『失われた三十年』ではない。『失われた八十年』なのだ。

書評　ＢＯＯＫＲＥＶＩＥＷ　

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　「参拝は私人ですか、公人ですか？」の愚問には一言。『日本人です』

　　　靖国神社は「神話でも戦争美化でもない」。日本人の祀るこころを問い直す

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　東条英利・久野潤『靖国神社』（ビジネス社）

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　『失われた三十年』ではない。『失われた八十年』なのだ。これこそまさしく『第二の敗戦』である。

　戦後八十年、英霊への慰霊と顕彰を忘れた民族は精神的混迷の淵を彷徨う。

　評者（宮崎）が『正論』（令和七年６月号）にそう書いたところ、かなりの反響があった。『失われた三十年』などというのは経済レベルに矮小化した視野狭窄の領域のはなしである。たとえば野口悠紀雄氏は「敗戦から高度成長、バブル崩壊、大規模金融緩和」のながれを追って「だれが今の姿を予測出来たか」とする（野口『戦後日本経済史』、東洋経済新報社）。近視眼の典型である。

　こんにちの日本の低迷ぶりは鮮明に予知できた。

　靖国神社に対する国民の態度をみれば一目瞭然である。

　八月十五日に靖国神社を参詣する政治家をつかまえて「私人ですか？　公人ですか？」という愚問を発するメディアには「日本人です」とこたえれば良い。

　靖国問題で、このような歪なかたちはＧＨＱの置き土産＝神道指令にあるが、これに便乗した怪しげな仏教団体やキリスト団体、その背後に蠢くのが左翼勢力の暗躍、かれらは日本を壊すために執拗な粘着性を帯びて、政治生命を賭けて靖国神社に眠る英霊たちを貶めているから始末に悪い。

　かててくわえてメディア関係者の不勉強、おどろくほどの無知！

　さて本書は東条英機元首相の曾孫、東条英利氏と新進の歴史学者、久野潤氏がまとめたもので、慰霊顕彰こそがグローバルスタンダードであり、あのジョン・レノンも靖国に参拝したこと、次はトランプ大統領の参拝が期待されること、靖国神社と一般的な神社は何が違うかなどを語り合った。

　祭祀は別に戦争の犠牲者や国家に貢献した人々だけではなく地域に貢献した無名の戦士も祀られてきた。

　祭祀は文化であり縄文時代からの人々の営みであり、ホモサビエンスのみならずネアンデルタール人も墓を造成し、なんらかの儀式を行っていた。幕末の学者・会沢正志斎は『新論』のなかで古来よりの伝統であると力説した。新論を読んで吉田松陰は水戸に遊学し、老齢になっていた会沢のもとに通ったという話は有名だろう。

　招魂社を靖国神社と命名されたのは明治天皇で「靖国とは国を靖（安）んずる」という意味、「祖国を平安にする、平和の国家を建設する」という願いがこめられている（東条）

　「寺子屋」があるのに「宮子屋」がないのはおかしいと疑義を呈する久野は、「戦後の地域ミィーティングが意図的に神社での寄り合いから公民館などに替わった」。日本人を神社から遠ざけたＧＨＱ政策もあるが、『戦後の日本人の精神的変化のなかで定式化した』と分析する。

　次が本書の肯綮である。

（東条）「宗教という定義そのものを真っ正面から考えると非情に難しい問題ですが、もともと神社・神道はアニミズムと言われる、太古からの精霊信仰、自然信仰から始まっているものです。そう考えると、仏教やキリスト教やイスラム教などの宗教は教典を持ったある意味近代化された科学です。それよりももっと以前から存在していたといわれる神道は、非情に原始的なものだと馬鹿にされたところもあるぐらい、そもそもがかなり違うものと考えるべきなのです」。

　（久野）「無知、無学が転じて靖国神社に刃を向けるようになる。見当違いも甚だしい議論をよく見かけますやはり神社についてもっと知ることこそが、靖国神社を守るうえでも第一に重要」（１３２ｐ～１３３ｐ）。

