No.1 2009/2010の世界的なインフルエンザに日本政府が用意したワクチンは、実はEU・米国では生物兵器に分類されていた怖い代物1
あの時の様子を、ウイルスとワクチンの専門学術団体である日本臨床ウイルス学会http://clvirol.org/ の学術雑誌『臨床とウイルス 38(1), 3-54, 2010-01-31』に掲載された、堺春美(前東海大学医学部 公衆衛生・小児科)、木村三生夫(東海大学 名誉教授)の52ページにも及ぶ長大な論文から関連部分を抜粋引用してご紹介します。
これは、ワクチン陰謀論者のたわごとではありません。
日本政府のワクチン開発や安全性評価の実務に実際に携わってきた日本を代表するウイルスとワクチンの専門の学者の評価ですから、その正しさは揺るぎのないものです。
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2019/2020の新型コロナの世界的な騒動の10年前の、2009/2010のインフルエンザの世界的な騒動を覚えておられますか?
あの時、日本政府が海外から輸入して国民に打たせようとしていたワクチンは、ノバルティスのFocetria(H1N1)、グラクソスミスクラインのPandermixとArepanrixで、増強剤アジュバントに「スクワレン(神経障害の湾岸戦争症候群などの原因)、polysorbate80(不妊症などの原因)」、防腐剤に水銀化合物のチメロサール(自閉症などの脳障害の原因)を含むものです。
これらのワクチンは、実は、「EUおよび米国では生物兵器に分類されている，ドイツ陸軍が毒性の強い物質である水銀とスクワレンを含むワクチンを兵士に接種することを拒否した，」という恐ろしい代物でした。
厚労省の配下の研究所には数多くの専門家がいますし、多大な税金を使って国際的な調査をしているので、厚労省はこの事実を知っていたはずです。
あの時、日本政府は、われわれ国民をだまして生物兵器のワクチンで殺そうとしていたのでしょうか?
あの時の様子を、ウイルスとワクチンの専門学術団体である日本臨床ウイルス学会http://clvirol.org/ の学術雑誌『臨床とウイルス 38(1), 3-54, 2010-01-31』に掲載された、堺春美(前東海大学医学部 公衆衛生・小児科)、木村三生夫(東海大学 名誉教授)の52ページにも及ぶ長大な論文から関連部分を抜粋引用してご紹介します。
これは、ワクチン陰謀論者のたわごとではありません。
日本政府のワクチン開発や安全性評価の実務に実際に携わってきた日本を代表するウイルスとワクチンの専門の学者の評価ですから、その正しさは揺るぎのないものです。
今、新型コロナのワクチンの開発が進められていますが、新型コロナ、世界保健機関WHO、ワクチン開発に極めて深く関わっている金融権力の僕であるビル・ゲイツは、
『何よりも人口が先だ。現在、世界の人口は68億人である。これから90億まで増えようとしている。そんな今、我々が新しいワクチン、医療、生殖に関する衛生サービスに真剣に取り組めば、およそ10～15％は減らすことができるだろう。』
と公式に表明し、約10億人の人口削減(大虐殺・ジェノサイド)を提唱しています。
ビル・ゲイツ「ワクチンは人口削減が目的」と語る: 新型コロナ, ワクチンなどに関する基礎知識
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/9960191ee41e4a1482d4b188e37a26fa
Global Researchコロナウイルス、ワクチンおよびゲイツ財団: 翻訳チェック済
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/9c09adc462f26a9880e20aa97229e552
我々はWHOを信頼できるか? (WHOはビル・ゲイツとその手下が支配し腐敗している)
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/20d2b0c3f29a4db4950a63509137f30b
こんな有様では、新型コロナワクチンの本当の目的は、10億人の虐殺・ジェノサイドではないかと疑ってしまうのが当たり前です。
皆さんは、どう思われますか?
