中国「逢八必災、逢九必乱」の法則

知ってましたか？

 年号覚えるには　便利？

要するに　いつも　ろくなことしてないということ？

 

一般社団法人日本戦略研究フォーラム　　2019年01月15日

中国「逢八必災、逢九必乱」の法則 - 澁谷 司

中国では、「末尾が8の年」には必ず災害が起き、「末尾が9の年」には必ず動乱が起きるという言い伝えがある。

　これが本当かどうか、順番が逆だが、まず、後者（「末尾が9の年」）から検証してみよう。

1949年には、中国共産党が国民党を大陸から追い出し、政権を樹立した。

1959年には、チベットで動乱が起きた。そして、ダライ・ラマ14世がインドへ亡命している。

1969年には、「中ソ国境紛争」が勃発した。

1979年には、鄧小平がカンボジアに政治介入したベトナムを“懲罰”するとして、「中越戦争」を起こしている。

1989年には、中国共産党は「民主化」運動を弾圧し、「六・四天安門事件」が起きた。その後、中国の「民主化」は後退している。

1999年には、法輪功修練者が、天安門広場で静座して中国共産党に抗議を行った。そこで、江沢民政権は「610弁公室」を立ち上げ、法輪功を邪教として弾圧を開始している。

2009年には、新疆・ウイグルで「7・5事件」が起きた。

　確かに、1959年以降、これらの事件は全て中国共産党政権を揺るがす大事件だったと言えるだろう。今年（2019年）は、その年に当たる。おそらく、習近平政権はピリピリしているに違いない。

　では、次に、前者（「末尾が8の年」）はどうだろうか。

1958年には、「大躍進」運動が始まり、その後、全国的な大飢饉を惹起した。

1968年には、毛沢東が発動した「文化大革命」が最高潮に達した。また、「上山下郷運動」（下放）が開始されている。

1978年には、湖南省洞庭湖で大量の鼠が出現し、大被害を出している。

1988年には、北方では、1ヵ月で1年超の降水量を記録した。特に、山西省は、洪水被害がひどかった。他方、全国的なインフレで、物価が34.8％も上昇している。

1998年には、長江、松花江等主要河川が氾濫し、3004人が死亡（4150人死亡説もある）した。また、2.23億人が被災し、経済損失は2551億人民元にものぼっている。

2008年には、四川省で5月「汶川地震」が起きた。マグニチュード8.0の大地震で、同年9月18日現在、6万9227人が死亡し、37万4643人が負傷した（なお、1万7923人が生存不明となっている）。

2018年には、8月以降、「アフリカ豚コレラ」（ASF）蔓延し、依然、年が明けてもASFが猛威を振るっている。

　以上、1958年、1968年は、やや“こじつけ”の感がある。だが、1978年以降は、一応、得心できる。

 

　翻って、台湾ではどうだろうか。何故か「末尾が9の年」に、不思議と災害や大事件が起きている。

1949年には、1月「太平輪沈没事件」（中国の「タイタニック号事件」と呼ばれる）が起きた。上海から基隆へ向かった豪華客船「太平輪」が、舟山群島海域で貨物船「建元輪」と衝突し、両船共に沈没した。およそ1000人が死亡している。なお、生存者は50人である（オーストラリア軍艦が34人救助）。他方、同年12月、国民党が台北遷都という名目で、中国大陸から渡台した。

1959年には、「87水害」が発生している。8月7日、1日だけで、1年間の降雨量500ミリから1000ミリに達した。そのため、台湾中部地方（苗栗、豊原、斗六や阿里山等）では、河川の水位が上昇して堤防が決壊し、大水害となった。彰化市では、水位が一時、3メートルにも及んでいる。

1969年には、7月、エルシー台風が台湾を襲い、11人が死亡し、63人が受傷した。倒壊家屋は1292軒で、南部の嘉義地方では海水が逆流している。

1979年には、米台が断交した。無論、蒋経国政権にとっては大変な痛手となっている。

1989年には、9月、サラ台風が花蓮県に上陸した。その後、台東県近海でいったん熱帯性低気圧に変わり、北上を続けた。そして、台湾北東を抜け、馬祖から中国福建省に入っている。そのため、台湾全土で被災した。特に、花蓮県以北は甚大な被害を被っている。

1999年には、「921大地震」が起きた。中部南投県集集鎮付近を震源としてモーメントマグニチュード（Mw）7.6の地震が発生している。死者は2415人、負傷者は1万1306人、行方不明者は29人にのぼった。

2009年には、モーラコット台風が台湾を襲い、「88水害」が発生している。南部の高雄県甲仙郷（現、高雄市甲仙区）の「小林村」では、大規模な土砂崩れが起きた。そして、474人が生き埋めとなっている。ちなみに、台湾全土で681人が死亡したほか18人が行方不明となった。

　今年（2019年）、果たして、台湾にとって“厄年”となるのだろうか。