Re: ODAメールマガジン第269号

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ＯＤＡメールマガジン

2014年1月22日発行　第269号


ＯＤＡメールマガジン第269号は，ソロモン諸島からの「ソロモン諸島からこんにちは」と「ソロモンを支える草の根無償プロジェクト」をお届けします。


ＯＤＡメールマガジンは，我が国のＯＤＡについての様々な情報をタイムリーにお届けしています。

また，外務省ホームページＯＤＡコーナーでは，新着情報を次々と更新していますので，是非ご覧下さい。

なお，このＯＤＡメールマガジンでは，ＯＤＡの現場で働いている人々や，実際にＯＤＡ事業を視察した方々の生の声をお伝えしていますので，本メルマガに掲載されている内容は執筆者個人の感想に基づいた意見であり，政府の立場を示すものではありません。


ＯＤＡホームページ
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/index.html

また、このＯＤＡメールマガジンの内容について改善していきたいと考えておりますのでご意見・ご要望がありましたら、こちらからどうぞ。

ご意見・ご要望　https://www3.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/iken/


トピックス

ソロモン諸島からこんにちは

原稿執筆
在ソロモン日本国大使館
小幡ひとみ
専門調査員


ソロモンを支える草の根無償プロジェクト

原稿執筆
在ソロモン日本国大使館
宗像哲平
草の根外部委嘱員


ソロモン諸島からこんにちは

原稿執筆
在ソロモン日本国大使館
小幡ひとみ
専門調査員

今回は南太平洋に浮かぶソロモン諸島からお届けします。

ソロモン諸島は2万人強と言われる日本人兵士が戦死した第2次大戦中最大の激戦地の1つですが，ガダルカナル島というとピンとくる方も多いのではないでしょうか。

現在も多くのご遺骨がこの地に眠っていて，先の大戦生存者やご遺族による慰霊・巡拝が今日も後を絶ちません。

ソロモン諸島は1978年に英国から「ソロモン諸島」として独立しました。

英連邦に属しエリザベス2世女王を元首とする立憲君主国家です。

日本政府は，7月7日の独立に際し即日これを承認し、外交関係を樹立しました。

それ以来，空港，電力，橋梁，市場，上水道といった基幹インフラの整備や，水産プロジェクト，マラリア対策，防災，青年海外協力隊の派遣などを中心に、二国間援助が進められてきました。

1990年代後半から激化した部族抗争の影響で治安が悪化したため一旦停止されましたが，抗争終結後の2004年から支援が再開されています。


ソロモン諸島は日本と同じく、環太平洋火山帯に位置する地震多発国です。

最近では2013年2月6日，マグニチュード8.0の大地震が南東部のテモツ州で発生しました。

日本政府は地震・津波被害に対し，ソロモン諸島国政府からの要請を受け，国際協力機構（JICA）を通じて1,000万円相当の緊急援助物資（毛布，ポリタンク，浄水剤）を供与しました。


2013年5月には4年ぶりとなる、日・ソロモン経済協力政策協議が実施されました。

開発計画・援助調整大臣をはじめ、ソロモン政府関係主要省庁の次官級が参加して意見交換が活発に行われ，我が国への要望事項として、ソロモン政府側からインフラ整備支援を中心にプライオリティが打ち出されました。

またソロモン諸島では、日本企業がニッケル鉱山の開発を進めつつあり，今後，資源開発をはじめとして両国経済関係の一層の緊密化が期待されています。

我が国の支援がソロモン諸島の持続的発展と国民の生活水準向上に資するよう，また二国間の友好関係の更なる発展に向けて，オール・ジャパンでのチャレンジが続きます。



ソロモンを支える草の根無償プロジェクト

原稿執筆
在ソロモン日本国大使館
宗像哲平
草の根外部委嘱員


日本から遠く離れた南の島，ソロモン諸島では様々な経済協力プロジェクトが行われています。

その中でも，今回は草の根無償資金協力に焦点をあてていきたいと思います。

草の根無償資金協力とは，基礎生活分野への支援を中心に日本政府が実施する機動性の高い小規模プロジェクトです。

ソロモン諸島では，ニーズの高い学校教育施設の整備，診療所建設等の保健衛生面での改善や人々の生活に欠かせない水供給分野への支援を優先的に実施しており，現地の人々の間では「グラスルーツ（grassroots-草の根）」の名で親しまれています。

草の根無償によるプロジェクトは，目に見えるかたちで現地の人々の生活に役立ち，また，島の隅々にまで支援の手が差し伸べられてきたこれまでの実績から，日本の「グラスルーツ」は地元の人々の間で知名度が高く，多くの人々がプロジェクトの照会のために大使館を訪れます。

また，島国ならではの特色として，プロジェクト実施前の事前調査では通常，島から島への移動となるため，船外機付きボートが唯一の移動手段となります。

海上移動の際には灼熱の太陽にさらされ，容赦ない豪雨に襲われてもじっと耐える以外に為す術がなく，荒波を駆け抜けるサバイバル。

時には何時間もの間ボートに揺られながら，ボートごと何度も波に叩きつけられ，腰から臀部にかけての衝撃は凄まじく，翌日は腰を下ろすのが苦痛になること必至です。

それでも，大勢の村人が砂浜でこちらの到着を出迎える姿が目に入ると，疲労など何処へやら。

屈託のない人々の笑顔と何でも”ノー・ワーリー“（英語のDon’t worryに相当するピジン語）で片づけてしまう天性ともいえる人々の楽天的な気性に触れ，ホッと癒された経験は数えきれません。

さて，村に辿り着くや否や，限られた時間ゆえに現場の視察，村人とのミーティングや住民へのインタビュー等，矢継ぎ早にプロジェクト実施前の各種調査を進めていくことになります。

ミーティングでは，プロジェクトの責任者だけでなく，老若男女を問わず，できるだけ多くの人々を巻き込む工夫が求められます。

村の人たちに当事者意識をもってミーティングに参加してもらうことはとても大切で，プロジェクトの完成後は自分たちが責任をもって維持管理を担っていく，という意識を醸成することにつながっていきます。

以上，ソロモン諸島での草の根無償プロジェクトについて簡単にご紹介しましたが，草の根無償はJICAが実施する大型の一般無償プロジェクトや各分野の専門家による技術協力をはじめ，看護士や理数科教員等の活動を通して，地元の人々と汗を流す青年海外協力隊員（シニア隊員を含む）らの活躍とともに，ソロモンの人々がもつ親日的なイメージの形成に大きく貢献しています。

今後もソロモンの人々が支援を必要とする限り，草の根無償はその一翼を担い続けていきます。



国際協力紹介テレビ番組「佐藤隆太の地球元気！」
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/press/chikyu_g/index.html


「ODA出前講座」講師を派遣いたします！
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/shimin/demae.html


非常勤職員の募集（経済協力専門員（緊急・人道支援関係業務））
（1月24日応募締切）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/ic/ha_er/page22_000842.html


任期付外務省職員の臨時募集（マルチの国際協力分野（防災））
（1月30日応募締切）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/annai/page3_000619.html


任期付外務省職員の臨時募集（緊急・人道支援分野）
（1月30日応募締切）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/annai/page3_000621.html


草の根文化無償資金協力専門員の公募（2月7日応募締切）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/p_pd/ca_opr/page22_000827.html


安倍総理のオマーン・コートジボワール・モザンビーク・エチオピア訪問（平成26年1月9日～15日）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/kaidan/page3_000615.html


安倍総理大臣のアフリカ訪問（概要と成果）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/af/af1/page18_000172.html


安倍総理大臣のコートジボワール訪問（概要と成果）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/af/af1/ci/page18_000165.html


