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減少し始めたの日本の基礎科学

2017年10月05日 14時32分59秒 | 日記

2017年のノーベル賞受賞者が日本からでなかったことは、2000年以降、日本人ノーベル賞受賞者が続いたことの終宴ではないかという感想を言う研究者も少なくない。

平成11年ころから大学の法人化が検討され、平成15年に法制化されている。これにより、大学の研究費や定員が削減され、大学人は研究費を自分で確保しなければならなくなり、そのために大きな時間が消費されることになった。それとともに、研究時間が大幅に減り始めたと、国立大学の教官は言っている。特に、若手の准教クラスに対する影響が大きいという。そのため、質の高い研究が少なくなり始めている。下記の論文数を見ても、2000年の初頭をピークとして漸減の傾向がみられる。

 

中国の急速な成長で、米国などの科学先進国の地位が相対的に低下している。だが、日本の論文数の減少は、他の先進国と比較しても突出している。なぜこれほど減っているのか。ネイチャーは、その要因を国としての予算配分にあると指摘した。

「日本政府の研究開発支出額は、世界で依然としてトップクラスであるものの、2001年以降ほぼ横ばいです。一方で、ドイツ、中国、韓国など他の国々は研究開発への支出を大幅に増やしています」

東京に長く滞在経験のあるネイチャーの記者、デイヴィッド・シラノスキー氏も指摘は驚くべきことではないと言う。「過去10年以上にわたり、日本の論文数は増えも減りもしなかった。研究費が減り大学定員数も削減されているから、なぜなら、人口増加、経済成長、科学予算のすべてが横ばいだからです」

大学の研究費も定員も減っているから、大学院進学者も減るし、大学院進学しても就職口がなく、博士号をとっても就職口がなく長く無職を続けるしかない。応用研究分野は企業や国から研究費が出ているが、基礎研究分野は全く無視された存在。ところが基礎研究の成果はすぐには産業とかにはならないが、基礎研究の成果は10年20年たつと社会構造が変わってしまうことがたびたびある。たとえばトランジスタ、1948年に発明され、1956年にノーベル賞を得ているが、こ発明・発見がなければ現代社会は、悲惨な状態になっていただろう。iPS細胞の発見でも、今後の医療の世界が変わろうとしている。
 
基礎科学の成果は、すぐには役には立たないが、10年、20年すると社会構造が変わるくらいの技術をもたらす。日本が基礎科学を軽視し始めて、10数年。基礎科学の成果は、研究開始後20年くらいかかるから、2017年とかは基礎科学の成果が出なくなり時期になるから、ノーベル賞受賞者が日本からでないという理由はあながち強引な理屈ではない。

上の図で運営費交付金は減っているが、教員数は右肩上がりに増えているのにスタッフが減ったというのはおかしいことになる。しかしその構造は、5年とかの任期着きのポストが増えたからである。

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厚労省の施策「健康づくりのための身体活動基準2013」?!

2017年10月05日 11時00分46秒 | 日記

厚労省が国民の健康を向上させる施策をわかりやすく説明した施策をはっぴょぷしていたとは知らなかった。それは「健康日本21」に関わる取り組みの一環として制定された、「健康づくりのための身体活動基準2013」では、以下のように示されています。

 

<18~64 歳の場合>

強度が 3 メッツ以上の身体活動を 23 メッツ・時/週 行う。具体的には、歩行又はそれと同等以上の強度の身体活動を毎日 60 分行う。

<65 歳以上の場合>

強度を問わず、身体活動を 10 メッツ・時/週 行う。具体的には、横になったままや座ったままにならなければどんな動きでもよいので、身体活動を毎日 40 分行う。

 

これらは、「生活習慣病予防や生活機能低下に科学的に効果がある」と考えられる身体活動をよく検討した上での基準です。(※9)

「メッツ」とは、身体活動の基準のひとつであり、1分間に体重当たり3.5mL の酸素を消費すること(3.5mL/kg/min)。例えば「台所の手伝い」だと3メッツ、「散歩」は3.5メッツ、面白いものだと「キスをする」のは1.3メッツに相当します(※10)。

 

(厚生労働省:健康づくりのための運動指針 2006 より抜粋)

 

毎日10分長く歩くだけでも生活習慣病予防に

 

しかし、ここで「毎日60分以上の運動は無理だな…」と感じてしまった人も、中にはいるでしょう。厚生労働省はそれも見越して、次の指針を立てています。

 

<全年齢層における身体活動の考え方>

現在の身体活動量を、少しでも増やす。例えば、今より毎日10分ずつ長く歩くようにする。

 

こちらも、科学的根拠に基づいています。

26つの研究について、身体活動量と生活習慣病、生活機能低下のリスクなどの関係を解析したところ、身体活動量が1メッツ・時/週増加するごとに、リスクが 0.8%減少することが明らかになりました。(※11)

これは、「健康づくりのための身体活動基準 2013」によると、1日の身体活動量の2~3分の増加によって0.8%、5分で1.6%、10分 で3.2%のリスク低減が期待できると解釈できるとあります。

 

つまり、1日10分長く歩くだけでも、科学的に健康に効果があるわけです。

これは、嬉しい意外ではないでしょうか。

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