私に言わせれば、「コロナより超超怖いコロナワクチン」です。
私は死んでもコロナワクチンは打ちたくありません。
そんな恐ろしく不気味なワクチンより、ビタミンCの大量投与による予防と治療の方が、はるかに安全で役に立ちます。
特に新型コロナの予防と治療のための参考情報として: ポーリング博士のビタミンC健康法: ウイルス・細菌感染へのビタミンCの使用
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/288c5a7fca2e9ac160b7b501305ca9f4
皆さんは、どう思われますか? 考えてみて下さい。
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論説
どうなる今冬のインフルエンザワクチン
WHO によるパンデミック宣言の真相解明のために
欧州会議が調査を開始
Current situation and prospect on Influenza A（H1N1）2009 vaccine in Japan
堺春美 前東海大学医学部 公衆衛生・小児科
木村三生夫 東海大学 名誉教授
臨床とウイルス 38(1), 3-54, 2010-01-31
日本臨床ウイルス学会http://clvirol.org/
＊この論文は、以前はネットに無料公開されていましたが、今はそのアドレスは無くなっています。
〔論文要旨〕
日本では，2010年１月までに，インフルエンザ（A（H1N1）2009）注１に罹患して死亡したのは146人．死亡率は人口100万あたり1.14．一方，A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞接種を受けたのは1,647万人，死亡は107例．接種を受けた人の死亡率は100万あたり6.5，自然感染による死亡率の5.7倍であった．
A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞接種で，アナフィラキシー例が101例報告され，そのうちの49例 49％にアレルギー性疾患の既往歴があった．アレルギー性疾患，気管支喘息はインフルエンザに罹患すると重症化しやすいハイリスク者であるが，ワクチンで重症なアレルギー反応を起こす可能が高い「ワクチンのハイリスク者」でもある．2010年１月から幼児，学童，中高校生へのA（H1N1）2009＜単価ワクチン＞接種が開始されるが，若年者には喘息などのアレルギー疾患を有するものが多い．学童接種で多数を対象に接種をすれば，重症副反応例，死亡例が出ることが懸念される．今シーズンA（H1N1）2009の流行は既に終焉した．（表１）1），最早幼児，学童，中高生，成人，高齢者へのワクチン接種は単に副反応例の蓄積を招くだけとなることが否定できない．
2009年10月に日本政府はアジュバント添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞をグラクソスミスクライン社（GSK）とノバルティスファーマ２社合わせて1,126億円で購入する契約を締結した．
両社のアジュバント（oil in water emulsion）添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞はわが国での使用経験が全くないが，ヨーロッパ諸国で重症副反応例，死亡例が多発して社会問題化している．
わが国の健常者にはこの輸入ワクチンが割り当てられる方針であるが，接種対象者7,250万人の19～64歳健常者に一斉に接種を行えば，多数の重症副反応例，死亡例が発生することが強く懸念される．
A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞は任意接種であるとはいえ，ワクチンを独占的に購入し，肉牛同様厳密なトレーサビリティの下，優先順位の厳守を各都道府県に通知する方針をたて，国家統制を行った行政の責任はのがれられないであろう．
欧州各国では，接種率の低さからワクチンが大量に余り，転売，製薬会社との売買契約解除の動きが加速している．WHO が２回接種を推奨したため，各国が必要量の２倍のワクチンを発注したことも背景にあり，欧州各国はWHO に対する批判を強めている．
2010年１月12日WHO と新型インフルエンザワクチンを製造する海外製薬会社との癒着が，パンデミック宣言の判断に影響を与えたとの疑惑が浮上した．
