最近はずっと「パンデミック茶番劇」、「偽ワクチンの危険性」を中心に、毎回 同じ主張を繰り返してきた。併し「コロナ茶番」の結果は、そう簡単に顕在化するものでは無さそうだから、「コロナは茶番だ」、「ワクチンは毒薬だ」、「アルコール消毒やマスク着用は却って害がある」、「ソーシャルディスタンスに意味は無い」などと言い続けても、やがては誰にも注目されなくなる。人々の興味はいつまでも着いて来てはくれない。「恐怖」が常態化すれば、人は「恐怖」に慣れてしまうからだ。それこそが With CORONA である。皆が正しいと思い込んでいる状況が、実は誰かが仕組んだ嘘だという常識外の異論にいっときは興味を示しても、結局は長続きしない。そのうちどうでも良くなる。ワクチン接種の結果だと明らかに分かる形で人々がバタバタと死んでしまう… そういう漫画のような結果がすぐに現れればともかく、何年も先に起きるかどうかも定かではない緊急事態に対する警戒心など、普通の人は直ぐに忘れてしまう。実際には、接種した途端に全身痙攣で倒れて救急搬送されたり、接種会場のトイレで倒れて翌日遺体で発見されたり、後日、心筋炎や脳梗塞を発症したり、様々な障害に悩まされたりする人が続出しているのだが、そういう事は一切 報道されない。全て「ワクチンとの因果関係は不明」で済まされてしまうからだ。また、「既往症」による死亡者数が飛躍的に増えているのだが、これも「既往症の悪化」だと診断され、本人もワクチンの所為（せい）だとは思わない。3月3日夕方、静岡県袋井市のコロナワクチン集団接種会場で、掛川市の90代の男性が接種を受け15分の待機時間を終えて駐車場に向かう途中で倒れ、搬送先の病院で死亡が確認された。これも「ワクチンとの因果関係は不明」で済まされてしまった。日本政府、厚労省、および死を看取り、「死亡診断書」を書いた医師の判断は狂っているとしか言いようがない。この90代の男性の死を、テレビが大騒ぎしないのは、90代の男性が死んだのはきっと寿命だ、否、90代まで生きた老人ならもう、いつどこで倒れても騒ぎだてする必要などない。だから「ワクチンの所為ではない」…そのように医師や自治体が判断を下した。だから司法解剖も原因究明もしない。人命より優先される「コロナワクチン接種」とは、いったい誰が、何の目的で指示しているのか？ 米国上院では「非常事態宣言」を解除する法案が可決されたが、バイデンを操る者たちは、大統領に拒否権を発動させるという。体制側が折角手に入れた「権限」はそう簡単には手放さない。独裁に向けた第一歩は更に次の段階へと進められるだろう。
コロナワクチンに関しては、筋肉注射された「メッセンジャーRNAワクチン」により体内で生成された「スパイクタンパク」が「微小血栓」をつくり、それが様々な症状を引き起こすと、今では医学的に判明している。少なくとも、海外の研究者の論文を報道する非主流メディアは、そのように公表している。真面（まとも）な医者なら新しい論文を知っておくべきだが知らないのだという。循環器系の専門医なら尚の事、血液に関わる病の最新論文に眼を通して欲しいものだが知らないというし、当然、多くの普通の日本人にも知らされない。世界中で、そして日本でも、じわじわと超過死亡者数が増え続けている兆候も、マスメディアは決して報じない。テレビの「洗脳」が生み出した偽りの社会常識を疑おうともしない。直感的に「おかしいな、変だな」と感じても「同調圧力」を跳ね除ける根拠を自分で調べようとはしないし、その勇気もないから流れに身を任せる。やがて事態の深刻さに気付き始めた時は、もはや手遅れとも知らず… 2021年1月の段階で、世界中のアスリートが69人もコロナワクチンの犠牲となって命を失なっている。2022年2月13日の段階ではアスリートの犠牲者数は 108人にまで膨れ上がった。勿論、死因は「ワクチンとの因果関係不明」だが、日本とは異なり欧米では、遺族は疑念を持てば迷わず訴訟を起こす。カネになるから有名弁護士が付くし、常識とは異なる研究成果をあげた「専門家」も遺族側に付くから、やがて訴訟沙汰は大手製薬会社が提示する和解金で解決される。騒ぎが大きくなる前に沈静化させたい大手製薬会社にとっては和解金など些細な必要経費でしかない。「ワクチンとは因果関係不明」の心停止、脳卒中、心筋炎、突然死とされる死亡の中には、アスリートより一般人の方が多い。交通事故や航空機の墜落事故数も跳ね上がっている。コロナワクチン接種が始まる前より後の方が「ワクチンとは因果関係不明」の死亡者数が20倍も増加しているという。コロナワクチン接種後に体調を崩し、一生 障害を抱える健康だった人は、「ワクチンとは因果関係不明」の死亡者の、数十倍、数百倍にものぼるという。然も、たちの悪い事に、世界中の所謂「ジャーナリスト」たちは職業的使命を放棄し、その実態を世間に正確に伝えようとしない。だから殆んどの人は、この重大な事実を知らない。健康で屈強な身体を持つアスリートにしてこの人数だから、一般人及び既往症を持つ人たちの被害を正確に調査したら、異常に高い確率が判明するだろう。併し、実行犯である医師に指示を出した主犯である公的機関が良心的な調査などする訳は無いし、真実を隠蔽する役割を担うマスメディアはその任務を確実にこなしている。かくして、「コロナ茶番」の本質を暴こうとする者の意見は闇に葬られて行く。