安倍総理大臣のモザンビーク訪問（概要と成果）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/afr/af2/mz/page24_000187.html


安倍総理大臣のエチオピア訪問（概要と成果）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/afr/af2/et/page24_000188.html


モザンビークに対する円借款に関する書簡の交換について
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/data/zyoukyou/h25/y140112_1.html


モザンビークに対する無償資金協力に関する書簡の交換について
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/data/zyoukyou/h25/140112_1.html


タンザニアに対する無償資金協力に関する書簡の交換について
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/data/zyoukyou/h25/140117_2.html


ミャンマーにおける少数民族との国民和解に向けた日本政府の支援
http://www.mofa.go.jp/mofaj/s_sa/sea1/mm/page4_000337.html


木原外務大臣政務官のモンゴル訪問（概要）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/annai/page3_000622.html


モンゴルに対する中小企業ノン・プロジェクト無償資金協力に関する交換公文の署名
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/data/zyoukyou/h25/140115_1.html


グルジアに対する我が国の中小企業製品を活用したノン・プロジェクト無償資金協力に関する交換公文の署名
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/data/zyoukyou/h25/140120_1.html


牧野外務大臣政務官のアフガニスタン訪問（報道発表）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press4_000512.html


「アフガン・日本感染症病院」の開院式（報道発表）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press4_000513.html


日・トルコ首脳会談（概要）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/kaidan/page3_000616.html


トルコ共和国に対する円借款の供与について
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/data/zyoukyou/h25/y140117_1.html


トンガ王国におけるサイクロン被害に対する緊急援助について
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/2014/269_01.html


ソロモン諸島に対する一般プロジェクト無償資金協力「ホニアラ港施設改善計画」（詳細設計）に関する交換公文の署名について
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/data/zyoukyou/h25/140117_1.html


日・パラオ間の二国間クレジット制度に関する二国間文書の署名（報道発表）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press4_000496.html


平成25年度日本NGO連携無償資金協力実績（11月分追加）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/data/zyoukyou/ngo_m25_region.html


JICAボランティア事業参加者への外務大臣感謝状授与式及び懇談会の概要
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/shimin/seinen/jica_140110.html



　編集・発行　外務省国際協力局（〒100-8919　千代田区霞が関2-2-1）

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フィリピン海プレート…小笠原、マリアナ、琉球、南海トラフ等

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フィリピン海プレート - Wikipedia
http://p219.pctrans.mobile.yahoo-net.jp/fweb/0122S7Io0lyapsrA/0?_jig_=http%3A%2F%2Fja.wikipedia.org%2Fwiki%2F%25E3%2583%2595%25E3%2582%25A3%25E3%2583%25AA%25E3%2583%2594%25E3%2583%25B3%25E6%25B5%25B7%25E3%2583%2597%25E3%2583%25AC%25E3%2583%25BC%25E3%2583%2588&_jig_keyword_=%83t%83B%83%8A%83s%83%93%20%83v%83%8C%81%5B%83g&_jig_done_=http%3A%2F%2Fsearch.mobile.yahoo.co.jp%2Fp%2Fsearch%2Fonesearch%3Ffr%3Dm_top_y%26p%3D%2583t%2583B%2583%258A%2583s%2583%2593%2B%2583v%2583%258C%2581%255B%2583g&_jig_source_=srch&guid=on



フィリピン海プレート


位置（左端にある赤い部分）

周辺の境界の種類と位置関係を示した拡大地図


フィリピン海プレート（フィリピンかいプレート）とは、東は小笠原海溝やマリアナ海溝、北から西にかけては南海トラフ・琉球海溝・フィリピン海溝などに囲まれた海洋プレートである。

太平洋の北西部をしめるフィリピン海が主な領域。

伊豆諸島・小笠原諸島・マリアナ諸島・ヤップ島・パラオと連なる島孤のほか、大東諸島がこのプレート上にある。

また、本州の中でも唯一伊豆半島だけがフィリピン海プレート上にある。


概要[編集]

フィリピン海プレートがユーラシアプレートに沈み込む事で、海溝型地震である東海地震（南関東～東海）、東南海地震（東海～南紀）、南海地震（南紀～四国）が起きる。

1923年の関東大震災をもたらした大正関東地震も、フィリピン海プレートが北アメリカプレートに沈み込む運動に伴う地震である。

東海地震は静岡県の沖合、関東地震は神奈川県・千葉県の沖合が震源域となりうる巨大地震であり、防災上の重要性が高い。

また、関東地方の地下には北アメリカ、フィリピン海、太平洋の3つのプレートが存在しており、このように2重にプレート間地震のリスクのある地域は世界的にも少ない（他はカムチャツカ半島など）。

伊豆半島と本州との衝突（プレート同士の衝突）は現在も続いている。

丹沢山地は、フィリピン海プレート（伊豆半島）の北アメリカプレートへの衝突に伴う隆起によって形成された地形であり、衝突の現場が神縄断層である。

その露頭が、静岡県小山町付近などで見られる。

伊豆付近では地殻の浮揚性が高く、北西-南東方向の正断層が発達している他、この割れ目に沿って形成されたと考えられる火山群（伊豆東部火山群）がある。

箱根火山、富士山などはその延長線上にあり、島孤の衝突の影響を受けている。

また、このプレートの変形の影響を受けて、伊豆東方沖から小田原付近に西相模湾断裂と呼ばれるプレートの断裂帯があるとする学説もあるが、異論もある。

東京大学と防災科学技術研究所の研究グループは、2010年7月、フィリピン海プレートが、紀伊半島の西端から淡路島中部を通って鳥取市近辺へと至る地域の地下で、プレートが裂けている可能性が高いことを発表した。

断裂の結果、近畿地方の下はプレートが深く沈み込み、支えのない状態になっている。


位置関係と地質[編集]

東縁や南縁は伊豆・小笠原海溝やマリアナ海溝・ヤップ海溝であり、南東方向から年間3 - 4cmの速度で太平洋プレートが沈み込んでいる。

この沈み込み運動により火山帯であるマリアナ諸島や小笠原諸島、伊豆諸島が生じたと考えられており、現在も活発に活動している。

この火山帯は伊豆半島まで続いていて、活発な火山活動により伊豆地塊は密度が低い（軽い）ため、伊豆半島はフィリピン海プレート上に乗ったまま沈み込めずに、丹沢山地や富士山（フォッサマグナ、北アメリカプレート）あるいは赤石山脈（ユーラシアプレート）に激しく衝突して地形を隆起させている。

伊豆半島付近だけは陸で衝突が起こっているが、その東側の相模湾・房総南方沖では相模トラフを介して北アメリカプレートの下に沈み込んでいる。

相模トラフの東端は太平洋プレートと重なり、世界的にも数少ないT-T-T型トリプルジャンクションとなっている。

一方西側の駿河湾以西でも、駿河トラフや南海トラフを介してユーラシアプレートの下に沈み込んでいる。

更に西側には琉球海溝があり、この付近ではフィリピン海プレートの沈み込みによって沖縄トラフと呼ばれる背弧海盆が拡大しており、南西諸島を東シナ海の大陸棚から少しずつ引き離している。

背弧海盆はマリアナ諸島の東側でも活動している。

琉球海溝の西端である台湾付近からルソン島北西沖では、逆にユーラシアプレートがフィリピン海プレートの下に沈み込むという複雑な構造となっている。

台湾付近では沈み込むというよりも、ユーラシアプレートの上に乗り上げる形で激しく衝突し台湾山脈を形成している一方、ルソン島北西沖ではルソン海溝を介してユーラシアプレートが西から沈み込んでいる。

しかし、ルソン海溝は比較的短く、その境界線はやがてルソン島を横断するトランスフォーム断層へとつながり、今度はルソン島南東沖のフィリピン海溝を介して今度はフィリピン海プレートが東から沈み込んでいる。

