「コロナ茶番」で大騒ぎを続け、今度は「ウクライナ問題」で持ち切りのテレビ放送を観察していると、まるで不愉快な既視感を何回も繰り返し、体験するような、受け容れ難い嫌な気分を味合わされる思いだ。「悪夢のような現実が何回も繰り返される」という、「悍（おぞ）ましく何とも遣りきれない感覚」と言った方がしっくりくる。一般人には医学や国際政治、そして情報統制などの専門知識など無くて当たり前だが、それでもテレビを観て「何処かおかしいぞ？」、「余りにも偏りすぎじゃないか？」と気付かない多くの人々の鈍感さが理解できない。
たいそうな理屈を捏（こ）ねた上での解釈や、学業や研究に裏打ちされた理解力などとは縁遠い ずぶの素人でも、「直感とも言える違和感」くらいは感じても良さそうなものだ。この「普通とは違って何処かおかしい」という感覚が、万人に共有されないのが不思議でならない。
今の社会の有りさまでは「また陰謀論か」と思われてしまうだろうが、その「陰謀論」が今、現実に起きている… これが何故 分からないのかと、それが不思議でならない。
今まで何度となく主張してきたように、この一連の陰謀の現実化、つまり、「米国の選挙も、コロナも、ウクライナも」、その報道の全てが「明らかに尋常ではなく」、「一方に偏り過ぎている」のに、誰もそれを「おかしい」とは思わない。テレビが何事かを「絶対視」する、或いは結論ありきの「善悪二元論」を押し付ける。こういう時には、きっと裏があると考えた方がいい。
先の、①「米大統領選挙の不正の異常さ」と眼に余る「無視、検閲、捏造報道」という「言論統制」は、明らかに「共産主義独裁化」実現の為の「革命」であった。②「似非パンデミック騒動」を起こし、「経済的大損失」を齎らし、「移動、集会、言論」など様々な「私権制限」を開始したのもその表れである。「ソーシャルディスタンス」とか、「三密回避」とかいう流行り言葉が政治利用され、「マスク着用」のご協力の要請にも、大衆は黙って従った。③動物実験も取りやめる他なかった「mRNAワクチン」の「人体実験」を「治験」と称し、それを継続する人命の軽視。厚労省がワクチン死を一件も認めていないから、ワクチン死は存在しない。この奇妙な理屈が成り立っている事に何の疑問も持たない。④「①〜③」を契機に、大衆が気付かぬうちに「専制的政治」が開始された。日本では「法的義務なき国の協力要請」に黙って従わない者は、人間関係を破壊され、まるで非国民のように社会から弾き出される。この騒動の陰で自民党政権は密かに「憲法第92条」の改正を審議し始めた。（→私権制限の法制化）。
そして今度は、⑤ロシアが「ウクライナ侵略」を一方的に引き起こしたという放送である。長年燻（くすぶ）っていたが世界中が黙殺してきた「ウクライナ問題」の顕在化である。ネオコンと米国の非合法大統領バイデンを操る勢力は、独裁者プーチンを追い詰め、「ウクライナ侵略」に踏み切らせた。今や、テレビは侵略者プーチンは悪魔で、ゼレンスキーは無実の被害者とする放送で埋め尽くされている。日本政府はウクライナ政府の正体を碌（ろく）に調べもせずに巨額支援をし、多くの日本国民は盲目的にウクライナ大使館に何10億円もの寄付をする。
このように、どう考えても尋常ならざる大事件の連続と、その報道のされ方を誰も訝（いぶか）しく思わないのは何故か？ 今「常識」とされているものが狂っているのではないか？
実は、①〜⑤までの全てが、同一線状に並び、同一方向に誘導されている。皆、同じ勢力が関わって、社会をひとつの方向に強引に引っ張って行こうとしている。この悪しき行為を強行する勢力には、歴史的に強大な影響力があり、反対する者は決して主流派にはなれない。中間意見や曖昧な意見の存在など許さない…という風潮が当たり前となり、いつしか「違う意見を表明しても構わない」という寛容さが一切無い社会ができあがる。「右向け右」と号令を掛けられたら、全員がそれに従い、正面を向いたり、左を向いたりするのは絶対に許さないという強固な風潮が形成されてしまう。この日本でも強制ではないと言いながら、事実上の強制が罷り通っている。こういう「同調圧力」という眼に見えない強い力が、今ほど明確に、強力に働いていた時代が嘗てあったろうか？
150年以上も昔の「明治維新」と言われた当時と、「大東亜戦争」の戦時中は確かに、同調圧力どころか、権力側による明白な強制があった。併し、明治時代はともかく、昭和初頭の戦争を体験された年代の方々は、もはや現代日本社会の主流ではない。戦前、戦中、そして敗戦後の苦難の時代を生き延びた方々は、言い換えれば（失礼な言い方で申し訳ないが…）77年間もの長い年月に亘る「洗脳社会」を体験されたという事に他ならない。
ご高齢者が、「パンデミック宣言」まで出された「新型コロナウイルス感染症」を心底恐れたとしても不思議ではない。不思議なのは「個人の自由」が重んじられる筈の現代社会の主流を成す、比較的若い世代の人々の殆んど全員が、たったひとつの考え方、異論を一切許さない社会の風潮に、素直過ぎるほど素直に従っている事だ。
ここは敢えて「報道」とは言わずに「放送」という言葉を遣うが、テレビは低次元の「善悪二元論」に沿った「放送」（＝洗脳行為）を2年以上も手を替え品を替え続けている。このまま騙され続け、3年、4年と誤誘導されてしまいかねないから、遅きに失したとは言え、声を大にして言いたい。「日本人よ、いい加減に眼を醒ませ！」と。
賢い人はずっと以前から気付いていたらしいが、私が完全に「揺り起こされた」のは、だいたい2年半くらい前だから、覚醒組としては結構遅い方である。余りにも無理筋の大嘘に、殆んどの人々が騙されている事に気付かないのは何故だろうと感じたのは、「2020年の米大統領選挙」の動向を観て以来である。有り得ない程の不正を強引に押し通す米国のMSMとSNSの有無を言わせぬ「言論統制」と、それに追随する日本のマスメディアの偏向振りには、違和感を通り越して、驚き、呆れるばかりであった。
