【 閑仁耕筆 】 海外放浪生活・彷徨の末 日々之好日/ 涯 如水《壺公》

古都、薬を売る老翁(壷公)がいた。翁は日暮に壺の中に躍り入る。壺の中は天地、日月があり、宮殿・楼閣は荘厳であった・・・・

今日(狂)の狂言 : 06月09日(日曜日) & 旅と文化の足跡が野帳

2024-06-09 07:03:55 | 浪漫紀行・漫遊之譜

★忘備忘却録/きょうの過去帳・狂 

◆ ローマ帝国市民からのブーイングの嵐に耐えきれず、皇帝陛下が手前で自殺に追い込んだ最初の妻との結婚記念日に彼女の許へお詫びに行く(68年) 。 因みに、53年---後にローマ皇帝となるネロがオクタウィアと結婚。 ◆ モンゴル人が朝鮮人を従えて海を越えて7年前のリベンジに挑む(1281年=弘安の役=)が、数ヶ月も抵抗受けた挙句台風でギブアップする破目に。 ◆ 椋鳥の日。椋という語呂合わせであるばかりか、男と女(場合によっては男同士・女同士のこともある)が互いに肝心なトコロを愛し合う行為の隠語だったりする。

◎ ◎ オフィスに出勤は時代遅れ?「デジタルノマド」という選択肢 =前節= ◎ ◎

- - -海外を旅しながら仕事をする究極のリモートワーク - -

=National Geographic Journal Japan 〉ニュース〉旅&文化〉 /  究極のリモートワーク=

・・・・2020年 09月29日 / 文=Jackie Snow/訳=山内百合子・・・・

   米グーグル社のシニアマネジャーであるアーサー・ディーン氏は、「デジタルノマド」(リモートワークをしながら世界中を旅する生活スタイル)が自分向きだとは思ってもみなかった。オフィスにいないと仕事にならないと考えていたのだ。しかし、パンデミック(世界的な大流行)によって状況が変わった。

 4カ月もの間、ワシントンDCの自宅で勤務を続けていて気が変になりそうになったディーン氏は、とにかくそこから逃げ出したかった。米国人を受け入れてくれて、合理的な安全対策が講じられていそうな場所を探し、7月にカリブ海のアルバ島に飛んで1週間を過ごした。 「海に浸かりたかったし、気持ちとしても、新しい世界に浸かりたいと思いました」  現在、ディーン氏はもう一度アルバ島へ行くか、米国人に開かれた別の場所を探して、もっと長期間滞在しようと考えている。まだ片付けなければならないことはあるが、時間も十分ある。米国内のグーグルのオフィスが再開されるのは、早くても2021年7月になるからだ。

 これまでデジタルノマド人口の大半を占めてきたのは、フリーランサー、起業家、自営業者などだったが、これは変わっていく可能性がある。従業員を在宅勤務させた6カ月の間に、多くの企業が労働文化に対する考えを改め始めた。かなりの人が、今後もオフィスには行かなくなるかもしれない。  米国人の仕事の3分の1は完全に在宅でできるという研究結果もある。企業のリーダーを対象とするある調査では、82%がパンデミックの終息後も勤務時間の少なくとも一部はリモートワークでできるようにしようと計画していることが明らかになった。

 ディーン氏にとって理想は、米国の拠点を維持しながら、毎年数カ月間リモートワークができることだ。これは近い将来現実になるだろう。 「完全にオフィスに戻ることが将来のあり方だとは思えません」とディーン氏は言う。「パンデミックを経て、月曜日から金曜日まで、9時から5時までオフィスにいなくても、生産的に働けることがわかりましたから」  

  加速するトレンド  リモートワークの機運は、パンデミックの前から高まっていた。企業は実験的に在宅勤務の日を設け、オフサイトで安全にログインできる環境整備に投資していた。そしてこの数カ月の経験からオフィスに行かなくても仕事ができることがわかった今、もう一歩進んで自宅以外でも働けるのではないかと考える人がいる。

 デジタルノマドという言葉は、遅くとも『デジタルノマド』という本が出版された1997年には使われ始めていた。同書は、テクノロジーの進化により人はどこででも働けるようになり、祖先のような放浪生活に戻っていくだろうと述べている。その15年後には、インターネットや格安航空会社の普及により、ある種の人びとにとってこの夢は現実のものとなった。2019年のレポートによれば、730万人の米国人が自分はデジタルノマドだと考えているという。

 滞在地として人気のあるインドネシアのバリ島、タイのチェンマイ、メキシコのメキシコシティなどには、高速インターネットが使えてエスプレッソが飲めるコワーキングスペースがある。ただし、問題はデジタルノマドの多くが観光ビザしか持っていないこと。厳密に言えば働くことはできないわけだ。責任を問われることを懸念する企業にとってはこれでは不十分だろう。

 そこでこのような労働者を惹きつけ、雇用者を安心させるため、長期滞在を許可する公的な制度を設ける国が出てきた。西インド諸島のバルバドスは7月に、12カ月までの滞在が可能なビザ「ウェルカムスタンプ」の受付を開始した。申請者は、年間5万ドル(約527万円)以上の収入があり、医療保険に加入していることを証明しなければならない。ビザの料金は1人あたり2000ドル(約21万円)、または1家族あたり3000ドル(約32万円)だ。申請が受理されれば、ビザの保持者は好きなだけ入出国し、地元の教育制度を利用することができ、同国の所得税が免除される。

 バルト海に面したエストニアは、新たにデジタルノマドビザを発行すると発表した。これは同国からリモートワークをしようとする者に、12カ月の滞在を許可するビザだ。これを取得するには、申請料100ユーロ(約1万2000円)を払い、3504ユーロ以上(約43万円)の月収があることを証明する必要がある。

 北大西洋のバミューダは8月に「ワークフロムバミューダ」プログラムを開始。263ドル(約2万8000円)のビザを取得した旅行者は、最長1年まで滞在することができ、所得税は課されない。ニューヨーク在住のキワン・マイケル・アンダーソン氏は、この9週間バミューダに滞在している。PR会社、ナイキコミュニケーションズのマネジャーとして働く上で、問題はないという。「Wi-Fiの状態はブルックリンの自宅より良いくらいです」  バミューダの時間はオフィスのあるニューヨークより1時間進んでいるため、仕事で有利なスタートを切っている気分だという。1日の終わりには、海で水中エアロビクスやジェットスキーを楽しむ。次はパドルボードを始めてみようと考えている。 「大事なのはどこにいるかではなく、どれだけ真剣に働き、どれだけ成果を上げられるかです」

・・・・・・・・明日に続く・・・・・  

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