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2021-11-16 05:01:10 | 日記
建築士一級 福岡大 私立榮不動産合資会社 2020,.05.06(WED) 学科Ⅲ法規

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建築士一級学科Ⅲ法規最高情報責任者海外介入権力榮不動産日付1条2条3条4条5条章愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(1)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(001)法令の種類:A=法律、B=政令、C=省令、D=条例、E=細則、F=告示、Ⅰ=種類、Ⅱ=内容、Ⅲ=略称、Ⅳ=建築基準法関係法令(Ⅰ)A、B、C、D、E、F(ⅡA)国会の決議によって制定される(ⅢA)法(ⅣA)建築基準法(ⅡB)内閣が制定する命令で一般に法律の委任に基づく(ⅢB)施行令や令(ⅣB)建築基準施行令(ⅡC)各省大臣が発する命令で一般に法律の委任に基づく(ⅢC)施行規則や規則(ⅣC)建築基準法施行規則(ⅡD)地方公共団体の長が発する命令(ⅢD)施工細則や細則(ⅣD)東京と建築安全条例(ⅡF)法の認定解釈等について一般に工事する者(ⅣF)建築省告示は不燃材料の指定平成x年告示0001号等(002)形式:法令は一般に題名、本則、付則の部分で構成され一定の手続きを経て官報で交付される。例は次ぎ題名:建築基準法/法令番号:昭和YY年MM.DD、法律001、目次:第一章総則(第1条から第20条)中略付則/本則:第一章総則、一条この法律は何かを目的とする/付則:施行日、この法律は政令の定める日から施行する/別表:第一(003)内容:法令内容は通常本則と付則から成り立つ、本則にはその法令の目的とする事項について実質的規定が盛られる、本則は一般に条から成り立ち条には見出しが付けられる一つの条の規定内容に従い区分必用が在る時は項に分け名称列記に号を用いる3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(2)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(004)見出し=高度利用地区:本文、条、59条高度利用地区内に於き①主要部分が出来る者②公衆便所必要なもの③学校駅舎許可した者Ⅱ:高度利用地区においてこの限りないⅢ:高度利用地区内の適用するⅣ:高度利用地区内に適用しないⅤ:44条Ⅱの場合準用する例である。(005)法令用語=①以下以上以前以降:起算点を含む四階以上は四階を含む、超える未満=起算点を含まない500平方メートルを超えるは500平方メートルを含まない③及び=二個の並列同一意味の三個以上の並列最後の連結:a及びb、a、b及びc:合併接続詞④大きな意味の並列的結合aおよびb並びにc、d、及びe:合併連結⑤または=二個選択的並列、三個以上最後の選択的連結大きな選択連結aまたはb、a、bまたはc:選択接続詞⑥若しくは=小さな選択連結aもしくはbまたはc、d若しくはe:選択接続詞⑦前項=法令中に複数の項が在る場合直ぐ前の項を言う⑧前二項前三項=書かれている項の前の二つの項三つの項を言う⑨次ぎの各号=法令中に複数の号が在る場合その号の全部を言う⑩次ぎの各号の一=複数の号のうち何れか一つの事を言う。(006)略例判例=法:建築基準法、士法:建築士法、則:建築基準法施行規則、令:建築基準法施行令、士令:建築士施行令3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(3)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(007)法の目的 法1条=建築基準法は建築物の敷地、構造、設備および用途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、以って公共の福祉の増進にしする事を目的とするものである。