昔からマスメディアの偏向報道には腹立たしい感情を抱いていたが、それにしても、幾ら何でも酷過ぎはしないかと、そう考え調べ出したのが「目醒め」の切っ掛けだった。今にして思えば、気付くのが遅過ぎたと悔やまれるが、圧倒的大多数の人々が騙され、私より余程立派な経歴や肩書きを持った方々までもが、未だに騙されている。否、本当は真実に気付いているのかも知れない。平均以上の社会的地位と財力を手に入れた者ほど「自己保身」の思いが強く、それが「同調圧力」には事の他弱いのだろう。
今となっては、①〜⑤という大事件に誰も疑いを持たない今の日本社会が、この上なく気持ちが悪い。全てに共通するのは、正当且つ検討に値する可能性がある、非主流派の主張や、反対意見を一切許さない極端に偏狭な社会の在り方である。騙される馬鹿が悪いのだから自業自得ではあるのだが、大多数が騙されている現状では、疑いを持っている者も、真実に気付いている者も、馬鹿と一緒に途轍もない地獄に引き摺り込まれてしまうのだから堪らない。だから今更という気もしないではないが、一人でも多くの人に、今からでも良いから「覚醒」して欲しい。もうこれ以上、テレビやSNSに騙されないで欲しい。
今の日本では、唯只管（ただひたすら）事実を「無視」したり、「捏造」したり、一方の見解と異なる意見は「検閲」して排除するという、完璧すぎるほど徹底された「言論統制」が罷り通っている。そして、余りにも杜撰（ずさん）なフェイク動画や写真を用いた情報戦（プロパガンダ）を、誰もが疑いもなく信じ込んでいる。このプロパガンダの杜撰さは、恐らく影響力の強大さを自負するが故の手抜きか、わざと疑心暗鬼にさせる為の陽動作戦なのかも知れない。 …そう考えたいところだが、日本ではプロパガンダを見抜いた者の意見など社会全体に封殺されてしまう。従って陽動作戦など起こす必要もない。そもそも誰もテレビを疑わないし、SNSも疑わない。これが日本社会の恐ろしくも悲しい現実である。
プロパガンダは大昔から在ったとしても、長足の進歩を遂げたデジタル技術が齎らした、新たな「フェイクニュース」は、「今や映像は真実を見せてくれる窓ではない」と、醒めた眼で観るしかない。テレビ放送は、何年も前の古い映像や、関係のない外国での事故や事件の映像をつぎはぎしたり、あろう事か劇場用映画の一場面を嵌め込んで、ロシア軍の非人道的攻撃を仕立て上げたりと、遣りたい放題である。これがフェイクニュースであり、プロパガンダというものだが、プロパガンダは戦争には付き物であった。併し、今、これを莫大な資金と権力で世界中の報道機関を思い通りに使いこなすのは単なる愉快犯などではなく、全人類の未来を左右する、倫理的には最下等でありながら、それ故、強大なカネと権力を持つ闇の勢力「Deep State」であると最大限の注意喚起をしたい。
このDeep Stateの意向に沿った嘘報、プロパガンダを許してしまっては、やがてはアバターを使った「ディープフェイク」映像が「本当に起きた事件」として報道され、実用化の一歩手前まで来ている「シンセティック・メディア」（AIを使ったフェイク映像）まで真実として信じ込まされる社会が到来してしまう。
前回のブログで、「ウクライナの人々がロシア軍の攻撃から逃げ惑うニュース映像に、ハリウッド映画「ディープ・インパクト」の映像の一部が使われたと書いたが、丁度その映像を示す動画を見付けたので、改めて紹介する。「ポコちゃんの裏トークさん」のニコ動への投稿動画、【クライシスアクター】ＴＶを見てはいけない理由...替え歌カフェvol.11→https://www.nicovideo.jp/watch/sm40162435 …である。
今でもフェイクニュースを信じる者には、「新型コロナウイルス感染症」は深刻な感染症であり、「半年毎に行なわれるコロナワクチン接種の常態化」も黙って受け容れ、「ウクライナ問題」では、プーチンは絶対悪で、ウクライナの大統領ゼレンスキーは罪なき被害者であり、強大なロシア軍に抵抗する英雄であると固く信じて疑わない。何故なら「テレビがそう言っている」から、「SNSが人知れず検閲されている」からというのだから呆れる。
勿論、裏ではロシア軍もハッキング戦争を仕掛けているだろうが、国際的世論戦では、観ての通りロシアの完敗は明らかである。先述の①〜③の「世紀の大茶番劇」を世界に信じ込ませたDeep State陣営のフェイク技術と圧倒的資金力が目立ち過ぎる為に、「眼を醒ました者」には却って、この「ウクライナ問題」では、ロシア側に正義があるのが透けて見えてしまう。
善悪二元論は禁物だが、私は「大東亜戦争」という史実を知る日本人として、プーチンの思想と行動には、それなりの理があると考えている。「ウクライナ紛争」を客観視すれば、主権国家の国境線を軍事力で突破する行為は、明らかなる「国際法違反の侵略」だから、その点についてプーチンの侵略行為に理解を示すのは難しい。「北方領土、竹島、尖閣諸島」という、領土問題を抱えている日本としては、プーチンの遣り方を認める訳にはいかないし、西側陣営の中で、米国の庇護を受ける前提でしか生きて行けない今の日本にとっては、「反ロシア」しか選択肢はない。
軍産複合体を含むDeep Stateの手下の米国やNATO軍に追い込まれて、立ち上がらざるを得なかったプーチンの苦悩は理解できる。マスメディアだけを観ていると、侵略されたウクライナの虚偽の主張だけを聞かされ、侵略した側のロシアの主張は全くと言っていいほど知る事ができない。日本人は長らくこういった「結論ありき」の報道に慣らされてきた。まるで「日本人は、自分で調べたり、自分の頭で考え、判断する必要などない」と言わんばかりである。悪魔化されたプーチン像ばかり放送するマスメディアの強引な印象操作の影響下にある多くの人々に、独裁者であり侵略者であるプーチンの代弁をするには、かなりの勇気が必要だが、どちらかに肩入れするのではなく、客観的な判断を下す為には、プーチンの主張にも耳を傾けてみる必要がある。
2022年3月16日のプーチン大統領の演説を以下に引用する。
＊＊＊＊＊＊
クリミアで破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれていた。ウクライナは米国を始めとした西側諸国の支援を受けて、ドンバスでの武力行使・虐殺・民族浄化のシナリオを意図的に準備していた事に注意しなければならない。
