平和主義の欺瞞

日本は東京裁判での、いわゆる戦犯としての絞首刑を含む諸判決を受け入れて、過去を償ったと考える。そのことでサンフランシスコ平和条約を締結し大東亜戦争にけじめをつけたと考える。

中国・韓国・北朝鮮の反日には、元寇でチャラであると考える。
元が中国とちがうというなら、日本が戦った相手は、アメリカの傀儡の国民党であり中国とは関係ないのである。
中国・韓国はアメリカの戦略に乗せられて反日をやるべきではない。日本もそれに反応して反中・嫌韓になりつつあるではないか。
中国・韓国を批判するより、日本の観念的平和主義者を批判する。国内問題は国内で議論すべきところを、何故、中国・韓国に持ち込むのか。

日本の精神衛生上、冤罪であろうと思われる東京裁判はやり直す必要がある。

「日本がアメリカを赦す日　岸田秀　文春文庫　第５章平和主義の欺瞞」から以下引用

　押しつけられた平和主義は、平和の敵です。
　押しつけられた平和主義は、自分で考え、自分で身につけたものではありませんから、観念化します。観念化した平和主義は、平和とは具体的にどういうことであり、平和へと至るにはどういう具体的方法があるかということについて何も指し示しません。平和、平和と大声で叫ぶことしかできません。侵略されても武器を取らないとか、いかなる場合も戦争は絶対反対だとか言うのは、平和について具体的に何も考えていないことを示しています。

伊丹十三さんと陰謀史観

「伊丹十三の本」をこのブログで書評を書いた。
そのほぼ同一内容でアマゾンの書評に投稿したら数名の方から、その書評が参考になったとの投票を頂いていたのであるが、本日アマゾンを覗いてみると、なーんと私の書評が削除されているではないか。伊丹十三は自殺ではなく謀殺であるという内容なのだが・・・・・
グーグルのキャッシュでは見られますねえ。
この件に関しグーグルで検索するなら「伊丹十三　謀殺　－下山事件」とマイナス下山事件とフィルターをかけると良いです。
http://love.ap.teacup.com/elemental/

ななななんとー！６００世帯！

電通批判。（鉄のサークルとライブドアの続編）
昨日の日経新聞（2005.4.16）に視聴率の調査方法が載っています。

全国紙などで取り上げられる視聴率の多くは、電通の子会社、ビデオリサーチが出している関東地区の「世帯視聴率」「個人視聴率」で、そのサンプル世帯数は６００世帯。６０世帯が見てれば「視聴率１０％」３００世帯が見てれば「視聴率５０％」
個人視聴率はその世帯の個人別の属性（性別、年齢）で分けている。２０歳から３４歳の女性は「Ｆ１」３５歳から４９歳の男性は「Ｍ２」と分類されている。
サンプル家庭に「ピープルメーター」という機械を設置して自動的に記録。

こんないいかげんなものでメディアコントロールされている。
インターネットを利用して１０万個人サンプルでまっとうな視聴率を出せ！！

メディア・コントロールと鉄のサークル

昨日の続き。状況証拠。
日経新聞にクレームの電話を入れる。

3月26日付朝刊の一面記事はライブドアＶＳフジテレビ・西武・関西電力・愛知万博
おいおい、これは違うだろう！本来ならば、
25日財務省発表「国の債務　最悪７５１兆円　地方債務２００兆円　合わせて壱千兆円　過去最高を更新中！！」号外で配っても良いニュースである。

つまり、「鉄のサークル」のメディア・コントロールによって、原爆を2個落とされて金融敗戦前夜であるのに、ほとんどのメデイアは大本営発表「西部戦線異状なし」と報じているのである。
体制の愚民政策が成功して、インスタントラーメン・ファーストフードを食べながら、ホリエモンニュース・お笑い等、メディア・コントロールされたメディアを見ていることに疑問をもたない人々が増えているのだろうか。
玉音放送が流れるまでは、気づかないのだろうなぁ・・・・・。

鉄のサークルとインターネット

　「鉄のオクタゴン」とは大前研一氏の命名で、かつては「鉄のトライアングル」官僚・政治家・財界が日本の体制でその他の勢力と政策論争を行っていたが、今はその連中が体制側に取り込まれて、マスコミ・裁判所・国税庁・検察庁・御用学者が体制側に入り「鉄のオクタゴン」になっているというもの。

　私はこのオクタゴンに宗教勢力とやくざと電通を入れて「鉄のサークル」と呼んでいる。この連中「鉄のサークル」は、日本の寄生虫で、インチキな民主主義を標榜しているのでインターネットが大嫌いである。インチキな民主主義・世論形成の状況証拠をあげる。

　ご自分の感覚とも照らし合わせてほしいが、テレビ放送で視聴率の高い番組がまったくつまらない。好感度の高いといわれる出演者・タレントは見たくない連中である。連中は特定の宗教関係だったりする。（もちろん例外も有る。）これは何を意味しているのだろうか？

　先日テレビ局関係者の視聴率への介入がばれて問題になったが、そのはるか高いレベルで、電通の支配下であるビデオリサーチやアンケートが恣意的にコントロールされているということである。テレビの視聴率を測るセットトップボックスは、恣意的に置かれている。特定の宗教関係者、吉本の好きな家庭。インスタントラーメンが好きな家庭に置かれているのである。
　これでご自分のテレビに関する感覚が正常である事が納得できませんか？

　　インターネットでは、本当の視聴率・好感度がかんたんに分かるのである。その延長上に本当の世論があり、インターネット投票により投票率が上がり、その結果、体制崩壊が見えるのである。既存体制はインターネット投票になんらかの瑕疵を見つけて妨害するであろうが、多少の瑕疵はあっても５０％を割る投票率よりかは、断然より良い手段である事を認めさせる必要がある。