主権国家であるウクライナに侵攻したロシアのプーチン政権の行為に対して、「我が国は断固として抗議すべき」である。ウクライナに対する侵略行為を認めれば、我が国の領土を狙う中共や韓国の侵略行為に正当性を与えてしまうからだ。何しろロシア大統領プーチンは、日本固有の領土である「北方領土」について、先の「大東亜戦争」で日本が連合国に降伏する過程で、そのドサクサに紛れて旧ソビエト連邦が掠め取った経緯を知りながら、それを継承し、何度交渉を重ねても一向に返還しようとしない。この点に於いてロシアは旧ソ連と同じである。元々返還する気など更々ないのに、返還交渉を餌にして経済協力を引き出そうと、自身が嗜む柔道の「ヒキワケ」という言葉を遣って「二島返還」を臭わせるなど「日本の態度次第では交渉してあげてもいい」という姿勢を見せながら、一方では「日本は第二次世界大戦の結果を受け容れるべきである」などと国際社会に向けて堂々と発言する、謂わば居直り強盗のような大統領である。プーチンには初めから「北方領土（北方四島だけではない）」の一島たりとも返還する気が無いのは明白であった。あわよくば経済協力（資金提供）だけ引き出して、後は素知らぬ顔で「露日間に領土紛争はない」との姿勢を貫くつもりである。悲しいかな戦後日本国民には、このような主権国家がとるべき外交交渉を行なう下準備が全く整っていない。諸外国から観れば、日本国とは米国の属国であり、米国の許可なく他国との間、特に戦勝国とされる国家に相対しては、何も重要な案件を決める権限を持たされていない国家なのである。日本国民には、その実に情けない現状認識が未だにできていない。その元凶こそ、未だ日本の主人（あるじ）であるかの如く振るまう米国支配者層と、それに迎合する日本の中枢に巣喰った「反日左翼日本人と在日朝鮮人による支配構造」なのである。この現状を認識した上で、上部（うわべ）だけを取り繕った歪（いびつ）な日本社会を先ずは打ち砕く事こそ肝要である。鳥類が孵化する時、か弱き雛が卵の殻を内側から少しづつ砕き割って殻からの出口を切り拓く。戦後77年、表向きの独立後70年という長きに亘って事実上、真の自主独立を果たせなかった敗戦後および現代の日本人に、「日本人、日本国としての孵化」など困難だと誰もが考えようが、内側から殻を破るのは「か弱き雛」ではなく「我々日本人」である。日本人が自身本来の在り方に気付きさえすれば、悪しき殻を内側から砕く事は容易くはないが決して不可能ではない。それこそが日本人の覚醒である。覚醒さえできれば自ずと様々な軛（くびき）からの脱却はできる。それが当ブログ発信の趣旨である。
だから何はともあれ「東京裁判史観」から脱却するかについて、書きたくてうずうずしているのだが、如何せん今はそれどころではない。私たち日本人の子孫の命をも奪ってしまう大革命が、今しも進行しているのである。謂わば「世界同時多発的 共産主義独裁・デジタル管理主義体制」へと向かう人類史的「大革命」である。この革命勢力を粉砕しなければ、夥（おびただ）しい数の人類の生命が奪われかねないのである。とりわけ日本人を待ち受ける未来は、惨めどころか地球上から完全に消し去られてしまうだろう。この大革命の企ては1930年代からあったと言われるが、人々は世界中で語られる「陰謀論」のひとつとして真面（まとも）に取り合わないどころか、寧ろ面白おかしく語り継がれてきた。一部の一般人の眼に顕在化したのは「2020年の米大統領選挙」に於ける余りにも強引過ぎる選挙不正と、その不正を指摘する言論をあからさまに封殺する世界中の主流メディア（マスメディア）と、世界中に浸透した SNS を取り仕切るビッグテック（Big Tech）と呼ばれる巨大テクノロジー企業たちの言論統制の凄まじさである。その結果、米国大統領の再選が決定づけられていたドナルド・トランプはホワイトハウスから追われ、未だに無能な老人が米国の大統領として世界中を混乱に陥れている。我々が眼にしたのは、米主流メディアの嘘をそのまま報道する日本のマスメディア（テレビ、新聞、雑誌 等）の不自然なまでに揃った足並みである。この「大革命」の恐ろしさは、「米大統領選挙の不正」にとどまらず、「新型コロナウイルス感染症」というインフルエンザ並みの風邪を用いた「情報パンデミック」を巻き起こした言語に絶する「力」の強大さである。マスメディア、SNS（Big Teck）のみならず、ビッグファーマ（Big Pharma）と呼ばれる「医学界全般と大手製薬会社が邪悪な目的をもって公益に反する活動をする世界的医療犯罪集団」が姿を現し、各国政府まで加担させて、その全てが意のままに操られている。そんな強大な「力」こそ、今まで「陰謀論」として馬鹿にされ、その存在すら認められてこなかった「闇の政府」、「ディープステート」（Deep State）である。その Deep State が駆使する、「検閲」や「無視」による「言論統制」の恐ろしさは、人々が気付かぬうちに、思い通りに「洗脳」し操ることができるところにある。資金面では明らかにロックフェラー財団により設立された国際連合（連合国 the United Nations）の一機関である世界保健機関（WHO）は現在、Big Teck の成金 ビル・ゲイツがカネで支配する私的機関と化し、「人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された機関」などでは無くなっている。