ドンバス、そしてクリミアへの大規模な猛攻は時間の問題であった。併し、我が国の軍隊は、これらの計画を打ち砕いた。キエフはロシアに対する戦争や侵略の準備をするだけでなく、実行してきたのだ。クリミアでは破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれてきた。ドンバスでの敵対行為と平和な住宅地での砲撃は、この数年間ずっと続いている。この間に子供を含む約1万4000人の市民が殺害されたのだ。
ご存じの通り、3月14日にドネツクの中心部にミサイルが打ち込まれた。この攻撃は20人以上の命を奪った。あからさまな流血のテロ行為であり、この数日間、砲撃は続いている。狂信者の熱狂と破壊者の憤怒を以（もっ）て、広場を無作為に攻撃しているのだ。彼等は罪のない犠牲者をできるだけ多くの墓に引き摺り込もうとしたナチスのような行動をとっているのだ。
併し、どうしようもなく呆れた事は、「ロシアがミサイルをドネツクに向けて発射した」とするキエフの露骨な嘘や発言だけでなく、所謂「文明国」の態度である。ヨーロッパやアメリカの報道機関は、ドネツクでのこの悲劇に気付こうともせず、まるで何事もなかったかのように振る舞う。
この8年間、ドンバスで母親が子供を埋葬し、高齢者が殺されても、偽善的な彼等は見て見ぬ振りをしてきたのである。これは単なるモラルの低下であり、完全なる非人間化である。ドンバスの人々に対するこのような非道な態度は、もはや許されるものでは無くなったのだ。この大量虐殺に終止符を打つ為、ロシアはドンバス人民共和国を承認し、友好・互助条約を締結した。
この条約に基づき、ロシアは各共和国に対し、侵略を阻止する為の軍事援助を与えた。それ以外には行動する権利が無かったからだ。この点を強調し、注意を喚起したい。
私たちの軍が、人民共和国内だけの行動で彼等の領土的開放を助けていたとしたら、それは最終的な解決にはならず、平和には繋がらなかっただろうし、ロシアに対する脅威を根本的に取り除く事もできなかっただろう。それどころか、ドンバスとその国境周辺に新たな前戦が敷かれ、砲撃と挑発が続く事になっただろう。
＊＊＊＊＊＊（以上、「ニコニコ動画」より書き起こし。URL:https://www.nicovideo.jp/watch/sm40202399）
口先だけなら何とでも言える…と感じられる方も居られるだろうが、「ニコニコ動画」には、ドンバスの村人たちの悲痛な叫びを伝える戦争ジャーナリストたちによる動画が何本も投稿されている。YouTubeほど露骨な検閲をしていない BIT CHUTE や Rumble などでも、探す気になればウクライナの実態を伝える動画は幾らでも見つける事ができる。テレビや主要SNSに騙されてはいけない。日本のマスメディアは毎度のように、Deep Stateの傀儡である米国の非合法大統領バイデンの陣営の公式発表をそのまま翻訳放送して、それを報道と呼ばせる。事実確認など一切せず、真偽不明の偏向放送に明け暮れているから、多くの日本人はずっと騙され続けている。
Deep State陣営の広報機関である米主流メディアは、ウクライナにネオナチなどいないと言い切っているが、ウクライナにナチは確かに存在する。穿（うが）った言い方をすれば、新しいナチを意味するネオナチに関してはともかく、第二次世界大戦で敗れたナチス・ドイツはニュルンベルク裁判で裁かれ、表舞台から姿を消したが、ソ連統治下となったウクライナのナチスだけに何故かCIAは免責を与えた。従って、ネオナチではなく、元祖ナチの命脈はそのままウクライナが受け継いでいる。米主流メディアが如何に否定しようとも、米国議会はウクライナに於けるナチスの役割を全会一致で認めた記録がある。（2015年6月12日付Consortium Newsおよび2022年3月17日付GlobalResearch）
オリガルヒ（新興財閥）のイーホル・コロモイスキーの私設軍隊だった「AZOF連隊」を、ウクライナ政府は公式に親衛隊として採用した。「AZOF連隊」は文字通りのナチ組織である。
英国の戦争ジャーナリスト、アリス・ルシノス（Aris Roussinos）によれば、「AZOF連隊」の大本は、2014年にアンドリュー・ビレツキーが設立した「AZOF大隊」で、ビレツキーは元々「ウクライナの愛国者」というネオナチのリーダーで、2010年に「ウクライナの使命は、白人種を率いて、ユダヤ人が率いる世界の非白人種と戦う事だ」と発言していた。民族的原理主義、白人至上主義的なビジョンである。また「AZOF連隊」の国際部長オレナ・セメニャカは、欧州と北米の極右グループを繋ぐ中心人物で、彼女は「AZOFの使命は、欧州および西側諸国に於ける精神的復興の一環」として、「自由主義社会の秩序は消えて無くなるべきで、欧州を再び白人種が征服するべきだ」としている。
AZOFはゲルマン民族の北欧神話に基づいた儀式を行ない、アドルフ・ヒトラーを神の化身として崇め、12個の放射状のジークルーネ（ᛋ）からなる「黒い太陽」或いは「日輪」と、三つに重ね合わせた鉤十字（卐）で構成された、秘教的シンボルの刺青を入れたり、ウクライナ正規軍の軍服に刺繍をつけたりしている。そういう写真が何枚も確認されている。彼等はネオナチというより、原理主義的ナチスといった方が正しい。
ユダヤの血を引く現ウクライナ大統領ゼレンスキーを、コメディアン時代から操るコロモイスキーもユダヤ系であるから、「ユダヤ系がネオナチと組む訳がない」と決め付けるのは早計である。世の中には何の信念も無く、目の前のカネや地位や名誉などだけに目を眩ませる輩はいっぱいいる。その為に、ゼレンスキーは役者に徹し、ウクライナ1の大金持ちコロモイスキーはカネで国を動かし更に富を溜め込む。この「桁違いな富の溜め込み」という無限ループに嵌った下劣な集団がDeep State である。
マスメディア、特にテレビ放送を鵜呑みにせず、ほんの少しの労力を費やして、自分で調べさえすれば、プーチンの言い分にも理があると分かる筈だが、大多数の日本人はテレビが垂れ流す結論めいたものをそのまま信じ込んでしまう。嘗て「真珠湾攻撃」に追い込まれ、「侵略国家」の烙印を押された先人の血は、GHQ／SCAPによる「洗脳統治」により、徹底的に上書きされてしまったようだ。だから今の日本人にはプーチンの苦悩が理解できない。