フィリピン海溝はニューギニア島北西端のバーズヘッド半島沖まで続き、ここで太平洋プレートとのトリプルジャンクションとなり、パラオ付近の発散型境界とみられる部分、そしてヤップ海溝へと連なる。

漸新世-中新世中期ごろには東縁で活発な火山活動があり、一千万年以上かけて背弧海盆である四国・パレスベラ海盆が形成された。

九州・パラオ海嶺は伊豆・小笠原・マリアナ弧が海盆形成によって分断された名残であると考えられている。


脚注[編集]

^ 日本経済新聞2010年7月9日

^ 日本地震学会ニュースレター VOL.22 No.5 表紙日本地震学会、2010年1月10日発行。

^ 「関東・伊豆小笠原」, 貝塚ほか, 東京大学出版会 (2000), p.6


参考文献[編集]

伊豆半島をめぐる現在の地学的状況 小山真人、伊豆半島の火山―その生い立ち・現在・未来

「伊豆の衝突と神奈川県西部の地震・火山テクトニクス」講演要旨集石橋克彦

台湾の地質構造

地学II 2-2-2 日本列島の歴史啓林館


関連項目[編集]

マリアナプレート- フィリピン海プレートに属する小プレート

日本列島

伊豆・小笠原海溝

伊豆・小笠原・マリアナ島弧

相模トラフ

駿河トラフ

南海トラフ

琉球海溝

フィリピン海溝


外部リンク[編集]

丹沢皆瀬川フィールドワーク(神奈川県立生命の星・地球博物館主催観察会)- 神縄断層の写真と解説


プレートテクトニクス

理論

大陸移動説-アイソスタシー-マントル対流説-海洋底拡大説-プルームテクトニクス


地球の内部構造

地殻-マントル（上部マントル・下部マントル） -コア（外核・内核） //リソスフェア（プレート） -アセノスフェア-メソスフェア


プレート境界

発散型 :海嶺//収束型 :沈み込み帯（海溝-トラフ） // トランスフォーム型 :トランスフォーム断層


地殻変動

地震-すべり-褶曲-断層-地溝-地塁-断裂帯-構造線-付加体-造山運動-マグマ-火山-噴火-ホットスポット


プレート

ユーラシア

アムール-揚子江-沖縄-スンダ-ビルマ-モルッカ海-バンダ海-ティモール-アナトリア-エーゲ海


フィリピン海

マリアナ


太平洋

カロライナ-北ビスマルク-南ビスマルク-マヌス-フツナ-バルモーラル暗礁-コンウェイ暗礁-ニューヘブリデス-関東フラグメント


北アメリカ

オホーツク-ベーリング


カリブ

パナマ


ココス

ファンデフカ-リベラ


南アメリカ

スコシア-サンドウィッチ-シェトランド-アルティプラーノ-北アンデス


ナスカ

ガラパゴス-イースター-ファン・フェルナンデス


南極

-


アフリカ

ソマリア


アラビア

-


インド・オーストラリア

インド-オーストラリア-ケルマデック-トンガ-ニウアフォ-バーズヘッド-モルッカ海-ウッドラーク-ソロモン海


トピックス

超大陸

ヌーナ-ローレンシア-コロンビア-パノティア-ロディニア-パンゲア-ゴンドワナ-ローラシア-ユーラメリカ-アフロ・ユーラシア-アメリカ-アメイジア-パンゲア・ウルティマ


古海洋

パンサラッサ-テチス海-イアペトゥス海


古期地殻変動

カレドニア造山帯-ヘルシニア造山帯-ウラル造山帯-中央アジア造山帯-タスマン造山帯-アパラチア造山帯-インド大陸-洪水玄武岩


主要なプレート境界

発散型 :大西洋中央海嶺-南東インド洋海嶺-インド洋中央海嶺-南西インド洋海嶺-太平洋南極海嶺-東太平洋海嶺-大地溝帯

…その他//収束型 :ペルー・チリ海溝-中央アメリカ海溝-カスケード沈み込み帯-アリューシャン海溝-千島・カムチャッカ海溝-日本海溝-伊豆・小笠原海溝-マリアナ海溝-相模トラフ-南海トラフ-琉球海溝-フィリピン海溝-トンガ海溝-ケルマデック海溝-ジャワ海溝-プエルトリコ海溝-サウスサンドウィッチ海溝

…その他//環太平洋造山帯-アルプス・ヒマラヤ造山帯


Category:プレートテクトニクス／プロジェクト:地球科学／Portal:地球科学


日本の地質

地殻

プレート

ユーラシア（ ・アムール ・ 揚子江 ・ 沖縄） ・ 北アメリカ（ ・ オホーツク） ・ 太平洋（ ・ 関東フラグ） ・ フィリピン海（ ・ マリアナ）


プレート境界・

断層・構造線

海溝：千島カムチャツカ ・ 日本 ・ 伊豆小笠原 ・ 相模トラフ ・ 駿河トラフ ・ 南海トラフ ・ 琉球

地溝帯：フォッサマグナ ・ 沖縄トラフ ・ 別府島原地溝帯

構造線：中央 ・ 糸魚川静岡 ・ 新発田小出 ・ 柏崎千葉 ・ 棚倉 ・ 仏像 ・ 畑川 ・ 網走 ・ 臼杵八代 ・ 敦賀湾伊勢湾

歪集中帯：日本海東縁 ・ 新潟-神戸


断層一覧


地質

構造帯・地層

渡島帯 ・ 礼文・樺戸帯 ・ 空知・蝦夷帯 ・ 日高帯 ・ 常呂帯 ・ 根室帯

上越帯 ・ 足尾・八溝帯 ・ 阿武隈帯 ・ 南部北上帯 ・ 北部北上帯

丹沢帯

隠岐帯 ・ 飛騨帯 ・ 飛騨外縁帯 ・ 三郡帯 ・ 秋吉帯 ・ 舞鶴帯 ・ 超丹波帯 ・ 丹波帯 ・ 美濃帯 ・ 領家帯 ・ 三波川帯 ・ 秩父帯 ・ 黒瀬川帯 ・ 四万十帯

対馬帯 ・ 西彼杵帯

八重山層群 ・ 宮良層群 ・ 島尻層群 ・ 琉球層群


考え方

東北日本-西南日本


島弧

日本列島系：千島弧 ・本州弧 ・ 琉球弧

フィリピン海：伊豆・小笠原弧 ・ 九州・パラオ海嶺 ・ 日本海：大和堆


一覧
地質・鉱物天然記念物一覧 ・日本の地質百選


カテゴリ：日本の地形

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プレート
太平洋の地形
フィリピン海

８ 感染症の歴史 病原体が生物の体に侵入、定着・増殖して感染

#ккк #感染症 #伝染病

感染症と現代[編集]

詳細は「新興感染症」および「再興感染症」を参照

1980年、WHOは天然痘の根絶宣言を出した。

人類は、医学の進歩や公衆衛生事業の進展により、近い将来、感染症を撲滅することができるだろうとだれもが楽観した。

しかし、実際にはエボラ出血熱やヒト免疫不全ウイルス（HIV）の登場などにみられる新たな感染症（新興感染症）の登場や、結核・マラリアなどいったんは抑制に成功したかにみえたが再び流行した感染症（再興感染症）の時代をむかえている。

