アメリカ政府によって殺害されたと、報道されている、ウサマ・ビン・ラディン。
既報のように、ウサマ・ビン・ラディンは、その実兄サリム・ビン・ラディンと共に、石油会社アルブスト・エナジー社を経営してきた経緯があり、
その石油会社の「共同経営者」は、アメリカ・前大統領＝ジョージ・Ｗ・ブッシュ「本人」である。
ブッシュが、「テロとの戦い」と称し、イラク戦争を開始した、その「テロリスト」の本家ウサマ・ビン・ラディンは、ブッシュの「ビジネス・パートナー」であり、親友であり、同志であった。
アメリカ政府が、イラクの石油を支配し、世界最大の麻薬生産地帯アフガニスタンの麻薬の利益を支配し、戦争を起こし、アメリカの軍事産業の景気を回復させ、アメリカ経済を活性化させるためには、
「どうしても、テロとの戦い」という、戦争が必要であった。
そのためブッシュ一族は、「親友＝ウサマ・ビン・ラディンと、協力し、戦争の原因を作り上げる必要があった」。
イラクのサダム・フセインは、ＣＩＡの中東エージェントであり、父ブッシュのＣＩＡ時代の同僚・同志・盟友であった。
現在、ＣＩＡ本部は、ジョージ・ブッシュ・センターと呼ばれているが、前ブッシュ大統領の「ビジネス・パートナー」＝ウサマ・ビン・ラディンも、サダム・フセイン同様、ＣＩＡエージェントである。
オバマ政権は、国務長官という実働部隊をヒラリー・クリントンが握り、オバマ政権の「目玉商品」＝環境保護政策をクリントン政権の副大統領アル・ゴアが握っている。
オバマ政権は、「隠れ、クリントン政権」であり、このクリントン大統領の大統領選挙資金の資金集め「責任者・参謀」であったパメラ・ハリマンは、ハリマン銀行社長エイブリル・ハリマンの妻であった。
このハリマン銀行の経営者は、ブッシュ一族である。
民主党クリントン政権の資金源は、ブッシュ一族と「同一」のものである。
民主党、共和党、「どちらが勝利しても、支配者は同一人物」である。
「人気の無くなった」オバマ大統領が、次期・大統領選挙に勝利するためには、「この支配者に頼み込み」、
アフガニスタン戦争に勝利した、ウサマ・ビン・ラディンは死んだ、と報道する必要が、「どうしてもある」。
そこで、ウサマ・ビン・ラディンは、肩を叩かれ、「悪いが、死んだ事にしてくれ」と頼まれ、
莫大なＣＩＡの退職金と共に、名前を変える「偽名」の手続きを済ませ、タヒチ等、南洋の避暑地に別荘を与えられ、余生を豊かに、静かに暮らす事になる。
「処刑された」とされている、サダム・フセインが、南洋の避暑地に別荘を与えられ、現在、豊かな余生を送っている事と同様の、「手続き」が開始された。
なお、ウサマ・ビン・ラディンの、ＣＩＡの諜報員・エージェントとしての、暗号名・コードネームは、「ティム・オサマ」である。
オバマ政権の外交政策最高顧問ブレジンスキーとビンラディン。
ビンラディンCIA工作員のコードネームは"ティム・オサマ" 1979年撮影
「テロリスト＝ウサマ・ビン・ラディン」と、その実兄＝サリム・ビン・ラディンは、
前ブッシュ大統領と共に、石油会社アルブスト・エナジー社を、「共同経営」する、ビジネス・パートナーであった。
ブッシュは、この会社の創立資金を、パキスタンの銀行家カーリド・ビン・マフーズから「供与」されていた。
会社の創立資金を、「タダで、供与してくれる、ずいぶん、気前の良い」銀行家である。
このカーリド・ビン・マフーズの、実の妹は、ウサマ・ビン・ラディンの「妻」である。
「テロとの戦い」を実行したブッシュは、テロリストの「代表者」＝ウサマ・ビン・ラディンの義理の兄の資金で会社を経営し、「メシを食べてきた」。
ブッシュの銀行口座に、会社の創業資金を送金した、送金元のカーリド・ビン・マフーズ名義の口座からは、
ウサマ・ビン・ラディンの、「テロ組織」アルカイダに、多額の現金が送金されていた。
ウサマ・ビン・ラディンと、前ブッシュ大統領は、「同じ釜の飯を食べた、仲間」である。
これは、どういう事か？
◆ 日本で活動している米国ＣＩＡの「外国放送モニタリング・サーヴィスForeign Broadcast Monitoring Service」は、日本のＴＶ放送等々に出演する「学者・評論家」の「コメンテーター人名録＝Commentator Profile」を作成している。
そこには各コメンテーターの思想傾向、特に「反米的思想、発言の前科」等が詳細に記録されている。こうした米軍にとっての「要注意人物」を出演させたＴＶ番組等には、このモニタリング・サーヴィス部から直接、あるいはスポンサーを通じて「警告」が行われる。警告の仕方は、直接的なものと、プロデューサー等の車が「何者かによって」パンクさせられている、深夜自宅に「嫌がらせ電話」が繰り返される、自宅玄関前に深夜「生ごみが、ブチマケラレル」、クレジットカードが突然使用不可になる等々、様々である。
