日本の女性医師、20歳代では7割強がHPVワクチン接種済み、出産率の大幅低下の予測
HPVワクチンに関しては、ワクチン先進国アメリカの実際のデータを見てください。
アメリカのガーダシルHPVワクチンの導入2006年
(1)アメリカ年齢15-44歳の女性1000人当たりの出生率、2007年から2018年の間に出生率19%低下
(2)2007年から2015年の10代出産の46%大幅低下
HPVワクチンは、人口削減ワクチンであったと考えられる状況証拠です
ビル･ゲイツが推進するHPVワクチンにより、既にアメリカの10代の出産率は46%低下、出産年齢全体では19%低下しています。人口削減効果は明白です。ビル･ゲイツの支配する新型コロナワクチン(人口削減ワクチン)も同じことになります。
次の医療ニュースで報道されているHPVワクチンを接種した女性医師の方々のかなりの人は、不妊になるはずです。
日本の出生数の低下は、これから顕著になるはずです。
https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t354/202106/570467.html
医師7665人に聞いた「HPVワクチンの接種を受けましたか？」
女性医師、20歳代では7割強がHPVワクチン接種済み
30歳代でも5割弱が自費で接種
2021/06/10 中西 亜美＝日経メディカル
(図は省略)
2013年6月に国が積極的な接種勧奨を中止して以降、わが国の接種率は先進国の中でも最低レベルとなっているヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン。ただ、この1年でHPVワクチンを取り巻く風向きは変わりつつある。2020年7月には、9価HPVワクチンが5年の審査期間を経て承認され、12月には4価HPVワクチンの接種対象が男性にも拡大。男性において、HPV感染が原因となる中咽頭癌、肛門癌、陰茎癌や尖圭コンジローマの予防が可能となった。
では、患者にHPVワクチンを打つ立場の医師の間では、どの程度接種が進んでいるのだろうか。日経メディカル Onlineでは、医師会員7665人を対象に2021年5月10日～16日にHPVワクチンに関するアンケートを実施。その結果、「HPVワクチンの接種を受けた」と答えた医師は全体の6.5％だった（図1）。また、「HPVワクチンの接種を受けた」と回答した医師の性別の内訳は、女性が65.7％、男性が32.9％だった（図2）。
図1 先生はHPVワクチンの接種を受けましたか？（n＝7665）
図2 「HPVワクチンの接種を受けた」と回答した医師の性別内訳（n＝501）
年代別の接種率を見ると、女性では30歳代以上の接種率が50％を下回っているのに対し、20歳代は71.5％と高い（図3）。HPVワクチンが小学校6年～高校1年の女子を対象に定期接種化されたのは2013年。そのため、定期接種としてHPVワクチン接種を受けた女性医師はまだ誕生していないものの、地方自治体の公費助成などで接種を受けた人が多く含まれていると考えられる。
実際、HPVワクチンの接種理由をアンケートで尋ねたところ、20歳代の女性からは「中高生の際に、親の勧めで接種を受けた」（20歳代初期研修医）という声が多く聞かれた。他方、20歳代の女性の中には、公費助成による接種は受けなかったものの、医師として働くようになってから自費で接種を受けたという人も複数いた。「公費助成が受けられる対象年齢の頃は、副反応が大きく取り沙汰されたため接種を見送った。しかし、研修医として働く中で、子宮頸癌で若くして命を落とす人や咽頭癌で大掛かりな手術を要する人を何人も目にするようになり、『これは自費ででも接種を受けるべきだ』と考え、接種に至った」（20歳代病院勤務医、形成外科）。
HPVワクチン接種を受けた30歳代以上の女性からは、「検診で高度異形成が見つかり、円錐切除後に接種した」（40歳代病院勤務医、放射線科）といったエピソードや「金額以外はメリットしかないワクチンだから。また、有害事象と言われている症状のほとんどはワクチンと因果関係がないことが分かっており、多数の癌を防ぐ効果が実証されているから」（30歳代病院勤務医、皮膚科）などのコメントが寄せられた。
図3 女性医師における年代別のHPVワクチン接種率（n＝1088）
