二回目の今回は、人工地震・国際紛争の恒常化である。
よくご存知のとおり、人間の集団というものは、平時に内輪もめしていても、いざ共通の敵又は危機を迎えた際には、サッとまとまる性質を持っている。その性質は国家・民族レベルでも全く変わらない。ペルシャ戦争のギリシア諸国、ハンニバルに攻め込まれたローマ共和国、ジャンヌ・ダルクに率いられた１００年戦争のフランス、日露戦争の日本etc.。
優れた国家指導者は、こうした危機をうまく利用し、国論をまとめ危機を乗り切ることで国勢のさらなる伸張を実現してきた。ただ、危機を利用するというのはひとつの政治的手法として許されても、自作自演で敵を捏造し危機を煽る国があるとすれば、ちとやり過ぎではないだろうか。
１．「自作自演危機演出の総本家」米国の悪行
典型的な危機捏造国家が米国である。米国の自作自演の危機創出の例を挙げると、有名なものだけでもこれだけある。
（１）メイン号爆破事件を自作自演して、米西戦争に持ち込みスペインを中南米から追い出し、フィリピンを手に入れた。
（２）ドイツ大使館の警告文を無視して軍需物資を併載した客船ルシタニア号をイギリスに出航させＵボートによる撃沈に繋げた。この事件を利用し国論を第一次世界大戦参戦にまとめたことで連合国を勝利に導いた。これによりユダヤ国際金融資本はロシア皇帝・ドイツ皇帝・オーストリア皇帝、少し遅れて清国皇帝を葬り去り、金融による世界支配が完成に近づいた。
（３）石油禁輸措置、ハル・ノート等で日本を開戦やむなきに追い込み、事前に真珠湾攻撃を察知しながら故意に奇襲をかけさせたことで国論を参戦にまとめ、第二次世界大戦の最大の戦勝国となりパクス・アメリカーナの時代を迎えた。そしてユダヤ教徒の長年の夢であったイスラエルを建国した。
（４）米国駆逐艦が北ベトナムの魚雷艇に攻撃されたという全く根拠のないデマを流し（トンキン湾事件）、それを理由に北爆を開始しベトナム戦争を本格化させた。長く続いたベトナム戦争の間にユダヤ戦争屋グループは巨大企業へと発展していった。
（５）イラクのフセイン大統領のクウェート侵攻を黙認するとの内諾を出して湾岸戦争にイラクを引きずり込み勝利したことで、中東産油国に対する発言力を強めた。
（６）９１１事件を自作自演し、実際には存在しないアルカイダという仮想テロ組織の存在を人類の意識に植え付け「テロとの戦い」長期奮闘公演を開演した。この三文芝居には日本もかなり多額の木戸銭を支払ってきたが、これにより世界的に危機をあおり、国民の私権をあからさまに制限する様々な法令・制度を先進各国で成立させ、今まさにＮＷＯの完成に向け一直線に突き進んでいる。
２．既に実用化された電磁波兵器
これまで述べてきたような戦争により危機をあおるという伝統的手法は、ある意味分かりやすいのであるが、近年の気象・地震兵器による危機の創出については、純粋な自然災害との区別が困難なため、加害国がシラを切り、被害国が口を閉ざしてしまえば、一般市民には立証不可能であるという点でユダヤ陰謀組織お得意の危機創出手段となっている。
人工地震は、東日本大震災のように大規模なものを特定の日に確実に起こすとなると核兵器を併用する方法を取らざるを得ないが、気象兵器としても地震兵器としても利用される万能兵器が「電磁波兵器」である。
「電磁波兵器」は用途に応じて様々なものがあるが、スケール別に分類すると次のようになる。
（１） 個人攻撃レベル
いわゆる集団ストーカーで用いられる個人攻撃用の「器具」で電子レンジレベルの技術で開発できるため、１９５０年代には既に実用化されていた。周波数、振幅、照射時間等を調整することで、ターゲット個人に不快感を与える他、睡眠妨害、精神疾患の惹起、ガン等の疾病の発病等を引き起こすことができる。世界的に有名な事件としては、在モスクワ米国大使館で起こった大使館員ガン多発事件がある。
（２） 暴徒鎮圧レベル