(008)法の構成、建築基準法は次のように大別できる。建築基準法=(A)総括規定①目的、定義、適用除外②維持保全など(B)実体規定(Ⅰ)単体規定①構造耐力に関する規定②防火避難に関する規定③安全衛生に関する規定④建築設備工作物に関する規定(B)実体規定(Ⅱ)集団規定=都市計画区域及び準都市計画区域に適用される①道路に関する規定②用途地域に関する規定③形態制限に関する規定④防火地域に関する規定⑤景観地区に関する規定(B)実体規定(Ⅲ)雑則(C)制度規定①建築手続き、行政機構等②建築規定③建築審査会④一部および消防庁の同意⑤雑則(009)用語の定義=法二条、令一条の他、面積高さ等に関連する令二条、避難階の令13条換気設備に関する令20条-2、令20条-3工作物に関する令138条から出題される事が多い(010)建築物=法二条(イ):土地定着工作物の内屋根柱若しくは壁を有する建築物を言う次ぎを建築物に該当する①建築物に附属する門または塀建物に附属しない門は工作物3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(4)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(010)法二条(ロ)=観覧の為の工作物は屋外スタジアム等、地価若しくは高架の工作物に設ける事務所は地下街東京タワー展望室等、店舗、興行場、倉庫、その他これらに類する施設。法二条(ハ)=建築設備は建築物に設ける電気、ガス、給排水、暖冷房、昇降機等。次ぎの例が法に言う建築物ではない=(イ)鉄道、鉄道線路敷地内に設けられた運転保安に関する施設は信号装置、店てつ装置、跨(こ)線橋、プラットホームの上家等(ロ)ガスタンク、貯蔵槽等此れに類する構造の建築物は=①壁を有しない開放的な自動車車庫、自転車置き場②スポーツの練習場、水泳場等の上家等が考えられる一定の基準に適合する此れ等簡易な構造の建築物に対しては法の一部が暖和される法84条-2(011)特殊建築物 法2条②=建築の用途の特殊性から不特定多数の人々が使用し危険物を取扱う物か或いは都市計画上都市全体の効用の点からその位置を決定しなければ成らないもの等を言う用途上特殊な建築物を言い建築物の構造または形状が特殊だと言う事ではない。学校、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、市場、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、旅館、共同住宅、寄宿舎、下宿、工場、倉庫、自動車車庫、危険物貯蔵場屠(と)蓄場、火葬場、汚染物処理施設等。3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(5)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(012)建築設備 法2条③=建築物の一体と成って機能を高める為に役に立つ物で建築物に設ける電気、ガス、給水、排水、換気、暖房、冷房、消化、排煙、汚物処理等設備、または煙突、昇降機、避雷針をいう浄化槽は離れても建築設備とする。(013)居室 法2条④=居住、執務、作業、集会、娯楽その他に類する此れ等の為に継続して使用する部屋の事を言う。継続的に使用するのは必ずしも同一人物とは限らない。一般的に応接室、台所、店舗売場、工場作業室、当直室、会議室、待合室、学校教室、観客室等は居室と看做されており、居室と看做さない更衣室、機械室、玄関、廊下、便所、浴室、洗面所、物置、階段室、車庫等は看做されない。(014)主要構造部 法2条⑤=壁、柱、床、梁、屋根、階段を言い基礎は含まない構造上重要ではない物は除かれ間仕切り壁、間柱、附け柱、揚げ床、最下層の床、廻り舞台床、小梁、庇、局部的な小階段、屋外階段等は除かれる。主要構造部と言うのは防火的な面から見て主要な部分であり構造上耐力主要部分令1条③と一致しない。