「コロナ茶番」も「偽ワクチン」も「ウクライナ問題」も、実は皆、同一線状にある。これらの共通項は「テレビによる洗脳工作」である。マスメディアは Deep Stateの指示に従っている事実を、一刻も早く、一人でも多くの人が気付かないといけない。「コロナ、ワクチン、ウクライナ」に限らず、マスメディアが足並みを揃えて一つの問題で一斉に大騒ぎし始めたら、先ず疑ってみるのが賢明である。何も疑わないで皆んなと一緒に一方向に流されては、後でどうなろうと誰も責任は取ってくれない。結果は全て「自己責任」である。このブログを読むも読まぬも他人の指図で決める事ではないのと一緒で、全ては自分で判断すればいいだけの話なのに、その「判断」を他人任せにしている人が多過ぎる。厚労省が公表しているような、日本国民全体の80％もの人々が既にコロナワクチン接種済みで、3回目接種者は全国民の25%を超えた… というのは、恐らくかなり盛られた数字だろう。要するに「嘘」だと思っているのは私だけではない。2回接種したのは精々50%程度…といったところだろう。どの数字を信じるかは個人が決めればいい。とはいえ、厚労省の発表（＝マスメディアの報道）から受ける印象に惑わされずに本質を見抜くのは素人には中々難題である。この問題はまだまだ何年も続く。私は自分の健康を護る為に「偽ワクチン」など絶対に接種しないが、既に接種してしまった人もこれ以上接種を繰り返さなければ、何とか大ごとにはならないで済むのではないか、そうあって欲しいと心から願っている。コロナワクチン接種については、済んだ事をいつまでもとやかく責めたり悔やんだりしても仕方がない。時計の針は戻せないのだから、この先どうするかこそが重要である。カナダのウォータールー大学のマイケル・パーマー博士の、人体に対する「mRNAワクチンの生涯総投与量には限界がある」という研究成果については、既に過去のブログで報告したが、その「投与量の限界」さえ越えなければ、「接種済みの人にもまだ救いはある」と解釈する事もできないではない。だから、3回目、4回目、5回目と「mRNAワクチン」を接種し続けなければ良いだけの話だ。肝心なのは、「既接種者も未接種者も、お互いに反駁（はんばく）しあって争ってはならない」という事である。この茶番劇の仕掛け人たちDeep Stateの目論見の一つは間違いなく「人々の分断」であるからだ。Deep Stateなどという言うと結構ご立派に聞こえるが、正体は「政治的権力と経済的利益の為なら、良心も倫理観も正義感も、神も仏も何も無い、低次元の欲望丸出しの下劣な下等動物のような支配者集団、犯罪者集団」に過ぎない。
Deep Stateの広報機関であるメインストリームメディア、主要SNS、主要ネットニュース、日本のマスメディア、特にテレビの扇動に騙されてはいけない。嘘、嘘、嘘の連発。テレビはフェイクニュースだらけだから、決して額面通り真に受けてはいけない。諄（くど）いようだが、こういったDeep State配下の広報機関（マスメディア）が特定の方向一辺倒に騒ぎ出したら、落ち着いて、一度立ち止まって、真実を見極めようと疑ってかかる事が大切である。少しの時間をかけて、しばらく様子を見ようというだけでもいい。Deep Stateは昔から、混乱させて、困らせて、怖がらせて、それから徐（おもむろ）に手を差し伸べる振りをする。「恐怖」の無いところに「恐怖」をつくり出して、助ける振りをして善良な人々から財産も自由も命をも全て奪い去る。これをマッチポンプと言う。マッチで火をつけておきながら、消防車を呼んでポンプで水をかけて火を消させる。四字熟語で言えば「自作自演」。コロナ騒動の初期には、実は持病で亡くなられた有名人の死が利用された。不謹慎だが、殺害され利用されたのかも知れない。ご遺族のお気持ちを考えて、敢えて名指しはしない。亡くなられた方とご遺族はお気の毒だが、人命など何とも思わない悪人どもが、この世の中には実在する。利用できるものは何でも利用して、注目を集めて「恐怖」を植え付ける。そして、何もないところには「演者」を雇ってでも騒ぎをつくりだす。嘗て、戦争のプロパガンダにもこのような手法が使われた。日本軍とは全く関係のない写真を撮影して、日本人の残虐性が宣伝された例は枚挙に暇（いとま）がない。ドイツ兵がポーランド軍の制服を着てドイツを攻撃し、ナチスが侵略の正当性を宣伝した例もある。最近ようやく「偽旗作戦」とか「クライシス・アクター」という言葉を見かけるようになったが、ヤラセはテレビの普及以前からあった。そのヤラセは、テレビの普及と共に更に絶大な効果を発揮するように進化した。