この人達（組織等）は、他の地域あるいは日本国民全員の命を賭けて、自分たちの生活を優先していることを十分に認識すべきである。万一、事故が起きたときには、福島の事故を経験した後では、被害者顔はできないことを肝に銘ずべき。被害者ではなく、日本国民に対する、日本国民の将来世代に対する加害者である。国民全員の所得税増税などはトンデモナイ。
韓国、米国等が自国の問題はさておき、日本を非難するのは、単に女性の人権を重視するからだろうか。違うのではないか。慰安婦問題の裏には、常に、戦争があるのが現実である。好戦国の米国は、特に、戦争に対する否定的風潮が世界に定着するのを嫌って、世界の目を慰安婦問題へそらすよう工作しているのではないだろうか。慰安婦問題と同等に戦争の悲惨さを訴えること、それは、米国には無理であり、それを世界で主導できるのは日本ではないか。