　

　神道は自然発生した自然崇拝であり、古代には拝殿もなかった。神社を象徴する鳥居はおそらく八世紀からであり、仏教が渡来して以来のことである。

　鳥居は神域と俗域をわける結界で、神域への入口を示すゲートである。

　古代に「於上不葺御門（うえふかずのみかど）」と呼んだとされ、仏教の寺院建設に刺激を受けて、神道世界にも近代の建築思想が現れてきたと考えられる。それまでは山や太陽を拝む神域であり本殿も拝殿もなかった。神仏混淆以後、寺院の入り口に鳥居があったり、神社内にお寺があったりという日本的な神仏混交というユニークな発想が普及した。まさに“日本教”と言ってよいだろう。

　冠木門は鳥居の原型ではなく寧ろ奈良時代の鳥居を真似て鎌倉時代から武家屋敷の門につかわれた。江戸時代には城の入り口に置かれるようにもなった。つまり冠木門は、鳥居の原型ではない。

　日本最古の寺院とされるのは飛鳥寺である。

　１４００年以上前、飛鳥の地に建立され、橘寺までの広大な敷地内には、小墾田宮などが設営され、皇極天皇は、飛鳥板蓋宮に遷幸した。

　在世中に乙巳の変が起きた。飛鳥寺には１５噸の銅を使って改鋳した飛鳥大仏が安置されているが、当時の敷地内と想定された場所の地下三メートルのところに石礎が発掘されており、高い塔が聳えていたと推定されている。　

　神道を考える本だが、読みながら仏教の変遷も考えた。

　「宮崎正弘の国際情勢解題」　

　　　　　　令和七年（２０２５年）８月２６日（火曜日）

　　　　　　　　　通巻第８９２１号　より　

文献に基づく学術書であるかのごとく その６

　

（読者の声２）『反日レイシズムの狂気』

　―ジャパンズ・ホロコーストの正体を暴く―

その８　第７章　”慰安婦“日本の性奴隷文化という日本侮辱

　「アジア・太平洋戦争中、日本軍と政府は帝国各地に多数のレイプ・センターを設置し、軍人に性的サービスを提供した。」（ｐ。１６１）とリッグは無知極まりないことを言っています。レイプを防止するために設置された「慰安所」を「レイプ・センター」とは呆れた認識です。

　長く戦場にいる若い男性が性的な欲求に耐えられず、レイプを犯す危険性を防ぐことは、規律の厳格な日本軍と雖も容易なことではありませんでした。

　アメリカ軍もひどいもので日本に上陸してきた占領軍が１９４５年８月３０日から９月１０日までの１２日間に、神奈川県内だけで犯した強姦が１３２６件もあったのです。

　「慰安所」は当時合法的であった売春施設を海外の戦地に開設したもので、「慰安婦」は遊郭などで働く女郎（売春婦）と同じで、多額の前払い金を「慰安所経営者」から受け取り、一定の期間働く契約をしてサービスを提供していたのです。

　米軍の「捕虜尋問調書」によりますと、慰安婦の月収は平均７５０円と、大将の６００円を上回る金額でした。どこにそんな「性奴隷」がいるというのでしょうか、リッグの日本に対する偏見と蔑視に満ち満ちた幻想以外に。

　アメリカ軍についてもう一度触れますと、建前は売春禁止でしたが、実際には第二次大戦中イタリア、モロッコ、アルジェリア、リビアに軍事慰安所を設置したことが判明しています。フランスでは、アメリカ兵の売春婦や素人女性あさりに音を上げたピエール・ヴォアシン市長がアメリカ軍の地区司令官ウィード大佐宛てに「アメリカの方で、町の北に売春施設を設けて、これからは其れを利用してもらえまいか」という手紙をだしたことが、メアリー・ウーズ・ロバーツ著『WHAT SOLDIERS DO』に書かれています。フランスの市長から、「慰安所をつくってくれ」と言われていたのです。日本軍は先見の明があったことにリッグは驚嘆するでしょう。