コロナで入院した自称看護師の米国人女性が、「細かいガラスの粉が肺に突き刺さるようだ」と切実に痛みを訴える映像が、テレビでもネットでも観られたが、実は彼女はクライシス・アクター（アクトレス？）だった。ボストンマラソン爆発事件（2013年4月15日、米ボストンで起きたテロ事件）で、爆発現場の間近にいた目撃者として自身の「恐怖」体験を語っていたのと同一人物である。日々の仕事に疲れ、或いは、コロナの影響で将来に不安を抱く多くの庶民が、テレビに字幕付きで「細かいガラスの粉が肺に突き刺さるようだ」と苦しむ若い女性看護師の姿を見せられたら、普通は同情し、コロナは怖い病だ…と思うのが当然だ。そういう考えられないような汚い遣り口こそが、Deep Stateの広報機関が受け持つ仕事である。テレビは生活の息抜きにもなるが、悪い奴らにとっては絶好の「洗脳装置」なのである。スマホやPCも同じだ。
今、日本のテレビはウクライナ情勢についての報道で過熱している。「侵略されたウクライナ国民が可哀想だ」、「ロシアが悪い」…と。「テレビが視聴者全員の注目を一つの方向に向けさせている時は、先ず疑ってみる事が必要だ」という警告は絶対に忘れてはならない。易々とテレビに扇動されてはならない。2年前の「米大統領選挙のバイデン勝利」、同時期に始まった「コロナ・パンデミック」、国を挙げての「ワクチン接種推進」、「アルコール消毒の推奨」、「マスク着用のお願いという同調圧力」、「毎日執拗に報道される感染者数」、「濃厚接触者数」とか「無症状感染者数」なんていうのもあった。今は「3回目のワクチン接種の推進」、「1日100万回ワクチン接種」の大号令。そしてとうとう「小さな子供たちにまで偽ワクチン接種」を始めた。日本人は世界に稀な、政府とテレビに対する信頼が厚い、というがその政府とテレビがDeep Stateの子分だとしたら、罠に嵌める事など赤子の手を捻るくらいに容易い。全てを信頼して、自らの行動を制限される、今の常識は本当に正しいのか？ …全てに共通するのは「フェイクニュース」、「Deep Stateの暗躍」である。簡単には信じて貰えないだろうが、本質的には全部「嘘」、全部「フェイク」である。これら全てが一つの線で繋がっている。一般国民の現実の生活からは掛け離れた、Deep Stateの「洗脳工作」である。「ウクライナ問題」も、真実が隠され、信憑性の疑わしい動画や写真が垂れ流されている。何もウクライナで戦争が起きていないなどというつもりは無い。本当にロシアによる侵略戦争は起きている。併し、それについての報道を100%信じていいとは限らない。ロシア軍がウクライナを侵略しようが、我々日本国民の実生活には大して影響はないとかいうのは間違いだ。プーチンが日本国民に「偽ワクチン」接種を迫る事はないが、「ウクライナ問題」は世界中の経済を悪化させ、特にエネルギーと食糧の価格を高騰させる。インフレが更に悪化すれば庶民の生活を直撃する。「コロナ」、「ワクチン」、「ウクライナ問題」まで、Deep Stateに操られているとしたら事態は深刻である。関係ないでは済まされない。私の主張通り、Deep Stateの「洗脳工作」がこのまま成功し完結してしまえば、日本人はやがて全員滅ぼされてしまう。だから、一人でも多くの人が、Deep Stateの存在に気付き、本気で戦わなければならないのである。
「ウクライナ問題」でも、先に述べたような「自作自演」があちこちに見られる。特に「戦争」では、マッチポンプという手法が古来より多用されてきた。利用できるものなら何でも利用する。嘘も平気で繰り返す。これが情報戦である。テレビは「ウクライナ問題」の報道として、「2018年のガス爆発の映像」や、「2015年の中共のアパートの爆発映像」や、「2014年の人々が祈る映像」を紛れ込ませたり編集したりして、都合のいい映像をつくり上げる。古い映像をつぎはぎして、恰（あたか）も今起きているニュースのような映像を使った宣伝工作が行なわれている。「ウクライナ製の戦車が路上の車に乗り上げて潰す映像」に「ロシア軍の非道な侵略」という嘘の字幕をつけて、ロシア軍の蛮行だと非難する。或いは、戦争被害者を演じる男女が血を流す痛々しいメイクを施して人々の同情心に付け入る。公園の子供の遊具の直ぐ近くの地面に砲弾を突き刺して、不発弾だと写真を捏造してロシア軍を非難する。常識で考えれば、飛んできた砲弾が土の地面に半分程度しか突き刺さっていないなど変だと分かりそうなものだが、洗脳された者の眼には見抜けない。ミサイルが飛んできて鉄塔に命中する映像に、「ロシア軍のミサイルがウクライナの放送局を攻撃した」というナレーションを被せれば、誰もがその映像に衝撃を受け、ウクライナに同情する。自作自演ではないかと疑う者など先ずいない。ロシア軍がウクライナのチェルノブイリ原発を攻撃したと、ウクライナや米国が発表すれば誰も疑わないが、これから侵略して手に入れる地域の汚染を増大するのは理屈に合わない。