(014)延焼の畏れのある部分 法2条⑥=隣地境界線、道路中心線、または同一敷地内二つ以上建築物が延べ面積合計500平方メートル以内の建築物は一つの建築物と看做す相互外壁中心線から一階に在っては3mニ階5m以下の距離にある部分を言う3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(6)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(014)法2条⑥=但し防火上に有効な公園広場川等の空き地若しくは水面または耐火構造壁その他に類するものに面する部分を除く(015)耐火構造 法2条⑦ 令107条=壁、柱、床、その他建築部分構造の内、耐火性能に関して政令で定める技術的基準適合鉄筋コンクリート造、煉瓦造その他構造で国土交通大臣が定めた構造方法を用いるものまたは国土交通大臣認定を受けたものを言う。耐火性能=通常火災終了間建物倒壊延焼防止に建築物部分必要性能を言う。(016)準耐火構造 法2条⑦-2 令107条-2 令115条-2-2=壁、柱、床その他建築部分構造の内耐火構造に継ぐ構造方法にて45分と耐火構造に近い1時間とが在る。準耐性能に関して政令定めに依る技術的基準適合し大臣が定めた構造方法を用いるかまたは大臣(国土交通)の認定を受けたものを言う。準耐火性能とは通常の火災延焼抑制する為建築部分に必要とされる性能を言う。(017)防火構造 法2条⑧ 令108条=建築物外壁や軒裏構造の内防火性能に関して政令で定める技術的基準に適合する鉄鋼、モルタル塗り、漆喰塗りその他の構造で大臣が定めた構造方法を用いるものまたは国土交通大臣の認定を受けた者を言う。防火性能=建築物周囲に於き発生する通常火災延焼抑制する為外壁、軒裏必要性能を言う。3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(7)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(018)難燃材料 法2条⑨ 令108条-2=建築材料の内、不燃性能に関して政令で定める技術的基準に適合するもので大臣が定めたものまたは認定を受けた者。不燃性能=通常火災時火熱に依り延焼しない事その他政令で定める。(019)準不燃材料 令1条⑤=建築材料の内、通常火災依り火熱が加えられた場合に加熱開始後10分間令108条-2②に掲げる要件を満たしている物とし大臣が定めまたは認定受けた者。令108条-2②=建築物の外部仕上に用いる物に在って①および②。(020)難燃材料 令1条⑥=建築材料の内通常火災火熱が加えられた場合加熱開始後5分間令108条-2各号で建築外部仕上用いるに在っては①②に掲げる要件を満たしているとして大臣の定める物または大臣の認定を受けたもの(021)不燃材料、準不燃材料、難燃材料の違い、Ⅰ=材料、Ⅱ=根拠規定、Ⅲ=加熱時間、Ⅳ=必要性能技術基準 令108条-2、A=不燃材料、B=準不燃材料、C=難燃材料、(Ⅰ)(A)不燃材料(B)準不燃材料(C)難燃材料(ⅡA)法2条(ⅡB)令1条(ⅡC)令1条(ⅢA)20分間(ⅢB)10分間(ⅢC)5分間(Ⅳ)(A)(B)(C):①不燃性=燃焼しない物②被損傷性=防火上有害変形、溶融、亀裂その他の損傷を生じない物③ガス有毒性=避難上有害煙やガス発生しない物。3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(8)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(022)耐水材料 令1条④=煉瓦、石、人造石、コンクリート、アスファルト、陶磁器、ガラスその他これらに類する建築材料を言う(023)耐火建築物 法2条⑨-2 令108条-3=(イ)その主要構造が①または②の何れかに該当する事①耐火構造である事②次ぎに掲げる性能は外壁以外の主要構造にあってはⅠに掲げる性能に限るに関して政令で定める技術基準に適合するものである事Ⅰ:建築物構造、建築物設備用途に応じ屋内に於いて発生予測される火災に依る火熱に終了まで耐える事Ⅱ:建物周囲に於いて発生する通常火災に依る火熱に火災が終了するまで耐える事(ロ)その外壁開口部で延焼の畏れがある部分に防火戸その他政令で定める防火設備の構造が遮炎性能を有する事。