教育のとびら

教育の未来を提言 since 2007
presented by 福島 毅

リモートワーク・テレワークの可能性

2018-11-17 | 生き方・働き方改革

今日は、テレワーク・リモートワークの話題です。

政府が働き方改革において、テレワークの推奨を始めたこともあり、テレワークやリモートワークの記事が多く目につくようになってきました。

その中には、賛否両論や中立的立場のものなど、いろいろな記事があがっており、今回はそれらの記事をリンクしながら、テレワーク・リモートワークについて考えてみます。

まず最初に自分の立場を述べさせていただくと、日本の働き方・生き方においては直接人に会うということが重視されすぎており、もう少しオンラインやリモートというものについての可能性にシフトしていっていいステージだと思っています。もちろん、すべてがオンラインの方に軍配があがるとか、オールオンラインでやることがいいことだとは思っていません。生身の人が集うからこそ感じられる場の力も依然大きいです。

しかし、ことビジネスに限ればオフィスでの事務作業や会議などは技術的にも完全にオンライン化は可能な技術レベルに到達しており、これをしないがためにかなり生産性を下げていると思っています。また、教育という側面でも単なる知識伝達でしたら、倍速や1/2の速度で繰り返し見られる動画利用の方が有利であり、そのことに気づいた教育実践者はどんどんオンラインの採用をしているように思います。

では、記事をみていきます。
まずは、こちらです。わりとポジティブ寄りの記事になります。
「リモートワークすると会社の中身がすべてオープンになる 」
こちらの記事のエッセンスは、実際に350人規模でリモートワークを経営している人が書いた記事で、「何かしらの事情で、オフラインで働けない人が、どうにかして働ける救済措置=リモートワーク」なのではなく、リモートワークを働き方の柔軟性と捉え、採用力の向上、オープンなコミュニケーションと風通し、時間や空間に縛られず役割や結果にコミットした働き方にシフトすることを述べています。それと同時に、そうしたメリットを活かすためには、オンラインで働くことにより発生するであろう問題を察知、先回りしてルールを考えたり、組織での取り組み方を工夫したりする必要があることを同時に述べています。

読んだ感想として、リモートワークをリアルの劣化版、しかたない場合の導入と考えるのではなく、オンラインならではのメリット(透明化した情報共有など)を活かすことが実績につながっていくのだという実感を感じらえる記事だなと思いました。

次に、同じメディアからのネガティブ寄りの記事になります。
「良いことばかりではない リモートワークの“実態”」
こちらの記事では、メリットと導入障壁を以下のようにあげています。
{メリット}社員の業務生産性向上(オフィスの無駄なコミュケーションや会議からの解放)、企業コストの削減(オフィスの家賃、オフィスの備品や光熱費削減)、通勤からの解放と通勤費削減、優秀人材の確保(世界に対して募集)
{導入障壁}オフィスエリアのデジタル化やペーパーレス、リモート会議インフラ、勤怠管理、チャットなどが返ってこない不安、働く側もさぼっているとみられたくないための働きすぎ
結論としては、これらのメリットと導入障壁などを考えながら、自社にとっての働き方改革の本質を問い続けながらの職場環境の構築を推奨しています。

読んだ感想として、確かにテレワーク・リモートワークのみが理想郷ではなく、導入障壁や起きる事態も予測して、ベストな選択をしていく姿勢が必要という部分には同意できます。リモートワークをまずは小規模に導入しながら問題点をつぶしておいて、そのノウハウを全社的に拡大していくとスムーズなのかなとも思いました。

さて、最後にこの記事です。
「メルカリ、ウォンテッドリーがあえてテレワークを推奨しない理由」
こちらの記事では、躍進が著しくまたITにも精通しているであろう企業が、あえてテレワークを選択しない理由が書かれています、米IBM、Yahooなどもフル在宅勤務からオフィス勤務を命じたりしていることが話題になりました。ここにはいったい何があるのでしょうか? メルカリでは、フレックスタイムや時短、育休中の給与保障など先端的な働き方改革を進めておりチャットツールなども全社的に入れるなど熱心です。しかし、”周りの顔が見える一体感が組織には重要”との理由(すれちがうときのちょっとしたコミュニケーションも大切)ということと、急成長しているがゆえに、社員の拡大も多く、入社して顔と名前を知っていくには周りに社員がいてすぐに相談できる環境が必要と考えているということでした。また創業時にはエンジニア同士の会話がオンラインではうまくいかなかった実例なども影響しているそうです。つまりは、働く上での心理的安全性の確保です。また、直接コミュニケーションをスムーズにするため、オフィスを家よりも快適にするなどの空間設計も取り入れているようです。

読んだ感想ですが、創業期あるいは急成長する会社では、確かに対面でコミュニケーションする選択が心理的安全性や活発なコミュニケーションを促すという側面があることは事例をみてもありえるなと思いまいした。しかし、その反面、われわれの仕事は、今後さらに、知らない相手とどんどんコミュニケーションをとってプロジェクト型で進行する可能性が高いです。それは遠方ですぐに会うことができない相手というケースも増えます。そうした中で、デジタルコミュニケーションでも心理的安全性を保ちつつ、お互いに信用を高めながら仕事をしていくことは実は可能です。

これは理論でなくて、私あるいは、私をとりまく環境でのプロジェクト型の仕事で進行している実例から申し上げておきたいのです。

今回は、記事量の関係で詳細には述べませんが、そのへんのデジタルコミュニケーションの秘訣については、2019年、セミナーとしてもリリースしていきたいと思っています。

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