「不正極まる米大統領選挙の結果」も、「コロナ茶番」も、「ウクライナ問題」も、陰に潜んで世の中を思いのままに操ろうとするDeep Stateの計画通りに進められてきた。
プーチン大統領には、「ウクライナのネオナチにジェノサイドされ続けてきたロシア系住民を救う」という大義名分があるのは確かである。勿論、それだけである筈もない。一国の指導者が戦争に踏み切る決断の動機は複数あって当然だ。最近発表されたロシア人男性の平均寿命は68.2歳というから、今年70歳を迎えるプーチンが歴史に名を遺そうと「大ロシア復活の為の領土的野心」に駆られたのも想像に難くない。
併し、何よりプーチンを戦争へと追い詰めた最大の要因は、Deep Stateの傀儡である米民主党政権とネオコンどもによる、ウクライナの「非ロシア化政策」であった。ウクライナが親ロシア派政権であるといちばん困るのはロスチャイルドがつくったIMFで、IMFはウクライナの「自由化、国営企業の民営化、輸出促進」などを推し進めて大儲けを計画し実行した。そのおこぼれに武者振り付いたのが、当時の米大統領バラク・オバマや副大統領のバイデン親子らである。
オリバー・ストーン制作、イゴール・ロパトノク監督の2016年のドキュメンタリー映画「ウクライナ・オン・ファイアー」（Ukraine on Fire）の中で、プーチン大統領は、ウクライナで起きた「乱暴な民営化と公然たる国有財産の強奪」について語っている。冷戦後のウクライナには、ロシアを始めとした旧ソ連諸国と同様、社会主義から資本主義に転換する過程で、民営化された国有企業を私物化して、巨万の富を蓄えたオリガルヒが跋扈（ばっこ）した。その代表格がイーホル・コロモイスキーであった。
ウクライナの天然資源という財産は、ウクライナ国民のものである。ウクライナの国有財産を喰い尽くす過程で、ウクライナのロシア系住民が大殺戮されるのを、プーチンは手を拱（こまね）いて観ている訳には行かなかった。看過すればやがてはロシアも犠牲になってしまう。ウラジミール・プーチンの人生最後の大仕事が、祖国ロシア共和国を護る事と、ウクライナのロシア系住民の大量殺戮を止めさせる事であった。
ソビエト連邦消滅後の、ウクライナの政財界の腐敗の実態を知る日本人は恐らく極めて少ないだろう。自由化を謳歌する一般のウクライナ国民さえ、民主化・自由化の暗黒面から眼を逸らしてきたのだから。2014年の「マイダン革命」以降に始まった、ウクライナ正規軍によるドンバス地方への軍事攻撃を、ウクライナ国民が全く知らない訳がない。非ロシア系ウクライナ人全員が悪い訳ではないが、非ロシア系ウクライナ人の中のネオナチどもは例外なく皆 悪党である。ロシア系ウクライナ人殺戮を認めたくはない気持ちは分かるが、ドンバス地方のロシア系ウクライナ人は、この8年間で約1万4000人も殺戮されている。
プーチンは再三に亘って「ミンスク合意」を破って東方拡大するNATO軍に警告を発し、自国民の富を奪い、自国民殺戮を続けるウクライナ政府にも警告を発してきた。ソビエト連邦崩壊と共に「ワルシャワ条約機構」も消滅したのだから、NATOの枠組みは解消させないまでも、せめて東方への拡大は控えるべきであった。そして、ロシア系ウクライナ人の大殺戮は、ロシアのプーチンに止めさせるのではなく、ウクライナ政府が自らを律するべきであった。
併し、Deep Stateの構成員であるネオコンどもは、ウクライナへの兵器売り込みビジネスと、国有企業民営化に伴なう利権の誘惑を抑えきれずに、親露派政権打倒の「マイダン革命」を裏で煽り、利権の為にウクライナ自由化を推進してきた。そして、嘗てのソビエト連邦を引き継いだロシアに対抗するNATO軍は、ロシア近隣諸国を加盟させて、ロシア国境に迫るのを止めなかった。
この状況でバイデンは、「ロシア軍が次週、数日中にウクライナを攻撃するつもりだ。そう考えるだけの理由を得ている。ロシアはウクライナの首都を標的にする…だが、米国は何もしない。然も、アメリカ人はウクライナから退避すべきだ。我々は世界最大規模の軍隊と向き合っている」…と、わざとプーチンがウクライナに介入っするように仕向ける演説を行なった。
非合法大統領ジョー・バイデンを裏で操る勢力は、嘗ての第日本帝国を「大東亜戦争」に引き摺り込む為に「真珠湾攻撃」させたように、プーチンを「ウクライナ侵攻」へと巧妙に追い詰めたのである。（この例えは次の段落で述べる、ゼレンスキーの米議会演説を正当化するものではない。飽くまでも抗戦の止む無きに至った過程が似ているという意味で、無差別テロと同列に論じるものではない）
ネオナチの傀儡ゼレンスキーは米国議会向けの演説で、「真珠湾攻撃」と「9.11同時多発テロ」を同列に論じたが、日本が「真珠湾攻撃」で標的にしたのは軍事施設に限定した攻撃であり、「9.11同時多発テロ」や、ウクライナ正規軍による「ドンバス地域への8年間に亘るテロ行為」は、無辜の民を標的にした非人道的攻撃である。目先の利益にしか興味がないゼレンスキーの演説は、どれもこれも真正の保守的日本人にとっては片腹痛く、軽薄なものばかりだ。
日本政府が血税を以って大枚をはたいた総額1億ドル（3月29日時点で約124億円）に上るウクライナ政府への支援総額と、一般国民が駐日ウクライナ大使館に寄せた寄付金は3月7日時点で40億円にもなったという。こういう日本人の盲目的善意が、AZOFらネオナチに固められたウクライナ政府をつけ上がらせる。その資金が何に使われるか、日本人はよく考えるべきである。
今や日本にとって最大の脅威である中共政府の軍事力の象徴的存在である空母「遼寧」は、ウクライナが廃船にするべきだった厄介物を、安易に売り捌いたから存在する。度々日本海に向けて、或いは日本列島を超えて発射される北朝鮮の核ミサイルの技術の核心部分は、パキスタンとウクライナが密売したものとするのが国際社会の共通認識である。
日本人にとっては、ウクライナもロシアも迷惑千万な国家だが、この長年燻り続け、愚かなバイデンが焚き付けた「ウクライナ紛争」に於いては、理はプーチンにある。戦禍に巻き込まれて死傷されるウクライナ人にもロシア人にも、心よりご冥福を祈らせていただく。