耐火建造物は必ずしも耐火構造にする必要は無い。遮炎性能=通常火災時に於ける火災を有効に遮る為防火設備に必要とされる性能を言うに関して政令で定める技術的基準に適合するもので大臣の定めた構造方法を用いるまたは大臣の認定を受けたものに限る。(024)準耐火建築物 法2条⑨-3 令109条-3=耐火建築物以外の建物でイかロに該当し外壁開口部延焼の畏れのある部分に防火戸その他政令で定める防火設備を有する者を言う。3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(9)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(024)(イ)準耐火構造の準耐火建築物 法2条⑨-3イ:主要構造部を準耐火構造としたもので層間変形角 令109条-2-2の限度も定められる(ロ)イに掲げる建築物以外の建物であってイに定める同等以上の準耐火性能を有する物①外壁耐火の準耐火建築物 令109条-3①:外壁を耐火構造とした建築物で屋根の延焼の恐れのある部分構造が通常火災20分間遮炎性を有する物として大臣が定めたまたは大臣の認定を受けた物②不燃構造の準耐火建築物 令109条-3②:主要構造部である柱およびびはりを不燃材料とした準耐火建築物である。(025)設計 法2条⑩ 士法2条Ⅴ=建築士がその者の責任に於いて建築物の工事実施の為に必要な図面及び仕様書を作成する事を言う。例えば建築士事務所を管理している建築士が部下を指示して設計させた場合でもその事に依って起きた責任は逃れる事は出来ないとされている。(026)耐火性能 法2条⑦=通常火災終了時までの間火災に依る建築物倒壊および延焼を防止する為に建築物部分必要性能を言う。/準耐火性能 法2条⑦-2=普通火災に依る延焼抑制の為に建築物部分に必要とされる性能を言う。3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地
法規(10)福岡大MasterCardUSA私立榮不動産合資会社20/05/06(026)防火性能 法2条⑧=建築物周囲に於いて発生する通常火災延焼を抑制する為に壁または軒裏に必要性能を言う。/準防火性能 法23条=建築物周囲に於いて発生する通常の火災に依る延焼を抑制に一定の効果発揮する為の外壁必要性能を言う。/不燃性能 法2条⑨=通常火災時に於ける火炎により燃焼しない事その他の政令で定める性能を言う。/遮炎性能 法2条⑨-2=通常火災時火災有効遮断する為の防火設備に必要とされる性能を言う。/階避難安全性能 令129条-2Ⅱ=階の何れの火災室で火災が発生した場合に於いても階に存ずる者全てが当該階から直通階段の一までに避難終了までの間階の各室及び各居室及び居室から直通階段に通ずる主たる廊下その他の建築物部分に於いて避難上支障がある高さまで煙またはガスが降下しないものである事。/全館避難安全性能 令129条-2-2-Ⅱ=建築物の何れかの火災室で火災が発生した場合に於いて建築物に存する者全てが建築物から地上までの避難を終了するまでの間建築物の各居室および各居室から地上に通じる主たる廊下階段その他の建築物部分に於いて避難上支障のある高さまで煙またはガスが降下しないものである事。3愛知県日進市折戸町笠寺山79番地

建築士一級 福岡大 私立榮不動産合資会社 2019.8.19(MON) 学科Ⅴ施工

施行計画(1)19/08/19施行計画の目的:建築物設計図書等に基づき品質良く迅速に経済的に安全に作り上げることこの四つの柱に平均良く施行する事が大事である。施行条件の把握:(A)設計図書の十分な把握、理解 次は優先順位 ①質問回答書質疑応答する②現場説明書③特記仕様書④設計図⑤標準仕様書共通(B)契約条件:請負金額 工期 品質の確認(C)地質及び隣接建物周辺環境交通など十分な調査(D)施行数量 資材数量 調達可能な労働者の把握(E)施工機械 仮設材料等の性能 能力把握とコストの調査(F)関連法規 基準等の確認 各種届出も含む。施行計画の具体的作業 (A)施行計画書の仮設、施工機械 掘削 山止め 躯体 仕上げ等の作成(B)工事工程表の作成(C)実行予算書の工事の実質的な予算計画書の作成(D)作業所体制の現場員の構成 施工体制図の作成(E)協力会社の選定(F)施工機械の選定(G)建設廃棄物処理計画の発生材の処理などの作成。 POINT ※施行計画書には工期、使用材料、施行方法、品質管理方法、安全管理方法等を記載する。※施工要領書或いは作業標準と呼ばれるものも施行計画書の一部