さらに、医薬品に抵抗力をもつ、さまざまな薬剤耐性菌も出現している。


病名 病原体 発見（確認）年・国名 症状 感染経路

エボラ出血熱 エボラウイルス 1976年・スーダン 全身出血、臓器壊死 血液・体液の接触

後天性免疫不全症候群（AIDS） ヒト免疫不全ウイルス（HIV） 1981年・アメリカ合衆国 全般的な免疫力低下 性行為、血液感染など

腸管出血性大腸菌感染症 病原性大腸菌O157 1982年・アメリカ合衆国 下痢、腎機能低下 経口感染

C型肝炎 C型肝炎ウイルス 1989年・アメリカ合衆国 食欲不振、嘔吐、黄疸など 血液・体液の接触、母子感染

変質型クロイツフェルト・ヤコブ病 異常プリオンタンパク質 1996年・イギリス 進行性の認知症、行動異常など BSE牛の脳・脊髄などの摂取

鳥インフルエンザ トリインフルエンザウイルス 1997年・中華人民共和国 発熱、咳、多臓器不全 病鳥およびその内臓・排泄物への接触

SARS（重症急性呼吸器症候群） SARSウイルス 2002年・中華人民共和国 発熱、咳、呼吸器症状（呼吸困難など） 接触感染、飛沫感染


上表は、1970年代以降に発見された新興感染症のなかで主要なものである。

感染症が再び問題となってきた背景としてはまず、人やモノの移動が大量かつ短時間におこなわれるようになったことがあげられる。

中国南部を起源とするSARSがわずかな期間で世界中に広がったことは航空機の利用により人びとの移動が活発化したこと、さらには世界経済の一体化が進行していることとも深い関係がある。

次に、熱帯雨林の開発により、人類が新しい病原体と出会うようになったことがあげられる。

エボラ出血熱などが、そうした事例に属する。

薬剤耐性菌の出現に関しては、医療現場で抗生物質が過剰に、または不適切に使用されたり、患者が自己判断で服用・投与をやめたりすることも原因のひとつと考えられている。

さらに、インフルエンザの流行などでは、感染症にたいする警戒感が弱まり、予防接種などが十分でなくなってきたことが指摘されている。

麻疹や風疹に関しても、予防接種の未接種などによって十全な免疫が獲得されないことが流行の要因と考えられ、そのため現在では基本的に2回接種することとしている。

予防接種（三角筋へのワクチン注射）

感染症にかかわるこうした時代状況は「細菌の逆襲」、「疫病の時代」などとも呼ばれている。

21世紀にはいってからも、SARSが出現して世界的に猛威をふるった。

将来的には、農業開発にともなう土地開発、環境破壊、都市化・工業化もふくむ環境変化によって、こうした新興感染症が今後も現れるであろうことが予想され、また、再興感染症もふくめて感染症を撲滅することは難しいという見通しが立てられている。

このような状況にあって、必要なことは、過度に恐れることではなく、適度に恐れることであるという認識、あるいはむしろ、感染症との「共生」がはかられるべきではないかという認識も広がっている。

WHOは、パンデミックによる被害を軽減するために、

医療体制（抗ウイルス薬治療をふくむ）

ワクチン

公衆衛生対応

個人防御

の4点を組み合わせて実施することの必要を呼びかけている。


脚注[編集]

注釈[編集]

[ヘルプ]

^ 各港は、ペストが交易船を媒介として広まることがわかると、感染地からの船舶の寄港を禁止した。ヴェネツィアでは、東方から寄港する船舶を沖合の島に40日間停泊させて、その隔離期間のなかで感染の有無を確かめさせた。検疫のことを英語でquarantinというが、これはイタリア語のquarantena（40日）に由来する。

^ 飯島渉は、19世紀末から20世紀初頭にかけて流行したペストが雲南起源であったことが、マクニールに中世ヨーロッパのペストが雲南起源でモンゴル帝国によって媒介されたという着想をあたえたのではないかとしている。飯島（2006）

^ ワクスマンとシャッツのあいだでストレプトマイシン発見をめぐって一時訴訟となったが、のちに和解した。

^ WHO は、"pandemic (H1N1) 2009"という言葉で、この流行を表現している。WHO公式サイト

^ National Immunization Daysの略。

^ 現在は、March of Dime（10円募金）となって、ポリオ以外のさまざまな募金活動を実施している。

^ 黄熱ウイルスは1927年に分離されており、野口英世は1928年、黄熱の研究中に英領ゴールド・コースト（現在のガーナ）の首府アクラで死亡している。


参照[編集]

^a b 藤森（1988）p.414

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関連項目[編集]


感染症

パンデミック

避病院

ペスト

出血熱

ハンセン病

天然痘

急性灰白髄炎

コレラ

スペインかぜ


発疹チフス

腸チフス

エボラ出血熱

後天性免疫不全症候群

重症急性呼吸器症候群

マラリア

インフルエンザ

牛海綿状脳症

結核

麻疹


O157

サルモネラ症

ウエストナイル熱

日本住血吸虫

医学史

新興感染症

再興感染症

国立感染症研究所

日本感染症学会

世界の一体化


グローバリゼーション

地球環境問題

環境問題

森林破壊

避病院

衛生

医療

公衆衛生

疫学


外部リンク[編集]

ウィキソースに送瘟神の原文があります。

学術情報誌「モダン・メディア」
人類と感染症との闘い 第1回「人は得体の知れないものに怯える」 (PDF)（加藤茂孝）

人類と感染症との闘い 第2回「天然痘の根絶－人類初の勝利」－ラムセス5 世からアリ・マオ・マーランまで (PDF)（加藤茂孝）

人類と感染症との闘い 第3回「結核」－化石人骨から国民病、そして未だに (PDF)（加藤茂孝）

人類と感染症との闘い 第4回「ペスト」－中世ヨーロッパを揺るがせた大災禍 (PDF)（加藤茂孝）

人類と感染症との闘い 第5回「ポリオ」－ルーズベルトはポリオではなかった? (PDF)（加藤茂孝）

人類と感染症との闘い 第6回「ウエストナイルウイルス」－アレキサンダー大王の死因? (PDF)（加藤茂孝）

滋賀大学経済経営研究所
都市の縁辺を考える（上）-20世紀初頭の横浜スラム再考― (PDF)（阿部安成）

都市の縁辺を考える（下）-20世紀初頭の横浜スラム再考― (PDF)（阿部安成）

大森弘喜「19世紀パリの水まわり事情と衛生」（2012.3） (PDF)（成城大学/『成城・経済研究』第196号

大森弘喜「19世紀パリの水まわり事情と衛生（続・完）」（2012.7） (PDF)（成城大学/『成城・経済研究』第197号

国立感染症研究所

厚生労働省の特集ページ

厚生労働省「ハンセン病に関する情報ページ」

上田哲著『根絶』－世界初のポリオ発生ゼロを実現したロマン・ドキュメント－

エボラ出血熱（国立感染症研究所・感染症情報センター）

20世紀のパンデミック <スペインかぜ>（インフルエンザ情報サービス）

エイズ研究センター

（財）エイズ予防財団ホームページ

HIV感染症治療研究会

国立感染症研究所「重症急性呼吸器症候群（SARS) に関する情報」

厚生労働省検疫所ホームページ（海外渡航者のための感染症情報）


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７ 感染症の歴史 病原体が生物の体に侵入、定着・増殖して感染

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ウエストナイル熱・ウエストナイル脳炎と日本脳炎[編集]

ウエストナイル熱の病原体である西ナイルウイルスは、フラビウイルス科に属し、その1属である狭義のフラビウイルス属は、デングウイルス（DEN）、日本脳炎ウイルス（JE）、ダニ媒介性脳炎ウイルス（TBE）、黄熱ウイルス（YFV）の4グループに分類され、そのうち、日本脳炎ウイルスのグループを構成するのは西ナイルウイルス（WN）、セントルイス脳炎ウイルス（SLE）、マレーヴァレーウイルス（MVE）、クンジンウイルス（KUN）、そして狭義の日本脳炎ウイルス（JE）の5ウイルスである。