世界中がビル・ゲイツの私的機関が発令した「コロナ・パンデミック宣言」に振り回されている。この「コロナ茶番」に対して、所謂 知識人たちの大多数が、異論を唱えるどころか両手（もろて）をあげて賛同し、一般大衆の誤誘導に加担している。正論を語り、「コロナ茶番」を非難する専門家もおられるが、その人数の少なさ故、決して主流派にはなり得ない。そもそもマスメディアの「無視」と「検閲」、そして心無い「レッテル貼り」による全否定により、専門家の名に恥じない立派な方々の声は決して国民には届かない。何より驚きなのは、国民を護ってくれる筈の日本国政府までもが「コロナ茶番」のスポンサーとなり果て、Big Pharma（広義の意味での医療犯罪集団）に巨額な国税を投じて、動物実験も無事終えられなかった薬剤を「ワクチン」と称してできるだけ多くの国民に接種させて、正式な「治験」前にいきなり「人体実験」を強いた事である。私は医学的には素人だからワクチン否定による責任は取れないし、断言もできないが、私が調べ確認した限りに於いて、この「コロナワクチン」は危険な毒薬である。この正統な手順を踏んでいない「ワクチン」の安全性に対しては、製薬会社も、日本政府も、誰の責任も明示していないのだから、反対する側に責任を取れという論法は成り立たない。併し、この 2年間の経験で思い知ったが、日本国内で信頼に値する情報は先に述べた少数の専門家の方々からしか伝わってこない。封殺されているそういった誠意ある真の専門家、真摯な研究者の方々には心からの敬意を表したい。3月1日夜のテレビは、「全国での感染者数が6万5047人」だとの字幕を表示し続けた。オミクロンの感染状況を踏まえると重症者率は30.3%だという。オミクロン風邪は重症化しにくいという少数派の専門家の意見を考えると3月1日だけで約2万人の重症者が出た計算は疑問である。同じ番組内で「蔓延防止法等特別措置」の期限が延長される報道を流しながら、ビジネス目的であれば、1日3500人に制限していた外国人入国者数の上限を5000人に拡大したという。…普通の常識があれば、政府や自治体の政策のおかしな矛盾に気付いてもいい筈だが、誰も気付かない。「洗脳」とはこういうものである。
こうしてテレビは来る日も来る日も「洗脳」報道。これを2年間も続けているのだから、テレビ信頼度が先進国中、飛び抜けて高い日本国民は憐れである。後学の為とはいえ、テレビのイカサマ報道を観るのは本当に呆れて果て、苦痛と嫌気でテレビの電源を切ろうとしてしまう。フジテレビの夜7時前の「イット」という報道番組では、先月6日に北海道の釧路空港から羽田空港に向かう AIRDO 機内でマスク着用を求められ、理由を説明して拒否した広島県呉市の谷本誠一議員を批判的に報道した。飛行機の出発を 1時間10分遅らせた AIRDO 機長の判断は如何なものかとも思うが、この件で悪いのはマスク着用を拒否した谷本市議という一方的結論で、それが正しいという。マスク着用に法的義務はない筈だが、今のご時世ではこの理屈は通用しない。この件でフジテレビは広島県呉市の谷本誠一議員の顔出し映像を報じて非難した。同市議は別の局のカメラの前で「議員という立場で、ワクチン、コロナ、マスクの間違いを発信する義務がある」と堂々と発言していたが、呉市議会は谷本議員の議員辞職勧告を全会一致で可決した。だがこの辞職勧告に拘束力はなく市議は引き続き市議会議員の立場にとどまるという。マスク着用は法的義務ではないのだが、AIRDO は事前に「マスクの着用を拒否される場合は、ご搭乗をお断りする事ががございます」と明らかにしていたそうだ。出発を遅らせた機長の判断は AIRDO が前もって独自に定めた規則に従ってのものだから致し方ないだろう。社内規則に反すれば機長の職を失なってしまうだろう。一方の谷本市議は「マスク着用の弊害について講演」する為、北海道を訪れていたという。国や社会の同調圧力には、法に反しない限り、信念があれば従う必要はないが、このケースは AIRDO が自社が運行する飛行機の中に限って定めたルールだから、乗客は嫌なら他の航空会社に変えればいい。他の航空会社も駄目だというなら列車で帰ればいいだけの話である。AIRDO の飛行機に乗るのなら AIRDO の定めに従うのが大人の判断というものだろう。だが、ここで思うのは、私もそうだが「マスクなど着用したくない」という意見の人も少なからずいる筈だが、私たちは他人にマスクを外せなどとは決して強要しない。こういった件を報道するテレビ局は、せめて両者の意見を分け隔てなく報じて、判断は視聴者に任せるべきだろう。これを知った呉市民の間では「恥だ」「老害だ」と批判の嵐だというが、谷本市議が呉市の恥だというのなら次の選挙で落とせば良い。一方の考えに全員が同調し、少数派を絶対に受け容れない社会ほど恐ろしいものはない。それこそ「全体主義社会」で、そういう社会は個人の自由など決して許しはしない。そういう社会がお望みなら皆揃って「全体主義社会」に邁進すればいい。私は絶対に御免である。公序良俗に反しない限り自由が良い。谷本市議は前々から「報道されないコロナの真実・PCRは国家詐欺」 と主張していたという。30人しかいない市議会で谷本議員が質問に立つ際は本人以外の 29人全員が議場から出て行くというから、谷本市議の今後の厳しく険しい議員生活が窺える。個人的には、主義を曲げる事無く、是非とも任期を全うしていただきたい。