ＴＶ番組に、どの評論家が出演し、「どのような発言を行うか」、言論の自由は、こうして軍・諜報組織によって「コントロール下」に置かれている。「市民が、どのような思想を持ち、どのように考えるか」は、あらかじめ軍・諜報組織によって「決定されている」。
憲法によって言論の自由が保障されているから、言論の自由が「存在する」と考えるのは愚考である。
◆ 米軍・統合参謀本部は、「作戦Ｎｏ.５０２９」として、北朝鮮の主要な軍事基地を全滅させる作戦を作成し、既に軍事演習も終えている。
この作戦では、北朝鮮の主要・軍事基地を壊滅させるのに要する時間は、わずか２時間、となっている。
北朝鮮も当然、米国が軍事偵察衛星を持っている事は知っており、重要な基地は地下に隠している。
作戦「Ｎｏ.５０２９」は、アメリカ政府が既に衛星では把握出来ない主要地下基地まで、位置と規模を正確に把握している事を示している。
これは、米国が軍事衛星ではなく、諜報員・工作員を相当数、北朝鮮軍部・政府高官の中に送り込み、情報収集に成功している証拠となる。
北朝鮮の外交官の多くは米国に留学し教育を受け、米国政府、企業の奨学金を受けた「米国留学・帰国組」である。
北朝鮮の小学校では英語が必修とされ、その教育費用の一部は、米国政府から出資されている。
かねてから、ＣＩＡの工作員が北朝鮮のピョンヤンにある北朝鮮軍事施設で訓練を受け、そこにはＣＩＡの教官＝工作員が常駐している事は、「良く知られている」。
金正日の「信用の厚」かった、北朝鮮Ｎｏ２＝最高人民会議常任委員会委員長・金永南は、ＣＩＡエージェントである。
◆「環境保護問題」で、ノーベル賞を受賞した、アル・ゴアが、
環境保護と称し、原子力発電の原料ウランを、世界中に密売してきた、「核の密売人」である事は以前、記載した。
アル・ゴアは、核ミサイル原料ウランを、ソ連＝ロシア、アメリカの両国に売り付け、
大量の核ミサイルを製造させ、人類を絶滅の危機に追い込んできた。
原子力発電は、事故による放射能汚染で人間を死に追い込むだけでなく、
核ミサイル戦争で、人類を滅ぼす、「人類絶滅ビジネス」の別名である。
核ミサイル戦争で、「人類を滅亡させても、カマワナイ」のであるから、原子力発電所の事故で人間を何人殺しても「カマワナイ」、
原子力発電所の「安全基準」の正体とは、そういうものである。
原子力発電の「安全利用」とは、連続通り魔殺人犯人の最高裁判所・裁判官への起用、検事総長への起用、と同義のブラックジョークである。
「だからこそ」、大量の核ミサイルを製造させ、人類を絶滅の危機に追い込んできた、アル・ゴアが、ノーベル「平和賞」を受賞する。
１９８３年９月１日、大韓航空機撃墜事件が、「起こる」。（サハリン沖で、ソ連空軍により撃墜。）
この航空機には、アメリカのローレンス・マクドナルド上院議員が乗っていた。
マクドナルド上院議員は、アメリカの敵国であったソ連＝ロシアに対し、アメリカを核攻撃するための核ミサイルの原料を、アメリカ人がロシアに販売している事実を突き止め、告発・公表する、直前に、
大韓航空機の撃墜で、「殺害され、口封じ」された。
アル・ゴア、ロックフェラーの、核ミサイル原料の密輸の事実は、マクドナルド上院議員の「死亡」によって、封印された。
この撃墜された大韓航空機には、、ニクソン元大統領も搭乗する予定であったが、
ＣＩＡから「危険であるから乗るな」と警告を受け、ニクソンは別便に変更し助かっている。
「もちろん」、マクドナルド上院議員は警告を「受けなかった」＝殺された。
ロックフェラー一族の犯罪行為に容赦なく攻撃を加えてきたマクドナルド上院議員は、デービッド・ロックフェラーにとって、最も憎むべき敵だった。さらに、マクドナルド上院議員は、1988年の大統領選に出馬する意向であった。もし彼が出馬していれば、ロックフェラー子飼いのジョージ・ブッシュは大統領にはなっていなかった かもしれない。マクドナルドは、選挙戦の遊説で、ブッシュ一族の闇の部分を徹底的に叩く。今までブッシュの負の部分を何も知らなかった衆愚大衆も、ブッシュの胡散臭さに気づいてしまう。CIA長官時代の麻薬取引や、JFK暗殺への関与まで取りざたされたかもしれない。そうなれば選挙どころか、ヤクザ一家、ブッシュ一族も、黒幕のロックフェラーも一大事である。
２００２年１０月２８日、ポール・ウエルストーン上院議員が飛行機事故で死亡。