ウエストナイル脳炎[編集]

詳細は「ウエストナイル熱」、「ウエストナイル脳炎」、および「西ナイルウイルス」を参照

ウエストナイル脳炎の発生と前後して大量死が確認されたアメリカガラス（Corvus brachyrhynchos）

西ナイルウイルスは、その名のとおり西ナイル地方（ナイル川の西）で見つかった。

19世紀末、イギリス領スーダン（英埃領スーダン）南部の白ナイル川西岸地域を西ナイル地方と呼んでいたが、この地方は一時期ベルギー領コンゴに属し、1912年にはイギリス領ウガンダに編入されて西ナイル州とされた。

西ナイルウイルスは、1937年、黄熱の研究者がウガンダの西ナイル州の女性の熱病患者から単離したウイルスである[注釈 7]。

従来、日本脳炎ウイルスグループにおいては、世界地図上でのみごとな地理的棲み分けがなされていた。

狭義の日本脳炎ウイルスがインド以東の東アジア・東南アジア、マレーヴァレーウイルスが一部の東南アジア、クンジンウイルスがオーストラリア、セントルイス脳炎ウイルスがアメリカ大陸、そして西ナイルウイルスが発見地アフリカのほか、オセアニア、中東、中央アジア、西アジア、ヨーロッパの各地である。

スペイン語で西ナイルウイルスへの警告を呼びかけるポスター（2008年、ロサンゼルス）

このような地理的棲み分けに対し、異変が生じたのは、1999年8月23日のことであった。

アメリカ合衆国ニューヨーク市クイーンズ区内の病院の内科医が2例の脳炎患者症例を報告し、その後、市保健局の調べによって他に6例の脳炎患者をクイーンズ区内で確認した。

ヒトにおける脳炎の流行に相前後して、ニューヨークでは大量のカラスが死亡していた。

9月7日から9日にかけてはブロンクス動物園（ニューヨーク市ブロンクス区）で2羽のフラミンゴと、鵜とアジアキジそれぞれ1羽の死亡が確認された。

当初、ヒトや鳥類の死亡はセントルイス脳炎ウイルスによるものと診断された。

しかし、その後、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）の調べで、ヒト、トリ、蚊より分離されたウイルスは西ナイルウイルスであることが判明した。

従来、西ナイルウイルスはアメリカ大陸にはまったく存在しないと思われていたので、この事実は米国全土に衝撃をあたえた。

以後、2010年現在までアメリカ全土で西ナイルウイルスが見つかっている。

このウイルスを病原体とするウエストナイル熱・ウエストナイル脳炎の最多患者数を記録した2003年には、合衆国だけで患者9,862人、死亡264人が報告されており、この年はさらに隣接するカナダ、メキシコ両国への広がりも確認された。

媒介する蚊は、トビイロイエカなどアカイエカの仲間を中心に13種（2009年にはさらに増加して60余種）、中間宿主である鳥類ではカラス、ブルージェイ、スズメ、タカ、ハトなど220種以上におよぶ種から西ナイルウイルスが分離された。

「マラリア」節でふれたように、従来、紀元前323年6月10日にメソポタミアのバビロンで死去したマケドニア王国のアレクサンドロス3世（大王）は、その高熱という症状やインドからの帰還での死という地理的要素から、古来、死因はマラリアであると考えられてきた。

しかし、2003年、アレクサンドロスの死は西ナイルウイルスによるウエストナイル脳炎ではなかったかという学説が登場した。

その根拠は、古代のバビロンが現代の西ナイルウイルスの流行する分布域に属していることのほか、1世紀から2世紀にかけて活躍したギリシア人著述家プルタルコスの『対比列伝』（「プルターク英雄伝」）のなかの以下のような記述である。

アレクサンドロスがバビュローンに入ろうとしている時に、（中略） 城壁のところまで行くと、多くのカラスが喧嘩をして互いにつつきあい、その内幾羽かが大王の足元に落ちた。

公的な記録によれば、アレクサンドロス大王は高熱を発してずっと熱が下がらず、そのあいだ激しくのどが渇いて葡萄酒を飲み、うわごとがはじまって、発熱後10日目に亡くなったといわれる。

これらの症状は、ウエストナイル熱やウエストナイル脳炎の症状と矛盾しない。

動物媒介性の感染症の新たな出現や伝播は、飛行機や船による人類や文物の大量移動を基礎として、たとえば近代化・工業化や地球温暖化などによって媒介動物である蚊の生息条件が変化して分布域が変動・拡散し、また、その宿主の生息域が変動するなどの事象によっており、「感染症の生態学」と呼ぶべきひとつの研究領域が成り立つような条件を生じさせているが、他方では、アレクサンドロスの死因のように、過去にさかのぼって史実の解釈さえ再検討の俎上に乗せる可能性を有しているのである。


日本脳炎[編集]

アジアにおける日本脳炎の発症分布（1970年-1998年、CDC資料）

詳細は「日本脳炎」を参照

日本脳炎（Japanese encephalitis）は、日本脳炎ウイルスによる脳炎であり、日本や東アジア、東南アジアを分布域とする。

感染者の発症率は0.1パーセントから1パーセントと推定されており、そのほとんどが不顕性感染である。

日本での媒介者は主としてコガタアカイエカといわれるが、熱帯地域では他の蚊も媒介する。

潜伏期は6日ないし16日間とされ、高熱を発して、痙攣や意識障害におちいる。

発症してからは対症療法にたよるしかない。

発症した場合の致死率は10ないし20パーセント程度と推定されるが、発症者の半数以上は脳にダメージを受け、脳障害や身体の麻痺などの重篤な後遺症がのこる。

1954年（昭和29年）、日本では不活化ワクチンの勧奨接種が開始され、1965年（昭和40年）には高度精製ワクチンの使用がはじまった。

日本での患者は、1967年（昭和42年）から1976年にかけての積極的ワクチンの接種によって、劇的に減少したといわれている。


日本住血吸虫症[編集]

詳細は「日本住血吸虫」および「地方病 (日本住血吸虫症)」を参照

日本住血吸虫卵

日本住血吸虫症は、日本・中国・フィリピン等でみられる住血吸虫症の一種で、ミヤイリガイ（オンコメラニア）という巻貝を中間宿主として成長した寄生虫（日本住血吸虫）が経皮感染によってヒトやウシ、ネコなどに感染することによって発生する感染症である。

日本では特に山梨県下で「地方病」と称されて地域特有の奇病と見なされ、古くから甲府盆地底部一帯が国内最大の罹病地域として知られてきた。

1904年に桂田富士郎が甲府市でこの寄生虫を発見し、1913年に宮入慶之助と鈴木稔が佐賀県鳥栖市において、寄生虫の中間宿主がオンコメラニアであることを発見したため、病名に「日本」の名が付されることとなった。

中国湖南省長沙市の前漢代の墳墓である馬王堆遺跡のミイラから日本住血吸虫の生活痕跡を検出したことから、中国において、この感染症の流行はきわめて古くからのものであることが確かめられている。

中国では、1950年代初頭、四川盆地をふくむ長江流域や広東省、福建省、雲南省など広汎な地域で日本住血吸虫症の流行が顕在化し、患者数は約3,200万人にのぼったと推定される。

中華人民共和国では、建国以来、大衆動員によって古いクリークを埋め立て、新しいクリークを開削する方法によってオンコメラニア対策が採られ、1958年には、江西省余江県での成功にちなんで、当時の中国共産党の指導者毛沢東は「送瘟神（瘟神を送る）」と題する漢詩をつくっている。