ここで谷本市議の主張通りに、 PCR 法のいい加減さを改めて強調しておく。PCR検査は様々なウイルスに対して陽性反応が出る。PCR検査キットの説明書には以下の「ウイルスに陽性反応が出る」と記載されている。PCR 検査陽性がイコール、新型コロナ感染者というのは大嘘であるという事だ。PCR 法の検査で陽性反応が出るのは、所謂「新型コロナウイルス感染者」だけではない…
▪️インフルエンザA型
▪️インフルエンザB型
▪️パラインフルエンザ
▪️アデノウイルス
▪️RSウイルス
▪️RT-qPCR（何とPCR検査そのものから陽性反応が出る事もある！）
▪️マイコプラズマ肺炎
▪️肺炎クラミジア ...等々に PCR法の陽性反応は出る。このウイルスリストの真ん中辺に申し訳程度に▪️COVID-19 と記載されている。
新型コロナウイルス感染症の診断に最もよく行なわれている検査が、PCR法（RT-qPCR法）である。このPCR検査は、採取した検体（唾液、鼻咽頭スワブなど）の中に存在するウイルスの特定のターゲット遺伝子を増幅させ検出する検査法で、結果の評価に用いるCt （Cycle Threshold） 値は、検出可能な閾値に達するまでPCR にて何回増幅を行なったかを示す数値を表す。日本の行政検査に於ける PCR検査は現在は Ct＝40未満を陽性としている。パンデミック宣言発出の当初、日本は Ct 値＝40〜45 と定めていたが、世界的標準値 30〜35 に比べて日本だけが突出して高い為、途中で厚労省はこっそりCt＝40未満とするよう変更指示を通達した。僅か 0.1ミクロンのウイルスを 40回増幅すると直径100km、45回増幅すると月の直径とほぼ同じ大きさになるというから、40回も増幅すればウイルスの遺伝子の僅かな断片でもあればPCR検査の陽性者数を飛躍的に増加させる事ができてしまう。英オクスフォード大学は PCR 法は、設定値によっては「ウイルスの残骸（遺伝子の断片）を増幅検出してしまう」と警鐘を鳴らしている。ウイルスであればコロナであろうがなかろうが陽性反応は思いのままに増幅できる。PCR法の開発でノーベル賞を受賞した故キャリー・マリス博士は、「コロナプランデミック」が始まる2箇月前に謎の死を遂げたが、生前「PCR法をウイルス感染症の検査に使ってはいけない」と主張していた。その理由は、「陰性か陽性か、如何ようにも操作できてしまう」から悪用される恐れがあるからだという。このキャリー・マリス博士が遺した言葉を、各国主流メディアや主要SNSは例外なく恣意的に「無視」するか、拡散されないように「検閲」し、削除し続けた。Facebook、Twitter、YouTube でこの件を拡散しようものなら、厳しい「検閲」の末にアカウントを凍結、または永久削除されてしまう。「2020年の米大統領選挙」でトランプ支持者たちは皆この言論統制に悩まされた。「2020年の米大統領選挙」と「コロナ茶番」が同じ勢力により、同時期に行なわれた。この件を何度主張しても、洗脳済みの日本人には決して受け容れられなかった。「陰謀論者」「キ印」扱いである。真実に権威など不必要であるが、権威ある研究者や信憑性の高い内部告発者が、身の危険も顧みずに真実を主張しても、良くて「無視」され、普通で「陰謀論者とレッテルを貼られ」、「組織から追放され」、「友人を失ない」、悪くすれば事故自殺を装って「殺害」されてしまう。テレビなど信用せず、自分で調べ、自分の頭で考えれば、自ずと行き着く結論である。世界は今、「世界同時多発的 共産主義独裁・デジタル管理主義体制」へと向かう人類史的「大革命」の真っ最中なのである。
日本のテレビ報道では、毎日「新型コロナウイルス感染者」の人数を繰り返し繰り返し放送しているが、既述の通り「PCR 法検査の陽性者」全員が「新型コロナウイルス（COVID-19）感染症」の感染者である筈がない。PCR検査陽性者を「新型コロナ感染者」と報道するのは、れっきとした「嘘」である。マスメディアは「嘘」でつくり上げた「恐怖」を殊更煽り続けて、人々の自由に制約をかけ、経済活動を停滞させ、職業を奪い、安全性が確認されていない薬剤を「コロナワクチン」と称して、接種の列に並ばせようと誘導しているのである。そしてとうとう「4歳未満を除く子供たち全員を対象に「コロナワクチン」接種が始められた。その場でか、数日後か、数箇月後か、数年後か、いつどんな副作用が現れるか不明な、毒薬かも知れない薬剤を子供たちに接種し始めたのである。何事もなければ良いのだが、「mRNA ワクチン」は現段階では、少なくとも「動物実験では全ての実験動物が2年以内に死滅」してしまうから実験自体が中止された。PCR陽性者をコロナ感染者と偽って在らぬ「恐怖」を煽って「コロナワクチン」接種の列に並ばせる。