　「ある調査によれば、推定２０万人の「慰安婦」のうち、悲惨な運命を生き伸びたのはわずか１０％だった」などというプロパガンダを本気で信じるリッグに学者としての資格は全くないということです。

　契約書に基づき、大将の月収を上回る収入を稼いでいたのが慰安婦であるということなど思いもよらない、無知なリッグはこんな幼稚でありえないことを平気で書いているのです。許すことのできないレイシストです。

・日本語原本『反日レイシズムの狂気』（ハート出版） ：　　

　https://amzn.to/4jydD5N

・第７章（英訳文）： https://www.sdh-fact.com/CL/antij8e.pdf

　　　　　（茂木弘道）

　

　「宮崎正弘の国際情勢解題」　

　　　　　　令和七年（２０２５年）８月２８日（木曜日）

　　　　　　　　　通巻第８９２３号　より

当該の国名を「日本」に置き換えてみると・・・

　司法の政治武器化が失敗した左翼の新戦術に注目せよ

　　マルクスの階級闘争史観がしずかに甦っている

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　アジビラ一枚で過激な運動に身を投じる、ものごとを深く考えたことのない一群の人々がいる。1960年代後半からの極左運動の広がりは、世界的な規模で進行し、やがて暴力へとつきすすみ、爆弾からハイジャック、テロ、そして内ゲバ殺人まで付随して爆発的な破局を迎えた。

　マルクスにもとづく左翼思想の根幹にあるのは「憎悪」ではあっても『愛情』ではない。階級を敵視することは、逆に或る階層を刺激する。米国の左翼運動は様々な政治主体にかたちを換え、昨今は権力構造にもぐりこんで政策を左右した。

　トランプのあら探し、滅茶苦茶な裁判を展開して、バイデン政権の四年間、かれらが暗躍した司法の政治武器化が失敗した。

　いま、これに替わって左翼の新戦術が登場し、共和党支持のビリオネア（億万長者）に照準を絞った。

　このマルクスの階級闘争史観の蘇生が注目するに値する。

　新興極左グループ「階級連帯局」が米国のビリオネアのなかの千名を「監査リスト」に加え、何事かを追跡するプロジェクトを立ち上げた。アジビラ一枚で無警戒の場所からいきなり過激派が誕生し、テロリズムを呼び起こすからだ。

　その極左集団の目的は一般的な企業の株主が要求する「財務の透明性」ではなく、億万長者とトランプ大統領の関係を記録し、「彼らを打ち負かす」情報のネットワークだ。

　著名な億万長者として、リストアップされたのはイーロン・マスク、パランティアCEOのアレックス・カープ、政府効率化省（DOGE）の前幹部アントニオ・グラシアス、シリコンバレーの黒幕＝ピーター・ティール、ジェフ・ベゾスなど、アメリカビジネス界で最も裕福で政治的な影響力のある人物たちを、顔写真とともに「指名手配ポスター」が添えて、これら億万長者を『階級の敵』だと扇動している

　かれらは言う。

　「アメリカ合衆国には約1,000人の億万長者がいます。私たちは彼ら全員を監査し、労働者階級に彼らを倒すために必要な知識を与えています。」

　これは、抗議→抵抗→革命というエスカレーションモデルを採用した反トランプ抵抗運動の基底にある戦略に合致する。トランプの支持基盤を攻撃することで、彼の正当性を揺るがし、統治能力を混乱させる目的だ。

　労働、信仰、教育、公務員などカテゴリーに識別し、とりわけ公権力（軍隊と警察）を階級の敵だと定義する。重要な標的がAI、シリコンバレー、通信革命の主役たちでトランプ陣営に馳せ参じた大富豪たちである。