日本住血吸虫症は、こんにちでも中国やフィリピンを中心に年間数千人以上の新規感染患者が発生しているが、日本では1978年に発生した山梨県の罹患者を最後に新規感染者が確認されておらず、1996年には山梨県知事の天野建によって「地方病終息宣言」が出された。


SARS[編集]

詳細は「重症急性呼吸器症候群」および「SARSウイルス」を参照

台湾のSARS治療医院（2004年）

20世紀にはいると、次々と新しいウイルスが登場したが、SARSウイルスは21世紀に見つかったウイルスであり、それによる感染症は重症急性呼吸器症候群（SARS）と呼ばれる。

高熱、咳嗽、息切れ、呼吸困難、低酸素血症あるいは肺炎などの症状をともなう。

2002年11月16日に中華人民共和国の広東省で40歳代の農協職員が発症した例が最初とされたが、広州市呼吸病研究所は最初の患者は7月にさかのぼると発表している。

11月の発症後、中国政府はこの疾患が広まらないよう対処するいっぽう、世界保健機関（WHO）にこの情報を知らせたのは2003年2月であり、自国の名誉と信用をまもるため報道を規制した。

秘密にした結果、国際的な対応が遅れ、被害を拡大させてしまったため、中国政府はのちにこのことを謝罪している。

4月3日、日本政府はSARSを新感染症として取り扱うことを発表、さらに4月17日、原因が判明したため指定感染症へ切り換える方針を発表した。

4月上旬、SARSが大問題としてメディアで取り扱われている頃、中国政府の公式方針は変わったが、北京の軍病院で実際の患者数より少なく発表していたのが判明したのもこの頃である。

国際世論の強い圧力ののち、中国政府はWHOなどの国際公務員がこの件に関する調査をおこなうことに同意した。

これにより、過度の分散、形式主義、コミュニケーションの不足など、中国医療制度の古い体質が暴かれた。

4月下旬、中国政府は患者数のごまかしが医療制度上の問題であることを認め、蒋彦永博士は中国政府のもみ消しを暴露した。

こののち、北京市長や保険局長を含む多くの人が解任され、ようやくSARS調査と予防に向けた効率的で透明なシステムがつくられるようになった。

なお、WHOは2003年、異例の「地球規模的警告」を発した。


公衆衛生と感染症[編集]

詳細は「衛生」、「公衆衛生」、「疫学」、および「ウジェーヌ・プベル」を参照

ジョン・スノウの調査結果

コレラによる死者（黒点）の分布から規則的なパターンが読み取れる。

スノウはコレラの原因がブロード街の中央にある手押し式の井戸であると判断した。

最終的には、手押し井戸のポンプのレバーを取り外すことでコレラが収束した。

後年の調査によると、肥料に用いるために備え付けられていた汚水溜めに1854年8月末の最初の患者の糞便が混入したこと、汚水溜めと問題の井戸が90センチメートルしか離れていなかったことが判明した。

公衆衛生の起源は古く、都市の起こりによって汚染水や塵芥の処理がなされないまま放置されると伝染病が発生することが、いわゆる「瘴気説」（空気感染説）として知られていた。

古代に起源をもつ宗教の多くは、日常の食物や飲酒・性的関係の制限、清浄さの維持など、健康のための習慣づけを規範や教義として内包していることが少なくない。

古代ローマでは、適切な汚物の排出は都市における公衆衛生の常識として理解されていた。

また、ヨーロッパで黒死病が流行した14世紀には、死体を遠ざけておくことが感染を遠ざけると信じられた。

近代的な公衆衛生の概念は、19世紀のヨーロッパにおいて、産業革命後の急激な都市化にともなう住環境の悪化などが感染症の蔓延と結びついているものと考えられ、それに対応していくなかで発展してきた。

また、科学的な疫学は1854年のロンドンでのコレラ大流行において、公衆の井戸水が原因であるとジョン・スノウが発見したことを嚆矢としている。

スノウは当時主流であった瘴気説に対抗して細菌説を説いた。

コレラは消毒の不足によって生じると考えた従来の瘴気説では、コレラの流行は自然発生的なものと考えられ、臭気が疫病をもたらすとされていた。

しかしスノウは、同じ流行地域でも罹患者の分布は斑状に分散していること等の知見に注目して空気感染説に疑問を持ち、「汚染された水を飲むとコレラになる」という「経口感染仮説」を立てた。

スノウは、患者が多数発生した地区で発生状況の精査をおこなったうえ、ある井戸が汚染源と推測、あてはまらない事例についても調査をおこなった。

当時、ロンドンの水道会社はテムズ川から取水していたが、当時のテムズ川は汚濁がひどく衛生的とはいえなかった。

スノウは患者発生マップと各水道会社の給水地域との比較照合を行い、特定の水道会社の給水地域においてコレラ患者が多発していることを突き止めた。

同社の取水口は糞尿投棄の影響を受ける位置にあったのである。

最終的に、行政当局がこの結果にもとづき、問題の井戸を閉鎖したことにより流行の蔓延を抑えることができた。

19世紀前半までのパリもまた悪臭に満ちた不衛生な都市であった。

フランス第二帝政の時代、首都を管轄するセーヌ県の県知事となったジョルジュ・オスマンは、皇帝ナポレオン3世の命を受けて、首都の「美化」を主眼とするパリ改造をおこなったが、同時に見えない部分に対しても「浄化と衛生化」のための都市改造をおこなった。

オスマンは、主要な道路を拡幅し、水については、遠隔地から水源水を導いて配給して各戸給水を目指し、また、暗渠式の下水道網を首都の地下に張り巡らせた。

ウジェーヌ・ルネ・プベル

1882年、パリではチフスが大流行して3,352人の命が奪われ、また、1883年から84年にかけては約50年ぶりにコレラが再びパリで流行し、1884年にはコレラによる死亡者が986人に達した。

この頃、共和派のセーヌ県知事として就任したのが、ウジェーヌ・プベルである。

プベルは赴任1ヶ月後の1883年11月、知事令によりゴミ箱（金属製の箱ないしバケツ）の使用を義務づけた。

県知事令は全11か条で、ゴミ箱の形状や容量はもとより、設置場所をも細かく規定したものであった。

同様の条例は1884年3月にも発布され、これらにより、市民にはゴミの分別が義務づけられ、また、出されたゴミは当局が回収していくしくみが制度化された。

従来の、側溝に水を流して路上の塵芥を一掃する方式に加え、ゴミ箱を徹底的に利用する方式は大きな効果を挙げ、パリのゴミ処理問題は長足の進歩を遂げた。

プベルによってパリ市民にもたらされた新しい習慣は『フィガロ』紙などのマスメディアからも支持された。

こうして、不衛生都市パリの汚名は返上され、衛生的な都市として生まれ変わった。

フランス語の「プベル（poubelle）」は「ゴミ箱」を指す一般名詞として現在定着している。

しかし、ゴミ箱方式は、分別や管理にともなう費用を節減したい家主や、生活への脅威を感じた伝統的な廃品回収業者や古着屋からの抵抗を受けている。

1880年の「パリ大悪臭」とそれにつづく感染症の大流行は、一方では下水道の大幅な改造をもたらした。

プベルらが進めようとする生活廃水と糞尿、清掃水、雨水などを一緒に排水するトゥ・タ・レグ（すべてを下水へ）の方式には、多くの根強い反対論があり、その採用に至るまでには紆余曲折があった。

