環境改善の方法と環境条件の保持 その19

3.　作業環境改善の手順等
リスクアセスメントの手法を用いて作業環境改善を図る。
有害物質、有害エネルギーに対する職場環境の具体的な手法は下図にまとめた様に各種の手法があるのだが、広く一般的に採用をされているのは、
局所排気装置の設置である。
作業環境改善を進める具体的手法は図のようになるが、基本は図の中の番号の小さい順番から対策をしていくことが重要である。




（1）改善対象の特定
実態を調査して、問題点を把握をする。検討をするにあたり次のような資料が参考となる。
また、把握方法についてもその「仕組み」を作ることが必要となってくる。


1.改善対象を検討するとき参照する資料
・作業の種類と工程
・作業設備および機械の種類。設置数、稼働状態
・原材料の性質と取扱量、危険性・有害性の程度（SDC（安全データシート）で確認）
・作業者数、作業位置、作業時間
・有害物、有害エネルギーの発生源とその状況
・作業場の気流、採光、照明、気温、湿度、騒音、粉じん、気圧、酸欠など
・換気・排気装置の種類、設置数、性能の状態
・作業者の健康障害発生状況
・作業環境測定の結果


2.改善対象の抽出
改善対象の抽出には次のような工夫が必要である。
・目的を環境改善の必要な作業に絞った職場パトロールを実施する。
職場の作業者の問題意識を高める、特に改善の必要を感じている作業をワースト3として挙げさせる。


3.改善対象の決定
作業環境計測結果に基づく評価結果は、職場環境改善が必要か不必要かの決定に大きなポイントとなる。
また、日頃から大きな負担を感じているやりにくい作業を頻度と負担の大きさの両面から数値で評価をし、
優先順位を決める方法もよく採用されている。
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