第三回目の今回は、コールマンのいう「世界人間牧場計画」２１項目のうち「１．３００人委員会の指揮のもと、ワン・ワールド教会と財政制度を統一し、ワン・ワールド政府＝新世界秩序を確立する。」について考察してみたい。
この項目はかつて「シオン議定書」に露呈した如く、一貫したイルミナティの活動目標そのものに他ならず、他の２０項目の総括的な位置づけとなっており、ワン・ワールド教会により宗教を統一し、ユダヤ支配下の国際金融制度を創設して金融制度を統一することで、彼らが新世界秩序の名の下に世界をその手に収めようとしていることを指摘したものである。
まず宗教の分野では、世界権力の中枢に位置するイルミナティが秘儀をもって仕えるルシファー崇拝悪魔教を唯一無二の宗教とすると共に、我々非ユダヤ人に対しては、既存のドメスティックな宗教を悉く滅ぼした上で、ワン・ワールド教会の名の下、巧妙なすりかえのオブラートに包み、それと判らぬよう既存宗教否定（≒無神論≒唯物論）の教義を植えつけようとしている。
さらに金融分野においては、１８世紀以降、自らが支配する中央銀行制度により各国の通貨発行権の独占を進めると共に、強大な権限を持つＩＭＦ、ＢＩＳを操ることで、２０世紀末期には既にあらゆる国の銀行を支配することに成功しているのである。
欧米の実力者がこうした動きに気付かないはずはなく、その例はいつの時代においても枚挙に暇がない（これほどの数がほとんど紹介されてこなかったのは、意図的に隠蔽されているからとしか思えないのである）。
例えば、ウィンストン・チャーチルなどは１９２０年２月８日付のイラストレイテッド・サンデー・ヘラルド紙に次のように寄稿している。
「ユダヤ人を好きな人もいれば、嫌いな人もいる。だが、思慮のある人間ならユダヤ人こそ世界の歴史上最大の脅威であり、注目すべき人種であることを疑わないだろう。そして現在、この驚くべき人種は、新しい道徳と哲学の体系を生み出しているといえる。キリスト教を慈悲とすればそれは悪意であり、これを阻止しなければ、これまで築いてきたすべてのものが、取り返しがつかないほどに破壊されてしまう。」
危惧を抱いた者は、チャーチルだけに留まらない。
米国に限っても古くはジャクソン大統領（暗殺未遂）、ガーフィールド大統領(暗殺)、２０世紀に入ってからもヘンリー・フォード（圧力に屈し沈黙）、ケネディ大統領（暗殺）、フルブライト奨学生で有名なＪ.Ｗ.フルブライト、ニクソン政権の副大統領スピロ・アグニュー（更迭）など数多の実力者が、身を賭してユダヤ支配に対する警告を発してきた。
さらに云えば、世界中の非ユダヤ人が洗脳により否定的評価だけを印象付けられてきたヒトラー、スターリンなども、その権力構築期において手厚いユダヤ金融資本の援助を受けてはいたものの、ユダヤ金融資本の意に沿わぬ政治行動を取るようになり暗殺に怯え始めてからのその心情はチャーチルらと大きくは変わらないのである。
敗戦後の日本も、勿論こうした大局的な流れの外にいた訳ではない。詳しくは、次回以降順次論及していくことになるが、貴族・地主・財閥といったエスタブリッシュメント層の解体、マスコミ・教育を通した洗脳システムの構築、偏向歴史プロパガンダによる国民国家アイデンティティーの粉砕等、長年にわたる徹底的な無力化愚民化施策の海に既に我々日本民族は沈みつつある。
それに加えての東日本大震災テロである。
この暴挙が、彼らの新世界秩序構築に対し、どのような影響を及ぼすものか、震災からまだひと月半というこの時期において、未だその全容が見通せている訳ではないが、大局的に見れば次のようなことが云えよう。
（１） 今回の震災の不自然さに気付き、洗脳から覚醒しつつある日本人が増えている。
（２） ゴイム覚醒のリスクを犯してまでもテロを実行せざるを得ないほど米国軍産複合体＆国際金融資本は追い詰められている（ソフトで息の長い収奪では間に合わないということ）。
（３） （２）とは逆説的になるが、米国軍産複合体＆国際金融資本は、ゴイムが覚醒したところで力で抑え切れるという確固とした自信を持っている。
（４） ロスチャイルド系の国際的原子力産業利権は極めて大きな打撃を受けた。
（５） 日本がどれほどの代償を払ったかは定かではないが、水面下で既に手打ちはできている。
（６） ９１１後の米国と同様、日本政府にあらゆる面での統制強化の口実が与えられたことで全体主義的な政策がまかり通る危険性が高まった。
（７） 日本民族の人口減にさらに拍車がかかった。
（８） 震災復興資金を主に増税で賄うか国債の日銀引受で賄うかにより、日本の将来は大きく変わってくることになった。
（９） 日本政府の無能が日本国民に鮮烈に印象付けられた。