日本政府とマスメディア、と所謂 Big Pharma（医療犯罪集団）が一丸となって日本国民に安全性が確認されていない「mRNA ワクチン」を接種させようと、日々「洗脳工作」をしているのである。大切な事だからクドクドと何度でも書くが、大学や研究機関で「mRNA ワクチン」の研究をしている研究者や学生は絶対に「mRNA ワクチン」を自分や家族に注射しないという。凡（あら）ゆる動物実験で「mRNA ワクチン」を接種した動物は2年以内に死滅してしまうからだ。それでも「コロナワクチン」を躍起になって国民に接種させる目的は何か？ これを機に一挙に「共産主義独裁体制、デジタル管理社会」に移行させようというのか？ 「Big Pharma（医療犯罪集団）の荒稼ぎに国を挙げて協力」しているのか？ ビル・ゲイツやクラウス・シュワブ等の計画通りに本気で「人口削減」を始めたのか？
2022年2月18日、米ウィスコンシン州で10歳未満の子供が「小児他系統炎症性症候群」（MIS-C）で死亡した。この病は心臓・肺・腎臓・脳・皮膚・目・消化器…様々な臓器で炎症を起こすという。ウィスコンシン州保健局は、ワクチン接種済みにも関わらず子供たちが MIS-Cと診断された事に注目している。それでも州保険局は、5歳以下の子供の周りの大人はワクチン接種を急ぐべきだとしているが、MIS-C がオミクロン風邪のウイルスによるものか、「mRNAワクチン」によるものか、未だ明らかにしていない。MIS-C は 2020年に初めて症例が発見された病気で、2020年10月22日（ワクチンの緊急使用許可の取得前）に製薬会社が「新型コロナワクチン接種後に発症しうる有害事象」としてFDAに報告していたものの一つだという。常識的に考えて、米ウィスコンシン州の10歳未満の子供が「小児他系統炎症性症候群」（MIS-C）で死亡した原因は「コロナワクチン」の副作用によるものと考えるのが妥当だと私は思う。日本でも先月、埼玉県で 2回目のワクチン接種を済ませた十代の子供が、全身の血管内をヘチマの筋のような血栓で埋め尽くす今までに無いような血栓症で死亡し、その後 岐阜県の20代の若者がワクチン接種後に死亡した。勿論、日本政府・厚労省や関係医療機関は、お決まりかのように「ワクチンとの因果関係は不明」とした。
「新型コロナワクチン」接種後に発症しうる有害事象として FDA（米食品医薬品局）に報告された事象は…
▪️ギラン・バレー症候群
▪️急性散在性脳脊髄炎
▪️横断性脊髄炎
▪️脳炎／脊髄炎／脳脊髄炎／髄膜脳炎／髄膜炎／脳症
▪️痙攣／発作
▪️脳卒中
▪️ナルコレプシー／カタプレキシー
▪️アナフィラキシー
▪️急性心筋梗塞
▪️心筋炎／心膜炎
▪️自己免疫性疾患
▪️妊娠結果および出産結果（死亡・流産）
▪️アナフィラキシーではないアレルギー反応
▪️結晶板減少症
▪️播種性（はしゅせい）血管内凝固症群
▪️静脈血栓塞栓症
▪️関節炎／関節痛
▪️川崎病
▪️小児多系統炎症性症候群（MIS-C）
▪️抗体依存性増強／ワクチン関連の強化呼吸器疾患（ADE／VAERD）
▪️死亡
…いやいや、これだけの副作用が発症しうるとの報告を受けながら、米 FDA も日本の厚生労働省も、良くもまあ「緊急承認」したものである。「緊急承認」は、パンデミックと他に有効な予防薬・治療薬が無い場合に限って出される。ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを無理矢理コロナには有効ではないと断定してしまう訳である。「パンデミックとワクチンはセット販売される」と言われる所以（ゆえん）である。
私の情報源は主に欧米の非主流のニュースサイトやBig Tech の息のかかっていなそうな主流とは程遠い SNS が多いが、今回は日本の地方紙の記事にも眼を向けてみた。日本より欧米の方が「コロナ茶番」や「コロナワクチンの危険性」についての情報収集には苦労しない。報道の自由度合いという意味では、日本はかなり遅れ、取り残されている。当ブログの過去記事、〈2022年1月31日の「コロナ茶番」に気付け！座して死を待つ愚は犯すな！〉の冒頭で世界価値観調査 World Value Survay、2021,1,29 の記事を引用して、日本だけが先進国の中で「テレビ・新聞・雑誌」に対する信頼度が格段に高い事を指摘したが、日本のテレビ報道の出鱈目ぶりは異常である。「洗脳目的の虚偽報道」には呆れるばかりである。カネや保身に魂を売ったか、元々日本人が憎いのか、何れかもしくは両方であろう。欧米の主流メディアが「洗脳工作」の発信源の場合が多いが、マスメディアによる日本国内独自の報道には眼を覆いたくなる。十人十色というから、広島県呉市の谷本誠一議員の信念を他人に見倣えとは言えないし、私も谷本市議の行動に全面的な賛成はできない。併し、テレビばかり観て、その情報を鵜呑みにして「コロナ茶番」に違和感すら感じず、「マスク着用」を当然視し、何の疑問も持たずに「コロナワクチン」接種の列に並ぶ人々、何より自分の子供にまで「コロナワクチン」を接種させる人の知性と良心を疑う。このブログを読んでくださる方々の中には、既にワクチン接種を済ませてしまった方もおられるだろうが、私の主張に気を悪くされるだけでは、ここまで読まれた甲斐がない。欧米のある研究者は、「mRNAワクチン」は 放射能のように体内に蓄積されるという特性を発見された。ある日突然、花粉症を発症するように、蓄積が限界に達すればコップの水が溢れるようにアレルギー反応を起こす。そうであれば水が溢れないうちに蓄積を止めれば救われるという事である。「mRNAワクチン」を1回、2回と接種してしまっても、3回目、4回目を接種しなければ、副作用は起きないで済むかも知れないと言う事である。そして絶対に子供さんに「mRNAワクチン」を接種させないでいただきたい。