だいいち放射能汚染が危険で隔離されたチェルノブイリで人々が逃げ惑い、大勢の子供たちが救出されるなど、映像としては衝撃的だが、現実には有り得ないし、放射能汚染されたチェルノブイリ原発をロシア軍が制圧してどうするというのだろうか？ ANNニュースでは、チェルノブイリを含むウクライナ全域に100発以上のミサイルを撃ち込まれたゼレンスキー大統領が「新たな鉄のカーテンが引かれた」と、芝居がかって国民に徹底抗戦を呼びかけていた。テレビが放映するウクライナの現状だと称する映像は、恐らく全世界に配信されたフェイク映像だろうし、ゼレンスキー大統領の前職はコメディアンだというからヤラセの専門家だ。日本のテレビ局が編集した映像ではないだろうが、フェイクと知りながら報道番組で放映したなら、日本のテレビ局もフェイク映像の発信者と同罪である。
ウクライナはロシア軍に侵略されている。これをプーチンは否定していないのだから侵略は真実だ。だからウクライナを侵略したプーチン大統領率いるロシア軍に対して、日本国政府は国際社会に向けて強く抗議表明するべきだし、実効性ある経済制裁にも加わるべきだ。この点に関しては「尖閣諸島」、「竹島」、「北方領土」を抱える日本国としては、2014年の「ロシアによるクリミア併合」問題と共に、今回の「ロシア軍によるウクライナ侵略」に対して、ロシア大統領プーチンの行為を認める訳には行かない。例えウクライナのロシア系住民がゼレンスキーに虐殺され、ロシア系住民がウクライナからの独立宣言で生き延びようとしたのだとしても、主権国家として独立を果たした「ウクライナ」に、別の主権国家である「ロシア連邦」が軍事力で侵略するのは内政干渉である。これを黙認してしまっては、実質的な敵対国家であり、日本固有の領土を長年侵略、或いは侵略を狙っている中共、韓国、ロシアの日本に対する侵略行為の言い訳に正当性を与えてしまうからである。だから、テレビ報道にフェイクが有ろうと無かろうと『日本国政府は国際社会に向けてロシアの行為を声を大にして非難すべきである。』 この立場を明確にした上で尚、私はプーチン大統領の心情に理解を示さずにはいられない。そう考える唯一の理由は、Deep Stateがプーチンを追い詰め、ロシアの資源や権益を盗み取ろうとしているからだ。プーチンの行動はロシアの国益保護の立場で一貫しており、反Deep Stateで一貫している。これについては次回のブログで説明を試みたい。とにかく強欲なDeep Stateと、その傀儡の猿芝居にはうんざりだ。米大統領を僭称するバイデンにも、ゼレンスキーにも、日本の歴代政権の内閣総理大臣たちにもうんざりである。だが、其奴ら総てを否定しているだけでは、日本人としての未来さえ描けない。現状は現状として受け容れた上で、今何をすべきか、将来何を為（な）すべきかを考えなければならない。
「大東亜戦争」を含む「第二次世界大戦」後の世界で、他国を大規模に侵略したのは、従来型の戦争規模で測れば、第一に中共、そして米国、次にロシアの三箇国である。ロシアは二大侵略国家 米中に比べれば侵略規模は格段に小さいが、この三箇国の代理戦争の地として巻き込まれた国の国民にとっては迷惑極まりない身勝手な国家である。「大東亜戦争」に敗戦した日本としては、敗戦した米国相手に占領統治されつつ当時は逆らえなかったのは致し方なかったとしても、敗戦後77年、国際社会への復帰後70年経っても、自らの力で自国を護れず米国に安全保障を委ね、国際社会では米国の利権にお付き合いする程度しか発言できないのは情けない。米国に占領統治されている最中に、中共人民解放軍はチベットや東トルキスタン（ウイグル）を侵略し、ソビエト連邦は解体して今のロシアが跡を継いだ。こういった流れの中で、米国に護られながら、中露（旧ソ）にだけ外交的批判を加えてきたのは如何なものだろう。中共は近年に至るも、インドやモンゴル、ブータンを侵略し続け、南支那海全域を自国の海域だと主張して埋め立てた人工島に軍事施設をつくってしまうなど、どう見ても強欲すぎる。支配圏拡大の野心が強過ぎる。海底資源が確認された途端、我が国の尖閣諸島までも中共の領土だと主張し始めた。この件については親日的だと誤解されている台湾も同様である。中共は、歴史的に一度たりとも支配した事がない台湾を自国領だと、核心的利益だと主張しているのだから、どっちもどっちだが… 嘗て侵略し勝手に自治区とした地域である、チベット共和国や東トルキスタン共和国（新疆ウイグル自治区）、南モンゴル（内モンゴル自治区）に対する非人道的行為の数々に眼を瞑り通す日本国政府と我々日本国民総体の不作為の罪を棚に上げて、ロシアにだけ抗議し、経済制裁に加わるのは、考えてみれば恥知らずの極みである。「ウクライナ侵略」に大騒ぎしながら、日本人はなぜ中共の非人道的犯罪から目を背けるのか？ パンダ（ジャイアント・パンダ）好きが多い日本人は、パンダがチベット固有の希少動物だと考えもしないし、チャイナドレス（旗袍・チーパオ）が民族浄化された日本と関わりの深い嘗ての独立国家 旧満洲国の民族衣装である事も知らない。満洲国の洲の文字は常用漢字から外され州に変えられた。常用漢字や当用漢字制度は、歴史の真実や伝統文化を覆い隠す反日勢力を利する制度である事は以前に書いた通りである。こうして、勝者が嘘で塗り固めた歴史の上に、先人の墓の上に、今の日本人は土足で立ち続けながら、ボロがでないように卑劣な工作を続けている。そういう自覚をもって、改めて我が国と、我が大和民族の将来の行く末を考えないといけない時が、もうかなり前から到来しているのだが、我が大和民族は未だに執行猶予（モラトリアム）状態に安住できると錯覚している。