施行計画(2)19/08/19※管理者は発注者委任を受け請負者作成施工計画書を検討し助言する。 施行計画の近年の動向近年は低コスト工期短縮及び作業員の不足と高齢化に対処する為各種の工業化 省力工法が広く採用されている。具体的には躯体工事に於いて型枠のシステム化 鉄筋の先組み部材のPC化仕上げ工事に於いては外装のPC化 バス(風呂場)トイレ(便器)のユニット化部材のパネル化また設備工事に於いてはダクト 配管類ユニット化や建築と設備との一体化等々各部位で検討採用され効果を上げている例が多い。また施行計画を策定する際には原価低減の方策の一つとして合理的に無駄を省くバリューエンジニアリング的考え方重要工事計画の要素(A)工事の場所:施行現場の周辺、道路、交通事情を把握する(B)工事の時期:天候 気温などの影響を考慮して工程表を立てる(C)工事の内容:設計図 仕様書により工事の内容品質を把握する。(D)工事の数量:見積書 設計図 施工計画図により材料や労働の数量を把握する(E)労働の手配:現場の状況に適した作業人員以って日々の出来高を定める(F)材料の手配:格納 再運搬の必要がないように材料を手配する。
施行計画(3)19/08/19(G)施行機器の手配:機器の能率、稼働率を考慮して必要数を定める(H)仮設物の手配:足場 揚重機 山止め材等の仮設物の設置時期場所などを定めて手配する(I)動力 用水の手配:動力照明用水施行機器等の要領を考慮して動力 用水の容量を計画する(J)受電の手配:受電日3箇月または1箇月前。※工事計画上の留意点(A)土木工事 地業工事 基礎工事は天候に左右されやすいまた、地下埋設物や地下水などの影響によって工事の変動が多く他工事に比べて予定の工程が狂いやすいので余裕を見込んでおく(B)躯体工事:型枠 鉄筋 コンクリート工事は作業員や材料の手配がよければ計画的に進行出来るので一般に遅延する事は無い1階当たり十五日から二十日程度必用である。雨風に因る影響および労働力の季節変動を見込むが肯定に余裕を見込む必要は無い(C)鉄骨工事は建て方の方法 施工機械 部材集 部材重量により日数が決まるが接合方法や建て入れ直し等も考慮しておく 鉄骨材料のロール発注は3ヶ月前に準備する(D)仕上げ工事は作業の種類や関連作業が多くまた防水 塗装 左官工事等施工段階の他養生期間も考慮しなければならず全体として十分工期を見込む必用が在る更に設備工事とも関連する為工期の短縮は難しく無理な工程は仕上げの精度や品質に影響を与える 
施工計画(4)19/08/20特注タイルの製作期間は3箇月必要である(E)工期を短縮する為には単なる工種の工事えおラップして作業を進めることも有効な手段の一つである。工程表:工事計画に基づき各種の作業を順序良く合理的に組み合わせて着工から竣工までの作業の流れを表現したものを工程表という工程表の形式:①横線式工程表バーチャート(ア)縦軸に工事名横軸に日時をとって予定日をグラフで表す。②出来高工程表(イ)縦軸に工事量横軸に日数をとって工事の進行を示す③ネットワーク工程表(ウ)作業経過を単位作業に分解して情報網図を構成し作業の効率化を追求する作業の相互関連が分かりやすい。※作図例 出来高工程表4月から始まり10月まで平均より低迷する10月から平均と一致し3月までに追い上げる是を進度累積曲線のSカーブと言い10月は工期、3月は竣工、4月は着工。アロー型ネットワーク図A=上流、B=下流、ア=窓ドアー搬入、イ=窓取り付け、ウ=壁下塗り、エ=ドアー下塗り、オ=塗装、カ=床材搬入、キ=床仕上げ
