誇り高き日本の歴史

学校での歴史教育は大東亜戦争の敗戦で歪められ、真実は30%程度に過ぎないため真の国史を明らかにします。

大東亜戦争と京都皇統・裏天皇

2017-01-10 21:11:42 | 現代
大戦の敗因を探る、14

1)「國體勢力」の具体像

以上、大東亜戦争敗北に至る経緯を中心に述べてきましたが、当時の日本には「国際金融資本」の謀略に対処できる大人物がいませんでした。維新以降、日露戦争までを乗り切った"大黒柱"というべき人物は、戦後教育では"軍閥代表"などと批判されて来た「山県有朋」、そして実務面では政戦両略に長けた「児玉源太郎」でした。

が、昭和に入ってからはそのような"大黒柱"は消え、最後の元老で英米派の「西園寺公望」と、その息のかかった海軍の「山本五十六」「米内光政」、反陸軍派の政治家「近衛文麿」「吉田茂」たちが、"民主主義"という欧米思想の名の下に総力戦体制を破綻させ、敗北に至らしめたとの見方ができるのです。

では、表の政体政府ではなく裏の國體勢力は、大東亜戦争当時、何をしていたのか?特に京都皇統や堀川辰一郎は何をしていたのか?この点を探るため、話を再び戦前に戻し、堀川辰吉郎にまつわる國體勢力ついて整理します。

まず、京都皇統を支える國體勢力としては、「薩摩ワンワールド勢力(玄洋社)」や「丹波大江山系霊媒衆(大本教)」、「京都寺社衆(西本願寺、大徳寺、聖護院、勧修寺)」などがあり、これらが連携して裏から日本を動かしていたようです。

このうち、「丹波大江山系霊媒衆」は、「役行者(役小角)」を始祖とする修験者(諜者)の組織で、通称"八咫烏"と言われることが多く、「日野強(陸軍大佐)」や王文泰こと「出口清吉」、大本教の開祖・出口なおの養子となった「出口王仁三郎(上田鬼三郎)」らが、大陸で「満鮮経略」を実現するために活躍します。



「大本教」は、出口王仁三郎が政治結社・玄洋社の頭山満や、その分派・黒龍会の内田良平らと活動し、信者には秋山真之(海軍)、矢野佑太郎(海軍)、石原莞爾(陸軍)、板垣征四郎(陸軍)らもいて、戦前の軍事政権(陸軍統制派)のコントロールが効かない勢力として危険視され、二度にわたり弾圧を受けます。

ちなみに、出口王仁三郎と元帥・上原勇作(陸軍皇道派)の特務機関で統一教会の創設者・笹川良一、北朝鮮を建国した「金策」こと畑中理、さらに創価学会を創った牧口常三郎と、その兄で青森県下北郡に流れて槇玄範を名乗った「上田吉松」と津軽藩主の娘との間に生まれた子の牧口辺見(戸田城聖の父)」は腹違いの兄弟と言われています。

大本教では、出口王仁三郎の父は「有栖川宮熾仁親王」だとしていますが、上田吉松の動きや、「上田」姓が"物部系賀茂氏"の系統にあることからすると、上田吉松は只者ではなく、その子・出口王仁三郎はもとより、牧口常三郎も"國體勢力"に属したと考えられます。

また、牧口常三郎、戸田城聖が、南朝皇統を正統とし、その皇道に沿った教育を行うために一九一一年に創立した、創価学会の前身となる「大日本皇道立教会(初代会長に光格天皇の第二皇子・中山忠伊の子である中山忠英)」の副会長となっていたことも、両名が國體勢力だとする根拠に挙げられます。

なお、大本教からは後に「生長の家」や「世界救世教」、さらに「創価学会」が生まれますが、創価学会は戦後一時、GHQの工作を受けました。

次に、「京都寺社衆」のうち修験宗の総本山・聖護院、真言宗系の勧修寺は、"飛鳥"の名で呼ばれる修験者(諜者)の拠点でもあり、一方、日野強らと同じく、中央アジア視察を行った西本願寺の「大谷光瑞」、大徳寺の「立花大亀」は、國體資金"黄金の百合"の管理にあたります。



2)「薩摩ワンワールド勢力」と「玄洋社」と「京都皇統」

最後に、「薩摩ワンワールド勢力」ですが、落合莞爾氏の「陸軍の裏側を見た吉薗周蔵の手記(46)」から一部引用すると、上原勇作の特務機関・吉薗周蔵の手記から、「在英ワンワールド勢力」の日本支部ともいうべき薩摩軍人結社の存在とそれを包含する広大な政治勢力の存在が見えてくるとされます。

