わるあがき）」と断じている。日本のマスメディアも米左派メディアの後追い報道をするばかりで、その結果マスメディアを主たる情報源とする日本国民の多くもトランプ再選は無くなったと信じ込んでいる。直近の情報によると米主要メディアは、「メラニア夫人と娘婿のクシュナーがトランプに潔く敗北を認めるように説得している」…と報道したが、クシュナー本人が即座に「その報道は嘘だ」と反論した。日米ともにマスメディアの報道はそれほどいい加減なのである。
それにしても、今回の大統領選挙に於ける米主要メディアの形振り（なりふり）構わぬ反トランプぶりは常軌を逸した偏向といえる。衆人環視の下（もと）で盗みを働いた者を嘘偽りを並べ立てて無理筋の擁護をしているようなものである。Facebook・Twitter・Googleといったインターネット大手企業も左に倣（なら）えであり、その遣り方は余りにも露骨過ぎて眼に余る。超大国の現役大統領が次々とTwitterの呟きを削除されるなど眼と耳を疑う有り得ない現実というしかない。世界中が注目している中での検閲による言論統制を目（ま）の当たりにすると、自由民主主義陣営の盟主たる米国であるだけに衝撃の度合いは格段に大きい。選挙結果がどうなろうと世界史に大きな汚点を遺す不正の横行である。それをマスメディアやSNS運営企業が堂々と検閲をして言論統制しているのを隠そうともしないのだから正気の沙汰ではない。
日本の支配階級（政・財界・教育界・法曹界・マスメディア界・及び言論界全般に浸透した朝鮮人勢力と反日左翼、中共の「超限戦」に屈した者ども）は許し難いが、其奴らを日本国民を裏切り、売国に奔（はし）る特権階級とすら認識できない多くの日本国民は愚民と言わねばならない。日本人でありながら、日の丸・君が代を忌み嫌い、左派米国人がたった一週間でつくった所謂（いわゆる）「日本国憲法」を74年間も後生大事におし戴いているのだから呆れるしかない。「大東亜戦争敗戦」による「連合国軍最高司令官総司令部」（General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers = 「GHQ/SCAP」）の洗脳統治により、完全に左傾化・反日化してしまい、日本人たる自覚もアイデンティティが陰も形も感じられない無残な状況から脱し切れない抜け殻のような国民に成り下がっている。今や日本をこのように骨抜きにした張本人であった側の米国自体に、左傾化・社会主義化・反米化が蔓延し、更に勢いを増しているように見える。自由・民主主義国の盟主たるアメリカ合衆国が、左派というより、もはや完璧な社会主義勢力及び犯罪組織に成り果てた米民主党により、その強大であった国力を衰退させ始めた歴史的転換点を迎えていると言っていい。
それにしても、NBC・CBS・ABC+CNN〔所謂（いわゆる）三大ネットワーク+CNN〕とPBS（米国公共サービス）・MSNBC（MicrosoftのポータルサイトMSNとNBCを組合せたチャンネル名を冠したニュース専門放送局）、数少ない共和党系のFoxニュースの一部と、GAFAと呼ばれる巨大IT関連企業（Google・Apple・Facebook・Amazon）+MicrosoftとTwitter…それらを総称して最近ではTeck Giants（Amazon,Apple,Alphabet,Facebook,Microsoftの5社+α）と表現される。言い換えれば、「マスメディア」と「ウォール街」と「シリコンバレー」の大立者（おおだてもの）、億万長者達、そして愛国心を失ない中共に魂を売った売国奴という、ひとりで立ち向かうには余りにも強大で卑劣な勢力とトランプ陣営は孤軍奮闘している訳である。これだけあからさまに不正を見せ付けられると、ディープステート（国際金融資本）の存在はもはや陰謀論と決め付けて取り合わない方がおかしいではないか。トランプは今、たったひとりでディープステートと彼等がつくり出したモンスターである中共一味に立ち向かっているのである。
トランプは、「今回の選挙は公正・誠実・透明でなければならない。それは私やバイデン氏の為でもなく、共和党や民主党の為でもなく、アメリカ合衆国の為です。歴史に汚点を遺さないよう、アメリカ合衆国はこのような事を許してはいけない」と述べているが、国民の為に命懸けで戦っているトランプの真意を、どれだけの米国民が理解しているか甚だ心許（こころもと）ない。選挙結果がどのようなものになろうと、このトランプ大統領の言葉は歴史的名言として後世に語り継がれるだろう。遡ったらキリが無いが、ヒラリー・クリントン元国務長官、元大統領候補、バラク・オバマ元大統領、ジョー・バイデン元副大統領、現大統領候補（次期米国大統領を僭称中）とその息子は訴追され、投獄されるべきである。オバマ当時大統領はバイデン当時副大統領を「亜細亜への転換」担当に任命した。この亜細亜重視策は、カート・キャンベルとヒラリー・クリントンの政策で、ジョー・バイデンはそれを任されたからこそ、中産階級出身の苦労人などと偽って今やトランプを凌ぐ大金持ちに成り上がったのである。金の出所は主に中共であるが、腐敗したバイデン一族は中共の他ウクライナからの賄賂も受け取り続けて今の富豪の地位を獲得した。現段階で確たる証拠はないが、オバマは4千億ドルで南支那海の権益を売り飛ばして、所謂「戦略的忍耐」などという理解不能な政策をとる事で中共政府に便宜を取り計らった。時系列で見れば、バイデンが「亜細亜への転換」担当となった時期と、中共政府が唐突に防空識別圏拡大を主張した時期が符合する。オバマからの担保を得たからこそ、習近平は国際的に約束させられた南支那海の埋め立てと軍事要塞化を強行したのである。
