狂気 医師の7割 HPVワクチン積極的勧奨「早期に再開すべき」
HPVワクチンに関しては、次のアメリカの悲惨な惨状を知っておくべきです。
ロバート F ケネディ ジュニア弁護士のChildren’s Health Defense子供の健康防衛の次の記事をご覧下さい。
アメリカでは、HPVワクチン(子宮頸癌ワクチン)であるガーダシルの接種開始後に、出生率が大幅に低下しています。
これは、安っぽい陰謀論ではありません。
ワクチン先進国アメリカで現実に起きている事実です。
まだ、因果関係の証明はされていないと思いますが、我々は、この事実を警戒すべきです。
このようなアルミニウム化合物を含むワクチンを打つことは、人口削減になる危険性を知っておくべきです。
政治家、医学界、官僚たちの行動の背後に潜む者、人口10億人削減を公言するビル･ゲイツとその財団ビル&メリンダ・ゲイツ財団を初めとする金融権力の使用人、その背後にいる財閥、金融権力の頂点に立つ者、この悪魔的な連中により騙され、殺されてはならないのです。
このようなものの積極的勧奨を「早期に再開すべき」と日本の医師が表明するのは、正気ではありません。
今、新型コロナワクチンを全世界で推進している「ワクチン皇帝」ビル･ゲイツが支配し推進するHPVワクチン、それは、ビル・ゲイツが全世界に向けて明言・公言している「ワクチン・医療・生殖サービスによる人口10億人削減」を行なっている証拠が、アメリカの悲惨な惨状として現れています。
日本の医師達は、騙され、操られて、日本の人口削減をやろうとしているのです。何も本当のことを知らずに。
次の若い女性医師のHPVワクチン接種率の記事も見てください。
日本の女性医師、20歳代では7割強がHPVワクチン接種済み、出産率の大幅低下の予測
この若い女性医師の人たちの出産率は、これから大幅に低下します。アメリカの惨状と同じことが、この日本で起きています。それは、強制的な人口削減・ジェノサイドです。
https://www.m3.com/news/iryoishin/933089
医師の7割、HPVワクチン積極的勧奨「早期に再開すべき」
産婦人科・小児科では9割、「厚労省の不作為の大失態」
m3.comレポート 2021年6月27日 (日)配信橋本佳子（m3.com編集長）
(注: 図は省略)
2013年4月にHPVワクチンが予防接種法の定期接種として位置付けられたものの、同年6月に「積極的な勧奨の差し控え」とされてから8年。有効性と安全性に関するさまざまな知見が蓄積されてきている中、m3.com会員に現状の認識や受け止めを調査した結果、医師全体では68.0％がHPVワクチンの積極的勧奨を「早急に再開すべき」と回答した。
HPVワクチンの接種について聞かれた場合、「接種を勧める」との回答が医師の多数を占め、自身の子どもや親戚に対象年齢となる「小6から高1相当年齢」女子がいる場合（あるいは、いると仮定した場合）は75.3％、患者から聞かれた場合も73.8％にそれぞれ上った。
自由意見では、「厚労省の不作為の大失態」「9価ワクチンの定期接種を早急に開始すべきである」「現状では男性も受けた方がいいのではないか」など、積極的勧奨の早期再開や対象の拡大を望む声が多数挙がった（本調査は、医師以外の会員も対象に実施。全回答は『HPVワクチン、積極的接種勧奨の差し控えから8年』を参照）。
Q．厚労省は積極的な勧奨を再開すべきだと思いますか。
「早期に再開すべき」との回答は医師全体では68.0％、属性別では開業医の方が73.8％と高く、勤務医では65.8％だった。診療科別では、子宮頸がんを診る立場にある産婦人科が93.1％、対象年齢となる「小6から高1相当年齢」を診る小児科医では89.7％と、いずれも医師全体の平均よりも高かった。
Q．ご自身のお子さんや親戚に、小6～高1相当年齢の女子がいる場合、もしくはいると仮定した場合、HPVワクチンの接種を勧めますか（接種不適当者に該当しないと仮定）。
医師全体では75.3％が「勧める」と回答、「勧めない」の6.4％の10倍以上に上った。属性別では開業医の80.4％、勤務医の73.4％が「勧める」と答えた。本質問でも、産婦人科医93.1％、小児科医94.8％で、医師全体の回答よりも「勧める」割合が高かった。