「ワンワールド勢力」というと、"陰謀論"で語られる「NWo(ニュー・ワールド・オーダー)」、つまり、世界を一元管理しようとする国際金融資本家などのグローバリスト(国際主義者)たちを指して使われますが、その特徴は、「国際主義」と言われることからも分かるように、国を開いて海外との交流を活発化し、その進んだ文化、技術などを取り入れようとする側面もあり、必ずしもダークサイドだとは断定できません。

明治以降、日本にも進出、薩英戦争をきっかけに接点を得た薩摩人脈が深い関係を持つといわれており、これを特に「薩摩ワンワールド勢力」と言います。

が、長州にも「鹿鳴館外交」を推進した井上馨や伊藤博文など「開明派」と言われる存在がおり、必ずしも薩摩に限った話ではなく、さらに昭和期以降は、「国際協調主義」を主張する海軍の「条約派」も含まれることになります。

この「薩摩ワンワールド勢力」を統括していたのが、「政治結社・玄洋社」の中心人物「杉山茂丸」でした。杉山は、工作資金を捻出するため筑豊炭田に目を付け、先ず元老院議官・安場保和に福岡県令就任を請うたところ、安場が上司・山田顕義の承諾を条件にします。山田は安場と玄洋社の結託を警戒しますが杉山に説得されて承諾します。

福岡県令に就任した安場は明治十九年六月、総理大臣だった伊藤博文から炭坑経営に不可欠な「九州民営鉄道敷設」の許可を得ます。

一方、この頃の堀川辰吉郎は、逝去した井上馨の兄・重倉の五男の身代わりとして入籍。重倉も玄洋社員であり、また井上馨も、長州三巨頭の中にあっては京都皇統と密接な関係にありました。
 そして明治二十年三月、杉山は玄洋社の政治工作資金作りの一環として、農商務大臣・井上馨に筑豊炭田の払い下げを要請、実現します。

この頃、更に一歩進んで、「日本は弱い国と戦って勝ち、その現実を世界に見せつけるしかない。叩くべき相手は清国で、攻撃の主目的地を奉天として旅順・大連・威海衛も攻撃対象とすべき」という満州の地政学的重要性をアドバイスした人物がいました。

それが、杉山が石炭の輸出商談のために赴いた香港で知り合った「英商・シーワン」でした。が、この人物こそ、「在英("覇道")ワンワールド勢力」の世界戦略を教授した人物で、これをきっかけに「日英同盟」の話が進展します。

その後、杉山は石炭貿易で得た資金を元手に明治二十三年九月、上海に"国事工作機関"「日清貿易研究所」を作りますが、これはその後「東亜同文書院(旧制の私立大学)」に発展し、根津一(陸軍少佐で、曾姪孫が俳優の根津甚八)が院長に就任します。

ちなみに、当時、「薩摩ワンワールド勢力」の初代総長は維新の功臣・吉井友実で、吉井は二代目総長を第四師団長・高島鞆之助中将に譲ろうとしていました。根津はこの高島の子飼いの人物で、孫文革命を支援する「善隣同志会」を創立し、その会長に高島を迎える計画でした。

このように、杉山(玄洋社)と「薩摩ワンワールド勢力」、「在英ワンワールド勢力」は密接な関係にあり、そしてその震源地が裏天皇・堀川辰吉郎(京都皇統)にあることが見えてくるのです。実際、日本皇室と英国王室(ケルト人)は所縁があるものとされ、親密な関係を築いていることは衆目の知る処です(引用ここまで)。


3)二つの「ワンワールド勢力」と、それをかく乱、分断した英米派

ところで、戦前の日本には「欧州派、英米派(薩摩)」と「満鮮派(長州)」の二つのワンワールド勢力があったと考えられます。前者は「国際派(薩摩)」、後者は「国粋派(長州)」で、元は前者が「騎馬民系(政体派)」、後者が「海洋民系(國體派)」でした。が、明治維新により長州・大室寅之助が「政体天皇」に、睦仁親王が「國體天皇」となったため逆転。

國體・京都皇統は「欧州派(英米派)=主に海軍(薩摩)」、政体・東京皇統は「満鮮派(国権派、国粋派)=主に陸軍(長州)」に分かれたと考えられます。「満鮮派」の目指すものは、「欧州派、英米派」の目指す一神教的な「覇道ワンワールド」ではなく、違いを認めて一つを自覚する、多神教的な”大和心"の「王道ワンワールド」です。

ただ、中華革命に協力した「堀川辰吉郎」や「玄洋社」の動きをみる時、必ずしもこの図式が常に成り立つものではなく、ましてや上原勇作を嚆矢とする「陸軍皇道派」の存在まで考慮すると、「満鮮経略」は薩長、さらに政國両体にとって、古代日本からの地政学的国是だったことが窺われます。