中共、韓国、北朝鮮（特亜三国）、ロシア、そしてどこより米国が我が国に為した非人道的犯罪に関して、日本人は信じ難いほど厳重な言論統制を敷かれており、殆んどの日本人は真実を知らない。そしてその真実を知らせまいと工作する国内の反日勢力があの手この手と手を尽くす。ウクライナ国民に寄せる同情心を日本人はなぜ先人には感じないのか？ 悲しくも信じられないほどの鈍感さである。それが善良だと思い込まされている日本人は、先人の犯したとされる罪を原罪として背負い、偽りの歴史に基づく謝罪と反省を繰り返す。先ずは反省して、それから受け身の話し合いを始める。決して武力は使いませんから、先ずは話し合いましょう。それが日本人が刷り込まれた誠実な外交交渉である。2014年3月18日、クリミアがロシアに併合された時に、日本の外交交渉の遣り方が通用しない事が改めて明らかとなった。世界を覆い尽くしていた偽善的体制が瓦解したのを日本人だけが何も知らない。2013年9月10日にバラク・オバマが「我々は世界の警察官をやめる」と宣言した時も、昨年（2021年）5月1日にバイデンがアフガニスタンから米軍を稚拙な形で撤退させた時、地元の協力者や米国民さえも置き去りにして、米軍の装備もそのままに大慌てで撤退指示を出した時も、眠り続ける日本が目醒める絶好の機会であったのだが、現政権の岸田は核保有の論議さえしないと宣言する始末。他国に舐められて当然のその不甲斐ない国家としての態度を、日本人はなぜ未だに正しいと信じられるのか？ 歴史は、「誇りや自尊心を忘れた民族ほど憐れな末路を辿り衰退する」との教訓を示してくれている。偽りの誇りに縋（すが）る隣国も憐れだが、受け継ぐべき誇りがあるのに、それを忘れさせられ、自ら主権を放棄するに等しい態度を撮り続ける国に暮らす我々日本人は更に憐れで惨めである。そんな有様の身にとっては、ウクライナとロシアのどちらに大義があるのかなど、どうでも構わないで済ますのは止むを得ないと考えるのが世の趨勢なのだろう。だが日本を滅ぼしに掛かっているDeep Stateという存在と、その遣り口について知る事は、「大和民族の存亡に関わる喫緊の課題」である。敢えて日本人、日本国民とは言えない事情があるのは言わずもがなである。だからこそ、「コロナ茶番とセット販売の偽ワクチン」の問題に続いて「ウクライナ問題」に言及せざるを得ないのである。繰り返すがプーチンは、旧ソビエト連邦が信義を破って日本人を苦しめた末に掠（かす）め取った領土を、未だに謝罪と共に日本に返還しようとしない、強盗同然の大統領である。だが、プーチンやトランプは、敗戦後に日本を治めてきた歴代与党政権の内閣総理大臣たちより余程まともな指導者である。これは今の日本人の常識からは到底受け容れ難い考えだろう。コロナやワクチンを否定する気狂いの戯言（たわごと）がまた始まったと呆れる、所謂「常識人」が馬鹿にする笑い声が聞こえるようだ。
3月3日23時のNHKニュースは、「モスクワのこだま」や「ドーシチ」という独立系メディアを反ロシア言論として、プーチン政権がネットから遮断して、言論弾圧していると批判的に報道した。独裁国家ロシアが言論統制をするのは今に始まった事ではない。併し、ロシアの言論統制を批判する資格はNHKには無い。反ロシア、反日本国民の立場で視聴料を聴取しながら言論統制を実施し続けるNHKにはニュース報道などする資格はない。「2020年米大統領選挙」「コロナ茶番」「ワクチン詐欺」「ウクライナ問題」…と、NHKを始めとしたマスメディアの言論統制、世論誤誘導はまだまだ続く。23時のNHKニュースに続いて「時論公論」による「SWIFTからロシアを除外する」などロシア非難報道を徹底した。SWIFTからの排除はロシアを困らせる効果はあるが、それは同時にロシアを人民元の通貨圏形成参加へと追い遣り、最終的には米国の覇権に挑戦する中共を利する諸刃の刃となる。それこそがDeep Stateの狙いなのだとなぜ分からないのか不思議である。英BBCでは4日、ロシアでの全ジャーナリストとサポートスタッフの業務を一時的に停止すると発表した。ロシアで、意図的に「フェイク」ニュースを流したとされる人物に刑事罰を科す新法が導入された事を受け、スタッフの安全確保を優先するという。