このように、呆れるほど醜い売国奴、オバマ、バイデン一族の訴追・投獄は米国が国家として再興する為に避けては通れない道である。現状では、我が日本国の再興は日本人自身の手では今や不可能に思えるが、米国は国家再興を自力で果たす事が今なら可能であろう。好むと好まざるとに関わらず、米国とはエネルギッシュで常に燃え盛る国力を迸（ほとばし）らせてきた国である。米国が今般の大統領選挙で見せた国家衰退へと向かう有りさまを確（しか）と見据える事ができれば、もはや自身では何も成し遂げられない迄に無力化してしまった日本人の覚醒も強（あなが）ち不可能とは言えないかも知れない。これほどの衝撃を受けて尚、覚醒できないなら、日本人は滅びても仕方あるまい。そうならない為にこそ、米国で現在進行中の大事件を機に、日本人は覚醒しなければならない。目の前で断行されている悪事を日本は善用するのである。日本にとっても米国にとっても、これは最後のチャンスとなろう。現状では、日本のマスメディアとそこに呼ばれる知識人たちは、米民主党の不正選挙の実態には一切触れもせず、言論統制を敷く米左派メディアの発表をなぞるような発言に終始してバイデンの当確に正当性を与える為体（ていたらく）である。マスメディアのみを情報源とする所謂 情弱日本人は為す術も無く米民主党の不正選挙を受け容れざるを得ないのだろうか？ 為されるべき「正義」を語る事なく、新大統領とどう折り合いを着けて行くか逡巡（しゅんじゅん）しているようでは我々のご先祖様は永遠に浮かばれない。
大統領選挙中、就任以来トランプが多用してきたTwitterが数日間もブロックされている。超大国の現役大統領が、検閲を受け言論統制されなければならない現状は異常事態事といえる。自身の主張が有権者に届くようトランプはTelegram（テレグラム）やGrab（グラブ）のアカウントまで開設して真実の発信を試みている。Donald J Trumpで検索すれば、今のところは誰にでも見る事ができる。トランプ陣営は、ひとりでも多くの有権者からの声を受け付ける為、ホットラインも立ち上げた。選挙の不正や権力の濫用を告発する為の専用サイトも開設した。→http://djt45.co/stopfraud このサイトには直通の電話番号も掲載されている。トランプ大統領は今、孤軍奮闘しながら米国民に助けを求めているのである。ディープステートと中共という巨悪に果敢に立ち向かって米国民を護り続けたトランプ大統領が、今回は自国民に助けを求めているのである。Foxニュースは米国では比較的保守的な立場のテレビ局だが、今やバイデン当確を既定路線のように報じるキャスターが現れ、一部は既に魂を売った。併し、評論家兼司会者のショーン・ハニティなど良識的なジャーナリストも未だFoxニュースに在籍している。ハニティは11月5日、選挙妨害を証明する写真や動画を、自身が開設した公式サイトに投稿するよう呼び掛けた。「信頼に足る証拠が集まり拡散すれば、トランプ大統領を助ける事になる」、「これは私の人生に於いて最も重要な選挙だ」とハニティは訴えている。宛先は vote2020@hannity.com 。Foxニュース宛てでは無く、自身の公式サイトに投稿してくれと言うところを見逃してはならない。もはや誰も信じられないという事だろう。
ABC,CBS,MSNB は5日午後、トランプ大統領が選挙開始以来初めてのホワイトハウスに於ける記者会見の中継を中断した。MSNB の司会者ブレーン・ウィリアムズは「私たちは大統領の談話を中断するだけでなく、彼の発言を修正しなければならない」と居丈高（いたけだか）に非難した。CBSの司会者ノラ・オドネルも中継を中断。ABCの司会者デヴィッド・ミュアーは中継中断後に「トランプ大統領の発言はFactチェックが必要だ」と批判した。CNNは大統領の記者会見中継を中断こそしなかったが、「トランプ大統領は証拠を提供していない」と難癖をつけた。トランプ大統領の中断された発言内容は、大紀元（ニューヨークを拠点とするエポック・メディア・グループが世界30箇国以上で発行する多言語メディア。主に中共政府の悪事隠蔽を暴くニュースを配信している）は記者会見を生中継した。トランプ大統領が中継を中断された発言は、先述の通り「今回の選挙は公正、誠実、透明でなければならない。それは私やバイデン氏の為でもなく、共和党や民主党の為でもなく、アメリカ合衆国の為です。歴史に汚点を遺さないよう、アメリカ合衆国でこのような事を許してはいけない」というものであった。また「合法的な票を数えれば、私は楽勝だ。違法な票を数えれば、彼等は選挙を盗む事ができる」、「彼等は選挙を不正操作している」とも指摘。その上で民主党を非難し、「（自分は）この選挙の誠実さを守る」とも述べた。トランプ大統領は「民主党による不正行為を告発する証拠を多くの人が送ってくれた。例えば、（民主党支持者以外の）監視員は開票センターに近寄る事さえ許されず、投票数を確認する事ができなかった」、「ペンシルバニア州では裁判所命令を提示しても、監視員の入場が阻止された」、そして「選挙の不正行為はアメリカ合衆国の恥である」、「激戦州の幾つかは、裁判所が決める事になるだろう。我々はどうなるか見守って行く」と締め括（くく）った。トランプ大統領のこの発言の何処が間違っているというのか？