日本人はテレビばかり観ていないで、少しは自分の頭で事の真相を突き止める努力をするべきである。
たいそうな理屈を捏（こ）ねた上での解釈や、学業や研究に裏打ちされた理解力などとは縁遠い ずぶの素人でも、「直感とも言える違和感」くらいは感じても良さそうなものだ。この「普通とは違って何処かおかしい」という感覚が、万人に共有されないのが不思議でならない。
今の社会の有りさまでは「また陰謀論か」と思われてしまうだろうが、その「陰謀論」が今、現実に起きている… これが何故 分からないのかと、それが不思議でならない。
今まで何度となく主張してきたように、この一連の陰謀の現実化、つまり、「米国の選挙も、コロナも、ウクライナも」、その報道の全てが「明らかに尋常ではなく」、「一方に偏り過ぎている」のに、誰もそれを「おかしい」とは思わない。テレビが何事かを「絶対視」する、或いは結論ありきの「善悪二元論」を押し付ける。こういう時には、きっと裏があると考えた方がいい。
先の、①「米大統領選挙の不正の異常さ」と眼に余る「無視、検閲、捏造報道」という「言論統制」は、明らかに「共産主義独裁化」実現の為の「革命」であった。②「似非パンデミック騒動」を起こし、「経済的大損失」を齎らし、「移動、集会、言論」など様々な「私権制限」を開始したのもその表れである。「ソーシャルディスタンス」とか、「三密回避」とかいう流行り言葉が政治利用され、「マスク着用」のご協力の要請にも、大衆は黙って従った。③動物実験も取りやめる他なかった「mRNAワクチン」の「人体実験」を「治験」と称し、それを継続する人命の軽視。厚労省がワクチン死を一件も認めていないから、ワクチン死は存在しない。この奇妙な理屈が成り立っている事に何の疑問も持たない。④「①〜③」を契機に、大衆が気付かぬうちに「専制的政治」が開始された。日本では「法的義務なき国の協力要請」に黙って従わない者は、人間関係を破壊され、まるで非国民のように社会から弾き出される。この騒動の陰で自民党政権は密かに「憲法第92条」の改正を審議し始めた。（→私権制限の法制化）。
そして今度は、⑤ロシアが「ウクライナ侵略」を一方的に引き起こしたという放送である。長年燻（くすぶ）っていたが世界中が黙殺してきた「ウクライナ問題」の顕在化である。ネオコンと米国の非合法大統領バイデンを操る勢力は、独裁者プーチンを追い詰め、「ウクライナ侵略」に踏み切らせた。今や、テレビは侵略者プーチンは悪魔で、ゼレンスキーは無実の被害者とする放送で埋め尽くされている。日本政府はウクライナ政府の正体を碌（ろく）に調べもせずに巨額支援をし、多くの日本国民は盲目的にウクライナ大使館に何10億円もの寄付をする。
このように、どう考えても尋常ならざる大事件の連続と、その報道のされ方を誰も訝（いぶか）しく思わないのは何故か？ 今「常識」とされているものが狂っているのではないか？
実は、①〜⑤までの全てが、同一線状に並び、同一方向に誘導されている。皆、同じ勢力が関わって、社会をひとつの方向に強引に引っ張って行こうとしている。この悪しき行為を強行する勢力には、歴史的に強大な影響力があり、反対する者は決して主流派にはなれない。中間意見や曖昧な意見の存在など許さない…という風潮が当たり前となり、いつしか「違う意見を表明しても構わない」という寛容さが一切無い社会ができあがる。「右向け右」と号令を掛けられたら、全員がそれに従い、正面を向いたり、左を向いたりするのは絶対に許さないという強固な風潮が形成されてしまう。この日本でも強制ではないと言いながら、事実上の強制が罷り通っている。こういう「同調圧力」という眼に見えない強い力が、今ほど明確に、強力に働いていた時代が嘗てあったろうか？
150年以上も昔の「明治維新」と言われた当時と、「大東亜戦争」の戦時中は確かに、同調圧力どころか、権力側による明白な強制があった。併し、明治時代はともかく、昭和初頭の戦争を体験された年代の方々は、もはや現代日本社会の主流ではない。戦前、戦中、そして敗戦後の苦難の時代を生き延びた方々は、言い換えれば（失礼な言い方で申し訳ないが…）77年間もの長い年月に亘る「洗脳社会」を体験されたという事に他ならない。
ご高齢者が、「パンデミック宣言」まで出された「新型コロナウイルス感染症」を心底恐れたとしても不思議ではない。不思議なのは「個人の自由」が重んじられる筈の現代社会の主流を成す、比較的若い世代の人々の殆んど全員が、たったひとつの考え方、異論を一切許さない社会の風潮に、素直過ぎるほど素直に従っている事だ。
ここは敢えて「報道」とは言わずに「放送」という言葉を遣うが、テレビは低次元の「善悪二元論」に沿った「放送」（＝洗脳行為）を2年以上も手を替え品を替え続けている。このまま騙され続け、3年、4年と誤誘導されてしまいかねないから、遅きに失したとは言え、声を大にして言いたい。「日本人よ、いい加減に眼を醒ませ！」と。
賢い人はずっと以前から気付いていたらしいが、私が完全に「揺り起こされた」のは、だいたい2年半くらい前だから、覚醒組としては結構遅い方である。余りにも無理筋の大嘘に、殆んどの人々が騙されている事に気付かないのは何故だろうと感じたのは、「2020年の米大統領選挙」の動向を観て以来である。有り得ない程の不正を強引に押し通す米国のMSMとSNSの有無を言わせぬ「言論統制」と、それに追随する日本のマスメディアの偏向振りには、違和感を通り越して、驚き、呆れるばかりであった。
昔からマスメディアの偏向報道には腹立たしい感情を抱いていたが、それにしても、幾ら何でも酷過ぎはしないかと、そう考え調べ出したのが「目醒め」の切っ掛けだった。今にして思えば、気付くのが遅過ぎたと悔やまれるが、圧倒的大多数の人々が騙され、私より余程立派な経歴や肩書きを持った方々までもが、未だに騙されている。否、本当は真実に気付いているのかも知れない。平均以上の社会的地位と財力を手に入れた者ほど「自己保身」の思いが強く、それが「同調圧力」には事の他弱いのだろう。
