「付着応力度の検討」2024.1追記

2020年版　建築物の構造関係技術基準解説書

2018年版　鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説

 

設計ルートと付着割裂破壊の検討について - imotodaikon’s blog〜構造設計者のブログ〜

 

最近、議会活動が主の為、

構造計算基準の内容が新しくなっても学習・理解していくのが大変です。

歳のせいでしょうかね。(>_<)

そういう時に、上記のような分かりやすくまとめられたブログに出会うと嬉しいですね。

参考にさせて頂きます。<(_ _)>

 

 

16条　付着および継手（2018年版RC基準P202）

（1）付着設計法の改定（2018年版RC基準P207）

・長期荷重（使用限界）、中地震動程度（損傷限界）大地震動（安全限界）

長期の使用性確保と短期の損傷制御のための検討方法として「許容付着応力度に基づく設計法」（2018年版RC基準P208）

大地震動に対する安全性のための検討方法には「付着割裂強度に基づく設計法」（2018年版RC基準P212）

（2）付着長さ（P207）

（3）付着応力度の検定（P208）

　ⅰ）許容付着応力度に基づく設計法（P208）

　　ａ）許容付着応力度

　　ｂ）曲げ付着応力度の算定

　　ｃ）平均付着応力度の算定

　ⅱ）付着割裂強度に基づく設計法（P212）

　　ａ）付着割裂破壊の防止（P212）

　　ｂ）付着割裂の基準となる強度（P213）

    ｃ）付着割裂破壊に対する安全性の検討（P215）

　　ｄ）通し筋の安全性の検討（P217）

　　ｅ）カットオフ筋の安全性の検討（P218）

　　ｆ）曲げ降伏を許容しない多段配筋梁の検定方法（P220）

　　　1）通し筋の付着（P220）

　　　2）カットオフ筋の付着（P220）

　　　3）３段配筋梁の検定方法（P223）

（4）付着に関する構造規定（P224）

 

2020年版　建築物の構造関係技術基準解説書

鉄筋コンクリート造の耐震計算の方法

靭性の確保

ルート①（P385～P386）

ルート②（P389）

ルート③（P392～）

FA・FB・FCの条件はせん断破壊、付着割裂破壊及び圧縮破壊その他構造耐力上支障のある急激な体力低下のおそれのある破壊を生じないこと。

FA・FB・FCの条件に該当しない場合はFDランク。

 

2020 年版 建築物の構造関係技術基準解説書
の質疑（Q&A）について

https://www.icba.or.jp/zzfilebox/kenshuka/2020qa.pdf

Ｎｏ.１４質問

鉄筋コンクリート造部材の靭性の確保について、設計用せん断力が

RC規準2018の安全性確保のための許容せん断力を超えないことを確認したら、

通し配筋の場合、付着割裂の検討は省略できると記されています。

一方、RC規準2018では、「大地震時に曲げ降伏しないことが確かめられた部材で

すべて通し配筋とする場合は、せん断の安全性の検討を行えば、

付着の安全性の検討は省略してよい。」（同規準 p.215 L18）と記されています。

大地震時に曲げ降伏しないことが確かめられた部材という条件は必要ないでしょうか。

Ｎｏ.１４回答

ご指摘の鉄筋コンクリート造の付着割裂の検討に関する記述は、

ルート１という特定の条件を前提として、壁量・柱量の確保により十分な耐力、

剛性が確保されているために大きな塑性変形が生じる恐れはなく、

したがってRC規準2018に示された「大地震時に曲げ降伏しないことが確かめられた部材」を

自動的に満足するものと見なした記述になっています。なお、ルート２についても同様です。

 

以上より、原則的に設計ルートに関係なく、付着割裂破壊の検討は必要である。

ただし、上文にあるように、ルート①②の場合、

特定の条件を満たせば省略する事も可能と考える。

また、ルート③の場合は大地震時に曲げ降伏しないことを確認する必要があり、

確認しない限り付着割裂破壊の検討は省略できないと考えられる。

 