（１０） 日本が放射能汚染研究のフィールドワークの場と化した。
次回以降、続く２０項目について更にブレークダウンして論述していきたい。
この項目はかつて「シオン議定書」に露呈した如く、一貫したイルミナティの活動目標そのものに他ならず、他の２０項目の総括的な位置づけとなっており、ワン・ワールド教会により宗教を統一し、ユダヤ支配下の国際金融制度を創設して金融制度を統一することで、彼らが新世界秩序の名の下に世界をその手に収めようとしていることを指摘したものである。
まず宗教の分野では、世界権力の中枢に位置するイルミナティが秘儀をもって仕えるルシファー崇拝悪魔教を唯一無二の宗教とすると共に、我々非ユダヤ人に対しては、既存のドメスティックな宗教を悉く滅ぼした上で、ワン・ワールド教会の名の下、巧妙なすりかえのオブラートに包み、それと判らぬよう既存宗教否定（≒無神論≒唯物論）の教義を植えつけようとしている。
さらに金融分野においては、１８世紀以降、自らが支配する中央銀行制度により各国の通貨発行権の独占を進めると共に、強大な権限を持つＩＭＦ、ＢＩＳを操ることで、２０世紀末期には既にあらゆる国の銀行を支配することに成功しているのである。
欧米の実力者がこうした動きに気付かないはずはなく、その例はいつの時代においても枚挙に暇がない（これほどの数がほとんど紹介されてこなかったのは、意図的に隠蔽されているからとしか思えないのである）。
例えば、ウィンストン・チャーチルなどは１９２０年２月８日付のイラストレイテッド・サンデー・ヘラルド紙に次のように寄稿している。
「ユダヤ人を好きな人もいれば、嫌いな人もいる。だが、思慮のある人間ならユダヤ人こそ世界の歴史上最大の脅威であり、注目すべき人種であることを疑わないだろう。そして現在、この驚くべき人種は、新しい道徳と哲学の体系を生み出しているといえる。キリスト教を慈悲とすればそれは悪意であり、これを阻止しなければ、これまで築いてきたすべてのものが、取り返しがつかないほどに破壊されてしまう。」
危惧を抱いた者は、チャーチルだけに留まらない。
米国に限っても古くはジャクソン大統領（暗殺未遂）、ガーフィールド大統領(暗殺)、２０世紀に入ってからもヘンリー・フォード（圧力に屈し沈黙）、ケネディ大統領（暗殺）、フルブライト奨学生で有名なＪ.Ｗ.フルブライト、ニクソン政権の副大統領スピロ・アグニュー（更迭）など数多の実力者が、身を賭してユダヤ支配に対する警告を発してきた。
さらに云えば、世界中の非ユダヤ人が洗脳により否定的評価だけを印象付けられてきたヒトラー、スターリンなども、その権力構築期において手厚いユダヤ金融資本の援助を受けてはいたものの、ユダヤ金融資本の意に沿わぬ政治行動を取るようになり暗殺に怯え始めてからのその心情はチャーチルらと大きくは変わらないのである。
敗戦後の日本も、勿論こうした大局的な流れの外にいた訳ではない。詳しくは、次回以降順次論及していくことになるが、貴族・地主・財閥といったエスタブリッシュメント層の解体、マスコミ・教育を通した洗脳システムの構築、偏向歴史プロパガンダによる国民国家アイデンティティーの粉砕等、長年にわたる徹底的な無力化愚民化施策の海に既に我々日本民族は沈みつつある。
それに加えての東日本大震災テロである。
この暴挙が、彼らの新世界秩序構築に対し、どのような影響を及ぼすものか、震災からまだひと月半というこの時期において、未だその全容が見通せている訳ではないが、大局的に見れば次のようなことが云えよう。
（１） 今回の震災の不自然さに気付き、洗脳から覚醒しつつある日本人が増えている。
（２） ゴイム覚醒のリスクを犯してまでもテロを実行せざるを得ないほど米国軍産複合体＆国際金融資本は追い詰められている（ソフトで息の長い収奪では間に合わないということ）。
（３） （２）とは逆説的になるが、米国軍産複合体＆国際金融資本は、ゴイムが覚醒したところで力で抑え切れるという確固とした自信を持っている。
（４） ロスチャイルド系の国際的原子力産業利権は極めて大きな打撃を受けた。
（５） 日本がどれほどの代償を払ったかは定かではないが、水面下で既に手打ちはできている。
（６） ９１１後の米国と同様、日本政府にあらゆる面での統制強化の口実が与えられたことで全体主義的な政策がまかり通る危険性が高まった。
（７） 日本民族の人口減にさらに拍車がかかった。
（８） 震災復興資金を主に増税で賄うか国債の日銀引受で賄うかにより、日本の将来は大きく変わってくることになった。
（９） 日本政府の無能が日本国民に鮮烈に印象付けられた。
（１０） 日本が放射能汚染研究のフィールドワークの場と化した。
次回以降、続く２０項目について更にブレークダウンして論述していきたい。