Q．患者さんからHPVワクチン接種について聞かれた場合、接種を勧めますか（接種不適当者に該当しないと仮定）。
前問と同様に、「勧める」と回答した割合が高く、医師全体の73.8％と圧倒的多数で、「勧めない」の4.9％を大きく上回った。属性別、診療科別に見ても、前問とほぼ同様の傾向だった。
本調査ではその他、「厚労省は2020年10月、定期接種の対象者と保護者へ個別送付による情報提供を求める通知を、2021年1月には同通知の周知徹底を促す事務連絡をそれぞれ発出しています。ご存じですか」という行政動向のほか、HPVワクチンの有効性と安全性に関する最新知見についても聞いている（調査結果は、『HPVワクチン、積極的接種勧奨の差し控えから8年』を参照）。
Q．その他、HPVワクチンについて、ご意見等があれば自由にお書きください。
積極的勧奨再開を求める意見が多く、消極的な立場からの意見はわずかだった。
早急に積極的勧奨再開を
・HPVワクチン接種後の諸症状についてもっと適切な報道がされていれば、ワクチン接種がストップしている現状は回避できたと考えます。いまだに接種希望者が少ないのは大変残念です。より積極的なワクチン接種施策が必要と考えます。【開業医】
・ワクチン訴訟が問題で遅れることがないよう願います。【勤務医】
・今のところ、再開しても問題ない。筋注が浅いと痛みなど出やすいらしい。【勤務医】
・なぜ国が早急に動かないのか不思議です。【勤務医】
9価ワクチンも対象に
・9価ワクチン：シルガードの若年者(9歳以上の男女児)に対する公的無料の積極的接種開始が早急に必要である。【開業医】
・9価ワクチンの定期接種を早急に開始すべきである。【開業医】
・9価ワクチンを公費で認めるべきです。厚労省は実にだらしない。ワクチンの領域については、コロナワクチンを含めて国として恥ずかしい。【勤務医】
・なぜ9価ワクチン接種が対象にならないのでしょうか？【勤務医】
・早急に9価ワクチンも公費になるようにしてほしい。【勤務医】
対象拡大を要望
・女性のHPVワクチン接種が進めば男性は任意でよいと考えるが、現状では男性も受けた方がいいのかとも思われる。【勤務医】
政府への批判
・ワクチン後進国と言わざるを得ない。【開業医】
・厚労省がこれほど及び腰（腰抜け）になるのが不思議。【開業医】
・事実に反することを叫ぶ反対派の声は大きいが、声が大きいからと言ってそれにひるむ政府が情けない。脅しに負けて国を誤るな！【開業医】
・厚労省の不作為の大失態でしょう。【勤務医】
・HPVワクチン接種をしないことによる子宮頸がん死亡数を、厚労省は大々的に国民に知らせるべきであり、そのうちの約90％はワクチン接種を行えば防ぐことができることを学校教育で教えるべきである。【勤務医】
マスコミへの批判
・子宮頸がんが増えている責任をマスコミが取らなければいけない。【開業医】
・マスコミにあおられた結果、日本国内がこんな状況になったことを医療従事者としてもっと憂うべきである。【勤務医】
・日本にはワクチン接種による被害と言うことを仕事にしている弁護士やマスコミがいて、この人たちが、今でも、ワクチン接種の妨害をしていると考えている。【勤務医】
・マスコミにはワクチンの意義について正確に伝えてほしい。つまり、話題性を求めて副反応を大きく取り上げるのではなく、受けないとこれくらい若い人が癌になる。「利益>>>不利益」を伝えてほしい。芸能人も発言してほしい。【勤務医】
積極的勧奨再開に消極的
・なぜ、ひどい副作用が起こるのか？良い面ばかり強調して、どこにも答えが書いてない。諸外国ではがんの発生が顕著に減ったことが強調されていて、副作用は皆無なのか？ある程度は仕方がないと考えているのか？それならば、別に諸外国と競争する必要はない。【開業医】
・慎重に考える必要はあるでしょうね。【勤務医】
【調査概要】
・調査期間：2021年6月14日～6月23日
・対象：m3.com会員
・回答者数：計1922人（開業医 : 363人 ／ 勤務医 : 1004人 ／ 歯科医師 : 39人 ／ 看護師 : 83人 ／ 薬剤師 : 391人 ／ その他の医療従事者 : 112人）
・HPVワクチン、積極的接種勧奨の差し控えから8年