数え上げたらキリが無いが、不正のFactは幾らでもある。ミシガン州在住のチャイナ系アメリカ人、シミッドさんはマスクこそ外さなかったが、自身の姿を撮影されながらの大紀元の取材で、「デトロイトの中心部でTCF郵便投票集計センターの開票所で共和党の開票立会人として監視業務にあたっていました。開票所には137のテーブルがあり、それぞれ5人が票を読み上げ、全部で50人の共和党側の開票立会人がいました。票を読み上げる人と立会人は何れも、3日の午後10時から4日の午前5時までの合計7時間仕事をしていました」、「私（シミッドさん）が監視したのは83番のテーブルで、実際の開票作業は3日の午後11時から行なわれましたが、当日の午後12時頃になると全開票所の票が無くなり、私が担当したテーブルは数十枚の投票をカウントしただけでした。最も少ないテーブルでは20枚程度しか票が無かったでしょう。1テーブル当たり平均50枚開票したと計算すると、開票所でカウントしたのは7,000票を超えないでしょう」とシミッドさんは語った。併し、「4日午前4時頃、突然投票用紙61箱を載せたワゴン車がやってきました。開票管理者は新たに1万6千枚の票が入ったと発表しました。そして彼等は作業に入る準備をしていましたが、午前5時近くになり、投票はまだ配られておらず皆んな帰ってしまいました」併し、彼女が7時頃に状況を確認したところ、彼女が担当した開票所で13万枚の（民主党）票がカウントされていたと報じられた。シミッドさんは「そんな事があり得ますか？」「一晩中7千枚の投票がカウントされていただけだったのに、いきなり13万票と報道されるなんて。1分回に50枚だとしても無理ですよね？」、「一般市民はそれを知らないが、そこにいた人にはそれはあり得ない事だと分かります。非常に大きな問題があります」と証言した。これが左派メディアが無視し続けているFactのひとつである。
また、ミシガン州在住の女性有権者が自分の経験を語る動画が話題になっている。彼女はボランティアの開票立会人を務めている。彼女の話によると、「全米自動車労働者連合会」を名乗る人物が開票所に来て、女性に投票用紙のサンプルを渡して、民主党（候補者）全員に投票するよう要求したという。更に、立会人の女性に5ドルを渡してバイデンに投票するよう求めたともいう。女性は「この国は私に選挙権を与えてくれました。民主党を含む総ての人が不正をせず正直に投票する事を期待しています」と呼びかけている。実際、不正に怒りを爆発させている者の中には民主党員も少なからずいる。ブライアン・マッカーシーという男性がフィラデルフィアのカンファレンスセンターで話している動画もネットで公開されている。彼はフィラデルフィアで民主党員として登録している。彼はボランティアで開票作業を監視していた。マッカーシーさんは動画の中で次のように述べている。「ここで起こっている腐敗について話します。30〜100フィート（9m強〜30m強の距離）以内では、彼等の行動を監視する事さえできなかった」「これはアメリカ大統領に対するクーデターです」。更に、「フィラデルフィアのジム・ケニー市長はドナルド・トランプはアメリカ大統領選に勝てない」と開票前にツイートした。ジョシュ・シャピロ司法長官、ラリー・クラスナー地方検事も名指しして非難したい」「今起きている事が信じられません」「ジョー・バイデンやドナルド・トランプの問題ではない。我々の民主主義の問題だ。フィラデルフィアの上層部で深刻な腐敗があると確信している」。是等（これら）の告発動画は総て顔出しで本人特定が可能な状態で公開されている。民主党が逆転勝利した激戦集ではこのような事例に枚挙の遑（いとま）がない。
次に、遽（にわか）には信じ難い不審事を指摘する。つい先日まで、ハンター・バイデンとバイデン一家のスキャンダルに誰もが注目していた。これを報じたのは主要メディアではなく、唯一共和党よりのニューヨーク・ポスト紙のみであった。Twitter社が即座にニューヨーク・ポスト紙のアカウントをブロックしたのは記憶に新しい。Twitter社は現役大統領とメディアをも意に染まなければ言論統制の対象とするほどの強大な権力を行使したのである。当時は多くの論争を巻き起こしたが、驚いた事にニューヨーク・ポスト紙も遂（つい）に「闇の勢力」に買収されたか脅されたかして、左派に籠絡（ろうらく）されてしまったようである。大勢を見極めての保身に奔ったのかも知れないが、「正義」に対する裏切り行為である事に変わりはない。11月8日のニューヨーク・ポスト紙は、トランプ大統領の記者会見の写真に「落ち込んだトランプ氏は、ホワイトハウスで根拠のない選挙詐欺を主張した」との説明文を掲載した。