ミサイルで有名なレイセオン社のアクティブ・ディナイアル・システムとして発表されており、イラク戦争でも使用されたと見られている。また警察・治安部隊向けに既に提供されていると聞いている。
（３） 戦術兵器レベル
ＳＦの世界でいういわゆるレーザービーム砲の類である。こちらはノースロップ・グラマン社が得意としており、２０１１年に米国海軍が実験成功と伝えられている。ビームが拡散しやすい大気圏内における実験が成功した意味は大きい（物理的破壊力では核弾頭等物理弾頭ほどの威力はないが、ほぼ「同時」といってよい到達速度は、宇宙空間で真の威力を発揮する）。
（４） 戦略兵器レベル
高出力の電磁波を、上空に向け照射し、電離層で反射させることで目標地点に到達させるという仕組みで、いわゆる気象兵器・地震兵器はこのカテゴリーに属する。
米軍管理下にあるアラスカのＨＡＡＲＰはあまりにも有名である。実は京都大学も信楽の研究施設に小規模ながら電離層に電磁波を照射するＭＵレーダーを保有しているが、どのように使用されているかは不明。
英国の元諜報部員バリー・トラウアー氏なる方のインタビューがYoutubeにアップされているが、彼によれば「電磁波兵器」に関する一通りの技術は１９７６年に完成しているとのことである。その翌年１９７７年には、早速、国連で「気象兵器禁止条約」が採択されているのだが、日付的にも符合しているし、こうした国際条約が採択される以上、前提となる気象兵器技術が存在していたことは疑いない。
また、中国で数十万人の死者を出した唐山地震が発生したのも１９７６年７月２８日で、その時期に重なっている。この地震では、地震発生の直前の真夜中に空が光るという宏観異常現象が報告されており、当時米国ともソ連とも対立していた中国が実証実験台にされたのかもしれない。
３．地震兵器を用いた政治的恫喝
いくつか例を挙げてみると次のようになる。
（１）唐山地震
ネット社会となるはるか昔の話であるので、あまりネット上では話題にならないが、唐山地震が発生した当時の日本の新聞は、ロッキード事件一色であった。そして日中国交回復を実現した田中角栄が唐山地震発生の翌日１９７６年７月２７日に逮捕されている。あまりにもタイミングが良過ぎはしないか？
さらに言うと、周恩来と毛沢東の二巨頭が共にこの１９７６年に死去し、毛沢東子飼いの四人組も失脚し、西側との経済交流に積極的な小平政権がスタートした。これはユダヤ国際金融資本が日中独自外交路線を力で潰し、自らがキャスティングボードを握ろうとしたものと考えざるを得ない。地震兵器が大胆に政治利用された最初の例と思われる。
（２）阪神淡路大震災
１９９５年１月１７日に、連続して二つの震源で大規模な地震が発生するという不可解な現象であった。ここでも発光という宏観異常現象が見られている（毎日放送の映像がYoutubeにあり）。ただこの発光は、空ではなく海上であると見られており、地震請負建設会社？ベクテル社の明石海峡でのボーリング作業が事前にあったということから核兵器を使用した人工地震である可能性が高い。
１９９５年は、金融ビッグバンを橋本政権が打ち出した１９９６年の前年にあたり、国内金融機関に対する権限・利権を手放そうとしない大蔵省に対するユダヤ国際金融資本による威嚇の意味が大きい。この阪神淡路大震災の翌々月には地下鉄サリン事件が発生するなど、ユダヤ国際金融資本による日本への揺さぶりが続き、兵庫銀行が破綻したのもこの年である。
その他の話では、前日本社会党委員長の山花貞夫が中心となり二十数名の国会議員を集めて、画期的なリベラル政党「民主連合・民主新党クラブ」を１月１７日に結成することになっていたが、地震のため頓挫したとか、この年「女王陛下の銀行」と呼ばれたベアリングス銀行が破綻したきっかけは、阪神淡路大震災による日本株先物取引で失敗が原因とされているが、この時点で既に破綻していて、阪神淡路大震災はその口実に使われたのではないかとのいったものもある。
もうひとつ興味深いのは、地震発生日当日に大阪で第４回日米都市防災会議が開催されており、米国人地震学者が都合よく被災地神戸で実地調査できたという話である。