無知や反感や悔やみからは何も良いものは生まれない。このまま可笑しな方向に進んで行く社会に、本当に何も違和感は感じないのか？ 私には他人に何かを無理強いするつもりは無いし、その力も無いが、「コロナ、マスク、アルコール消毒、ソーシャルディスタンス、集会自粛、同僚や友達との飲食自粛、酒は以（もっ）ての外」なんて可笑しいと思わない方が可笑しい。普通に手洗いや嗽（うがい）をすれば良いだけの事。自己保身の為に同調圧力に屈する生き方に少しでも疑問を感じているのなら、自身の中から聞こえる言葉に耳を傾けてみてはどうだろうか？ 自分で調べ、自分で考え、自分で結論を出す。日本を救う道はそれしか無いと私は信じる。
だから何はともあれ「東京裁判史観」から脱却するかについて、書きたくてうずうずしているのだが、如何せん今はそれどころではない。私たち日本人の子孫の命をも奪ってしまう大革命が、今しも進行しているのである。謂わば「世界同時多発的 共産主義独裁・デジタル管理主義体制」へと向かう人類史的「大革命」である。この革命勢力を粉砕しなければ、夥（おびただ）しい数の人類の生命が奪われかねないのである。とりわけ日本人を待ち受ける未来は、惨めどころか地球上から完全に消し去られてしまうだろう。この大革命の企ては1930年代からあったと言われるが、人々は世界中で語られる「陰謀論」のひとつとして真面（まとも）に取り合わないどころか、寧ろ面白おかしく語り継がれてきた。一部の一般人の眼に顕在化したのは「2020年の米大統領選挙」に於ける余りにも強引過ぎる選挙不正と、その不正を指摘する言論をあからさまに封殺する世界中の主流メディア（マスメディア）と、世界中に浸透した SNS を取り仕切るビッグテック（Big Tech）と呼ばれる巨大テクノロジー企業たちの言論統制の凄まじさである。その結果、米国大統領の再選が決定づけられていたドナルド・トランプはホワイトハウスから追われ、未だに無能な老人が米国の大統領として世界中を混乱に陥れている。我々が眼にしたのは、米主流メディアの嘘をそのまま報道する日本のマスメディア（テレビ、新聞、雑誌 等）の不自然なまでに揃った足並みである。この「大革命」の恐ろしさは、「米大統領選挙の不正」にとどまらず、「新型コロナウイルス感染症」というインフルエンザ並みの風邪を用いた「情報パンデミック」を巻き起こした言語に絶する「力」の強大さである。マスメディア、SNS（Big Teck）のみならず、ビッグファーマ（Big Pharma）と呼ばれる「医学界全般と大手製薬会社が邪悪な目的をもって公益に反する活動をする世界的医療犯罪集団」が姿を現し、各国政府まで加担させて、その全てが意のままに操られている。そんな強大な「力」こそ、今まで「陰謀論」として馬鹿にされ、その存在すら認められてこなかった「闇の政府」、「ディープステート」（Deep State）である。その Deep State が駆使する、「検閲」や「無視」による「言論統制」の恐ろしさは、人々が気付かぬうちに、思い通りに「洗脳」し操ることができるところにある。資金面では明らかにロックフェラー財団により設立された国際連合（連合国 the United Nations）の一機関である世界保健機関（WHO）は現在、Big Teck の成金 ビル・ゲイツがカネで支配する私的機関と化し、「人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された機関」などでは無くなっている。
世界中がビル・ゲイツの私的機関が発令した「コロナ・パンデミック宣言」に振り回されている。この「コロナ茶番」に対して、所謂 知識人たちの大多数が、異論を唱えるどころか両手（もろて）をあげて賛同し、一般大衆の誤誘導に加担している。正論を語り、「コロナ茶番」を非難する専門家もおられるが、その人数の少なさ故、決して主流派にはなり得ない。そもそもマスメディアの「無視」と「検閲」、そして心無い「レッテル貼り」による全否定により、専門家の名に恥じない立派な方々の声は決して国民には届かない。何より驚きなのは、国民を護ってくれる筈の日本国政府までもが「コロナ茶番」のスポンサーとなり果て、Big Pharma（広義の意味での医療犯罪集団）に巨額な国税を投じて、動物実験も無事終えられなかった薬剤を「ワクチン」と称してできるだけ多くの国民に接種させて、正式な「治験」前にいきなり「人体実験」を強いた事である。私は医学的には素人だからワクチン否定による責任は取れないし、断言もできないが、私が調べ確認した限りに於いて、この「コロナワクチン」は危険な毒薬である。