そもそも、HPVワクチンの定期接種は女性のみを対象とし、2価のサーバリックスは女性における子宮頸癌とその前駆病変の予防効果があるのみ。一方、4価のガーダシルは肛門癌や尖圭コンジローマの予防効果も有することから男性も適応とするが、適応拡大から1年未満と日が浅いことを踏まえると、男性は全ての年代で接種率が5.0％以下と、女性と比べて接種が進んでいないのは当然だろう（図4）。そのような中でも、あえて接種を受けた男性医師にその理由を聞くと、「咽頭癌や尖圭コンジローマの予防など、男性にも大きなメリットがあるから」（30歳代診療所勤務医、眼科）、「パートナーへの感染予防のため」（20歳代初期研修医）のように、自身やパートナーへの感染予防を接種理由に挙げる人が多かった。
このほか、医師ならではの理由として、患者に対する接種啓発の一環として接種を受けたとの意見も散見された。「接種を受けた当時はHPVワクチンに対して否定的な風潮だったため、啓発も兼ねていた」（30歳代病院勤務医、一般内科）。「尖圭コンジローマなどの予防目的もあるが、対象年齢の親子に対して『自分も打っているが特に問題はない』と伝えることが、接種を受けてもらうための説得材料になるから」（30歳代病院勤務医、小児科）。
図4 男性医師における年代別のHPVワクチン接種率（n＝6402）
「HPVワクチンの接種を受けていない」と回答した医師にその理由を尋ねたところ、ワクチン接種後に生じ得る運動障害や持続的な疼痛などの「多様な症状」に対する懸念の声はほとんど聞かれず、「年齢的に、今後他人に感染させることはないため」（60歳代開業医、小児科）のように、自身の年齢から接種は不要と判断したとの意見が目立った。男性の中には「パートナーに感染させないためにも男性も接種した方がよいが、金銭的な補助がないから」（30歳代病院勤務医、麻酔科）など、金銭的な理由を挙げる医師も多かったが、一方で「男性でも受けた方がよいのかどうか分からない」（30歳代病院勤務医、精神科）、「男性だから必要はない」（20歳代初期研修医）といった声に代表されるように、そもそも男性への接種意義を感じない、または分からないという医師も多いようだ。
9価ワクチンは2価、4価に追加接種できる？
昨年承認された9価ワクチンに関して、患者から質問を受けたことがあるかを尋ねたところ、予防接種業務に従事する医師3455人のうち「質問を受けた」と回答した医師は20.6％（712人）だった。アンケートの自由記述を見ると、患者からの質問内容として最も多かったのは9価ワクチンの効果や副反応についてだ。
既存のHPVワクチンとの違いに加え、「『10年以上前に4価ワクチンを接種したが、9価ワクチンを追加で接種する場合は果たして効果はあるのか』と聞かれた」（50歳代開業医、一般内科）のように、追加接種に関する質問を受けたとの医師も複数いた。世界保健機関（WHO）や米国疾病予防管理センター（CDC）では、既に2、4価ワクチンを接種済みの場合は、9価ワクチンを追加で接種することの効果は限定的であることなどから、追加接種を推奨していない。しかし、4価ワクチン接種から1年以上経過した症例に対して9価ワクチンもしくはプラセボを3回接種した研究では、9価ワクチンを追加接種した場合に、9価で追加されたHPV31/33/45/52/58型に対して新たに免疫を獲得することが報告されている（SM Garland,et al. Vaccine.2015;33(48):6855-64.）。これらのHPV型は子宮頸癌の20％、膣癌の20％、外陰癌の15％、肛門癌の7％を引き起こすことが知られており、日本大学産婦人科学系産婦人科学分野主任教授の川名敬氏は「安全性に関するデータも幾つか出ているため、既に感染している場合はワクチンの効果は期待できないことを理解した上で、9価ワクチンを追加接種することは問題ないと考える」と話す。
アンケートでは「9価ワクチンが定期接種で受けられるようになるのはいつ頃か」（60歳代診療所勤務医、小児科）など定期接種に関する質問を受けたとの声も多かった。9価ワクチンについては、厚生労働省で定期接種化に向けた検討が進められているものの、現時点では、定期接種化は決まっておらず、その時期も未定だ。また、「『9価が定期接種化されていない段階では、どのワクチンを接種すべきか』と聞かれ、現状としては定期接種で受けられる2、4価を接種し、将来的に可能であれば9価を追加接種するとよいだろうと回答した」（50歳代病院勤務医、小児科）とのエピソードもあった。
調査概要
日経メディカル Online医師会員を対象にウェブアンケートを実施。期間は2021年5月10日～16日で、回答者数は7665人。内訳は、病院勤務医74.0％、開業医11.3％、診療所勤務医11.9％など。集計対象者の内訳は、20代9.8％、30代22.7％、40代21.8％、50代25.6％、60代17.0％、70代2.7％、80歳以上0.4％。