今となっては、①〜⑤という大事件に誰も疑いを持たない今の日本社会が、この上なく気持ちが悪い。全てに共通するのは、正当且つ検討に値する可能性がある、非主流派の主張や、反対意見を一切許さない極端に偏狭な社会の在り方である。騙される馬鹿が悪いのだから自業自得ではあるのだが、大多数が騙されている現状では、疑いを持っている者も、真実に気付いている者も、馬鹿と一緒に途轍もない地獄に引き摺り込まれてしまうのだから堪らない。だから今更という気もしないではないが、一人でも多くの人に、今からでも良いから「覚醒」して欲しい。もうこれ以上、テレビやSNSに騙されないで欲しい。
今の日本では、唯只管（ただひたすら）事実を「無視」したり、「捏造」したり、一方の見解と異なる意見は「検閲」して排除するという、完璧すぎるほど徹底された「言論統制」が罷り通っている。そして、余りにも杜撰（ずさん）なフェイク動画や写真を用いた情報戦（プロパガンダ）を、誰もが疑いもなく信じ込んでいる。このプロパガンダの杜撰さは、恐らく影響力の強大さを自負するが故の手抜きか、わざと疑心暗鬼にさせる為の陽動作戦なのかも知れない。 …そう考えたいところだが、日本ではプロパガンダを見抜いた者の意見など社会全体に封殺されてしまう。従って陽動作戦など起こす必要もない。そもそも誰もテレビを疑わないし、SNSも疑わない。これが日本社会の恐ろしくも悲しい現実である。
プロパガンダは大昔から在ったとしても、長足の進歩を遂げたデジタル技術が齎らした、新たな「フェイクニュース」は、「今や映像は真実を見せてくれる窓ではない」と、醒めた眼で観るしかない。テレビ放送は、何年も前の古い映像や、関係のない外国での事故や事件の映像をつぎはぎしたり、あろう事か劇場用映画の一場面を嵌め込んで、ロシア軍の非人道的攻撃を仕立て上げたりと、遣りたい放題である。これがフェイクニュースであり、プロパガンダというものだが、プロパガンダは戦争には付き物であった。併し、今、これを莫大な資金と権力で世界中の報道機関を思い通りに使いこなすのは単なる愉快犯などではなく、全人類の未来を左右する、倫理的には最下等でありながら、それ故、強大なカネと権力を持つ闇の勢力「Deep State」であると最大限の注意喚起をしたい。
このDeep Stateの意向に沿った嘘報、プロパガンダを許してしまっては、やがてはアバターを使った「ディープフェイク」映像が「本当に起きた事件」として報道され、実用化の一歩手前まで来ている「シンセティック・メディア」（AIを使ったフェイク映像）まで真実として信じ込まされる社会が到来してしまう。
前回のブログで、「ウクライナの人々がロシア軍の攻撃から逃げ惑うニュース映像に、ハリウッド映画「ディープ・インパクト」の映像の一部が使われたと書いたが、丁度その映像を示す動画を見付けたので、改めて紹介する。「ポコちゃんの裏トークさん」のニコ動への投稿動画、【クライシスアクター】ＴＶを見てはいけない理由...替え歌カフェvol.11→https://www.nicovideo.jp/watch/sm40162435 …である。
今でもフェイクニュースを信じる者には、「新型コロナウイルス感染症」は深刻な感染症であり、「半年毎に行なわれるコロナワクチン接種の常態化」も黙って受け容れ、「ウクライナ問題」では、プーチンは絶対悪で、ウクライナの大統領ゼレンスキーは罪なき被害者であり、強大なロシア軍に抵抗する英雄であると固く信じて疑わない。何故なら「テレビがそう言っている」から、「SNSが人知れず検閲されている」からというのだから呆れる。
勿論、裏ではロシア軍もハッキング戦争を仕掛けているだろうが、国際的世論戦では、観ての通りロシアの完敗は明らかである。先述の①〜③の「世紀の大茶番劇」を世界に信じ込ませたDeep State陣営のフェイク技術と圧倒的資金力が目立ち過ぎる為に、「眼を醒ました者」には却って、この「ウクライナ問題」では、ロシア側に正義があるのが透けて見えてしまう。
善悪二元論は禁物だが、私は「大東亜戦争」という史実を知る日本人として、プーチンの思想と行動には、それなりの理があると考えている。「ウクライナ紛争」を客観視すれば、主権国家の国境線を軍事力で突破する行為は、明らかなる「国際法違反の侵略」だから、その点についてプーチンの侵略行為に理解を示すのは難しい。「北方領土、竹島、尖閣諸島」という、領土問題を抱えている日本としては、プーチンの遣り方を認める訳にはいかないし、西側陣営の中で、米国の庇護を受ける前提でしか生きて行けない今の日本にとっては、「反ロシア」しか選択肢はない。
軍産複合体を含むDeep Stateの手下の米国やNATO軍に追い込まれて、立ち上がらざるを得なかったプーチンの苦悩は理解できる。マスメディアだけを観ていると、侵略されたウクライナの虚偽の主張だけを聞かされ、侵略した側のロシアの主張は全くと言っていいほど知る事ができない。日本人は長らくこういった「結論ありき」の報道に慣らされてきた。まるで「日本人は、自分で調べたり、自分の頭で考え、判断する必要などない」と言わんばかりである。悪魔化されたプーチン像ばかり放送するマスメディアの強引な印象操作の影響下にある多くの人々に、独裁者であり侵略者であるプーチンの代弁をするには、かなりの勇気が必要だが、どちらかに肩入れするのではなく、客観的な判断を下す為には、プーチンの主張にも耳を傾けてみる必要がある。
2022年3月16日のプーチン大統領の演説を以下に引用する。
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クリミアで破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれていた。ウクライナは米国を始めとした西側諸国の支援を受けて、ドンバスでの武力行使・虐殺・民族浄化のシナリオを意図的に準備していた事に注意しなければならない。
ドンバス、そしてクリミアへの大規模な猛攻は時間の問題であった。併し、我が国の軍隊は、これらの計画を打ち砕いた。キエフはロシアに対する戦争や侵略の準備をするだけでなく、実行してきたのだ。クリミアでは破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれてきた。ドンバスでの敵対行為と平和な住宅地での砲撃は、この数年間ずっと続いている。この間に子供を含む約1万4000人の市民が殺害されたのだ。