とくに、ジョルジュ・オスマンは自らの傑作である回廊式下水道を糞尿で汚染されることに強い嫌悪感を示したといわれている。

しかし1892年、コレラが再び流行し、このことは、建物を直接下水道に接続させた際に生ずる費用を家主や管理者が負担する1894年の条例の発布につながった。

こうして、全廃水下水道放流方式すなわちトゥ・タ・レグ方式の下水道システムが整備されたのである。

日本では、明治の文明開化以降の近代的な「公衆衛生」に相当する概念として、当時医学の諸制度はドイツを手本としていたため、ドイツ語のHygiene（ヒュギエーネ）の概念が衛生ないし衛生学として受容されたが、イギリスの制度も参照された。

このころ、長与専斎はヨーロッパを視察し、生命や生活を守る概念としてHygieneが社会基盤の整備を内包し、国家や都市を対象としていることから、その和訳について、あえて「養生」ないし「健康」「保健」を転用せず、『荘子』庚桑楚篇にある「衛生」の語をあてている。

明治政府は、その初期においては1874年（明治7年）に医制を公布し、各地方に医務取締を設置、その後1879年（明治12年）には中央衛生会（地方には衛生課）を設置、公選によって衛生委員が置くなどの体制を採用した。

しかし、1885年（明治19年）、このような民主的なシステムは廃止され、1893年（明治26年）には衛生医院の機能を警察部に移管、上意下達式になった。

これは、日本の中央集権型行政の進展を意味するとともに、いっぽうでは、急速な感染症拡大への手早い対応をめざしていたためでもあった。

日本ではロックフェラー財団からの支援もあって国立公衆衛生院が昭和初年に発足している。

なお同衛生院第2代院長の古屋芳雄は、公衆衛生を「公衆団体の責任に於いて、われらの声明と健康とを脅かす社会的並びに医学的原因の除き、かつわれらの精神的及び肉体的能力の向上をはかる学問及び技術」と定義している。

６ 感染症の歴史 病原体が生物の体に侵入、定着・増殖して感染

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ポリオ（急性灰白髄炎）[編集]

詳細は「急性灰白髄炎」、「上田哲」、および「フランクリン・ルーズベルト」を参照

古代エジプト壁画にみられるポリオ

ポリオは、小児に発症が多かったことから「小児麻痺（しょうにまひ）」の名でも知られ、日本での正式名称は「急性灰白髄炎」である。

ポリオの名称は、英語のpoliomyelitisの前半部分（灰白部）に由来しており、中枢神経である脳灰白部と脊髄に病変が生じるところからの名称である。

ポリオは、ピコルナウイルス科エンテロウイルス属のポリオウイルスを病原体とする感染症であり、脊髄神経の灰白質をおかすため、はじめの数日間は風邪をひいたような症状があらわれるが、その後急に足や腕がまひして動かなくなる病気である。

ポリオウイルスに感受性があるのは霊長類だけであり、自然宿主はヒトだけである。

ポリオについても、その歴史は古く、エジプト第18王朝（紀元前1403年－紀元前1365年）の石碑に、片足が萎縮して杖をついた人物が刻されているが、これが症状からみてポリオであろうと推定されている。

日本では、北海道洞爺湖町の縄文時代後期の考古遺跡入江貝塚から出土した女性人骨にポリオ痕跡の可能性が高い遺体が認められるが、日本へのポリオ流入は明治以降であるという有力な反論があり、定説には至っていない。

スラム街の貧しい家庭に未熟児として生まれたウィルマ・ルドルフ

ポリオの医学的な記載は、1840年のドイツのシュトゥットガルト郊外カンシュタットの医師ヤコブ・ハイネ（ドイツ語版）によるものがはじめてであり、1887年にはスウェーデンの小児科医オスカル・メディン（スウェーデン語版）によってポリオのストックホルムでの流行について詳細な報告がなされたことより、ヨーロッパでは当初「ハイネ-メディン病」と称されたこともあった。

ポリオは、19世紀後半から20世紀前半にかけて欧米諸国で大流行し、第二次世界大戦後は世界的に流行した。

ポリオウイルスに感染したとしても、後遺症として麻痺がのこるのは100分の1ないし1,000分の1といわれている。

ポリオ患者として知られる著名人は数多く、そのなかで麻痺がのこったのは不運なケースといえるが、その麻痺を克服して成人後に大きな業績を成し遂げた人も多い。

たとえば、日本社会党委員長であり横浜市長も経験した飛鳥田一雄、ニュートリノの研究で2002年のノーベル物理学賞を受賞した小柴昌俊、1960年ローマオリンピックで女子短距離3種目（女子100m、200m、400mR）で金メダルを獲得したウィルマ・ルドルフなどが知られる。

日本では、1910年代、1920年代、1930年代後半から1940年代後半にかけて、および1960年（昭和35年）に流行している。

とくに1960年春の北海道にはじまった流行では、全国で5,606人と日本史上最大の患者届出があった。

このとき、ワクチン接種を求める世論が大きな高まりをみせ、ジョナス・ソークによるアメリカ製の不活化ワクチンか、ソビエト連邦製の弱毒の生ワクチンの投与しか解決のみえない状況となった。

効果においては生ワクチンの方が優れているが、当時の日本では生ワクチンの安全性は確認されておらず、国産の生ワクチンもなかった。

また、輸入するとしても冷戦のさなかにあって西側に属していた日本は乗り越えるべき課題も多かったのである。

そうしたなか、第2次池田内閣の厚生大臣古井喜実は自由民主党内の反対を抑えて「責任は大臣が持ちます」と宣言して1961年（昭和36年）6月21日にソ連（および一部カナダ）からの緊急輸入が決定された。

7月17日、テレビ司会者の高橋圭三（NHK）が生ワクチンを飲むすがたが放映された。

実は、このポリオ根絶キャンペーンの真の立役者はのちに日本社会党の国会議員となった上田哲であったという。

NHK社会部の放送記者として活躍し、その後NHKの労働組合である日放労の委員長となった上田は、このときポリオ根絶をめざした「上田プラン」を唱えてNHKを動かし、厚生省を動かしたという。

生ワクチン輸入については、のちに松山善三監督の映画「われ一粒の麦なれど」の主題ともなっている。

日本では、こうして世界にさきがけて徹底した全国一斉投与（NID[注釈 5]）をおこなって、それが実をむすんで患者数は1963年（昭和38年）には100人以下に激減して、1981年（昭和56年）以降は集団的なポリオの発生は確認されていない。

日本政府は2000年（平成12年）にWHOに対し、ポリオ根絶を報告している。

車いす姿のF.ルーズベルト

なお、ポリオ患者として有名であった人物に第32代アメリカ合衆国大統領のフランクリン・ルーズベルトがいる。

1921年にポリオに罹患したF.ルーズベルトはみずからの麻痺症状の治療のために、1926年にジョージア州ワームスプリングスの温泉地に土地を購入して別宅を建てた。

しばしば同地に滞在したため、別宅は「リトルホワイトハウス」と呼ばれ、1945年4月にそこで死去している。

F.ルーズベルトは、みずからの障害体験から障害者支援には積極的で、大統領就任後、ポリオ対策のために国立小児麻痺財団（the National Foundation for Infantile Paralysis）[注釈 6]を設立して募金活動をおこない、ワームスプリングスには彼の死後、ルーズベルトポリオ病院が建てられた。

ただ、かれ自身は日常生活において車いすを用いていたものの、その姿をマスメディアにみられるのを嫌い、車いす姿の写真も2枚しか残っていない。

また、メディア側もあえてそのことを報道しなかったため、当時のアメリカ国民は大統領に麻痺があったことはほとんど知らなかったという。

2003年、F.ルーズベルトは実はポリオではなく、神経疾患であるギランバレー症候群であったという記事がアメリカ合衆国の医学情報誌に報告された。

それによれば、39歳という壮年に達してから発症したことや、彼の症状8項目のうちの6項目がギランバレー症候群に特徴的な症状を示し、ポリオを示す症状は2項目にすぎなかったことから、ギランバレー症候群であった可能性が高いということである。