…このジャーナリストに対する所謂「フェイク発信懲罰法」は、「コロナ、ワクチン、ウクライナ」に関するフェイクニュースを乱発する全世界のメディアに適用するべき法律ではないか？ ロシアにではなく、DeepStateの宣伝機関である全報道機関が発信するフェイクニュース報道には、この「フェイク発信懲罰法」を適用するべきである。主要7箇国（G7）外相は4日、ウクライナの民間人に対する「ロシアの継続的な攻撃」を「深く懸念」した。米国務省が公表した共同声明によると、G7外相は「無差別攻撃は国際法で禁止されていると改めて強調する。民間人に対する無差別攻撃を含む戦争犯罪について、責任を追及する」とした。米国は嘗て、日本の都市部への絨毯爆撃や原子爆弾の実験投下、ベトナムでの枯葉剤散布などのような民間人に対する無差別攻撃を棚に上げて忘れてしまったようだ。ロシアのウクライナ侵攻が続くなか、日本では「防衛力強化加速会議」が開催され、国際情勢と今後の重点施策について議論が行なわれた。岸信夫防衛相は、旧来の固定的な考えから脱却し、世界から遅れを取る事がないよう議論していく考えを示した。今は「考えを示す」時期ではなく、決断を行動に移す時ではないか？ 同じ頃（3月3日）、米テキサス州ではデサンティス州知事が記者会見に同席する高校生に対して、「何をしてるんだ。マスクを外しなさい！そんなものは何の役にも立たない。コロナ劇場はやめるんだ！馬鹿げている」と叱責していた。ライヴで流されたこの映像は、流石に隠しきれないと判断したのか、CNNは随分とソフトな表現に改竄して報道した。その翌日、老バイデンは、記者の質問を無視して、ロシアのウクライナ侵略が激化しているとされるにも関わらず、週末の休暇を取るため地元デラウェアに出発した。こういう流れを、NHKの報道は巧妙に省略するから、世界の流れから日本人だけ隔離されてしまうのである。「省略は最強の嘘」と書き遺したジョージ・オーウェルには今の世の中が見えていたようだ。
コロナワクチンに関しては、筋肉注射された「メッセンジャーRNAワクチン」により体内で生成された「スパイクタンパク」が「微小血栓」をつくり、それが様々な症状を引き起こすと、今では医学的に判明している。少なくとも、海外の研究者の論文を報道する非主流メディアは、そのように公表している。真面（まとも）な医者なら新しい論文を知っておくべきだが知らないのだという。循環器系の専門医なら尚の事、血液に関わる病の最新論文に眼を通して欲しいものだが知らないというし、当然、多くの普通の日本人にも知らされない。世界中で、そして日本でも、じわじわと超過死亡者数が増え続けている兆候も、マスメディアは決して報じない。テレビの「洗脳」が生み出した偽りの社会常識を疑おうともしない。直感的に「おかしいな、変だな」と感じても「同調圧力」を跳ね除ける根拠を自分で調べようとはしないし、その勇気もないから流れに身を任せる。やがて事態の深刻さに気付き始めた時は、もはや手遅れとも知らず… 2021年1月の段階で、世界中のアスリートが69人もコロナワクチンの犠牲となって命を失なっている。2022年2月13日の段階ではアスリートの犠牲者数は 108人にまで膨れ上がった。勿論、死因は「ワクチンとの因果関係不明」だが、日本とは異なり欧米では、遺族は疑念を持てば迷わず訴訟を起こす。カネになるから有名弁護士が付くし、常識とは異なる研究成果をあげた「専門家」も遺族側に付くから、やがて訴訟沙汰は大手製薬会社が提示する和解金で解決される。騒ぎが大きくなる前に沈静化させたい大手製薬会社にとっては和解金など些細な必要経費でしかない。「ワクチンとは因果関係不明」の心停止、脳卒中、心筋炎、突然死とされる死亡の中には、アスリートより一般人の方が多い。交通事故や航空機の墜落事故数も跳ね上がっている。コロナワクチン接種が始まる前より後の方が「ワクチンとは因果関係不明」の死亡者数が20倍も増加しているという。コロナワクチン接種後に体調を崩し、一生 障害を抱える健康だった人は、「ワクチンとは因果関係不明」の死亡者の、数十倍、数百倍にものぼるという。然も、たちの悪い事に、世界中の所謂「ジャーナリスト」たちは職業的使命を放棄し、その実態を世間に正確に伝えようとしない。だから殆んどの人は、この重大な事実を知らない。健康で屈強な身体を持つアスリートにしてこの人数だから、一般人及び既往症を持つ人たちの被害を正確に調査したら、異常に高い確率が判明するだろう。併し、実行犯である医師に指示を出した主犯である公的機関が良心的な調査などする訳は無いし、真実を隠蔽する役割を担うマスメディアはその任務を確実にこなしている。かくして、「コロナ茶番」の本質を暴こうとする者の意見は闇に葬られて行く。