カネと暴力、ハニートラップなどの脅威に直面した場合、どれだけの人が毅然と対応できるだろうか？ 多くの場合、そういった甘い、或いは暴力的な脅威の背後にはディープステートや中共勢力が潜んでいる。チャイナ系のSFエクスプレスは、米大統領選が不正に塗（まみ）れている事を知っている筈だ。集計所にある筈のないSFエクスプレスの大荷物があったビデオの証拠がある。耀眼（ヤオイェン）なるメディアによると、中共浙江省の義烏（イーユー）印刷会社の副工場長が、今年（2020年）5月に米国の選挙投票用紙500万枚の印刷を密かに受注していた事を（偽投票用紙の写真つき）で明らかにした。この発注は謎の米国人によるもので、米国の印刷会社は中共ウイルス（covid-19）被害により海外の印刷会社に協力を求めてきたという。彼等はこの発注について義烏印刷会社に機密保持を要求し、機密保持契約を締結したという。ペンシルバニア州の偽装投票事件が取り沙汰されてから初めてこの副工場長は、その投票用紙の捏造に自分たちが加担させられた事に気付いたという。この副工場長はトランプ大統領支持者ではないが、正義感から真実を暴いたという。ペンシルバニア州の投票用紙の3分の1が偽の投票用紙に差し替えられていた計算になる。
米国を覆い尽くしている「闇」は限りなく深く、その裏には巨大な「悪」が存在している。今般の米大統領選挙は、「政治信条や政策論争、イデオロギーの戦い」では無く、「善と悪」、「伝統と堕落」の戦いである。闇の最深部に潜む巨悪はディープステート（国際金融資本）であり、彼等は中共というモンスターの生みの親であり、「大東亜戦争」の仕掛け人でもある。彼等はグローバリズムを推進し、金儲けの手段として平然と闇に乗じて戦争を企て、戦争の度に大儲けしてきた。「明治維新」では、薩長軍と江戸幕府双方に米国で引き起こした南北戦争で余った武器弾薬を売り捌き、「日露戦争」では、大日本帝国とロシア帝国双方に資金提供をして、莫大な儲けを得た。ディープステートの手先であるネオコンは、トランプ共和党からバイデン民主党に鞍替えして第二の南北戦争勃発を企てている。彼等にとっては、47年間の政治活動で何も成し遂げられずに、認知症の症状が出始めたバイデンなど単なる捨て駒である。米国民に尽くす為にグローバリズムからの脱却を試みたトランプを排除して、極左のカマラ・ハリス政権樹立を企てているだけである。従って米国大統領に就任できたとしてもバイデンは直ぐに引き摺り下ろされる運命にある。誠に哀れな老人である。日本人はこの現実から多くを学び取り、覚醒し、自国再興の可能性を信じて立ち上がる時である。先ずはトランプ大統領の再選を祈願しよう。米国の為にも、そして世界の自由を希求する国々の為にも、何よりも日本再興の為に、トランプ再選が最も大切な道だからである。
米左派メディアのスタンスは相も変わらず「証拠がない」の一点張りだが、証拠に辿（たど）り着く為のヒントは、メディアが中断したトランプ大統領の発言の中に幾らでもある。ネット上に投稿された動画や写真、関係者の証言や内部告発は、今も続々と集まっている。証拠を集め、検証するのは本来、米国大統領の仕事ではない。ジャーナリストが身を粉にしてこなすべき仕事である。ABCの司会者デヴィッド・ミュアーこそ、自身で数々の疑惑のFactチェックをしておくべきであった。巨悪に加担する者の多くは自分は正義を為していると錯覚している場合が多い。無自覚な偽善者は悪事に加担している自覚がないのだ。Facebookのザッカーバーグも、Twitterのジャック・ドーシーも、検閲や言論封殺を悪事の自覚無く実行しているのだろう。米国をトランプから取り戻す事が正義だと信じているのだと思う。Googleの親会社Alphabet Inc.（アルファベット）のCEOサンダー・ピチャイも、Amazonの創始者ジェフ・ベゾスも、Appleのティム・クックも、民主党支持に何の罪悪感も持ってはいないだろう。精々、「大義の為に手段など選んではいられない」と考えていれば上等である。併し、それではチベットや東トルキスタン（ウイグル）での非人道的行為を正当化し、自国の人民からも言論の自由を奪っている習近平と一緒である。
トランプ再選の可能性は未だ充分にある。鍵はディープステートと中共の毒牙が、マスメディアやIT関連企業やウォール街を席巻しているように、司法が悪に染まっていないかどうかである。司法が期待通り正常に機能するなら、トランプ陣営の正当な主張が通り、トランプ再選は約束されるだろう。私は米国の良心を信じる。どのような紆余曲折を経ようとも、トランプ大統領が二期目を務めれば、次はペンス副大統領やポンペイオ国務長官が共和党大統領として名乗りを挙げるだろう。トランプ再選イコール民主党の終焉である。そうなれば民主党からは、30年、50年と大統領は輩出されないどころか、民主党は存続すら危ぶまれる解党的ダメージを受ける。恐らくトランプ再選により民主党は解党するだろう。その道こそが「正義」であり、トランプ大統領の再戦しか米国、自由主義諸国、取り分け日本の生き残る道は無い。
