実写版『グランド・セフト・オート』元弁護士ジャック・トンプソン役にビル・パクストンを起用

　

　■BBC制作『GTA』ドキュメンタリードラマ、元弁護士ジャック・トンプソン氏役にビル・パクストン氏を起用
　
　BBCが制作を進めている、デビッド・カシュナー氏のノンフィクション小説『Jacked: The Outlaw Story of Grand Theft Auto』を原作とした、Rockstar Gamesのサクセスストーリーを描いたドラマ作品ですが、俳優ビル・パクストン氏が元弁護士ジャック・トンプソン氏を演じることが明らかになりました。
　
　ジャック・トンプソン氏は、『GTA』シリーズや『Bully』をはじめとした様々な暴力ゲームに対して批判を行っている人物で、ダニエル・ラドクリフ演じるRockstar Gamesの共同創立者サム・ハウザー氏とある意味ライバルとも言える関係となります。演じるビル・パクストン氏は、「タイタニック」や「ターミネーター」といった多くのジェームズ・キャメロン監督作品や、最近では米ABCのマーベルコミックス原作ドラマ「エージェント・オブ・シールド」に出演しています。
　
　海外メディアによると、ドラマの撮影は来週からクランクイン予定であると報じられており、2016年の公開に向けて着々と進行しているようです。

暗黒物質の可能性を補強

　

　　宇宙の謎の一つ「暗黒物質」からのシグナルを捉えた可能性があるとする従来の成果を補強するデータを得たと、欧州合同原子核研究所（ＣＥＲＮ）などの国際チームが１５日、発表した。国際宇宙ステーションで粒子を観測した結果で、チームは解明に向けさらにデータを蓄積する。

　　ステーションに設置されているＡＭＳという装置で観測。暗黒物質は直接検知できないが、宇宙空間を飛び交う他の粒子を捉え、暗黒物質の痕跡を調べている。

ローム、1200V/300A定格のフルSiCパワーモジュールを開発

　

　

　ロームは4月15日、産業機器や太陽光発電パワーコンディショナーなどのインバータやコンバータ向けに1200V/300A定格のフルSiCパワーモジュール「BSM300D12P2E001」を開発したと発表した。

　同モジュールは、同等電流定格のIGBTモジュール比でスイッチング損失を77%低減することに成功。これによりIGBTモジュール採用システムに比べて冷却機構の小型化が可能となるほか、高周波スイッチング動作を行うことで、コイルやキャパシタなどの周辺部品の小型化も可能になるという。

　さらに大電流定格化によるスイッチング動作時のサージ電圧増大に対応するため、SiCデバイスの配置や内部パターンの最適化を図ることで、パッケージ内部のインダクタンスを従来品比でおよそ半減としたパッケージを開発。これにより300A定格の製品化を実現したとする。

　なお、同モジュールはすでにサンプル出荷を開始しており、6月より量産出荷を開始する予定だという。

　1200V/300A定格のフルSiCパワーモジュール「BSM300D12P2E001」の外観

　IGBTモジュールに比べてスイッチング損失を77%低減することに成功した

金沢工業大学、MATLAB/Simulinkのキャンパスライセンスを導入

　

　

　MathWorksは4月15日、金沢工業大学がMATLABおよびSimulinkのキャンパスライセンスを導入したと発表した。これにより、同大学全ての学生と教職員が研究室や授業などで学校のコンピューターや学生が所有するコンピューターからMATLAB/Simulinkを含む50製品を使用することができるようになる。

　今回のライセンス導入によってデータ解析、信号・画像処理・通信、制御系設計・物理モデリング、自動コード生成ツールなどのMathWorks製品が学生の個人用PCから利用可能となったことで、全学の共通基盤として活用することが可能となった。

　金沢工業大学は「先端の研究分野や産業界に幅広く支持されているMathWorks 製品の活用により、学生が産業界で活躍できるエンジニアとなるためのキャリア形成に有益となることを期待しています」とコメントしている。

　MATLAB画面例

ＩｏＴ取り組み、年度内に規制見直しやガイドライン策定＝産構審

　

　［東京　１５日　ロイター］ – 経済産業省が所管する産業構造審議会は１５日、商務流通情報分科会情報経済委員会で、あらゆる機器がネットにつながる「インターネット・オブ・シングス（ＩｏＴ）」に対応するための施策について中間とりまとめを行った。

　その中でまず、最近のデータ量の爆発的な増大などが世界各国でビッグデータや人口知能を活用したビジネスモデルの革新を生み出していることから、「日本は既存ビジネスのやり方に固執していては変化に対応できず、その国際競争力は大きく低下する恐れがある」と危機感を示した。

　そのうえで、実世界のあらゆるモノに関するデータの収集蓄積が付加価値を生み出し、それがさらに情報として収集されるという好循環を起こすためには、１）クラウド技術や人口知能などの情報処理技術、２）大容量通信などネットワーク技術、３）センサーなどデバイス技術──の３つについて、バランスのとれた進化と組み合わせによる新産業の創出が絶対条件だとした。

　こうした構造変化を背景に、個人のデータについて、データ利用とプライバシーの相克といったグレーゾーンで仮に問題が起きたときは、米国企業は法廷闘争の姿勢で臨むのに対し、日本企業はコンプライアンス重視の観点から、事業化を見送る傾向が強いと指摘。スピード感をもってマーケットのシェアを取ることに劣後してしまうと危機感を示した。また、プライバシーなどに絡むデータの二次利用など、ルール策定を早急に進めていくことが重要になるとした。

　こうした問題意識を踏まえ、今後の具体的施策の方向性として、次のような内容を含めて、とりまとめた。

　・本年度内に、データ駆動型社会に対応した規制の見直しや、独立行政法人情報処理推進機構（ＩＰＡ）の機能強化について検討を行い、結論を得る。

　・年内に「ＣＰＳ協議会」（ＣＹＢＥＲ ＰＨＹＳＩＣＡＬ ＳＹＳＴＥＭ、主に製造プロセスでデータの収集・蓄積・解析結果を現場にフィードバックする取り組み）を創設する。

　・株式市場を通じて企業の行動を促すために、すでに東京証券取引所とともに開始した「攻めのＩＴ経営銘柄」の取り組みをさらに発展させるため、攻めのデータ経営を表す指標の策定を行い、データ活用・投資について、投資家などに対し経営計画の策定などを通じてディスクロージャーを促進する。 続く…

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