「コロナ茶番」も「偽ワクチン」も「ウクライナ問題」も、実は皆、同一線状にある。これらの共通項は「テレビによる洗脳工作」である。マスメディアは Deep Stateの指示に従っている事実を、一刻も早く、一人でも多くの人が気付かないといけない。「コロナ、ワクチン、ウクライナ」に限らず、マスメディアが足並みを揃えて一つの問題で一斉に大騒ぎし始めたら、先ず疑ってみるのが賢明である。何も疑わないで皆んなと一緒に一方向に流されては、後でどうなろうと誰も責任は取ってくれない。結果は全て「自己責任」である。このブログを読むも読まぬも他人の指図で決める事ではないのと一緒で、全ては自分で判断すればいいだけの話なのに、その「判断」を他人任せにしている人が多過ぎる。厚労省が公表しているような、日本国民全体の80％もの人々が既にコロナワクチン接種済みで、3回目接種者は全国民の25%を超えた… というのは、恐らくかなり盛られた数字だろう。要するに「嘘」だと思っているのは私だけではない。2回接種したのは精々50%程度…といったところだろう。どの数字を信じるかは個人が決めればいい。とはいえ、厚労省の発表（＝マスメディアの報道）から受ける印象に惑わされずに本質を見抜くのは素人には中々難題である。この問題はまだまだ何年も続く。私は自分の健康を護る為に「偽ワクチン」など絶対に接種しないが、既に接種してしまった人もこれ以上接種を繰り返さなければ、何とか大ごとにはならないで済むのではないか、そうあって欲しいと心から願っている。コロナワクチン接種については、済んだ事をいつまでもとやかく責めたり悔やんだりしても仕方がない。時計の針は戻せないのだから、この先どうするかこそが重要である。カナダのウォータールー大学のマイケル・パーマー博士の、人体に対する「mRNAワクチンの生涯総投与量には限界がある」という研究成果については、既に過去のブログで報告したが、その「投与量の限界」さえ越えなければ、「接種済みの人にもまだ救いはある」と解釈する事もできないではない。だから、3回目、4回目、5回目と「mRNAワクチン」を接種し続けなければ良いだけの話だ。肝心なのは、「既接種者も未接種者も、お互いに反駁（はんばく）しあって争ってはならない」という事である。この茶番劇の仕掛け人たちDeep Stateの目論見の一つは間違いなく「人々の分断」であるからだ。Deep Stateなどという言うと結構ご立派に聞こえるが、正体は「政治的権力と経済的利益の為なら、良心も倫理観も正義感も、神も仏も何も無い、低次元の欲望丸出しの下劣な下等動物のような支配者集団、犯罪者集団」に過ぎない。
Deep Stateの広報機関であるメインストリームメディア、主要SNS、主要ネットニュース、日本のマスメディア、特にテレビの扇動に騙されてはいけない。嘘、嘘、嘘の連発。テレビはフェイクニュースだらけだから、決して額面通り真に受けてはいけない。諄（くど）いようだが、こういったDeep State配下の広報機関（マスメディア）が特定の方向一辺倒に騒ぎ出したら、落ち着いて、一度立ち止まって、真実を見極めようと疑ってかかる事が大切である。少しの時間をかけて、しばらく様子を見ようというだけでもいい。Deep Stateは昔から、混乱させて、困らせて、怖がらせて、それから徐（おもむろ）に手を差し伸べる振りをする。「恐怖」の無いところに「恐怖」をつくり出して、助ける振りをして善良な人々から財産も自由も命をも全て奪い去る。これをマッチポンプと言う。マッチで火をつけておきながら、消防車を呼んでポンプで水をかけて火を消させる。四字熟語で言えば「自作自演」。コロナ騒動の初期には、実は持病で亡くなられた有名人の死が利用された。不謹慎だが、殺害され利用されたのかも知れない。ご遺族のお気持ちを考えて、敢えて名指しはしない。亡くなられた方とご遺族はお気の毒だが、人命など何とも思わない悪人どもが、この世の中には実在する。利用できるものは何でも利用して、注目を集めて「恐怖」を植え付ける。そして、何もないところには「演者」を雇ってでも騒ぎをつくりだす。嘗て、戦争のプロパガンダにもこのような手法が使われた。日本軍とは全く関係のない写真を撮影して、日本人の残虐性が宣伝された例は枚挙に暇（いとま）がない。ドイツ兵がポーランド軍の制服を着てドイツを攻撃し、ナチスが侵略の正当性を宣伝した例もある。最近ようやく「偽旗作戦」とか「クライシス・アクター」という言葉を見かけるようになったが、ヤラセはテレビの普及以前からあった。そのヤラセは、テレビの普及と共に更に絶大な効果を発揮するように進化した。コロナで入院した自称看護師の米国人女性が、「細かいガラスの粉が肺に突き刺さるようだ」と切実に痛みを訴える映像が、テレビでもネットでも観られたが、実は彼女はクライシス・アクター（アクトレス？）だった。ボストンマラソン爆発事件（2013年4月15日、米ボストンで起きたテロ事件）で、爆発現場の間近にいた目撃者として自身の「恐怖」体験を語っていたのと同一人物である。日々の仕事に疲れ、或いは、コロナの影響で将来に不安を抱く多くの庶民が、テレビに字幕付きで「細かいガラスの粉が肺に突き刺さるようだ」と苦しむ若い女性看護師の姿を見せられたら、普通は同情し、コロナは怖い病だ…と思うのが当然だ。そういう考えられないような汚い遣り口こそが、Deep Stateの広報機関が受け持つ仕事である。テレビは生活の息抜きにもなるが、悪い奴らにとっては絶好の「洗脳装置」なのである。スマホやPCも同じだ。