では何故、米国はここまで狂ってしまったのだろうか？ 国際的、世界史的パラダイムシフトを紐解（ひもと）くには、100年単位で歴史を俯瞰する必要がある。米国と日本を蝕む今の狂気の根本原因について論じるのは次回に譲る。しばらくBlog更新をサボっていたが、この続きは近々投稿する。
それにしても、今回の大統領選挙に於ける米主要メディアの形振り（なりふり）構わぬ反トランプぶりは常軌を逸した偏向といえる。衆人環視の下（もと）で盗みを働いた者を嘘偽りを並べ立てて無理筋の擁護をしているようなものである。Facebook・Twitter・Googleといったインターネット大手企業も左に倣（なら）えであり、その遣り方は余りにも露骨過ぎて眼に余る。超大国の現役大統領が次々とTwitterの呟きを削除されるなど眼と耳を疑う有り得ない現実というしかない。世界中が注目している中での検閲による言論統制を目（ま）の当たりにすると、自由民主主義陣営の盟主たる米国であるだけに衝撃の度合いは格段に大きい。選挙結果がどうなろうと世界史に大きな汚点を遺す不正の横行である。それをマスメディアやSNS運営企業が堂々と検閲をして言論統制しているのを隠そうともしないのだから正気の沙汰ではない。
日本の支配階級（政・財界・教育界・法曹界・マスメディア界・及び言論界全般に浸透した朝鮮人勢力と反日左翼、中共の「超限戦」に屈した者ども）は許し難いが、其奴らを日本国民を裏切り、売国に奔（はし）る特権階級とすら認識できない多くの日本国民は愚民と言わねばならない。日本人でありながら、日の丸・君が代を忌み嫌い、左派米国人がたった一週間でつくった所謂（いわゆる）「日本国憲法」を74年間も後生大事におし戴いているのだから呆れるしかない。「大東亜戦争敗戦」による「連合国軍最高司令官総司令部」（General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers = 「GHQ/SCAP」）の洗脳統治により、完全に左傾化・反日化してしまい、日本人たる自覚もアイデンティティが陰も形も感じられない無残な状況から脱し切れない抜け殻のような国民に成り下がっている。今や日本をこのように骨抜きにした張本人であった側の米国自体に、左傾化・社会主義化・反米化が蔓延し、更に勢いを増しているように見える。自由・民主主義国の盟主たるアメリカ合衆国が、左派というより、もはや完璧な社会主義勢力及び犯罪組織に成り果てた米民主党により、その強大であった国力を衰退させ始めた歴史的転換点を迎えていると言っていい。
それにしても、NBC・CBS・ABC+CNN〔所謂（いわゆる）三大ネットワーク+CNN〕とPBS（米国公共サービス）・MSNBC（MicrosoftのポータルサイトMSNとNBCを組合せたチャンネル名を冠したニュース専門放送局）、数少ない共和党系のFoxニュースの一部と、GAFAと呼ばれる巨大IT関連企業（Google・Apple・Facebook・Amazon）+MicrosoftとTwitter…それらを総称して最近ではTeck Giants（Amazon,Apple,Alphabet,Facebook,Microsoftの5社+α）と表現される。言い換えれば、「マスメディア」と「ウォール街」と「シリコンバレー」の大立者（おおだてもの）、億万長者達、そして愛国心を失ない中共に魂を売った売国奴という、ひとりで立ち向かうには余りにも強大で卑劣な勢力とトランプ陣営は孤軍奮闘している訳である。これだけあからさまに不正を見せ付けられると、ディープステート（国際金融資本）の存在はもはや陰謀論と決め付けて取り合わない方がおかしいではないか。トランプは今、たったひとりでディープステートと彼等がつくり出したモンスターである中共一味に立ち向かっているのである。
トランプは、「今回の選挙は公正・誠実・透明でなければならない。それは私やバイデン氏の為でもなく、共和党や民主党の為でもなく、アメリカ合衆国の為です。歴史に汚点を遺さないよう、アメリカ合衆国はこのような事を許してはいけない」と述べているが、国民の為に命懸けで戦っているトランプの真意を、どれだけの米国民が理解しているか甚だ心許（こころもと）ない。選挙結果がどのようなものになろうと、このトランプ大統領の言葉は歴史的名言として後世に語り継がれるだろう。遡ったらキリが無いが、ヒラリー・クリントン元国務長官、元大統領候補、バラク・オバマ元大統領、ジョー・バイデン元副大統領、現大統領候補（次期米国大統領を僭称中）とその息子は訴追され、投獄されるべきである。オバマ当時大統領はバイデン当時副大統領を「亜細亜への転換」担当に任命した。この亜細亜重視策は、カート・キャンベルとヒラリー・クリントンの政策で、ジョー・バイデンはそれを任されたからこそ、中産階級出身の苦労人などと偽って今やトランプを凌ぐ大金持ちに成り上がったのである。金の出所は主に中共であるが、腐敗したバイデン一族は中共の他ウクライナからの賄賂も受け取り続けて今の富豪の地位を獲得した。現段階で確たる証拠はないが、オバマは4千億ドルで南支那海の権益を売り飛ばして、所謂「戦略的忍耐」などという理解不能な政策をとる事で中共政府に便宜を取り計らった。時系列で見れば、バイデンが「亜細亜への転換」担当となった時期と、中共政府が唐突に防空識別圏拡大を主張した時期が符合する。オバマからの担保を得たからこそ、習近平は国際的に約束させられた南支那海の埋め立てと軍事要塞化を強行したのである。