欧州会議保健衛生委員会の委員長 ウォーダルク氏は，「WHO は製薬会社の政治的圧力に屈し，虚偽のパンデミック宣言を出した．
そのために，世界各国は経済的，人的におおきな被害を被った．今世紀最大の医学界スキャンダルである」と表現した．
この件に関して，欧州連合（EU）の欧州会議（欧州47ヶ国が加盟する会議）が調査を開始する．
同会議総会の承認を経て，主要議題の１つとして審議され，WHO 代表，製薬会社，専門家から非公開で事情を聴取することが決定している．
注１ ワクチン製造株名はH1N1（A/California/7/2009）v like である．米国で製造販売されている生ワクチンの名称がInfluenza A（H1N1）2009 Monovalent vaccine live intranasal となっている．
新型インフルエンザはマスコミ用語なので，Influenza A（H1N1）2009を本稿の用語として用いる．
1. はじめに
A（H1N1）2009は新型インフルエンザではない．鷺（サギ）を烏（カラス）といいくるめるのはサギである．
A（H1N1）2009インフルエンザウイルスはその名の示すとおり，A 型の亜型であるA（H1N1）のインフルエンザウイルスである．
A（H1N1）のインフルエンザウイルスは1918年のスペインかぜの原因ウイルス（豚インフルエンザウイルス）を始祖とするウイルスである（図１）2）．
(中略)
まとめれば，（1）WHO は豚インフルエンザはA（Hsw1N1）がA（H1N1）に包合されていることを失念した．（2）WHO はさらに豚と鳥を混同した．
b．2009年４月29日に厚生労働大臣 舛添要一氏は緊急記者会見を行い，新型インフルエンザ登場を表明
厚生労働省はインフルエンザA（H1N1）の流行であることを伏せ，新型登場を宣言し，日本国民をミスリードした．以下に記者会見の全文を引用する．
新型インフルエンザの発生について
2009年４月28日（火）
厚生労働大臣 舛添要一氏 記者会見 全文
ハイ 皆様おはようございます．エー 新型インフルエンザ発生について緊急に私の方から国民の皆さんにお知らせを申し上げます．アー 日本時間の４月27日23時，WHO において専門家による緊急委員会が開催され，その結果を踏まえて公表されたWHO 事務局のステートメントの中で，継続的に人から人への感染がみられる状態になったとして，フェーズフォア，フェーズヨン宣言が正式になされました．こうした事態を受け，厚生労働省としては，メキシコ，アメリカ，カナダにおいて，「感染症の予防及び感染症の患者に対する法律」に規定する新型インフルエンザ等感染症が発生したことを，ここに宣言いたします．今後は，同法や検疫法に基づき，新型インフルエンザのまん延防止のために必要な措置を講じていくとともに，「新型インフルエンザ対策行動計画」等に則って，関係省庁と密接に連絡しながら，国民の生命と健康を守るため，万全の対策を講じていくこととしております．
まずはウイルスの国内への侵入を阻止するため，水際対策の徹底を図っていくことに万全を期します．厚生労働省においては，メキシコ便を中心として検疫体制の強化を図って参りましたが，今後は検疫法等による強制措置の実施や，検疫所と各地保健所との連携による徹底した健康監視を実施してまいります．また，国民等に対する相談体制については，各地方公共団体でも保健所等において相談窓口がほぼ設置されております．さらに，厚生労働省内には既にコールセンターを設置しており，国民の皆様の不安解消に努めているところであります．加えてこの際国民の皆様に申し上げたいことは，第一に何と言っても正確な情報に基づき冷静に対応していただくことがもっとも大切だということであります，第二にメキシコ等の発生国への渡航を避けることを検討されたいと思います，第三に感染防止の基本はマスクや手洗い，うがい，人混みを避けるといった日常的な個人予防策が極めて重要であることであります．
今後とも適時的確な情報提供を行い，国民の皆様と一体となって，必ずこの危機に打ち勝つべく全力を挙げてまいりたいと思います．以上でございます．
上記記者会見の内容においては，（1）WHO は2009年４月27日の事務局長声明でA（H1N1）豚インフルエンザのアウトブレークと明言しているのに，厚生労働大臣の声明では，主語が抜けていること（下線部参照）（2）感染症法に基づく新型インフルエンザ等感染症注２が発生したことを宣言したことの２点が重要である．
かくて空港における機内検疫，発症者の強制隔離措置が始まった．風評被害は各方面におよび，航空・旅行業界は甚大な損害を受けた．表４にこれまでの行政的措置を列記する．