＜個人記録用として＞

出典：ユニオンシステム

ＳＳ３の場合

 

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以下は、2016年8月1日のブログ掲載内容です。

2015年版　建築物の構造関係技術基準解説書

2010年版　鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説

1991年版　鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説

 

「付着応力度の検討」は

設計ルートに関わらず、RC規準1991版又はRC規準2010版16条1.(4)1）及び2）で検討。

 

「付着割裂破壊の検討」は

RC規準1999版又はRC規準2010版16条1.(4)3)又は靭性指針式のいずれかで検討。

 

 

RC規準1999版で検討する場合は過剰設計になる場合があるので,

最初からRC規準1999版の検討は行わず、RC規準2010又は靭性指針式で検討することが多い。

(RC規準2010版P202参照)

 

また、カットオフ筋がない場合に限り、荒川式によるせん断設計でも可。

カットオフ筋がある場合は設計ルートに関わらず付着割裂破壊の検討が必要。

必要なカットオフ筋長さを特記する方法でも可。

 

 

付着割裂については告示第１７９２号第４、第一項の表には

「付着割裂破壊等の急激な耐力低下のおそれのある破壊を生じないこと」

を前提に、柱梁種別をFA～FCにできるとあります。

 

よって、付着割裂等の脆性破壊が生じないことを確認しない場合は

FDランクとする必要があると判断します。

 

仮にメカニズム時にヒンジが生じていない場合でも、

それは付着割裂が生じないことを前提にしているから、

ということもありますので、ヒンジが無いからといって

付着割裂が生じないことにはならないと考えます。

 

技術基準解説書（2015版）P391　1)部材種別に同様の解説があります。

 

 

☆☆☆☆☆ＩＣＢＡ（建築行政情報センター）☆☆☆☆☆

・・・・・構造関係基準に関するＱ＆Ａより抜粋・・・・・

●質疑番号29（質問内容）

昭55建告第1792号第4の柱及びはりの区分表で、FA～FCの破壊形式の条件として、

付着割裂破壊を生じないこととなっていますが、はりについては、

付着割裂破壊に対する検討を行う必要があるのでしょうか。

また、検討が必要な場合の条件、検討式（参照規準）の例示をお願いします。

●質疑番号29（回答）

柱に比べると梁の付着割裂破壊は生じにくいので一般には付着割裂の検討は必要ありません。

ただし、せん断スパン比が小さく、しかも、引張主筋を一列に多数配筋する場合や、

太径あるいは降伏点の高い鉄筋を主筋に使用している場合は、梁についても付着割裂破壊の検討が必要となります。

一般に荒川式によるせん断の検討は、柱や梁部材の付着割裂破壊に対する検討も同時に行っていると考えることができます。

ただし、梁におけるカットオフ筋定着部の割裂破壊に対する検討は兼ねませんので、

カットオフ筋の定着の検討を行う場合は、RC規準（2010）などにより適切に行う必要があります。

●質疑番号65（質問内容）

どのような場合に柱や梁部材の終局における付着割裂の検討を行うべきか。

またその検討方法はどうすればよいか。

●質疑番号65（回答）

終局における付着割裂の検討は、本来全ての場合に行う必要がありますが、

ルート１，２－１，２－２では検討を省略することができます。

（付着応力度が大きな部材では検討することが望ましいといえます。）

引張り鉄筋が多い部材や、強度の高いコンクリートと鉄筋を用いている部材、

鉄筋をカットオフしている部材では、特に検討が重要となります。

検討方法の例としては，p.630のd)に示される方法、

鉄筋コンクリート構造計算規準・解説(1999)の16条（付着および継手）、

17条（定着）に示される方法（ただし，σtはσy（鉄筋の降伏強度）と置き換えるものとする）などが考えられます。

なお、付着割裂の検討とは別に、一次設計としての付着の許容応力度の検討は、

令第82条第一号から第三号の計算の一環として、ルート１～３のすべての場合に必要となります。

この場合には、鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説（1991）の方法によることができます。