このように、呆れるほど醜い売国奴、オバマ、バイデン一族の訴追・投獄は米国が国家として再興する為に避けては通れない道である。現状では、我が日本国の再興は日本人自身の手では今や不可能に思えるが、米国は国家再興を自力で果たす事が今なら可能であろう。好むと好まざるとに関わらず、米国とはエネルギッシュで常に燃え盛る国力を迸（ほとばし）らせてきた国である。米国が今般の大統領選挙で見せた国家衰退へと向かう有りさまを確（しか）と見据える事ができれば、もはや自身では何も成し遂げられない迄に無力化してしまった日本人の覚醒も強（あなが）ち不可能とは言えないかも知れない。これほどの衝撃を受けて尚、覚醒できないなら、日本人は滅びても仕方あるまい。そうならない為にこそ、米国で現在進行中の大事件を機に、日本人は覚醒しなければならない。目の前で断行されている悪事を日本は善用するのである。日本にとっても米国にとっても、これは最後のチャンスとなろう。現状では、日本のマスメディアとそこに呼ばれる知識人たちは、米民主党の不正選挙の実態には一切触れもせず、言論統制を敷く米左派メディアの発表をなぞるような発言に終始してバイデンの当確に正当性を与える為体（ていたらく）である。マスメディアのみを情報源とする所謂 情弱日本人は為す術も無く米民主党の不正選挙を受け容れざるを得ないのだろうか？ 為されるべき「正義」を語る事なく、新大統領とどう折り合いを着けて行くか逡巡（しゅんじゅん）しているようでは我々のご先祖様は永遠に浮かばれない。
大統領選挙中、就任以来トランプが多用してきたTwitterが数日間もブロックされている。超大国の現役大統領が、検閲を受け言論統制されなければならない現状は異常事態事といえる。自身の主張が有権者に届くようトランプはTelegram（テレグラム）やGrab（グラブ）のアカウントまで開設して真実の発信を試みている。Donald J Trumpで検索すれば、今のところは誰にでも見る事ができる。トランプ陣営は、ひとりでも多くの有権者からの声を受け付ける為、ホットラインも立ち上げた。選挙の不正や権力の濫用を告発する為の専用サイトも開設した。→http://djt45.co/stopfraud このサイトには直通の電話番号も掲載されている。トランプ大統領は今、孤軍奮闘しながら米国民に助けを求めているのである。ディープステートと中共という巨悪に果敢に立ち向かって米国民を護り続けたトランプ大統領が、今回は自国民に助けを求めているのである。Foxニュースは米国では比較的保守的な立場のテレビ局だが、今やバイデン当確を既定路線のように報じるキャスターが現れ、一部は既に魂を売った。併し、評論家兼司会者のショーン・ハニティなど良識的なジャーナリストも未だFoxニュースに在籍している。ハニティは11月5日、選挙妨害を証明する写真や動画を、自身が開設した公式サイトに投稿するよう呼び掛けた。「信頼に足る証拠が集まり拡散すれば、トランプ大統領を助ける事になる」、「これは私の人生に於いて最も重要な選挙だ」とハニティは訴えている。宛先は vote2020@hannity.com 。Foxニュース宛てでは無く、自身の公式サイトに投稿してくれと言うところを見逃してはならない。もはや誰も信じられないという事だろう。
ABC,CBS,MSNB は5日午後、トランプ大統領が選挙開始以来初めてのホワイトハウスに於ける記者会見の中継を中断した。MSNB の司会者ブレーン・ウィリアムズは「私たちは大統領の談話を中断するだけでなく、彼の発言を修正しなければならない」と居丈高（いたけだか）に非難した。CBSの司会者ノラ・オドネルも中継を中断。ABCの司会者デヴィッド・ミュアーは中継中断後に「トランプ大統領の発言はFactチェックが必要だ」と批判した。CNNは大統領の記者会見中継を中断こそしなかったが、「トランプ大統領は証拠を提供していない」と難癖をつけた。トランプ大統領の中断された発言内容は、大紀元（ニューヨークを拠点とするエポック・メディア・グループが世界30箇国以上で発行する多言語メディア。主に中共政府の悪事隠蔽を暴くニュースを配信している）は記者会見を生中継した。トランプ大統領が中継を中断された発言は、先述の通り「今回の選挙は公正、誠実、透明でなければならない。それは私やバイデン氏の為でもなく、共和党や民主党の為でもなく、アメリカ合衆国の為です。歴史に汚点を遺さないよう、アメリカ合衆国でこのような事を許してはいけない」というものであった。また「合法的な票を数えれば、私は楽勝だ。違法な票を数えれば、彼等は選挙を盗む事ができる」、「彼等は選挙を不正操作している」とも指摘。その上で民主党を非難し、「（自分は）この選挙の誠実さを守る」とも述べた。トランプ大統領は「民主党による不正行為を告発する証拠を多くの人が送ってくれた。例えば、（民主党支持者以外の）監視員は開票センターに近寄る事さえ許されず、投票数を確認する事ができなかった」、「ペンシルバニア州では裁判所命令を提示しても、監視員の入場が阻止された」、そして「選挙の不正行為はアメリカ合衆国の恥である」、「激戦州の幾つかは、裁判所が決める事になるだろう。我々はどうなるか見守って行く」と締め括（くく）った。トランプ大統領のこの発言の何処が間違っているというのか？