また、オウム真理教「科学技術省大臣」の村井秀夫が、筑紫哲也のインタビューに答えた際に、阪神淡路大震災が人工地震である旨発言している映像がYoutubeにある。同年４月に村井は朝鮮系右翼構成員を名乗る男に刺殺されるが、その前に麻原は「村井は口が軽すぎる」と発言していたとの情報もある。死ぬ間際に村井は「ユダにやられた」と言い残していたが、正確には「ユダヤにやられた」と言いたかったのである。
（３）スマトラ島沖大地震
地震波形は、東日本大震災と同じＰ波の短い典型的な人工地震波形である。この人工地震の目的のひとつは、今となっては東日本大震災のリハーサルではなかったとも思えるが、一般には次の二つの目的があったと云われている。
まず、インドネシア石油利権を石油メジャーの手に収めるという目的である。インドネシア国内の石油採掘権を含む石油関連利権の多くは、国営石油会社のプルタミナが握ってきたが、スマトラ島沖大地震後自由化（≒国際石油メジャーの支配）が進み、昨年には石油産業の監督機関であった「ＢＰ ＭＩＧＡＳ」が解体が決定されるなど、石油利権が外国に次々に流出している。
また、被害の大きかったアチェ州は、石油利権の奪回を目指した地元ゲリラ組織の活動が活発であったが、津波によりゲリラ側の戦力を大きく低下させることに成功した。
（４）四川大地震
宏観異常現象として、虹色の雲やＨＡＡＲＰリングがあらわれている。発生した２００８年５月１２日前後は、北京オリンピックの聖火リレーの真最中であり、北京オリンピックへのけん制があったものといわれている。
また四川省は、中国の核開発関連施設が集中しており、それが狙われたのではないかとの説もある。実際、震源付近のブン（さんずいに文）川県には、核開発関連の地下施設があり、地震により爆発を起こし長さ２キロにも及ぶ陥没ができていたという報道がある。地震発生当日この近辺は人民解放軍により封鎖され、放射線防護服を着た要員が多数派遣されていた。
（５）東日本大震災
地震波形ひとつとっても人工地震以外の何者でもない。日本の内政を混乱させ、ＴＰＰ等様々な米国の要求を日本に呑ませるとともに、ＮＷＯの完成に必要な様々な制度・システムの構築を狙ったものである。
４．日本における「危機便乗型」強権政治
日本もＮＷＯ世界政府の中に組み込まれてる訳であるから、これまで記した人工地震に限らず、９１１テロなど世界規模で実施される危機発生イベントのシナリオの中で求められた役柄を演じることになるが、それに歩調を合わせて適宜相乗りし危機を煽ることで、日本国内のあらゆる反対意見を封殺し、平時ではとても受け入れられない大きな負担を国民に強いる法案・政策を強引に実現できるのである。
また、電磁波兵器ＨＡＡＲＰは、気象もコントロールできる。日本における近年の不可解な台風の発生とコース、竜巻等の異常気象や、米国の超大型ハリケーンやブリザードも気象兵器によるものであると考えてよい。
さらに、人工地震も、大規模なものを決まった日時に発生させようと思えば、核兵器の力を借りる必要があるが、決まって深さ１０ｋｍの群発小規模地震を発生させて日本国民の不安を煽るといったようなケースではＨＡＡＲＰが使用されている。核兵器をそれだけこまめに設置するというのは実際上難しいためである。
地球深部探査船「ちきゅう」のボーリング深度が１０ｋｍであることから同船を疑う説もあるが、少なくとも陸上では活動できないことから、震源が陸上にある場合は、ＨＡＡＲＰが使用されていると判断する。
日本国民の不安を煽るという目的では、竹島問題、尖閣問題、アルジェリアのテロといった国際的な紛争も、人工地震と同じような位置づけにある。
自民党安倍政権はこうした米国の恒常的な「危機の創造」を阿吽の呼吸で利用し、不安定な状況下に置かれた国民の、安全を求める心理状態に付け込んで、ＴＰＰやマイナンバー制度といった強権的な政策を押し付けてくるのである。
