パチンコ産業の衰退が始まる

　昔パチンコ屋で暇潰しをし、１０００円程遊んで少々タバコなどを儲けていた頃が懐かしく思われる。それが今では、大学生でもスロット機に３万円、５万円と丸一日投資して、１０万円を儲け、翌日はそれを全部取られてしまうのが普通になった。授業などそっちのけで、彼らは生活費を失うことさえある。

　少し、想像をしてみよう。パチンコ屋の自動ドアをくぐると、そこでは喧騒音とタバコの煙が触媒になって、たちまち脳内デノミが行われ、まるで１万円札は１００円位に思われるから不思議なものだ。１万円を稼ぐのに炎天下でどれだけ苦労したか、それでラーメンなら１５杯は食べられることをすっかり忘れ去ってしまう。

　だから、平気で１０００円札を次々に機械へ押し込み、玉やコインを借りる。今度こそフィーバーだ、いや３連荘が来るかも知れないぞ、そんな思いで画面を動き回る魚グループに目を凝らし、回転ドラムのリーチ目にワクワクと期待する。だが、三つ揃いの機会は殆ど訪れない。

　直ぐ横で、ドル箱を１５個も積み上げ、缶コーヒーを飲んでいるアンちゃんの得意そうな顔、タバコを吸いながらドル箱ピラミッドを暫し眺め、惨めな気持ちで店を出る。今や財布は空っぽだ。こんな調子が続けば、両替屋のおばちゃんを襲いたくなる輩が現われるのも少しは分かるような気がする。夢よ、もう一度というので、パチンコ屋の隣にあるサラ金に入り、３万円を軍資金にするがそう簡単に挽回は出来るものではない。「嗚呼、無情」と言う言葉が脳裏をチラッと掠める。

　胴元のパチンコ業者は殆どが半島人で、阿呆な日本人から大量に毟り取った金はとことん工夫を凝らして脱税し、更には金正日氏へ新聞紙に包んだ札束が違法送金される。金氏はその金でミサイルを作ったり、歓び組に服を買い与え、美味しい夕張メロンを手配する。

　流石にこれでは不味いという訳で、数年前政府は外堀を埋めようとまずサラ金に手を付けた。サラ金業者はやはり半島人が多い。彼らの高額金利を少し制限したら、サラ金店舗はあっという間に激減した。それに金融再編の影響で銀行がパチンコ業者へ資金を貸さなくなった。

　警察庁は、３年前に風俗営業法を変えて、フィーバー連荘機＝爆裂機を取り締まることにした。この内堀対策には、生温い経過措置が設けられたが、それもこの６月末で終わる。さて、これを切っ掛けにして、どのようにパチンコ営業は変わるのだろう。売上げ３０兆円を誇る＜金城鉄壁＞は、サラリーマンや学生の怨恨の炎に包まれて落城するのだろうか。

パチンコホールに「６月末危機」！？
《爆裂機撤去でファン離れ？》

　パチンコ店存亡の危機？　大当たりすると数１０万円分のメダルが洪水並みに出るパチスロの“爆裂機”を「射幸心をあおり過ぎる」として取り締まり当局が規制に乗り出し、パチンコ業界側も昨秋から「安くて、遊べるパチンコ」（遊パチ）へ方向転換。爆裂機は今月末までにほとんど撤去されるが、業界内では「“受け皿”となる代替機にファンが移行するか疑問」「遊技機メーカーには好機だが、体力のないホールは廃業する可能性も」などさまざまな憶測が飛んでいる。業界はフィーバー転じて氷河期へ！？

■規制強化で「遊パチ」へ移行
　「連休明けに、いつもの店に行ったんですが、パチスロ台の並ぶ“島”にベニヤが張られて半休状態。何があったのかと思っていましたが」と名古屋市内のあるパチンコファン。

　こういう店は４月ごろから出始め、５月に入って増え「６月からは雪崩を打ったようになるかも」と業界関係者。
　パチンコ店の組合「愛知県遊技業協同組合」（平林米司理事長、組合員約８００店） は４月下旬に「営業所における構造及び設備の変更について」という硬い表題の文書を組合員あてに送った。

　内容は店内のパチンコ、パチスロ台入れ替えなど変更時の法的手続きのＱアンドＡ。
　「爆裂機（旧基準機）撤去に伴う店内“改装”を想定した問答集ですが、大きく言って事前に公安委員会承認が必要な場合と、変更後に同委員会に届け出ればいいケースに分かれます。いずれも所轄警察署で確認は必要」と解説するのは同協同組合の広瀬松夫専務理事。
　前者は客室や床面積、仕切りなど大規模な変更、後者はそれ以下の軽微な変更を指すが、店によって“変更”が異なることをうかがわせる。
　問答集には「爆裂機の電源を切っての営業は可能か」とか「撤去後しばらくベニヤ板を張っておくことは」など細かい質問と回答も。