数え上げたらキリが無いが、不正のFactは幾らでもある。ミシガン州在住のチャイナ系アメリカ人、シミッドさんはマスクこそ外さなかったが、自身の姿を撮影されながらの大紀元の取材で、「デトロイトの中心部でTCF郵便投票集計センターの開票所で共和党の開票立会人として監視業務にあたっていました。開票所には137のテーブルがあり、それぞれ5人が票を読み上げ、全部で50人の共和党側の開票立会人がいました。票を読み上げる人と立会人は何れも、3日の午後10時から4日の午前5時までの合計7時間仕事をしていました」、「私（シミッドさん）が監視したのは83番のテーブルで、実際の開票作業は3日の午後11時から行なわれましたが、当日の午後12時頃になると全開票所の票が無くなり、私が担当したテーブルは数十枚の投票をカウントしただけでした。最も少ないテーブルでは20枚程度しか票が無かったでしょう。1テーブル当たり平均50枚開票したと計算すると、開票所でカウントしたのは7,000票を超えないでしょう」とシミッドさんは語った。併し、「4日午前4時頃、突然投票用紙61箱を載せたワゴン車がやってきました。開票管理者は新たに1万6千枚の票が入ったと発表しました。そして彼等は作業に入る準備をしていましたが、午前5時近くになり、投票はまだ配られておらず皆んな帰ってしまいました」併し、彼女が7時頃に状況を確認したところ、彼女が担当した開票所で13万枚の（民主党）票がカウントされていたと報じられた。シミッドさんは「そんな事があり得ますか？」「一晩中7千枚の投票がカウントされていただけだったのに、いきなり13万票と報道されるなんて。1分回に50枚だとしても無理ですよね？」、「一般市民はそれを知らないが、そこにいた人にはそれはあり得ない事だと分かります。非常に大きな問題があります」と証言した。これが左派メディアが無視し続けているFactのひとつである。
また、ミシガン州在住の女性有権者が自分の経験を語る動画が話題になっている。彼女はボランティアの開票立会人を務めている。彼女の話によると、「全米自動車労働者連合会」を名乗る人物が開票所に来て、女性に投票用紙のサンプルを渡して、民主党（候補者）全員に投票するよう要求したという。更に、立会人の女性に5ドルを渡してバイデンに投票するよう求めたともいう。女性は「この国は私に選挙権を与えてくれました。民主党を含む総ての人が不正をせず正直に投票する事を期待しています」と呼びかけている。実際、不正に怒りを爆発させている者の中には民主党員も少なからずいる。ブライアン・マッカーシーという男性がフィラデルフィアのカンファレンスセンターで話している動画もネットで公開されている。彼はフィラデルフィアで民主党員として登録している。彼はボランティアで開票作業を監視していた。マッカーシーさんは動画の中で次のように述べている。「ここで起こっている腐敗について話します。30〜100フィート（9m強〜30m強の距離）以内では、彼等の行動を監視する事さえできなかった」「これはアメリカ大統領に対するクーデターです」。更に、「フィラデルフィアのジム・ケニー市長はドナルド・トランプはアメリカ大統領選に勝てない」と開票前にツイートした。ジョシュ・シャピロ司法長官、ラリー・クラスナー地方検事も名指しして非難したい」「今起きている事が信じられません」「ジョー・バイデンやドナルド・トランプの問題ではない。我々の民主主義の問題だ。フィラデルフィアの上層部で深刻な腐敗があると確信している」。是等（これら）の告発動画は総て顔出しで本人特定が可能な状態で公開されている。民主党が逆転勝利した激戦集ではこのような事例に枚挙の遑（いとま）がない。
次に、遽（にわか）には信じ難い不審事を指摘する。つい先日まで、ハンター・バイデンとバイデン一家のスキャンダルに誰もが注目していた。これを報じたのは主要メディアではなく、唯一共和党よりのニューヨーク・ポスト紙のみであった。Twitter社が即座にニューヨーク・ポスト紙のアカウントをブロックしたのは記憶に新しい。Twitter社は現役大統領とメディアをも意に染まなければ言論統制の対象とするほどの強大な権力を行使したのである。当時は多くの論争を巻き起こしたが、驚いた事にニューヨーク・ポスト紙も遂（つい）に「闇の勢力」に買収されたか脅されたかして、左派に籠絡（ろうらく）されてしまったようである。大勢を見極めての保身に奔ったのかも知れないが、「正義」に対する裏切り行為である事に変わりはない。11月8日のニューヨーク・ポスト紙は、トランプ大統領の記者会見の写真に「落ち込んだトランプ氏は、ホワイトハウスで根拠のない選挙詐欺を主張した」との説明文を掲載した。カネと暴力、ハニートラップなどの脅威に直面した場合、どれだけの人が毅然と対応できるだろうか？ 多くの場合、そういった甘い、或いは暴力的な脅威の背後にはディープステートや中共勢力が潜んでいる。チャイナ系のSFエクスプレスは、米大統領選が不正に塗（まみ）れている事を知っている筈だ。