この正統な手順を踏んでいない「ワクチン」の安全性に対しては、製薬会社も、日本政府も、誰の責任も明示していないのだから、反対する側に責任を取れという論法は成り立たない。併し、この 2年間の経験で思い知ったが、日本国内で信頼に値する情報は先に述べた少数の専門家の方々からしか伝わってこない。封殺されているそういった誠意ある真の専門家、真摯な研究者の方々には心からの敬意を表したい。3月1日夜のテレビは、「全国での感染者数が6万5047人」だとの字幕を表示し続けた。オミクロンの感染状況を踏まえると重症者率は30.3%だという。オミクロン風邪は重症化しにくいという少数派の専門家の意見を考えると3月1日だけで約2万人の重症者が出た計算は疑問である。同じ番組内で「蔓延防止法等特別措置」の期限が延長される報道を流しながら、ビジネス目的であれば、1日3500人に制限していた外国人入国者数の上限を5000人に拡大したという。…普通の常識があれば、政府や自治体の政策のおかしな矛盾に気付いてもいい筈だが、誰も気付かない。「洗脳」とはこういうものである。
こうしてテレビは来る日も来る日も「洗脳」報道。これを2年間も続けているのだから、テレビ信頼度が先進国中、飛び抜けて高い日本国民は憐れである。後学の為とはいえ、テレビのイカサマ報道を観るのは本当に呆れて果て、苦痛と嫌気でテレビの電源を切ろうとしてしまう。フジテレビの夜7時前の「イット」という報道番組では、先月6日に北海道の釧路空港から羽田空港に向かう AIRDO 機内でマスク着用を求められ、理由を説明して拒否した広島県呉市の谷本誠一議員を批判的に報道した。飛行機の出発を 1時間10分遅らせた AIRDO 機長の判断は如何なものかとも思うが、この件で悪いのはマスク着用を拒否した谷本市議という一方的結論で、それが正しいという。マスク着用に法的義務はない筈だが、今のご時世ではこの理屈は通用しない。この件でフジテレビは広島県呉市の谷本誠一議員の顔出し映像を報じて非難した。同市議は別の局のカメラの前で「議員という立場で、ワクチン、コロナ、マスクの間違いを発信する義務がある」と堂々と発言していたが、呉市議会は谷本議員の議員辞職勧告を全会一致で可決した。だがこの辞職勧告に拘束力はなく市議は引き続き市議会議員の立場にとどまるという。マスク着用は法的義務ではないのだが、AIRDO は事前に「マスクの着用を拒否される場合は、ご搭乗をお断りする事ががございます」と明らかにしていたそうだ。出発を遅らせた機長の判断は AIRDO が前もって独自に定めた規則に従ってのものだから致し方ないだろう。社内規則に反すれば機長の職を失なってしまうだろう。一方の谷本市議は「マスク着用の弊害について講演」する為、北海道を訪れていたという。国や社会の同調圧力には、法に反しない限り、信念があれば従う必要はないが、このケースは AIRDO が自社が運行する飛行機の中に限って定めたルールだから、乗客は嫌なら他の航空会社に変えればいい。他の航空会社も駄目だというなら列車で帰ればいいだけの話である。AIRDO の飛行機に乗るのなら AIRDO の定めに従うのが大人の判断というものだろう。だが、ここで思うのは、私もそうだが「マスクなど着用したくない」という意見の人も少なからずいる筈だが、私たちは他人にマスクを外せなどとは決して強要しない。こういった件を報道するテレビ局は、せめて両者の意見を分け隔てなく報じて、判断は視聴者に任せるべきだろう。これを知った呉市民の間では「恥だ」「老害だ」と批判の嵐だというが、谷本市議が呉市の恥だというのなら次の選挙で落とせば良い。一方の考えに全員が同調し、少数派を絶対に受け容れない社会ほど恐ろしいものはない。それこそ「全体主義社会」で、そういう社会は個人の自由など決して許しはしない。そういう社会がお望みなら皆揃って「全体主義社会」に邁進すればいい。私は絶対に御免である。公序良俗に反しない限り自由が良い。谷本市議は前々から「報道されないコロナの真実・PCRは国家詐欺」 と主張していたという。30人しかいない市議会で谷本議員が質問に立つ際は本人以外の 29人全員が議場から出て行くというから、谷本市議の今後の厳しく険しい議員生活が窺える。個人的には、主義を曲げる事無く、是非とも任期を全うしていただきたい。
ここで谷本市議の主張通りに、 PCR 法のいい加減さを改めて強調しておく。PCR検査は様々なウイルスに対して陽性反応が出る。PCR検査キットの説明書には以下の「ウイルスに陽性反応が出る」と記載されている。PCR 検査陽性がイコール、新型コロナ感染者というのは大嘘であるという事だ。PCR 法の検査で陽性反応が出るのは、所謂「新型コロナウイルス感染者」だけではない…
▪️インフルエンザA型
▪️インフルエンザB型
▪️パラインフルエンザ
▪️アデノウイルス
▪️RSウイルス
▪️RT-qPCR（何とPCR検査そのものから陽性反応が出る事もある！）
▪️マイコプラズマ肺炎
▪️肺炎クラミジア ...等々に PCR法の陽性反応は出る。このウイルスリストの真ん中辺に申し訳程度に▪️COVID-19 と記載されている。