たった一人イラク侵略に反対票を投じた気骨のリベラル政治家。だが、本当の暗殺理由は、「麻薬」であった。麻薬取り締まり当局が、麻薬密輸に関わってきたと疑っていたウエルストーン氏は、過去にも麻薬追求がらみで暗殺されそうになっている。
離陸して、遠隔操作でいくらでも墜落させることができる。しかも機体はレイセオンの飛行機である。ブッシュ政権の当時の閣僚、ゼークハイムというユダヤ人が、その「墜落方法」の専門家である。
◆アメリカ合衆国の「建国」は、アメリカの国土を東西南北に走る、鉄道によって「成し遂げられる」。
この鉄道によって、人間・商品・情報がアメリカ国内を「統一」する形で、一貫し流れ始め、
アメリカは、国家としての統一、一体性を、「手に入れる」。
この鉄道建設の費用は、中国への「麻薬密売」の利益によって、調達された。
国営の、麻薬密売「専門会社」ラッセル社によって、アメリカ国家は中国で麻薬を密売し、
その利益で、中国人奴隷を「購入し」、この奴隷の労働によって鉄道を建設し、アメリカ国家を「統一」する。
アメリカ政府が、麻薬密売会社を、「経営」していた。
アメリカ国家は、中国によって建国され、
アメリカと、中国の「一体化」は、アメリカ国家の建国時にまで、サカノボル。
この麻薬密売会社ラッセルの、経営者が、前ブッシュ大統領の一族である。
親子２代に渡り、大統領を輩出・排出する、富と権力の源泉は、麻薬の密売にある。
このラッセル社の、経営陣には、クーリッジ大統領一族も、顔を並べていた。
１９２３年、第３０代アメリカ大統領となる、カルビン・クーリッジの一族である。
クーリッジ一族は、中国での麻薬密売の利益で、中南米でネイティブ（差別的にインディアンと呼ばれてきた）を奴隷とするバナナ農園の大規模開拓に乗り出す。
麻薬密売と、奴隷農園の経営。
これが、アメリカ大統領クーリッジ一族の、富と権力の源泉である。
麻薬によって人間を殺し、奴隷労働によって人間を殺し、人間を殺した数だけ、金が手に入り、その金で大統領の「イス」を購入する。
これが、アメリカ合衆国の大統領を生み出す、「資金システム」の正体である。
カルビン・クーリッジ第30代大統領
クーリッジ一族は、奴隷農園において、奴隷＝ネイティブが反乱を起こさないよう、
中南米全体を巨大な軍隊で押さえ、スパイし監視する、奴隷監視、弾圧組織を作り上げる。
この「奴隷農園」の監督係＝軍隊が、アメリカ海兵隊である。
２０１２年現在、沖縄に駐留する、アメリカ海兵隊である。
この海兵隊によって、５０００万人のネイティブの、９９．９９％が「奴隷として、殺害された」。
文字通り、「皆殺し」、である。
クーリッジ一族の、奴隷をスパイし、監視する組織が、後に、ＣＩＡとなる。
大統領としての、クーリッジは、「排日移民法」という法律を作った事で、「有名」である。
「日本人は、人種的に劣っているので、アメリカ国内に、入ってくるな」という、排日移民法である。
この延長線上に、第二次世界大戦中、日本人は、アメリカ国内で、「強制収容所」に送り込まれ、
事実上の、奴隷労働を強制される事になる。
クーリッジは、「肌に色の付いた」中南米のネイティブを奴隷とし、中国人を奴隷としたのであるから、「肌の黄色い」日本人が奴隷である事も、「ある意味、当然」と言う事になる。
このクーリッジ一族の、中南米での、奴隷「虐殺」会社＝奴隷農園の、バナナ会社が、
２０１２年、日本のスーパーマーケットの、どこででも、バナナを売っている、「チキータ・バナナ」社である。
◆
2011年03月10日
CIAの年金基金が2012年に破たんする
ＣＩＡ（米中央情報局）の年金基金が2012年中に、5億1300万ドルの基金を消化しないままに破綻する可能性が出ている。
米国年金専門誌ペンション＆インベストメントによると、64億ドル分の未処理の債務が存在するのだという。約450億円規模の基金に対して、なぜか5300億円の債務。10倍以上の債務が存在するミステリーが起きているのだ。
同誌の取材に対して、ＣＩＡの広報担当者は「答えられない」としているそうだ。
可能性として考えられるのは、日本でも積み立て不足の団体基金が多く出ているため、同じようなことが米国でも起き始めているということか。あるいは、そもそも「詐欺」ということなのか。
ＣＩＡという特殊で、命の危険も伴う任務を遂行しながら、積み立てた年金が破たんということになれば、職員は泣くに泣けないだろう。どういう具合なのか、いずれ明らかになるだろう。
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