施工計画(5)19/08/26(A)(ア)から(B)(カ)に分岐(B)(カ)は開始から2日間(B)(キ)で(A)(エ)からダミー4日間で(A)(オ)と併合して修了。(A)(ア)から3日間(A)(イ)2日(A)(ウ)3日間(A)(エ)1日間は(B)(キ)にダミー送信(A)(オ)2日間11日間。バーチャート工程表(A)仮設工事(B)土工事(C)杭工事(D)コンクリート工事(E)型枠工事(F)鉄筋工事(G)防水工事(H)タイル工事(I)金属工事(J)左官工事(K)建具工事(L)内外装工事(M)在来建物解体工事。(ア)7月から3月まで未完了(イ)8月から10月(ウ)8月から9月初旬(エ)9月から12月中旬(オ)1月中旬から2月まで(カ)2月から2月中旬(キ)1月から2月初旬(ク)12月から3月まで(ケ)12月から1月(コ)12月から3月まで未完了(サ)7月中旬から8月中旬。関連文:(A)(ア)、(B)(イ)、(C)(ウ)、(D)(エ)、(E)(エ)、(F)(エ)、(G)(オ)、(H)(カ)、(I)(キ)、(J)(ク)、(K)(ケ)、(L)(コ)、(M)(サ)。A=用語、B=定義、C=記号または表示。(A)(ア)作業のアクティビティ(B)(ア)ネットワークを構成する最行単位(C)(ア)『→』、(A)(イ)ダミー(B)(イ)アロー型ネットワークで正しく表現できない作業の相互関係を示す矢印(C)(イ)…・…→
施工計画(6)19/08/26(A)(ウ)結合点のイベント(B)(ウ)アロー型ネットワークに於いて作業またはダミーを其々結合する点またはプロジェクトの開始点または終了点、(A)(エ)時間計算(B)(エ)所要時間を基にして行う作業時刻、結合点時刻、工期、フロートなどの計算、(A)(オ)作業時刻(B)(オ)作業開始時刻または終了時刻(A)(カ)最早開始時刻(B)(カ)作業開始可能な最も早い時刻(C)(カ)EST:Earliest Starting Time、(A)(キ)最早終了時刻(B)(キ)作業終了可能な最も早い時刻(C)(キ)EFT:Earliest Finish Time、(A)(ク)最遅開始時刻(B)(ク)工期に影響しない範囲で作業を最も遅く終了して良い時刻(C)(ク)LST:Latest Starting Time(A)(ケ)最遅終了時刻(B)(ケ)工期に影響しない範囲で作業を最も遅く終了して良い時刻(C)(ケ)LFT:Latest Finish Time、(A)(コ)結合点時刻(B)(コ)アロー型ネットワーク計算に因る結合点時刻(C)(コ)Node Time、(A)(サ)最早結合点時刻(B)(サ)開始結合点から対象となる結合点までの経路の内、最も長時間からの経路で早く到達する結合時刻(C)(サ)ET:ET:Earliest Node Time
施工計画(7)19/08/26(A)(シ)最遅結合点時刻(B)(シ)任意結合点から終了結合点に行く経路の内最も長時間かかる経路を経てプロジェクト終了時刻に間に合うぎりぎりの開始時刻(C)(シ)LT:Latest Node Time、(A)(ス)パス(B)(ス)二つ以上の作業の重なり(A)(セ)クリティカルパス(A)(セ)(1)アロー型(B)(セ)(1)開始結合点から終了結合点までの最も所要時間が掛かるパス(A)(セ)(2)サークル型(B)(セ)(2)最初の作業から最終作業までの最も所要時間の掛かるパス(C)(セ)CP:Critical Path(A)(ソ)最長パス(A)(ソ)(1)アロー型(B)(ソ)(1)任意の2結合間のパスで最も所要時間の長いもの(A)(ソ)(2)サークル型(B)(ソ)(2)任意2作業間のパスで最も所要時間の長いもの(C)(ソ)LP:Longest Path(A)(タ)フロート(B)(タ)作業の余裕時間(A)(チ)トータルフロート(B)(チ)最速開始時刻で作業を始め最遅終了で完了するr時に生ずる予定時間(C)(チ)TF:Total Float
施工計画(8)19/08/28(A)(ツ)フリーフロート(B)(ツ)最速開始時刻で作業を始め後続作業を最早開始時刻で始めても出来てくる余裕時間(C)(ツ)FF:Free Float(A)(テ)ディペンデントフロート(B)(テ)後続作業のトータルフロートに影響を生じる様なフロート(C)(テ)DF:Dependent Float(A)(ト)スラック(B)(ト)結合点の有する余裕時間(C)(ト)SL:Slack(A)(ナ)計算工期(B)(ナ)時間計算により求めた工期(A)(ニ)工期調整(B)(ニ)計算工期を指定工期に合わせること(A)(ヌ)残工期(A)(ヌ)(1)アロー型(B)(ヌ)(1)在る結合点から終了結合点に至る最長パスの所要時間(A)(ヌ)(2)サークル型(B)(ヌ)(2)在る作業から最後の作業に至る最長パスの所要時間