以上
よくご存知のとおり、人間の集団というものは、平時に内輪もめしていても、いざ共通の敵又は危機を迎えた際には、サッとまとまる性質を持っている。その性質は国家・民族レベルでも全く変わらない。ペルシャ戦争のギリシア諸国、ハンニバルに攻め込まれたローマ共和国、ジャンヌ・ダルクに率いられた１００年戦争のフランス、日露戦争の日本etc.。
優れた国家指導者は、こうした危機をうまく利用し、国論をまとめ危機を乗り切ることで国勢のさらなる伸張を実現してきた。ただ、危機を利用するというのはひとつの政治的手法として許されても、自作自演で敵を捏造し危機を煽る国があるとすれば、ちとやり過ぎではないだろうか。
１．「自作自演危機演出の総本家」米国の悪行
典型的な危機捏造国家が米国である。米国の自作自演の危機創出の例を挙げると、有名なものだけでもこれだけある。
（１）メイン号爆破事件を自作自演して、米西戦争に持ち込みスペインを中南米から追い出し、フィリピンを手に入れた。
（２）ドイツ大使館の警告文を無視して軍需物資を併載した客船ルシタニア号をイギリスに出航させＵボートによる撃沈に繋げた。この事件を利用し国論を第一次世界大戦参戦にまとめたことで連合国を勝利に導いた。これによりユダヤ国際金融資本はロシア皇帝・ドイツ皇帝・オーストリア皇帝、少し遅れて清国皇帝を葬り去り、金融による世界支配が完成に近づいた。
（３）石油禁輸措置、ハル・ノート等で日本を開戦やむなきに追い込み、事前に真珠湾攻撃を察知しながら故意に奇襲をかけさせたことで国論を参戦にまとめ、第二次世界大戦の最大の戦勝国となりパクス・アメリカーナの時代を迎えた。そしてユダヤ教徒の長年の夢であったイスラエルを建国した。
（４）米国駆逐艦が北ベトナムの魚雷艇に攻撃されたという全く根拠のないデマを流し（トンキン湾事件）、それを理由に北爆を開始しベトナム戦争を本格化させた。長く続いたベトナム戦争の間にユダヤ戦争屋グループは巨大企業へと発展していった。
（５）イラクのフセイン大統領のクウェート侵攻を黙認するとの内諾を出して湾岸戦争にイラクを引きずり込み勝利したことで、中東産油国に対する発言力を強めた。
（６）９１１事件を自作自演し、実際には存在しないアルカイダという仮想テロ組織の存在を人類の意識に植え付け「テロとの戦い」長期奮闘公演を開演した。この三文芝居には日本もかなり多額の木戸銭を支払ってきたが、これにより世界的に危機をあおり、国民の私権をあからさまに制限する様々な法令・制度を先進各国で成立させ、今まさにＮＷＯの完成に向け一直線に突き進んでいる。
２．既に実用化された電磁波兵器
これまで述べてきたような戦争により危機をあおるという伝統的手法は、ある意味分かりやすいのであるが、近年の気象・地震兵器による危機の創出については、純粋な自然災害との区別が困難なため、加害国がシラを切り、被害国が口を閉ざしてしまえば、一般市民には立証不可能であるという点でユダヤ陰謀組織お得意の危機創出手段となっている。
人工地震は、東日本大震災のように大規模なものを特定の日に確実に起こすとなると核兵器を併用する方法を取らざるを得ないが、気象兵器としても地震兵器としても利用される万能兵器が「電磁波兵器」である。
「電磁波兵器」は用途に応じて様々なものがあるが、スケール別に分類すると次のようになる。
（１） 個人攻撃レベル
いわゆる集団ストーカーで用いられる個人攻撃用の「器具」で電子レンジレベルの技術で開発できるため、１９５０年代には既に実用化されていた。周波数、振幅、照射時間等を調整することで、ターゲット個人に不快感を与える他、睡眠妨害、精神疾患の惹起、ガン等の疾病の発病等を引き起こすことができる。世界的に有名な事件としては、在モスクワ米国大使館で起こった大使館員ガン多発事件がある。
（２） 暴徒鎮圧レベル
ミサイルで有名なレイセオン社のアクティブ・ディナイアル・システムとして発表されており、イラク戦争でも使用されたと見られている。また警察・治安部隊向けに既に提供されていると聞いている。