新型コロナウイルス感染症の診断に最もよく行なわれている検査が、PCR法（RT-qPCR法）である。このPCR検査は、採取した検体（唾液、鼻咽頭スワブなど）の中に存在するウイルスの特定のターゲット遺伝子を増幅させ検出する検査法で、結果の評価に用いるCt （Cycle Threshold） 値は、検出可能な閾値に達するまでPCR にて何回増幅を行なったかを示す数値を表す。日本の行政検査に於ける PCR検査は現在は Ct＝40未満を陽性としている。パンデミック宣言発出の当初、日本は Ct 値＝40〜45 と定めていたが、世界的標準値 30〜35 に比べて日本だけが突出して高い為、途中で厚労省はこっそりCt＝40未満とするよう変更指示を通達した。僅か 0.1ミクロンのウイルスを 40回増幅すると直径100km、45回増幅すると月の直径とほぼ同じ大きさになるというから、40回も増幅すればウイルスの遺伝子の僅かな断片でもあればPCR検査の陽性者数を飛躍的に増加させる事ができてしまう。英オクスフォード大学は PCR 法は、設定値によっては「ウイルスの残骸（遺伝子の断片）を増幅検出してしまう」と警鐘を鳴らしている。ウイルスであればコロナであろうがなかろうが陽性反応は思いのままに増幅できる。PCR法の開発でノーベル賞を受賞した故キャリー・マリス博士は、「コロナプランデミック」が始まる2箇月前に謎の死を遂げたが、生前「PCR法をウイルス感染症の検査に使ってはいけない」と主張していた。その理由は、「陰性か陽性か、如何ようにも操作できてしまう」から悪用される恐れがあるからだという。このキャリー・マリス博士が遺した言葉を、各国主流メディアや主要SNSは例外なく恣意的に「無視」するか、拡散されないように「検閲」し、削除し続けた。Facebook、Twitter、YouTube でこの件を拡散しようものなら、厳しい「検閲」の末にアカウントを凍結、または永久削除されてしまう。「2020年の米大統領選挙」でトランプ支持者たちは皆この言論統制に悩まされた。「2020年の米大統領選挙」と「コロナ茶番」が同じ勢力により、同時期に行なわれた。この件を何度主張しても、洗脳済みの日本人には決して受け容れられなかった。「陰謀論者」「キ印」扱いである。真実に権威など不必要であるが、権威ある研究者や信憑性の高い内部告発者が、身の危険も顧みずに真実を主張しても、良くて「無視」され、普通で「陰謀論者とレッテルを貼られ」、「組織から追放され」、「友人を失ない」、悪くすれば事故自殺を装って「殺害」されてしまう。テレビなど信用せず、自分で調べ、自分の頭で考えれば、自ずと行き着く結論である。世界は今、「世界同時多発的 共産主義独裁・デジタル管理主義体制」へと向かう人類史的「大革命」の真っ最中なのである。
日本のテレビ報道では、毎日「新型コロナウイルス感染者」の人数を繰り返し繰り返し放送しているが、既述の通り「PCR 法検査の陽性者」全員が「新型コロナウイルス（COVID-19）感染症」の感染者である筈がない。PCR検査陽性者を「新型コロナ感染者」と報道するのは、れっきとした「嘘」である。マスメディアは「嘘」でつくり上げた「恐怖」を殊更煽り続けて、人々の自由に制約をかけ、経済活動を停滞させ、職業を奪い、安全性が確認されていない薬剤を「コロナワクチン」と称して、接種の列に並ばせようと誘導しているのである。そしてとうとう「4歳未満を除く子供たち全員を対象に「コロナワクチン」接種が始められた。その場でか、数日後か、数箇月後か、数年後か、いつどんな副作用が現れるか不明な、毒薬かも知れない薬剤を子供たちに接種し始めたのである。何事もなければ良いのだが、「mRNA ワクチン」は現段階では、少なくとも「動物実験では全ての実験動物が2年以内に死滅」してしまうから実験自体が中止された。PCR陽性者をコロナ感染者と偽って在らぬ「恐怖」を煽って「コロナワクチン」接種の列に並ばせる。日本政府とマスメディア、と所謂 Big Pharma（医療犯罪集団）が一丸となって日本国民に安全性が確認されていない「mRNA ワクチン」を接種させようと、日々「洗脳工作」をしているのである。大切な事だからクドクドと何度でも書くが、大学や研究機関で「mRNA ワクチン」の研究をしている研究者や学生は絶対に「mRNA ワクチン」を自分や家族に注射しないという。凡（あら）ゆる動物実験で「mRNA ワクチン」を接種した動物は2年以内に死滅してしまうからだ。それでも「コロナワクチン」を躍起になって国民に接種させる目的は何か？ これを機に一挙に「共産主義独裁体制、デジタル管理社会」に移行させようというのか？ 「Big Pharma（医療犯罪集団）の荒稼ぎに国を挙げて協力」しているのか？ ビル・ゲイツやクラウス・シュワブ等の計画通りに本気で「人口削減」を始めたのか？