ワームスプリングスのポリオ病院も、こんにちではリハビリテーション施設に変わっている。

近年、日本ではポリオ感染による障害者の数が増加し、深刻な問題となっている。

生ワクチンの投与は、上述のように、大流行時の緊急使用には際だった効果を有した実績があるものの、このワクチンによる免疫獲得率の低い世代が親になったこんにち、生ワクチンがむしろ小児麻痺の主な原因となっており、生ワクチンに使用されたウイルスが強毒化する事態も発生している。

被害者からは医療行政への抗議とともに不活化ワクチンへの切り替えを求める声が出ており、2012年4月19日、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会が開催され、承認申請が行われている不活化ワクチンのうち1種については製造・販売を行なっても問題ないとの結論が出て、同年9月1日よりポリオの定期接種は生ワクチンから不活化ワクチンに切り替えられた。


エボラ出血熱[編集]

詳細は「エボラウイルス属」および「エボラ出血熱」を参照

2000年にウガンダで流行した際の隔離病棟に収容された患者

エボラ出血熱は、1976年6月のスーダンのヌザラ（Nzara）という町で倉庫番を仕事にしていた男性が急に39度の高熱と頭や腹部に痛みを感じて入院、その後、消化器や鼻から激しく出血して死亡したことを最初の確認例とする新興感染症である。

そののち、その男性の近くにいた2人も同様に発症して、これを発端に血液や医療器具、エアロゾルを通して感染が広がった。

最終的にヌザラでの被害は、感染者数284人、死亡者数151人というものだった。

この最初の男性は、ザイール（現コンゴ民主共和国）のエボラ川付近の出身で、森に深く入って炭焼き小屋に長く生活したことがあり、病原菌との関係が考えられるため、この病気を引き起こしたウイルスの名前を「エボラウイルス」と名づけ、病気も「エボラ出血熱」と名づけられた。

症状は全身の出血のほか、臓器の壊死もある。

その後エボラ出血熱はアフリカ大陸で10数回にわたって突発的に発生・流行しており、感染したときの致死率は50パーセントから89パーセントの範囲にあって非常に高く、また有効な治療法もないことから非常に怖れられている。

ただし、血液感染のため、患者の血液に触れなければ二次感染はおこらず、アフリカにおいては病院の注射器や看護者を通じて感染が広がったものである。

この感染症は、熱帯雨林の開発によって人が新たな病原体に遭遇したもので、ガボンではチンパンジーから感染したといわれているが、ウイルスの自然宿主はまだわかっていない。

2005年12月、ガボンの医学チームは、感染するが発病していないというコウモリを発見しており、宿主の可能性を報告した。


エイズ[編集]

詳細は「後天性免疫不全症候群」、「ヒト免疫不全ウイルス」、および「薬害エイズ事件」を参照

レッドリボン

1981年6月にアメリカのロサンゼルスに住む同性愛男性4人に初めて発見され症例報告された新興感染症である。

ただし、これはエイズと正式に認定できる初めての例で、疑わしい症例はすでに1950年代から報告されており、中部アフリカ各地などで「痩せ病」（slimming disease）という疾患群が報告されていた。

1982年7月、この病気はAIDS（後天性免疫不全症候群）と名づけられ、1984年にはエイズウイルスが発見された。

1981年の症例報告後、わずか10年程度で感染者は世界中で100万人にまで広がった。

日本では、1986年（昭和61年）の松本事件、1987年（昭和62年）の神戸事件・高知事件など「エイズ・パニック」と称される一連のパニックが引き起こされた。

これは、行政当局や医療機関のあり方に問題がなかったわけではなかったが、むしろパニックに仕立て上げていったのはマスメディアであった。

アメリカでエイズが広がり始めた当初、原因不明の死の病に対する恐怖感に加えて感染者に同性愛者や麻薬常習者が多かったことから、感染者に対して社会的な偏見が持たれることも多かった。

アメリカは、「エイズ・パニック」を体験した最初の国であった。

現在は、病原体としてヒト免疫不全ウイルス（HIV）が同定され、異性間性行為による感染や出産時の母子感染も起こりうることが広く知られるようになった。

しかし、未だこの病気に対する知識の不足から来る差別や偏見がみられる。

日本では、おもに血友病の患者に対して非加熱製剤を治療に使用したことから、多数のHIV感染者およびエイズ患者を生む薬害エイズ事件をひきおこし、大きな社会問題となった。

それ以外でHIVに感染する可能性は、HIV感染者との性行為であるため、相手がHIVに感染していないことが確実でなければ性行為をおこなわないか、あるいはコンドームを用いて感染の可能性をなくすことが大切である。

また、早期に治療を開始するためには、HIV抗体検査が必要である。

エイズは、アメリカをはじめ世界各地で患者や感染者が増加しており、現代医療の大きな課題といえる。各国でエイズ予防キャンペーンが繰り広げられている。


マラリア[編集]

詳細は「マラリア」を参照

マラリア原虫を媒介するハマダラカ

単細胞の寄生虫であるマラリア原虫が赤血球に寄生して起こる感染症で、発熱や悪寒、頭痛、吐き気などの症状をともなう。

熱帯・亜熱帯地域に多い感染症である。

日本ではおこりとも呼ばれた。

歴史的には、古代ローマ帝国の軍人ゲルマニクス、10世紀の神聖ローマ帝国の皇帝オットー2世、平安時代末期の平清盛、堀河天皇、ルネサンス期の文豪ダンテ・アリギエーリ、室町時代の僧一休宗純、日本陸軍の諜報員であった谷豊（ハリマオ）、イタリア出身の自転車選手ファウスト・コッピなどはマラリアによって死去した人物として知られている。

「東方遠征」で有名な古代マケドニア王国の王アレクサンドロス3世（大王）も従来はマラリアによる死亡と考えられてきた（近年、死因をマラリアではないとする学説が登場している。

詳細は「ウエストナイル脳炎」節を参照のこと）。

第二次世界大戦中に沖縄県、とくに八重山諸島で発生した集団罹患は「戦争マラリア」と呼ばれている。

蚊の中でハマダラカの一部の種だけが病原体を媒介する。

メスのハマダラカが感染者の血液を吸い、別の人を刺すことによって広がる。

効果的なワクチンはないが、抗マラリア薬で治療できる。

アフリカにおいては、現在、エイズ、結核と並ぶ3大感染症のひとつであり、視覚や聴覚を失うなどの後遺症で悩む人も少なくない。

感染者は毎年3.5億人から5億人にかけてと推測され、アフリカでは子どもの主要な死因のひとつになっている。

2008年3月にマスメディアに流れた情報によると、ケニア、ウガンダ、タンザニアにまたがるアフリカ大陸最大の湖ヴィクトリア湖は、年々水位が下がっており、係留していたと思われるボートが陸に上がってしまったり、湖岸であった箇所には幅10メートルないし20メートルの草地が続いていたという。

NASAなどの衛星観測データは、ヴィクトリア湖の水位がピークの1998年にくらべ1.5メートルも低下しており、1990年代の平均と比べても約50センチメートル低くなっていると伝えている。

その原因としては、降雨量の減少と下流にあるダムへの過剰な流出が考えられている。

干上がりかけた水たまりにハマダラカのボウフラ（カの幼虫）が泳ぐなど蚊の繁殖に好適な水域が広がり、従来はマラリアが非流行地だったケニア西部の高地にも多発する傾向が顕著となっている。

また、地球温暖化の影響でハマダラカが越冬できる地域が広がったことにより、感染地域が広がる危険性についても指摘されている。

日本もマラリア対策に協力しているが、そのひとつに伝統的な蚊帳づくりがある。