常態化する大規模リストラ by ICT総研

国内外のハイテク各社のリストラの状況である。数字は実施済みと計画を含む。

経営不振が主因だ。だが、リストラそのものは本質的な解決策ではない。コストカット以上のものではない。

だから、リストラで一時的に浮上してもまた悪化すれば、またリストラすることになる。

会社がどんどんシュリンクしていくだけだ。

ある元上場会社社長は、こう言う。「リストラを一度すると、企業文化を失う。そしてそれは、決して取り戻せない」と。

大規模リストラで蘇生したのは、IBMと日立だ。もはや過去のIBM、日立ではないかもしれないが、「らしさ」は失っていないことを期待する。

企業文化は数十年単位で形成される。だが経営環境は数ヵ月で激変しうる。ポイントは、どう折り合いをつけていくかだ。

Renesus 14,000
Olympus 2,700
Panasonic       3,000   本社
Panasonic       1,000
Panasonic       36,000  ～2012/3
Panasonic       10,000  海外メイン
Sony    10,000  国内3,000
Sony    2,000   岐阜
NEC     10,000
Sharp   11,000
Ricoh   10,000
HP      30,000
Verizon 1,700
Nokia   10,000
RIM     5,000
Alcatel-Lucent  5,490
Sony mobile communications      1,000
AMD     1,800
Applied Materials       1,300
TI      1,700
---
出所） 各種発表をもとにICT総研作成