施工計画(9)19/08/28ア=中央、イ=上段、ウ=下段:ネットワーク工程表。(ア)(A)2日→(D)3日→(F)4日→(I)3日→(K)5日=17日/(ア)(A)2日(イ)5日(ア)4日(イ)(H)2日(J)2日=14日/(ウ)(B)3日→(E)4日(G)8日(ア)(K)5日=20日。最長期間は20日のウが正しい、Cの作業の所要日数が減少しても変らない。Dのフリーフロートは2日間の休み。Iの所要日数が2日増加しても作業日数は1増加するJはKが終るまでなのでトータルフロートは5日。施工者は部材部品等の向上に先立ち工場生産者に制作図制作要領書製品検査要領書生産工程表品質管理要領書等の作成を求め提出させる。躯体の工期の設定に当たっては天候による影響労働力の季節変動地理的立地条件等を見込んでおく。施工者は工事の着工に先立ち主要な事項目と共に管理者の検査承認等の日程を記入した基本工程表を作成し管理者の認証を受ける。鉄骨の工作図は設備工事配管の為の梁貫通に伴うスリーブ位置大きさを具備する。山止め工事に於いて隣地が住宅で地下水位が高い軟弱な地板を深く掘り下げる必要が有ったので周辺地板や構造物に与える影響の少ない場打ち鉄筋コンクリート地中壁を採用した。
施工計画(10)19/08/28鉄筋コンクリート造の建築物に於いて柱と柱との内法寸法が6mで開口部が無い外壁面にタイル張りを行う場合その壁に設ける鉛直方向の伸縮調整目地の位置については壁の中央付近と柱の両端と計画した。鉄骨造の高層建築物に於いてカーテンウオール工事の計画については鉄骨工事の計画と共に工事着工後速やかに検討を開始した。地下階がある建築物に於いてソイルセメント壁に因る山留め壁については鉄筋コンクリート造の地下外壁のコンクリートの外型枠として使用する計画とした。構台への施工機械や車両の乗り入れのスロープの勾配は6分の一以下である。高さ1.5m距離9m程度になる。流動化コンクリートの打ち込みは通常の軟練コンクリート同様にコンクリートを横流しするとセメントペーストと骨材が分離し堅実なコンクリート打設できない。既製コンクリート杭のプレボーリング拡大根固め工法に於いて先端開放杭を用いる計画とした。
施行計画(11)19/08/28鉄骨の建て方に当たって柱の溶接継ぎ手におけるエレクションピースに使用する仮ボルトについては強力ボルトを使用して全数締め付ける計画とした。山留めに用いる地板アンカー工法において引張材とセメントミルクおよびセメントミルクとじばんの其々の密着性を高める為に注入後にもセメントミルクを加圧する計画とした。コンクリートポンプ工法に於いて軽量コンクリートの圧送距離が長い場合軽量コンクリートとの圧送性が普通コンクリートの圧送性より劣るとして考慮して輸送艦の呼び寸法を125A以上とする計画とした。コンクリートの乾燥収縮ひび割れの補修は型枠取り外し後仕上材の施工前に出来る限り長時間経過した後に行う計画とした。掘削する平面形状が単純な矩形(くけい)で周辺に特殊な条件が無い敷地に於いて山留め切り張りに掛かる軸力を測定する盤圧計については切り張り格段毎横方向、高さ方向各一箇所ずつ設置する計画とした。
施行計画(12)19/08/28建築物断熱用吹き付け硬質ウレタンフォームによる断熱材現場発泡工法に於いて吹きつけが厚くなり過ぎて表面仕上に支障が在る箇所についてはカッターナイフ等により表面を除去して所定の厚さを確保する計画とした。ターンバックル付き筋交いを有する建築物の鉄骨の建て方に於いて建て入れ直しに当たってはその筋交いを用いず架構の倒壊防止用ワイヤロープを兼用する計画とした。H型鋼のフランジの下端が空洞と成らないように片側から片押し打設で反対側から吹きだすまで充填する。


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