　マルクス主義の階級闘争理論を想起する。実例は既に「テスラ・テイクダウン」抗議活動に見られる。

　「テスラを倒せ」という抗議キャンペーンでは、炎上するテスラ・サイバートラックの画像を使用した。

　テスラの車両やショールームに対する数々の放火や破壊行為によって、イーロン・マスクは約1000億ドルの時価総額を失った。次の標的は？

　　　　　□☆△み◇☆◎◇や△□◎☆ざ△◎☆き◎☆△◎

「宮崎正弘の国際情勢解題」　

　　　　　　令和七年（２０２５年）８月２２日（金曜日）

　　　　　　　　　通巻第８９１７号　　

近視眼

　頂き物の銘柄米10キロが遂になくなったので、先日あの「備蓄米」を買いに生協に行った。

　

　三十数年前の東北の冷害のことを思い出す。

　あの時は米がなくなる、と大騒ぎだった。政府も必死で外国から米を調達しようとした。どの国だって米を嗜好品にしているわけじゃない、大事な主食だ。そう簡単に融通なんてできない。

　それでも米を主食としている国々は日本からの要請に何とか応えようとした。結果、相当量のコメが手に入った。

　ところが多くの日本人は知らなかった、大きく分けると米は短粒種（ジャポニカ）と長粒種（インディカ）の二種類に分けられ、見た目も味も大きな違いがあることを。

　当然、日本人は普段短粒種のジャポニカ米しか食べてない。

　そして言った。「何、これ。虫みたい」。

　炊いてみた。「え～っ？おにぎり、つくれな～い！」

　輸入米を店頭に置いてもほとんど売れない。これは困った、となって国会議員は言った。「国産米と輸入米をブレンドして売ればいい」。

　「違った特質のコメを一緒に炊け？〇カも休み休みに言え！」と猛反発を食らった。これは国民が正しい。

　じゃ、ということで「袋を分けて（輸入米は景品みたいにして）一緒に売れ」「輸入米は無料にする」という名（？）案を実行した。

　景品みたいな輸入米の小袋は積み上げられたまま一向に減らない。無料だと言っても持って行かない。「だって不味いもの」。

　結果、コメを捨てることになる。実際、道端に捨てて行った購買者もいる（らしい）。これは国民が恥知らず。

　だって頼んで送ってもらったんだよ？タイなんか高級なコメを送ってくれたらしいのに。

　これまで苦心（！）して減反政策を進めてきた政府が非難される。

　政府には政府の言い分がある。

　敗戦後、コメの消費量は減る一方。ところが農業の機械化が進み、生産量はどんどん増える。すると米の値段はどんどん下がる。米は主食なのだから政府が全部買い上げて値崩れを防ぎ、米農家を守らなきゃならない。なのにこれでは全部買い上げ、なんて出来なくなる。

　「減反して生産量を抑えるしかない」「いや、国民が昔のように米を食べればいいんだ」。

　・・・「コメを食べよう」政策は空振りに終わった。減反は続く。なのに生産量は減らない。

　反対に「コメを食べてるからバカになる。その点アメリカはパンだったから」なんてそれこそバカみたいな宣伝に乗せられた日本。学校給食はコッペパン。

　一時期は言われた「カリフォルニア米は日本のコメより美味いし安い。輸入しよう」という近視眼的意見。今は全く聞こえなくなった意見だが、これこそが「安全保障」の第一歩だということは、隣の国のやり方を見れば分かる。「言うことを聞かないから、レアアース売ってやらない」「最近日本の言うことが気に食わないから観光客を日本に行かせない」

　アメリカはそんなこと言わない？

　「減反政策を止める」。初めて首相が言った。すごい？

　「やめる」って言ったら、来年、田圃が増える？国民が米を食べるようになる？

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　　　　　　　　　　　　　　　　2021年03月06日 | 重箱の隅 