2022年2月18日、米ウィスコンシン州で10歳未満の子供が「小児他系統炎症性症候群」（MIS-C）で死亡した。この病は心臓・肺・腎臓・脳・皮膚・目・消化器…様々な臓器で炎症を起こすという。ウィスコンシン州保健局は、ワクチン接種済みにも関わらず子供たちが MIS-Cと診断された事に注目している。それでも州保険局は、5歳以下の子供の周りの大人はワクチン接種を急ぐべきだとしているが、MIS-C がオミクロン風邪のウイルスによるものか、「mRNAワクチン」によるものか、未だ明らかにしていない。MIS-C は 2020年に初めて症例が発見された病気で、2020年10月22日（ワクチンの緊急使用許可の取得前）に製薬会社が「新型コロナワクチン接種後に発症しうる有害事象」としてFDAに報告していたものの一つだという。常識的に考えて、米ウィスコンシン州の10歳未満の子供が「小児他系統炎症性症候群」（MIS-C）で死亡した原因は「コロナワクチン」の副作用によるものと考えるのが妥当だと私は思う。日本でも先月、埼玉県で 2回目のワクチン接種を済ませた十代の子供が、全身の血管内をヘチマの筋のような血栓で埋め尽くす今までに無いような血栓症で死亡し、その後 岐阜県の20代の若者がワクチン接種後に死亡した。勿論、日本政府・厚労省や関係医療機関は、お決まりかのように「ワクチンとの因果関係は不明」とした。
「新型コロナワクチン」接種後に発症しうる有害事象として FDA（米食品医薬品局）に報告された事象は…
▪️ギラン・バレー症候群
▪️急性散在性脳脊髄炎
▪️横断性脊髄炎
▪️脳炎／脊髄炎／脳脊髄炎／髄膜脳炎／髄膜炎／脳症
▪️痙攣／発作
▪️脳卒中
▪️ナルコレプシー／カタプレキシー
▪️アナフィラキシー
▪️急性心筋梗塞
▪️心筋炎／心膜炎
▪️自己免疫性疾患
▪️妊娠結果および出産結果（死亡・流産）
▪️アナフィラキシーではないアレルギー反応
▪️結晶板減少症
▪️播種性（はしゅせい）血管内凝固症群
▪️静脈血栓塞栓症
▪️関節炎／関節痛
▪️川崎病
▪️小児多系統炎症性症候群（MIS-C）
▪️抗体依存性増強／ワクチン関連の強化呼吸器疾患（ADE／VAERD）
▪️死亡
…いやいや、これだけの副作用が発症しうるとの報告を受けながら、米 FDA も日本の厚生労働省も、良くもまあ「緊急承認」したものである。「緊急承認」は、パンデミックと他に有効な予防薬・治療薬が無い場合に限って出される。ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを無理矢理コロナには有効ではないと断定してしまう訳である。「パンデミックとワクチンはセット販売される」と言われる所以（ゆえん）である。
私の情報源は主に欧米の非主流のニュースサイトやBig Tech の息のかかっていなそうな主流とは程遠い SNS が多いが、今回は日本の地方紙の記事にも眼を向けてみた。日本より欧米の方が「コロナ茶番」や「コロナワクチンの危険性」についての情報収集には苦労しない。報道の自由度合いという意味では、日本はかなり遅れ、取り残されている。当ブログの過去記事、〈2022年1月31日の「コロナ茶番」に気付け！座して死を待つ愚は犯すな！〉の冒頭で世界価値観調査 World Value Survay、2021,1,29 の記事を引用して、日本だけが先進国の中で「テレビ・新聞・雑誌」に対する信頼度が格段に高い事を指摘したが、日本のテレビ報道の出鱈目ぶりは異常である。「洗脳目的の虚偽報道」には呆れるばかりである。カネや保身に魂を売ったか、元々日本人が憎いのか、何れかもしくは両方であろう。欧米の主流メディアが「洗脳工作」の発信源の場合が多いが、マスメディアによる日本国内独自の報道には眼を覆いたくなる。十人十色というから、広島県呉市の谷本誠一議員の信念を他人に見倣えとは言えないし、私も谷本市議の行動に全面的な賛成はできない。併し、テレビばかり観て、その情報を鵜呑みにして「コロナ茶番」に違和感すら感じず、「マスク着用」を当然視し、何の疑問も持たずに「コロナワクチン」接種の列に並ぶ人々、何より自分の子供にまで「コロナワクチン」を接種させる人の知性と良心を疑う。このブログを読んでくださる方々の中には、既にワクチン接種を済ませてしまった方もおられるだろうが、私の主張に気を悪くされるだけでは、ここまで読まれた甲斐がない。欧米のある研究者は、「mRNAワクチン」は 放射能のように体内に蓄積されるという特性を発見された。ある日突然、花粉症を発症するように、蓄積が限界に達すればコップの水が溢れるようにアレルギー反応を起こす。そうであれば水が溢れないうちに蓄積を止めれば救われるという事である。「mRNAワクチン」を1回、2回と接種してしまっても、3回目、4回目を接種しなければ、副作用は起きないで済むかも知れないと言う事である。そして絶対に子供さんに「mRNAワクチン」を接種させないでいただきたい。
無知や反感や悔やみからは何も良いものは生まれない。このまま可笑しな方向に進んで行く社会に、本当に何も違和感は感じないのか？ 私には他人に何かを無理強いするつもりは無いし、その力も無いが、「コロナ、マスク、アルコール消毒、ソーシャルディスタンス、集会自粛、同僚や友達との飲食自粛、酒は以（もっ）ての外」なんて可笑しいと思わない方が可笑しい。普通に手洗いや嗽（うがい）をすれば良いだけの事。自己保身の為に同調圧力に屈する生き方に少しでも疑問を感じているのなら、自身の中から聞こえる言葉に耳を傾けてみてはどうだろうか？ 自分で調べ、自分で考え、自分で結論を出す。日本を救う道はそれしか無いと私は信じる。