　担当窓口の愛知県警保安課では今年４月ごろから遊技機変更は前年同月の２倍前後増えているという。
　今回の撤去は爆裂機を不適合とした２００４年７月施行の風営法の規則改正に伴うもの。３年の経過措置が設けられたが、それが今月末で切れるからだ。

■改装費用膨大、廃業も
　「問題は“著しく射幸心をそそる”爆裂機に熱いファンが多いこと。撤去されたら客離れが起こるだけ、と同機をぎりぎりまで使う店が多いのではないか。一方、新基準機といってもファンが付くか不明。巨額の購入資金も必要だし、リスクもあり、この際、廃業する店も出るかもしれない」とある業界通。
　ホール団体では、この局面を乗り切ろうと昨年から大量退職する団塊世代も取り込み「安くて遊べる」パチンコ時代をアピールし、各種イベントやキャンペーンを展開している。

　一方、パチンコ機器メーカー側はこの転機をチャンスととらえ、タレントを起用したり、人気ゲームを取り入れた新型機を開発、派手なＰＲを展開。
　パチンコ発祥の地・愛知地区にはメーカーの６割以上があるが、大手メーカーは「常にファンの喜ぶ機器の開発を心掛けており、特にこの時期に合わせて動いているわけではありません」と冷静な答え。

　「６月末撤去は待ったなし。代替機を店に設置するにはその３カ月前の発注が必要。その動きがないとすると…」と“静けさ”を危惧（きぐ）する関係者もいる。６月末危機が来るのか―。

名古屋タイムズ（2007年６月４日更新）
http://www.meitai.net/archives/20070604/2007060406.html


　上記は流石に名古屋の新聞だけあって、中々詳しく状況変化を伝えている。関東方面の情報からも同じように厳しい状態が予想されるようだ。パチンコ台やスロット機は益々機能が高度化し、価格は高くなるし、ホール管理用コンピューターシステムも同じく高価になる。だから、パチンコ屋の初期投資は膨大なものになって行く。

本当？パチンコ存亡の危機
6月4日10時0分配信 日刊ゲンダイ

　パチンコ業界が大ピンチを迎えている。今月から、射幸性の高い機種の大量入れ替えが始まり、客離れが加速すると考えられているのだ。

「旧基準の4号機と呼ばれるパチスロは、法改正で、今月末までに入れ替えなければならない。新基準の5号機は射幸性を抑える分、出玉が悪い。この10年で500万人は減ったパチンコ・ユーザーが、さらに減るのは確実で、ホール経営は完全に曲がり角です」（業界関係者）

　パチンコ店を悩ませているのは法改正だけではない。新台の“寿命”が短くなったことも、経営の首を絞めている。

「客を呼ぶには新台を入れるしかないが、その寿命は平均1カ月半。ホールが月1ペースで入れ替えるパチンコ台は1台平均45万円。30台を入れ替えれば1350万円です。年間400台を入れ替える大きなホールになると、それだけで1億8000万円だからベラボーです」（ホール関係者）

　警察の指導も追い打ちを掛けている。それまでは閉店前の「確変」なら1箱を保証していたが、「実際に玉が出ていないのに1箱を認めるのはおかしい」と警察がクレーム。そのため、閉店30分前には店から客がいなくなるようになった。

　「金融再編も打撃です。パチンコ店への融資に積極的だったUFJが三菱と合併し、融通が利かなくなった。今年4月には業界6位のダイエー（18年3月期売上高2221億円）が、13億円の支払いをできず倒産。100億円の融資話がつぶれて窮地に追い込まれているとウワサされる大手もある」（業界事情通）
　ファンの楽しみは減るばかりだ。

最終更新:6月4日10時0分
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070604-00000013-gen-ent

　爆裂機の導入は、どうやら「パチンコ屋の自爆」を招く結果になったようである。店側が儲けに奔り過ぎ、規制導入を招いて「過ぎたるは猶及ばざるが如」（論語・先進）に向かおうとしている。ネットの普及により、半島人がパチンコとサラ金で大和民族搾取の構図が明らかになって来た事も無視出来ないだろう。

　夕刊紙は、メーカーから新台が発表される度に設置した店へテストをやりに行き、パチンコ・ファンを煽りに煽っていたから、新台の交換情報には関心が深いはずだ。半年後の今年年末には、パチンコ人口は１０００万人を割って欲しいし、そして車中に赤子・幼児が放置されぬことを期待するものだ。同時に金銭絡みの家庭騒動も減って、社会が平穏化すると良いのだが。

（参考）

　パチンコ業界が昨今感じる不安