（＊注２ １類─５類に属さない）
(中略)
ブログ著者コメント
WHOと日本の厚労省は、明らかにウソをついて、全世界と日本国民をだましています。
この目的は何か? 非常に不気味なものを感じます。(コメント終わり)
7. 過去の予防接種事故 この道はいつか来た道
歴史は繰り返すか
a．種痘禍
1970年春以降，種痘副反応が，特に種痘後脳炎や種痘後死亡例がマス・コミに大きく取り上げられ，社会的な問題となった．マス・コミの
見出しには種痘禍という言葉が使われたため，種痘騒動は種痘禍事件と呼ばれるようになった．
1970年に閣議了解の形で予防接種健康被害救済制度が開始され，1976年に予防接種法改正によって法律による救済制度に移行した．救済制度の申請には時効が設定されていないので，古い副反応例，死亡例も申請が可能とされた．
筆者らはわが国で予防接種救済制度によって救済された全症例の集計・分析を行った．1964年まで（すなわち救済制度ができる以前）の種痘後副反応例は373例（死亡165例）であった．このうち230例（死亡91例）を種痘後脳炎・脳症が占めている．1970年以降（すなわち救済制度が開始されて以降）は1,178例（死亡71例）であった．両方を合計すると，神経系副反応580例（死亡137例），皮膚合併症888例（死亡30例），その他の疾病の合併，増悪例は80例（死亡69例）であった22）．1980年５月WHO の天然痘根絶宣言が出され，同年８月種痘定期接種は廃止となった．
b．全菌体百日咳ワクチンによる脳症などの神経合併症
全菌体百日咳ワクチンは1958年頃からわが国で使われ始めた．1970年代に全菌体百日咳ワクチンを含むDPT 接種後の脳症などの神経合併症が社会的な問題となり，1975年２月には接種が一時中止され，同年４月に集団接種における接種年齢を２歳に引き上げて再開された．
1981年秋沈降精製DPT（無菌体百日咳ワクチンを含むDPT）に切り替えられ，全菌体百日咳ワクチンは姿を消した．筆者らは救済制度によって救済された全症例を集計・解析した．乳児接種が行われていた1970～1974年の脳炎・脳症41例（うち死亡19例），1,000万対16（死亡８例），急死11，1,000万対４であった．２～４歳児への接種が行われた1975～1981年の脳炎・脳症４例（うち死亡１例），1,000万対２（死亡0.5），急死ゼロであった6）．
c．MMR ワクチンと無菌性髄膜炎
1989年４月統一株MMR ワクチンの定期接種が開始された．接種開始後間もなくより統一株に含まれる占部株おたふくかぜワクチンの副反応として無菌性髄膜炎が多発することが問題となった．1991年には自社株MMR ワクチンが導入されたが，1993年４月MMR ワクチン定期接種実施見合わせにいたった．1989年４月から1993年４月までの間に統一株MMR ワクチンは1,460,536接種され，1,566例（１：933）（10万対10.7）の無菌性髄膜炎が発生した23）．そのうち，救済制度に申請されたのは1,040例であった6）．
MMR 接種事故による死亡例はその後長く裁判が続けられ，2008年に国が被告であった大阪裁判が結審して終わった．
カナダでは，米国Jeryl Lynn 株を含むメルクNNR-II ワクチンを中止して，占部株（SmithKlein Beecham ； SKB）に切り替えた．ところが占部株を含むMMR ワクチン（トリビリックスワクチン）の接種後，数ヶ月後に３例の無菌性髄膜炎患者が発生したことが1987年９月のカナダデイジィーズウィークリーレポートで報告された．カナダのオンタリオ州保健省は1988年７月，占部株ワクチンを含むMMR ワクチンの使用禁止，在庫回収の措置をとり，このことが1989年発行の上記雑誌に報じられ，占部株のワクチンを含むMMR ワクチンの使用が中止となった．わが国のMMR 裁判ではカナダにおける状況を国（日本国政府）は1989年８月頃には既に知っていたことが論争の争点となった．
1989年10月某日，東京目黒の国立予防衛生研究所１階会議室における会議．議長は大谷 明国立予防衛生研究所長（故人），出席者は厚生省結核感染症課課長，木村三生夫東海大学小児科教授，平山宗宏東大母子保健学教授，植田浩司九州大学小児科教授，神谷 齊国立療養所三重病院院長，堺 春美東海大学小児科助教授．統一株MMR ワクチンを使ったMMR ワクチン定期接種開始直後より無菌性髄膜炎の報告続々と厚生省に寄せられ始めた．それを受けて結核感染症課課長はMMR 接種中止を検討するために，この会議を開いた．ところが，小児科側の積極的な推進論に押される形で，延々５時間に及ぶ会議の最後に，課長は両手を広げて机につき，つぶれそうな前傾姿勢で顔を上げ，一大決心の下「やります，やります」と繰り返した．かくて，MMRワクチンの定期接種は継続されることになった．MMR 予防接種事故は筆者にとっては痛恨の１事件である．