もうひとつの國體勢力の「丹波大江山系霊媒衆」も、出口清吉と出口王仁三郎、日野強を中心に大陸で活躍、支那の王族の末裔などで組織されたアジア最大の秘密結社「世界紅卍会」を作り、日本の大本教と連帯、関東軍参謀・石原莞爾や板垣征四郎らを動かして満州国建国や大亜細亜主義の実現に向け活動します。

が、昭和期に入り、グローバリスト西園寺公望らが薩長、政國両体のかく乱工作に成功。昭和天皇もこれら”君側の奸”に包囲されていた結果、大本教は弾圧され、また2・26事件の決起部隊は”叛乱軍”と認定され、「陸軍統制派」を巻き込んで日米開戦に突入、フリーメイソンが占める「海軍条約派」による戦略破綻行動で敗北したと考えられます。

この結果、日本の敗戦によって米国(を支配する国際金融資本)などの覇道ワンワールド勢力による「戦後占領体制」が構築され、その象徴として、「日本が二度と欧米に楯突かないように」との狙いから、日本の非武装化を定めた「日本国憲法」がGHQの管理の下、半ば強制的に制定させられます。

また、当初、マッカーサーは天皇制の廃止を考えていたようですが、堀川辰吉郎は「そんなことをすると、本土決戦に備えて温存されていた340万の曰本軍が3千機の航空機、千機の特攻兵器を使って最後の一兵まで抵抗しかねない」、「それは避けるには天皇を通して間接統治を行うべき」と説得したため、天皇制の廃止は見送られたと聞いています。

ところで、「憲法改正」については目下、戦後最大の政治課題となっています。これに関して護憲論者からは、憲法九条は、「当時首相だった幣原喜重郎から提案された」とか、「それを昭和天皇が望んだ」などという説があります。

しかし、既に見てきたように幣原は、吉田茂、重光葵らと並ぶ、黒幕・西園寺公望の育てた英米派グローバリストのメンバーで、日本国體の解体を目論むフリーメイソンの噂もある人物ですので、真に日本の将来を考えていたとは考えられません。が、あえて昭和天皇がそれを承知で「九条導入」を望んだのは、

国際環境の変化により日本の非武装態勢が行き詰まって改憲機運が高まることを当初より予想、これを奇貨として一旦挫折したかに見えた「河豚計画」などのアジアに真の安定を目指す「満鮮経略」を再開、展開するためのための"時限装置”として、策士・堀川辰吉郎から「70年間だけは我慢しているように」とのアドバイスがあったためと仄聞しています。

確かに、一昨年、安倍政権は「安保法」を成立させました。が、これはあくまで米軍を通して日本の国益を守るための法制度で、米国の国益と無関係に日本が独自の判断の下、自衛隊を機動的に運用することはできず、依然として米国の世界戦略に振り回されることとなり、「大亜細亜主義」の理想は実現できません。

一般に、大東亜戦争の一部である米国との「太平洋戦争」は、1945年8月15日をもって終わったこととされています。が、それが"敗戦"とは言われず、あえて"終戦"と呼ばれている理由は、あくまで"米国との直接対決"という限定戦争が一旦終了したという意味です。

すでに見てきたように、インドネシアや台湾、ベトナムなどに残留し戦った日本軍人は、単なる"義侠心(お人好し)"からアジア各国の独立戦争に協力したわけではありません。あくまで「違いを求めて一つに帰る」という「大亜細亜主義(大東共栄圏)」の理想を実現するために残留したわけです。

そして、終戦後、日本軍の残置諜者が建国し、今も活躍する北朝鮮は、核やミサイルを使った外交戦で周辺国や米国に揺さぶりをかけています。また共産党支配下の支那も崩壊は時間の問題と言われ、「満州国再建」も視野に入ってきました。

「新満州国」には、イスラエル内部での「スファラディー・ユダヤ人(アジア系)」との覇権争いに敗れた「アシュケナジー・ユダヤ人(ハザール人系のなりすましユダヤ人)」を受け入れることが予定されているようで、キッシンジャーやジョージ・ソロスも下準備に動いているそうです。

まさに、玉石混交の"河豚(ふぐ)計画"ですが、これは"世界の火薬庫"と言われるパレスチナ問題解決に向けた平和的な動きです。ともあれ、そういう意味で「大東亜戦争」は未だ継続中ですが、間も無く欧米の自壊とともに日本の勝利?(=目的達成)で幕を閉じようとしています。

このような、「違いを認めつつ、一つに帰る」という「差異と帰一性の共創原理」に支えられ、竹内文書や契丹古伝などにも記されている、超古代にあったとさる日本主導の「王道のワンワールド」を復活させる、気宇壮大なる大戦略を描き推進してきたのが堀川辰吉郎などの「裏天皇」と「京都皇統」なのです。

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