（３） 戦術兵器レベル
ＳＦの世界でいういわゆるレーザービーム砲の類である。こちらはノースロップ・グラマン社が得意としており、２０１１年に米国海軍が実験成功と伝えられている。ビームが拡散しやすい大気圏内における実験が成功した意味は大きい（物理的破壊力では核弾頭等物理弾頭ほどの威力はないが、ほぼ「同時」といってよい到達速度は、宇宙空間で真の威力を発揮する）。
（４） 戦略兵器レベル
高出力の電磁波を、上空に向け照射し、電離層で反射させることで目標地点に到達させるという仕組みで、いわゆる気象兵器・地震兵器はこのカテゴリーに属する。
米軍管理下にあるアラスカのＨＡＡＲＰはあまりにも有名である。実は京都大学も信楽の研究施設に小規模ながら電離層に電磁波を照射するＭＵレーダーを保有しているが、どのように使用されているかは不明。
英国の元諜報部員バリー・トラウアー氏なる方のインタビューがYoutubeにアップされているが、彼によれば「電磁波兵器」に関する一通りの技術は１９７６年に完成しているとのことである。その翌年１９７７年には、早速、国連で「気象兵器禁止条約」が採択されているのだが、日付的にも符合しているし、こうした国際条約が採択される以上、前提となる気象兵器技術が存在していたことは疑いない。
また、中国で数十万人の死者を出した唐山地震が発生したのも１９７６年７月２８日で、その時期に重なっている。この地震では、地震発生の直前の真夜中に空が光るという宏観異常現象が報告されており、当時米国ともソ連とも対立していた中国が実証実験台にされたのかもしれない。
３．地震兵器を用いた政治的恫喝
いくつか例を挙げてみると次のようになる。
（１）唐山地震
ネット社会となるはるか昔の話であるので、あまりネット上では話題にならないが、唐山地震が発生した当時の日本の新聞は、ロッキード事件一色であった。そして日中国交回復を実現した田中角栄が唐山地震発生の翌日１９７６年７月２７日に逮捕されている。あまりにもタイミングが良過ぎはしないか？
さらに言うと、周恩来と毛沢東の二巨頭が共にこの１９７６年に死去し、毛沢東子飼いの四人組も失脚し、西側との経済交流に積極的な小平政権がスタートした。これはユダヤ国際金融資本が日中独自外交路線を力で潰し、自らがキャスティングボードを握ろうとしたものと考えざるを得ない。地震兵器が大胆に政治利用された最初の例と思われる。
（２）阪神淡路大震災
１９９５年１月１７日に、連続して二つの震源で大規模な地震が発生するという不可解な現象であった。ここでも発光という宏観異常現象が見られている（毎日放送の映像がYoutubeにあり）。ただこの発光は、空ではなく海上であると見られており、地震請負建設会社？ベクテル社の明石海峡でのボーリング作業が事前にあったということから核兵器を使用した人工地震である可能性が高い。
１９９５年は、金融ビッグバンを橋本政権が打ち出した１９９６年の前年にあたり、国内金融機関に対する権限・利権を手放そうとしない大蔵省に対するユダヤ国際金融資本による威嚇の意味が大きい。この阪神淡路大震災の翌々月には地下鉄サリン事件が発生するなど、ユダヤ国際金融資本による日本への揺さぶりが続き、兵庫銀行が破綻したのもこの年である。
その他の話では、前日本社会党委員長の山花貞夫が中心となり二十数名の国会議員を集めて、画期的なリベラル政党「民主連合・民主新党クラブ」を１月１７日に結成することになっていたが、地震のため頓挫したとか、この年「女王陛下の銀行」と呼ばれたベアリングス銀行が破綻したきっかけは、阪神淡路大震災による日本株先物取引で失敗が原因とされているが、この時点で既に破綻していて、阪神淡路大震災はその口実に使われたのではないかとのいったものもある。
もうひとつ興味深いのは、地震発生日当日に大阪で第４回日米都市防災会議が開催されており、米国人地震学者が都合よく被災地神戸で実地調査できたという話である。