　　　（略）

　　昔、地球にストロー差し込んでどんどん資源を吸い取っていく天使（？）みたいなのがいて、遂には地球の中身がなくなってぺしゃんこになってしまう、というCMがあったっけ。公共広告機構だったか。
　その頃、地球上の石油は後五十年ほどで枯渇するので新しいエネルギーを、と騒ぎ始め、ハイブリッドカーなら無駄が減る、その技術は既に実現可能だから、クルマ自体、あと五年もあれば作れる、と新聞記事で見た。
　実際にプリウスが走り始めたのは記事を目にしてから十年以上経っていたように思う。
　オイルショックの時はトイレットペーパーやペーパータオルがなくなった。冷害の時にはコメがなくなり、地震の時はインスタント食品がなくなり、ガソリンスタンドではガソリンがなくなり、コロナ禍では早々とマスクがなくなった。マスクは転売業者の買い占めだと言われているけど、以前のものと同じく、まずは個々人の買い占めがあったからこそ、だろう。
　ハイブリッドカーを作れない欧州の会社はディーゼルエンジンを主流にしようと頑張っていたが、今度は「EV車は環境にやさしいから」と大量の石油を使って電気を作っている。


　個々人のエゴと、各国・各団体の利権という名のエゴ。行き着く先は・・・・。そりゃ滅亡（破滅）しかないだろ。

　

文献に基づく学術書であるかのごとく その５

（読者の声４）

　「『反日レイシズムの狂気』　ジャパンズ・ホロコーストの正体を暴く―

　その６　第５章　写真の虚実

　南京虐殺の証拠写真と称するものが大量に出回っています。しかし、ただの一つも、南京虐殺があったことを証明する写真はありません。よく出てくる写真などは、南京占領は１２月なのに、夏の写真という有様です。

　実は、２００５年に出版された『南京事件　「証拠写真」を顕彰する』（東中野修道・小林進・福永慎次郎）（草思社）によって、いろいろの所に出ている１４３枚の写真を徹底検証した結果、１枚も南京虐殺を証明できる写真はないということが立証されています。

　前章でも説明しましたように、南京に在留していた外国人（大部分はアメリカ人宣教師）が組織した国際委員会の記録集が『Documents of the Nanking Safety Zone』として上海の Kelly & Walsh 社から出版されています。

　そこには１２月１３日、日本軍が南京に入城したときからずっと南京の人口は２０万と記録されているのですから戦争につきものの事故の類を除けば、「南京虐殺」と呼ばれるような不祥事は全くなかったということです。

　ですから、無いものを写すわけにはいきませんので、南京虐殺の写真などなかったということになるのです。

　当時上海にいたマンチェスター・ガーディアン紙の記者ティンパーリが、南京の外国人からの情報を集めて、『戦争とは何か：中国における日本の暴虐』という本を書き、イギリスで出版しました。ロンドン・タイムスは「ここに提示された証拠が正真正銘かつ正確であることは明らかである」と書評を載せていまして、これを今でも根拠にしている学者が沢山います。

　しかし、いまでは、ティンパーリは国民党の宣伝工作員であることは判明しています。国民党の中央宣伝部長の曾虚白が自叙伝で、ティンパーリにお金を渡してこの本を出させたことを書いているのです。それどころか、トランス・パシフィック・ニュース・サービスというニュース・リリース会社をアメリカに作り、宣伝部が作成した、やらせ写真を出版社・新聞社などに売り込みを図っていたのです。何とティンパーリをその責任者にしていたことまで書いています。

　「写真だから」と言って騙されていけませんが、しかし、「真を写す」写真も当然存在しております。南京には、日本軍の後を追って、１５０人もの記者・カメラマンが入城して取材しまくっていました。これらの写真は文字通り「真を写して」います。朝日新聞は入城から１か月の間に、６回にわたって写真特集を組んでいます。

　その第１回目は、１２月２２日号に「平和蘇る南京」≪皇軍を迎えて歓喜沸く≫と題するので、兵隊さんが銃も持たないで買い物をしている写真（１２月１７日、河村特派員撮影）などが載っています。

　これが南京の真実でした。

・日本語原本『反日レイシズムの狂気』（ハート出版） ：https://amzn.to/4jydD5N

・第５章（英訳文）： https://www.sdh-fact.com/CL/antij6e.pdf

　

　「宮崎正弘の国際情勢解題」　

　　　　　　令和七年（２０２５年）８月２０日（水曜日）

　　　　　　　　　通巻第８９１５号　より