ご存じの通り、3月14日にドネツクの中心部にミサイルが打ち込まれた。この攻撃は20人以上の命を奪った。あからさまな流血のテロ行為であり、この数日間、砲撃は続いている。狂信者の熱狂と破壊者の憤怒を以（もっ）て、広場を無作為に攻撃しているのだ。彼等は罪のない犠牲者をできるだけ多くの墓に引き摺り込もうとしたナチスのような行動をとっているのだ。
併し、どうしようもなく呆れた事は、「ロシアがミサイルをドネツクに向けて発射した」とするキエフの露骨な嘘や発言だけでなく、所謂「文明国」の態度である。ヨーロッパやアメリカの報道機関は、ドネツクでのこの悲劇に気付こうともせず、まるで何事もなかったかのように振る舞う。
この8年間、ドンバスで母親が子供を埋葬し、高齢者が殺されても、偽善的な彼等は見て見ぬ振りをしてきたのである。これは単なるモラルの低下であり、完全なる非人間化である。ドンバスの人々に対するこのような非道な態度は、もはや許されるものでは無くなったのだ。この大量虐殺に終止符を打つ為、ロシアはドンバス人民共和国を承認し、友好・互助条約を締結した。
この条約に基づき、ロシアは各共和国に対し、侵略を阻止する為の軍事援助を与えた。それ以外には行動する権利が無かったからだ。この点を強調し、注意を喚起したい。
私たちの軍が、人民共和国内だけの行動で彼等の領土的開放を助けていたとしたら、それは最終的な解決にはならず、平和には繋がらなかっただろうし、ロシアに対する脅威を根本的に取り除く事もできなかっただろう。それどころか、ドンバスとその国境周辺に新たな前戦が敷かれ、砲撃と挑発が続く事になっただろう。
＊＊＊＊＊＊（以上、「ニコニコ動画」より書き起こし。URL:https://www.nicovideo.jp/watch/sm40202399）
口先だけなら何とでも言える…と感じられる方も居られるだろうが、「ニコニコ動画」には、ドンバスの村人たちの悲痛な叫びを伝える戦争ジャーナリストたちによる動画が何本も投稿されている。YouTubeほど露骨な検閲をしていない BIT CHUTE や Rumble などでも、探す気になればウクライナの実態を伝える動画は幾らでも見つける事ができる。テレビや主要SNSに騙されてはいけない。日本のマスメディアは毎度のように、Deep Stateの傀儡である米国の非合法大統領バイデンの陣営の公式発表をそのまま翻訳放送して、それを報道と呼ばせる。事実確認など一切せず、真偽不明の偏向放送に明け暮れているから、多くの日本人はずっと騙され続けている。
Deep State陣営の広報機関である米主流メディアは、ウクライナにネオナチなどいないと言い切っているが、ウクライナにナチは確かに存在する。穿（うが）った言い方をすれば、新しいナチを意味するネオナチに関してはともかく、第二次世界大戦で敗れたナチス・ドイツはニュルンベルク裁判で裁かれ、表舞台から姿を消したが、ソ連統治下となったウクライナのナチスだけに何故かCIAは免責を与えた。従って、ネオナチではなく、元祖ナチの命脈はそのままウクライナが受け継いでいる。米主流メディアが如何に否定しようとも、米国議会はウクライナに於けるナチスの役割を全会一致で認めた記録がある。（2015年6月12日付Consortium Newsおよび2022年3月17日付GlobalResearch）
オリガルヒ（新興財閥）のイーホル・コロモイスキーの私設軍隊だった「AZOF連隊」を、ウクライナ政府は公式に親衛隊として採用した。「AZOF連隊」は文字通りのナチ組織である。
英国の戦争ジャーナリスト、アリス・ルシノス（Aris Roussinos）によれば、「AZOF連隊」の大本は、2014年にアンドリュー・ビレツキーが設立した「AZOF大隊」で、ビレツキーは元々「ウクライナの愛国者」というネオナチのリーダーで、2010年に「ウクライナの使命は、白人種を率いて、ユダヤ人が率いる世界の非白人種と戦う事だ」と発言していた。民族的原理主義、白人至上主義的なビジョンである。また「AZOF連隊」の国際部長オレナ・セメニャカは、欧州と北米の極右グループを繋ぐ中心人物で、彼女は「AZOFの使命は、欧州および西側諸国に於ける精神的復興の一環」として、「自由主義社会の秩序は消えて無くなるべきで、欧州を再び白人種が征服するべきだ」としている。
AZOFはゲルマン民族の北欧神話に基づいた儀式を行ない、アドルフ・ヒトラーを神の化身として崇め、12個の放射状のジークルーネ（ᛋ）からなる「黒い太陽」或いは「日輪」と、三つに重ね合わせた鉤十字（卐）で構成された、秘教的シンボルの刺青を入れたり、ウクライナ正規軍の軍服に刺繍をつけたりしている。そういう写真が何枚も確認されている。彼等はネオナチというより、原理主義的ナチスといった方が正しい。
ユダヤの血を引く現ウクライナ大統領ゼレンスキーを、コメディアン時代から操るコロモイスキーもユダヤ系であるから、「ユダヤ系がネオナチと組む訳がない」と決め付けるのは早計である。世の中には何の信念も無く、目の前のカネや地位や名誉などだけに目を眩ませる輩はいっぱいいる。その為に、ゼレンスキーは役者に徹し、ウクライナ1の大金持ちコロモイスキーはカネで国を動かし更に富を溜め込む。この「桁違いな富の溜め込み」という無限ループに嵌った下劣な集団がDeep State である。
マスメディア、特にテレビ放送を鵜呑みにせず、ほんの少しの労力を費やして、自分で調べさえすれば、プーチンの言い分にも理があると分かる筈だが、大多数の日本人はテレビが垂れ流す結論めいたものをそのまま信じ込んでしまう。嘗て「真珠湾攻撃」に追い込まれ、「侵略国家」の烙印を押された先人の血は、GHQ／SCAPによる「洗脳統治」により、徹底的に上書きされてしまったようだ。だから今の日本人にはプーチンの苦悩が理解できない。
