ソニーが期待をまた裏切った。ソニー復活を信じ応援してきたが、普通の会社になり下がったということか。成長イメージの剥落以上に大きいのは株主軽視イメージの定着だ。ソニーはいつのまにか株主軽視の横綱だ。経営は自社、従業員の方ばかり向いておりかつてのトヨタを彷彿させる。株主に報いる姿勢が微塵も感じられない。低配当性向の見直し、自社株買いなど知恵を絞ればいくらでもあるはずだがその気がないのだろう。株価は長期で見て欲しいと言いたいのだろうが、ほとんどの投資家は長期投資でも含み損を抱え青息吐息だ。ソニーは戦後生まれのパイオニア企業リストから脱落した。まだ何かやってくれそうなイメージが残っているのはホンダくらいになった。
ＮＹ株大幅安の影響で日経も下げているがすでに潮目は変わっている。不透明だから買えないというのでは夏相場を指をくわえてみているだけになるだろう。相場はいつも不透明だ。だからこそここまで下げたのだ。こういう時は水準で判断する。13000円前後の水準は、目先もう少し下がったとしても比較的簡単に戻る水準だ。決算発表が終わればあく抜けする。米国では大統領選をにらんで追加対策が水面下で検討されているようだ。東京は裁定買い残が低水準にあるなど需給的にはこれ以上悪くならない。みずほ、コマツ、新日鉄をコアに、東京海上、野村、エーザイ、中期ならソニー、トヨタも十分狙える。材料株など実体のない銘柄を対象としなくても十分いける水準だ。
今年は久しぶりに暑い夏相場が期待できそうだ。相場は7月15日に底入れし上昇転換した。相場は相場に聞け。ここで理屈をこねてもしょうがない。理屈をこねればその分行動が遅れる。資金の流れが変わろうとしているのを見過ごしてはいけない。リスクなきところにはリターンもない。市場関係者の意見はIF構文だ。ああなればこうなる。こうなればああなる。そんなどうにでもとれる言い回しは見通しでもなんでもない。参考にしすぎると結局右往左往するだけだ。
日経の週間見通しがまた外れた。買える理由を論理的に説明できる相場はまずあり得ない。相場はいつも不透明だ。相場を論理的に考えれば考えるほど買いという結論は引き出せない。買えない理由は枚挙に暇がないが、安心して売る理由もだんだん少なくなってきた。昨日の下げは週末という特殊要因を割り引かないといけない。原油相場は壊れた。ドルも堅調だ。近々米国は追加減税策に踏み切るらしい。ＮＹに大波乱でもない限り、東京はスピード調整を経て、取り敢えずは14000円近辺へ向けた戻りが期待できそうだ。
先週徹底的に買い下がりフルポジションにした。相場が上昇する確信はなかったが、6月6日ピーク14601円からの日柄、値幅から7月16日に底をつけたと判断している。米国の金融不安対策やドル高誘導により危機は回避される可能性が高い。悲観がかなり増えてきたこと、反面教師としている市場関係者諸氏が弱気を言い始めたことも判断を強化するものだ。すでに相場は上昇転換している。日経は14000円近辺までは戻るだろうから、来週初にかけての初押しは願ってもない買い場だ。みずほ、コマツ、新日鉄がコアとなる。
新興市場が悲惨だ。中小型不動産株はゼファーの連想から売りを浴び、主力株は換金売りの対象となり眼を覆うばかりだ。新興3市場は2006年1月ＬＤショックから8割以上下落した。業績悲観は既に十分すぎるほど織り込んだ。換金目的のセリングクライマックスだからもうここから下はない。完全に崩落した相場だから、ここからどんどん上がるとは見ていないが、歴史的な底値を形成した。日経が戻せば新興市場も戻す、逆に新興市場が戻さないなら日経も再度下落に転じる。銘柄選択が重要なことは言うまでもないが、願ってもないバーゲンセールだ。業績に見通しがつかないものを除けば、減益であってもリバウンドが狙えるだろう。
不透明感が強いから慎重な見方が大勢だ。果たしてそうだろうか？相場はいつも不透明なもの、ずっと先まで見渡せる雲ひとつない晴天などありえない。相場は不安の壁をよじ登るもの。昨日と何も変わっていないが、昨日の上げをもって、相場の転換が確認された。まだまだ慎重派が多いからこの相場は意外に戻る。この先13000円台後半で止まるのか、14000円超えがあるのか、さらに上があるのか、そんなことは分かりようもないが、潮目が変わったことは確実だ。14000円位になれば、弱気筋が一転してまた日本株の相対優位論を言い始めるだろう。そうなれば、逆に、利益確定のタイミングを探した方がよいかもしれない。
ポールソン財務長官の出身母体は？株式、原油、ドル相場を読む鍵がここにある。いささか日刊ゲ○○イ風になったが、マーケットの動きを見ていると一笑に付すこともできない。市場関係者に相場予測の専門家はいない。静態的分析はできているが、予測のレベルは素人と大差ない。現状延長思考で全てはif構文、素人の発想と何ら変わらないのだ。彼らは終わった相場の分析には専門性を発揮するが、予測の専門性は持ち合わせていない。日経の週間株価見通しなどは肝心なところで曲がり続きだ。日経が強気になった５月末には材料株が乱舞していただけで、主力株中心に実質的には戻りのピークをつけに向かっていた。日経週間見通しによれば、今週は13,000円を挟んだ揉み合いとのことだ。