(中略)
11. 海外ワクチン
a．海外ワクチン緊急輸入に至った経緯
インフルエンザワクチンは既存の免疫のあるところに追加免疫効果を期待して接種する．A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞もしかりである．
追加免疫効果を期待する場合は，１回の接種で十分であることは周知の事実である．日本政府は，A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞接種の対象者を約5,400万人と見込んだ．国内産ワクチンの製造量は5,400回分であるから，１回接種であることを最初から予定すれば丁度ぴったりの量である．ところが，新型登場の呪縛にがんじがらめであった政府は，外国のメーカー側が圧倒的に有利な条件でアジュバントを添加した輸入ワクチンの購入契約を締結してしまった．
(中略)
d．新型インフル，海外ワクチンの特例承認を了承
2010年１月15日 薬事・食品衛生審議会薬事分科会で海外２社の製品を「特例承認」することを了承．同日長妻昭厚生労働大臣が承認を発表した．
GSK とノバルティスファーマのアジュバント添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞はスクワレンをアジュバントとして含んでいる．スクワレンは海外で安全性が確認されていない添加物である．特例承認が世界的に見て安全性が確立されていない医薬品を認可する方策として用いられたことに対して，筆者は危惧を感じている．
(中略)
12. 外国産アジュバント添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞の安全性について
─スクワレンの入ったワクチンをやったらスクワレン
GSK のグローバル・ワクチン・アジュバントセンター所長がパンデミック対策のカギ，ワクチン増強剤という題の論文を発表した31）．
この論文には，
----GSK 製品に用いられているAS0(ブログ著者補足: 増強剤アジュバント)3は，新型インフルエンザパンデミック時にはワクチンが不足することを見越して，「使う抗原量をできるだけ減らす」ことを目的に開発された．
今回のワクチンは抗原量が3.75μg，国内産ワクチンの1/4である．鳥インフルエンザワクチンの治験でAS03の影響を検討したところ，注射部位の痛みが９割の人に見られるなど，副作用も強い傾向があった．
「副作用をまったく起こさずに免疫だけ増強する方法は，まだ見つかっていない．----
というコメントが添えてある．
１ドース当たりの抗原量を減らすことを最優先し，副反応が増強することは２の次，３の次であるという海外のワクチンメーカーの商業主義が明確に表れている論文である．
GSK とノバルティスファーマのワクチンにはアジュバント（免疫増強剤）が含まれている．
しかし，追加免疫効果をねらうワクチンにはアジュバントは不要である．すなわち，A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞については，アジュバントは副反応を増強させるという負の付加価値しか有していない．ワクチンの副作用にきわめて敏感なわが国の状況には，アジュバントを含んでいる上記２社の輸入ワクチンは適応しにくい．
表14-1にGSK とノバルティスファーマのA（H1N1）2009＜単価ワクチン＞の内容を示す．（日本に輸入されることになっているワクチン）
両社ワクチンに含まれるアジュバントは，カイロン社（現ノバルティスファーマ）が開発したoil in water アジュバントで，oil phase がスクワレン（鮫の肝臓の成分）より成っている．
スクワレンは1976年のフォートディックス事件の際の豚インフルエンザワクチンによるギラン・バレー症候群多発の原因物質と考えられている．
湾岸戦争の際には，米国兵士がスクワレンを含むanthrax vaccine の接種を受け，数万人が不治の神経障害を主要症状とする湾岸戦争症候群に苦しめられた33）．
スイスはノバルティスファーマに500万回接種分のA（H1N1）2009＜単価ワクチン＞を注文した．