「不正極まる米大統領選挙の結果」も、「コロナ茶番」も、「ウクライナ問題」も、陰に潜んで世の中を思いのままに操ろうとするDeep Stateの計画通りに進められてきた。
プーチン大統領には、「ウクライナのネオナチにジェノサイドされ続けてきたロシア系住民を救う」という大義名分があるのは確かである。勿論、それだけである筈もない。一国の指導者が戦争に踏み切る決断の動機は複数あって当然だ。最近発表されたロシア人男性の平均寿命は68.2歳というから、今年70歳を迎えるプーチンが歴史に名を遺そうと「大ロシア復活の為の領土的野心」に駆られたのも想像に難くない。
併し、何よりプーチンを戦争へと追い詰めた最大の要因は、Deep Stateの傀儡である米民主党政権とネオコンどもによる、ウクライナの「非ロシア化政策」であった。ウクライナが親ロシア派政権であるといちばん困るのはロスチャイルドがつくったIMFで、IMFはウクライナの「自由化、国営企業の民営化、輸出促進」などを推し進めて大儲けを計画し実行した。そのおこぼれに武者振り付いたのが、当時の米大統領バラク・オバマや副大統領のバイデン親子らである。
オリバー・ストーン制作、イゴール・ロパトノク監督の2016年のドキュメンタリー映画「ウクライナ・オン・ファイアー」（Ukraine on Fire）の中で、プーチン大統領は、ウクライナで起きた「乱暴な民営化と公然たる国有財産の強奪」について語っている。冷戦後のウクライナには、ロシアを始めとした旧ソ連諸国と同様、社会主義から資本主義に転換する過程で、民営化された国有企業を私物化して、巨万の富を蓄えたオリガルヒが跋扈（ばっこ）した。その代表格がイーホル・コロモイスキーであった。
ウクライナの天然資源という財産は、ウクライナ国民のものである。ウクライナの国有財産を喰い尽くす過程で、ウクライナのロシア系住民が大殺戮されるのを、プーチンは手を拱（こまね）いて観ている訳には行かなかった。看過すればやがてはロシアも犠牲になってしまう。ウラジミール・プーチンの人生最後の大仕事が、祖国ロシア共和国を護る事と、ウクライナのロシア系住民の大量殺戮を止めさせる事であった。
ソビエト連邦消滅後の、ウクライナの政財界の腐敗の実態を知る日本人は恐らく極めて少ないだろう。自由化を謳歌する一般のウクライナ国民さえ、民主化・自由化の暗黒面から眼を逸らしてきたのだから。2014年の「マイダン革命」以降に始まった、ウクライナ正規軍によるドンバス地方への軍事攻撃を、ウクライナ国民が全く知らない訳がない。非ロシア系ウクライナ人全員が悪い訳ではないが、非ロシア系ウクライナ人の中のネオナチどもは例外なく皆 悪党である。ロシア系ウクライナ人殺戮を認めたくはない気持ちは分かるが、ドンバス地方のロシア系ウクライナ人は、この8年間で約1万4000人も殺戮されている。
プーチンは再三に亘って「ミンスク合意」を破って東方拡大するNATO軍に警告を発し、自国民の富を奪い、自国民殺戮を続けるウクライナ政府にも警告を発してきた。ソビエト連邦崩壊と共に「ワルシャワ条約機構」も消滅したのだから、NATOの枠組みは解消させないまでも、せめて東方への拡大は控えるべきであった。そして、ロシア系ウクライナ人の大殺戮は、ロシアのプーチンに止めさせるのではなく、ウクライナ政府が自らを律するべきであった。
併し、Deep Stateの構成員であるネオコンどもは、ウクライナへの兵器売り込みビジネスと、国有企業民営化に伴なう利権の誘惑を抑えきれずに、親露派政権打倒の「マイダン革命」を裏で煽り、利権の為にウクライナ自由化を推進してきた。そして、嘗てのソビエト連邦を引き継いだロシアに対抗するNATO軍は、ロシア近隣諸国を加盟させて、ロシア国境に迫るのを止めなかった。
この状況でバイデンは、「ロシア軍が次週、数日中にウクライナを攻撃するつもりだ。そう考えるだけの理由を得ている。ロシアはウクライナの首都を標的にする…だが、米国は何もしない。然も、アメリカ人はウクライナから退避すべきだ。我々は世界最大規模の軍隊と向き合っている」…と、わざとプーチンがウクライナに介入っするように仕向ける演説を行なった。
非合法大統領ジョー・バイデンを裏で操る勢力は、嘗ての第日本帝国を「大東亜戦争」に引き摺り込む為に「真珠湾攻撃」させたように、プーチンを「ウクライナ侵攻」へと巧妙に追い詰めたのである。（この例えは次の段落で述べる、ゼレンスキーの米議会演説を正当化するものではない。飽くまでも抗戦の止む無きに至った過程が似ているという意味で、無差別テロと同列に論じるものではない）
ネオナチの傀儡ゼレンスキーは米国議会向けの演説で、「真珠湾攻撃」と「9.11同時多発テロ」を同列に論じたが、日本が「真珠湾攻撃」で標的にしたのは軍事施設に限定した攻撃であり、「9.11同時多発テロ」や、ウクライナ正規軍による「ドンバス地域への8年間に亘るテロ行為」は、無辜の民を標的にした非人道的攻撃である。目先の利益にしか興味がないゼレンスキーの演説は、どれもこれも真正の保守的日本人にとっては片腹痛く、軽薄なものばかりだ。
日本政府が血税を以って大枚をはたいた総額1億ドル（3月29日時点で約124億円）に上るウクライナ政府への支援総額と、一般国民が駐日ウクライナ大使館に寄せた寄付金は3月7日時点で40億円にもなったという。こういう日本人の盲目的善意が、AZOFらネオナチに固められたウクライナ政府をつけ上がらせる。その資金が何に使われるか、日本人はよく考えるべきである。
今や日本にとって最大の脅威である中共政府の軍事力の象徴的存在である空母「遼寧」は、ウクライナが廃船にするべきだった厄介物を、安易に売り捌いたから存在する。度々日本海に向けて、或いは日本列島を超えて発射される北朝鮮の核ミサイルの技術の核心部分は、パキスタンとウクライナが密売したものとするのが国際社会の共通認識である。
日本人にとっては、ウクライナもロシアも迷惑千万な国家だが、この長年燻り続け、愚かなバイデンが焚き付けた「ウクライナ紛争」に於いては、理はプーチンにある。戦禍に巻き込まれて死傷されるウクライナ人にもロシア人にも、心よりご冥福を祈らせていただく。
日本人はテレビばかり観ていないで、少しは自分の頭で事の真相を突き止める努力をするべきである。