金融不安の再燃から株安、ドル安、原油高になる、これまで市場が見ていたシナリオだ。ここにきて投機筋は金融不安再現を煽ったが、メリル、シティ決算で実態はそこまで悪くないことが証明された。為替はドル安どころかドル高、原油は急落している。エネ研等シンクタンクの分析によれば、原油需給は世間で言われているほど逼迫していない。需給逼迫を声高に叫んでいるのは、米系証券、商社のアナリストぐらいだ。最近の株式下落見通しや原油高騰見通しは、全て投機筋の逃げ場作りのポジショントークなのだ。実際に米系証券や主要年金基金は既に原油先物から逃げたとの噂だ。サブプライム問題を仕掛けたのも、商品市況高を演出したのも一人勝ちの某大手米系証券だ。彼らは目的を終え静かに身を引いた。景色が大きく変わり始めた。
公的年金運用はインデックス運用で十分だ。コストが安いし、アクティブ運用に比べ長期的な利回りも高い。優秀といわれる運用担当者の年収は最低3000万円が相場だ。日米の年金対象の分析によれば、アクティブ運用の長期収益率はインデックス運用に負けている。運用利回りは資産構成で９０％説明できる。2007年度は公的年金の運用利回り－6.4％に対し、企業年金は株式のウエイトが高いから利回りは－10％程度だ。ポートフォリオ運用における利回り差は運用の巧拙に起因する問題ではないのである。単純に高利回りを求めるなら株式のウエイトを高くすればよいのであって、SWF設立と絡める問題ではない。株式配分が高いと単年度では損失の出る可能性も高くなるから理解が得られるか疑問だが…。アグレッシブな運用は資金規模が小さいうちに限れば高い利回りが得られる可能性はあるが、資金規模が大きくなるにつれてその確率は低下していく。プロに任せればうまくいくというのは小規模ファンドには当てはまっても、資金規模が数百億円を超えれば、机上論、精神論からきた幻想に過ぎない。
今までのところは5月に想定していたどおりの相場の動きだ。まだ7月15日が底か(個人的には底だと判断しているが…)確定できないが、もう一揺れあっても7月中には底を打つと見ている。万が一12000円程度があるとすれば一度リバウンドしてからとなるか？自律反発のめどは、8～9月に13000円台後半を想定、よほど環境が好転しない限り、戻っても6月高値14601円には届かないだろう。原油、為替、金融不安等々いま言われている懸念材料が概ね後退すれば、ベストシナリオで年末15000円程度が期待できるが、現時点ではその可能性はあまり高くはないだろう。まだ先行き不透明材料が多いが、明らかに潮目は変わったようだ。
この数年、ネットで評論家やストラテジストの相場観をウォッチしてきた。そのうち、一番参考になるのは、プラウド投資顧問の井上哲男社長、次は三菱ＵＦＪ証券のテクニカルアナリスト宮田氏だ。井上氏はクールな分析が際立ちブログも開設している。大方のアナリストがそのつど説明に都合のよいチャートを出してくるのに対し、宮田氏は一貫してエリオット波動で相場を論じる。三菱UFJ証券HPの調査レポートがネットで読める。株式評論家では情報通の国際情勢に強い金森薫氏、あとせいぜい植木靖男氏くらい。マスコミへの露出度が高い市場関係者は何人もいるが、有名というだけで、その相場観、銘柄観についてはあまり参考にならないから、お暇ならどうぞのレベルだ。
やっと悲観論が大勢になり始めた。ここから信用の投げも出るからますます悲観色が強まる。日経紙面が連日悲観論で埋まるようになれば底入れは近い。似非インテリは意識するとしないに拘らず、客観的もどきに、言い訳ができるように、慎重に、考えることを思考回路に組み込まれた人種のようだ。マーケットの弱気派もその範疇の人種、弱気は耳触りがよく結果に対し言い訳が聞くから楽だ。外れても結果が良ければ誰も文句を言わない。悲観を語れば深く考えているように、楽観を語れば何も考えていないように見られる。彼らの一見論理的に装われた悲観論に惑わされてはいけない。弱気派は下落相場を当てることができても、上昇相場を当てたことは一度もないのだ。経験的にはここからの突っ込みは徹底した買い下がりだ。
欧米の年金資金が原油、商品に流れている。我が国でもウエイトは低いが年金資金が商品ファンドに流れている。企業年金連合会も収益源の多様化という論理で、年金の商品投資を推奨しているようだが、準公的機関のスタンスとしてはいかがなものか。老後保障のための年金の資金が、インフレの一因となっているのでは、年金マネーの存在意義が問われる。株式、債券等の価格上昇は国民生活を圧迫することはなく罪はないが、原油、穀物などは生活に直結しているから、何らかの形で運用規制も必要ではないだろうか？
個人投資家にとっては業績が見通せるわけではないから銘柄選別は勘頼みしかない。ベーシックなところは押さえなければならないが、アナリスト経験者として言えば、所詮先のことは誰にも分からない。業績見通しさえこうだから株価予測はさらに難しい。証券会社の格付を過信してはいけない。的確な見通しができるアナリストは10人に1人いるかいないか、ほとんどの格付の賞味期限は3ヶ月程度、業績見通しが有効なのはせいぜい今期のみ、その先はそれらしき数字をおいているだけだ。アナリストは分析者ではなく、理論武装が得意なエディターというのが実態だ。先週末から買い始めた銘柄、買い候補は以下のとおりだが、証券の業績予想に信頼性が置けないのであまり自信もない。材料株、数量株は好みでないから底値圏にあるバリュー株中心に選んでいる。みずほ（or三菱UFJ）、東京海上、コマツ、ソニー、トヨタ（orホンダ）、新日鉄、エーザイ、大証、DeNA、堀場、日本マイクロニクス…特異な銘柄はないが日経が上がればこの銘柄で行けるだろう。