スイスの新聞Tagesanzeigerはスイスが注文したノバルティスファーマのA（H1N1）2009＜単価ワクチン＞ Celtura は，ポーランドでの非合法の臨床試験で２ダースのホームレスを死に至らしめた2008年のワクチンAflunov/Fluad H5N1の詰めなおしの可能性があると報道した34）．
人体には多種類の油（脂肪酸，燐脂質，糖脂質など）がある．スクワレンはリンパ球に抗体を作ることを司令するインターロイキン４またはインターロイキン５を一過性に増加させる．
すなわち，注射によって油が体内に入ってくると，免疫系は油そのものに特異的に反応する．
さらに，自然免疫系への刺激により，免疫反応が非特異的に増強する．oil in water の“oil 油”は人体に存在する油に極めて類似しているため，交差免疫が成立する．
その結果が自己免疫性疾患となって現れる．
スクワレンを接種された人，動物でリウマチ様関節炎，多発性硬化症，SLE が発症する．スクワレンを注射された人に自己免疫疾患が発症した例の長大なリストがある33）．スクワレンをnon autoimmune BALB/c mice の腹腔内に注入したところ，SLE 関連自己抗体を誘導したという報告もある35）．
13. アジュバント添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞─カナダ事情
a．副反応発生数の違い
「カナダにおける英GSK アジュバント（oil in water emulsion）添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞のロット回収」について，同時期に発表された２つのニュースに著しい数の違いあり．以下， 参照．
ユーロニュース（テレヴィジョン）： 2009年11月25日 カナダで200人がPandemrix（GSK 製アジュバント添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞の商品名）で死亡36）
英GSK 社はカナダ公衆衛生庁にA（H1N1）2009ワクチンの１ロットで重症のアレルギー反応が起こると警告．カナダ政府はそのロットが呼吸循環系に重症の副反応が起こることから，ロットを回収し，テスト中．回収は172,000回接種分である．小さい少年の顔が風船のように膨らんだ男児例を含む36例がワクチン接種後に重症のアレルギー反応を起こし，それとは別に200例がワクチン接種後死亡した．マニトバ州の主任医務官であるJoel Kettner 氏は「GSK 社から検討をしたいので，当面このワクチンは使用中止するようにと要請された」と語った．
日本国内における各新聞報道：2009年11月24日 英GSK が製造，カナダで接種されたA（H1N1）2009＜単価ワクチン＞に重い副反応例
英GSK が製造，カナダ国内で接種された新型インフルエンザワクチンの一部で重い副作用が相次ぎ，同社が同国政府に使用中止を要請したと報道．カナダ中部のマニトバ州で同社製のロット7A，172,000回接種分のワクチンで重い副作用─アナフィラキシーが通常の発生割合より高い７例発生した．すなわち，通常は10万に１人の率で起こるアナフィラキシーショックが２万人に１人の割合で起こった．症状はいずれも短時間で治まった．カナダ公衆衛生庁はカナダの複数の州政府に使用中止を要請した．GSK は11月20日までに同社製ワクチンはカナダで約1,200万回分出荷した．GSK は副作用が発生したのはその中でごく一部の製品に限られていると説明している．
カナダ政府はアジュバント無A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞の導入を決定
2009年10月13日 カナダ公衆衛生庁はアジュバント無A（H1N1）2009＜ 単価ワクチン＞の許可を申請した．それを受けてカナダ政府はSection 30.1 of the Food and Drugs Actにより，極めて異例な状況の際に行われるI.O. ： Interim Order（特例措置）を出した．
これは，国民の健康，公衆衛生上の安全，環境に対して直接的あるいは間接的な危険がある際にそれに対応する手段である．その結果，アジュバント無A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞は認可され，11月12日付で市販が許可された37-40）．
(中略)