また、オウム真理教「科学技術省大臣」の村井秀夫が、筑紫哲也のインタビューに答えた際に、阪神淡路大震災が人工地震である旨発言している映像がYoutubeにある。同年４月に村井は朝鮮系右翼構成員を名乗る男に刺殺されるが、その前に麻原は「村井は口が軽すぎる」と発言していたとの情報もある。死ぬ間際に村井は「ユダにやられた」と言い残していたが、正確には「ユダヤにやられた」と言いたかったのである。
（３）スマトラ島沖大地震
地震波形は、東日本大震災と同じＰ波の短い典型的な人工地震波形である。この人工地震の目的のひとつは、今となっては東日本大震災のリハーサルではなかったとも思えるが、一般には次の二つの目的があったと云われている。
まず、インドネシア石油利権を石油メジャーの手に収めるという目的である。インドネシア国内の石油採掘権を含む石油関連利権の多くは、国営石油会社のプルタミナが握ってきたが、スマトラ島沖大地震後自由化（≒国際石油メジャーの支配）が進み、昨年には石油産業の監督機関であった「ＢＰ ＭＩＧＡＳ」が解体が決定されるなど、石油利権が外国に次々に流出している。
また、被害の大きかったアチェ州は、石油利権の奪回を目指した地元ゲリラ組織の活動が活発であったが、津波によりゲリラ側の戦力を大きく低下させることに成功した。
（４）四川大地震
宏観異常現象として、虹色の雲やＨＡＡＲＰリングがあらわれている。発生した２００８年５月１２日前後は、北京オリンピックの聖火リレーの真最中であり、北京オリンピックへのけん制があったものといわれている。
また四川省は、中国の核開発関連施設が集中しており、それが狙われたのではないかとの説もある。実際、震源付近のブン（さんずいに文）川県には、核開発関連の地下施設があり、地震により爆発を起こし長さ２キロにも及ぶ陥没ができていたという報道がある。地震発生当日この近辺は人民解放軍により封鎖され、放射線防護服を着た要員が多数派遣されていた。
（５）東日本大震災
地震波形ひとつとっても人工地震以外の何者でもない。日本の内政を混乱させ、ＴＰＰ等様々な米国の要求を日本に呑ませるとともに、ＮＷＯの完成に必要な様々な制度・システムの構築を狙ったものである。
４．日本における「危機便乗型」強権政治
日本もＮＷＯ世界政府の中に組み込まれてる訳であるから、これまで記した人工地震に限らず、９１１テロなど世界規模で実施される危機発生イベントのシナリオの中で求められた役柄を演じることになるが、それに歩調を合わせて適宜相乗りし危機を煽ることで、日本国内のあらゆる反対意見を封殺し、平時ではとても受け入れられない大きな負担を国民に強いる法案・政策を強引に実現できるのである。
また、電磁波兵器ＨＡＡＲＰは、気象もコントロールできる。日本における近年の不可解な台風の発生とコース、竜巻等の異常気象や、米国の超大型ハリケーンやブリザードも気象兵器によるものであると考えてよい。
さらに、人工地震も、大規模なものを決まった日時に発生させようと思えば、核兵器の力を借りる必要があるが、決まって深さ１０ｋｍの群発小規模地震を発生させて日本国民の不安を煽るといったようなケースではＨＡＡＲＰが使用されている。核兵器をそれだけこまめに設置するというのは実際上難しいためである。
地球深部探査船「ちきゅう」のボーリング深度が１０ｋｍであることから同船を疑う説もあるが、少なくとも陸上では活動できないことから、震源が陸上にある場合は、ＨＡＡＲＰが使用されていると判断する。
日本国民の不安を煽るという目的では、竹島問題、尖閣問題、アルジェリアのテロといった国際的な紛争も、人工地震と同じような位置づけにある。
自民党安倍政権はこうした米国の恒常的な「危機の創造」を阿吽の呼吸で利用し、不安定な状況下に置かれた国民の、安全を求める心理状態に付け込んで、ＴＰＰやマイナンバー制度といった強権的な政策を押し付けてくるのである。
以上