集計所にある筈のないSFエクスプレスの大荷物があったビデオの証拠がある。耀眼（ヤオイェン）なるメディアによると、中共浙江省の義烏（イーユー）印刷会社の副工場長が、今年（2020年）5月に米国の選挙投票用紙500万枚の印刷を密かに受注していた事を（偽投票用紙の写真つき）で明らかにした。この発注は謎の米国人によるもので、米国の印刷会社は中共ウイルス（covid-19）被害により海外の印刷会社に協力を求めてきたという。彼等はこの発注について義烏印刷会社に機密保持を要求し、機密保持契約を締結したという。ペンシルバニア州の偽装投票事件が取り沙汰されてから初めてこの副工場長は、その投票用紙の捏造に自分たちが加担させられた事に気付いたという。この副工場長はトランプ大統領支持者ではないが、正義感から真実を暴いたという。ペンシルバニア州の投票用紙の3分の1が偽の投票用紙に差し替えられていた計算になる。
米国を覆い尽くしている「闇」は限りなく深く、その裏には巨大な「悪」が存在している。今般の米大統領選挙は、「政治信条や政策論争、イデオロギーの戦い」では無く、「善と悪」、「伝統と堕落」の戦いである。闇の最深部に潜む巨悪はディープステート（国際金融資本）であり、彼等は中共というモンスターの生みの親であり、「大東亜戦争」の仕掛け人でもある。彼等はグローバリズムを推進し、金儲けの手段として平然と闇に乗じて戦争を企て、戦争の度に大儲けしてきた。「明治維新」では、薩長軍と江戸幕府双方に米国で引き起こした南北戦争で余った武器弾薬を売り捌き、「日露戦争」では、大日本帝国とロシア帝国双方に資金提供をして、莫大な儲けを得た。ディープステートの手先であるネオコンは、トランプ共和党からバイデン民主党に鞍替えして第二の南北戦争勃発を企てている。彼等にとっては、47年間の政治活動で何も成し遂げられずに、認知症の症状が出始めたバイデンなど単なる捨て駒である。米国民に尽くす為にグローバリズムからの脱却を試みたトランプを排除して、極左のカマラ・ハリス政権樹立を企てているだけである。従って米国大統領に就任できたとしてもバイデンは直ぐに引き摺り下ろされる運命にある。誠に哀れな老人である。日本人はこの現実から多くを学び取り、覚醒し、自国再興の可能性を信じて立ち上がる時である。先ずはトランプ大統領の再選を祈願しよう。米国の為にも、そして世界の自由を希求する国々の為にも、何よりも日本再興の為に、トランプ再選が最も大切な道だからである。
米左派メディアのスタンスは相も変わらず「証拠がない」の一点張りだが、証拠に辿（たど）り着く為のヒントは、メディアが中断したトランプ大統領の発言の中に幾らでもある。ネット上に投稿された動画や写真、関係者の証言や内部告発は、今も続々と集まっている。証拠を集め、検証するのは本来、米国大統領の仕事ではない。ジャーナリストが身を粉にしてこなすべき仕事である。ABCの司会者デヴィッド・ミュアーこそ、自身で数々の疑惑のFactチェックをしておくべきであった。巨悪に加担する者の多くは自分は正義を為していると錯覚している場合が多い。無自覚な偽善者は悪事に加担している自覚がないのだ。Facebookのザッカーバーグも、Twitterのジャック・ドーシーも、検閲や言論封殺を悪事の自覚無く実行しているのだろう。米国をトランプから取り戻す事が正義だと信じているのだと思う。Googleの親会社Alphabet Inc.（アルファベット）のCEOサンダー・ピチャイも、Amazonの創始者ジェフ・ベゾスも、Appleのティム・クックも、民主党支持に何の罪悪感も持ってはいないだろう。精々、「大義の為に手段など選んではいられない」と考えていれば上等である。併し、それではチベットや東トルキスタン（ウイグル）での非人道的行為を正当化し、自国の人民からも言論の自由を奪っている習近平と一緒である。
トランプ再選の可能性は未だ充分にある。鍵はディープステートと中共の毒牙が、マスメディアやIT関連企業やウォール街を席巻しているように、司法が悪に染まっていないかどうかである。司法が期待通り正常に機能するなら、トランプ陣営の正当な主張が通り、トランプ再選は約束されるだろう。私は米国の良心を信じる。どのような紆余曲折を経ようとも、トランプ大統領が二期目を務めれば、次はペンス副大統領やポンペイオ国務長官が共和党大統領として名乗りを挙げるだろう。トランプ再選イコール民主党の終焉である。そうなれば民主党からは、30年、50年と大統領は輩出されないどころか、民主党は存続すら危ぶまれる解党的ダメージを受ける。恐らくトランプ再選により民主党は解党するだろう。その道こそが「正義」であり、トランプ大統領の再戦しか米国、自由主義諸国、取り分け日本の生き残る道は無い。
では何故、米国はここまで狂ってしまったのだろうか？ 国際的、世界史的パラダイムシフトを紐解（ひもと）くには、100年単位で歴史を俯瞰する必要がある。米国と日本を蝕む今の狂気の根本原因について論じるのは次回に譲る。しばらくBlog更新をサボっていたが、この続きは近々投稿する。
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