今、日本のテレビはウクライナ情勢についての報道で過熱している。「侵略されたウクライナ国民が可哀想だ」、「ロシアが悪い」…と。「テレビが視聴者全員の注目を一つの方向に向けさせている時は、先ず疑ってみる事が必要だ」という警告は絶対に忘れてはならない。易々とテレビに扇動されてはならない。2年前の「米大統領選挙のバイデン勝利」、同時期に始まった「コロナ・パンデミック」、国を挙げての「ワクチン接種推進」、「アルコール消毒の推奨」、「マスク着用のお願いという同調圧力」、「毎日執拗に報道される感染者数」、「濃厚接触者数」とか「無症状感染者数」なんていうのもあった。今は「3回目のワクチン接種の推進」、「1日100万回ワクチン接種」の大号令。そしてとうとう「小さな子供たちにまで偽ワクチン接種」を始めた。日本人は世界に稀な、政府とテレビに対する信頼が厚い、というがその政府とテレビがDeep Stateの子分だとしたら、罠に嵌める事など赤子の手を捻るくらいに容易い。全てを信頼して、自らの行動を制限される、今の常識は本当に正しいのか？ …全てに共通するのは「フェイクニュース」、「Deep Stateの暗躍」である。簡単には信じて貰えないだろうが、本質的には全部「嘘」、全部「フェイク」である。これら全てが一つの線で繋がっている。一般国民の現実の生活からは掛け離れた、Deep Stateの「洗脳工作」である。「ウクライナ問題」も、真実が隠され、信憑性の疑わしい動画や写真が垂れ流されている。何もウクライナで戦争が起きていないなどというつもりは無い。本当にロシアによる侵略戦争は起きている。併し、それについての報道を100%信じていいとは限らない。ロシア軍がウクライナを侵略しようが、我々日本国民の実生活には大して影響はないとかいうのは間違いだ。プーチンが日本国民に「偽ワクチン」接種を迫る事はないが、「ウクライナ問題」は世界中の経済を悪化させ、特にエネルギーと食糧の価格を高騰させる。インフレが更に悪化すれば庶民の生活を直撃する。「コロナ」、「ワクチン」、「ウクライナ問題」まで、Deep Stateに操られているとしたら事態は深刻である。関係ないでは済まされない。私の主張通り、Deep Stateの「洗脳工作」がこのまま成功し完結してしまえば、日本人はやがて全員滅ぼされてしまう。だから、一人でも多くの人が、Deep Stateの存在に気付き、本気で戦わなければならないのである。
「ウクライナ問題」でも、先に述べたような「自作自演」があちこちに見られる。特に「戦争」では、マッチポンプという手法が古来より多用されてきた。利用できるものなら何でも利用する。嘘も平気で繰り返す。これが情報戦である。テレビは「ウクライナ問題」の報道として、「2018年のガス爆発の映像」や、「2015年の中共のアパートの爆発映像」や、「2014年の人々が祈る映像」を紛れ込ませたり編集したりして、都合のいい映像をつくり上げる。古い映像をつぎはぎして、恰（あたか）も今起きているニュースのような映像を使った宣伝工作が行なわれている。「ウクライナ製の戦車が路上の車に乗り上げて潰す映像」に「ロシア軍の非道な侵略」という嘘の字幕をつけて、ロシア軍の蛮行だと非難する。或いは、戦争被害者を演じる男女が血を流す痛々しいメイクを施して人々の同情心に付け入る。公園の子供の遊具の直ぐ近くの地面に砲弾を突き刺して、不発弾だと写真を捏造してロシア軍を非難する。常識で考えれば、飛んできた砲弾が土の地面に半分程度しか突き刺さっていないなど変だと分かりそうなものだが、洗脳された者の眼には見抜けない。ミサイルが飛んできて鉄塔に命中する映像に、「ロシア軍のミサイルがウクライナの放送局を攻撃した」というナレーションを被せれば、誰もがその映像に衝撃を受け、ウクライナに同情する。自作自演ではないかと疑う者など先ずいない。ロシア軍がウクライナのチェルノブイリ原発を攻撃したと、ウクライナや米国が発表すれば誰も疑わないが、これから侵略して手に入れる地域の汚染を増大するのは理屈に合わない。だいいち放射能汚染が危険で隔離されたチェルノブイリで人々が逃げ惑い、大勢の子供たちが救出されるなど、映像としては衝撃的だが、現実には有り得ないし、放射能汚染されたチェルノブイリ原発をロシア軍が制圧してどうするというのだろうか？ ANNニュースでは、チェルノブイリを含むウクライナ全域に100発以上のミサイルを撃ち込まれたゼレンスキー大統領が「新たな鉄のカーテンが引かれた」と、芝居がかって国民に徹底抗戦を呼びかけていた。テレビが放映するウクライナの現状だと称する映像は、恐らく全世界に配信されたフェイク映像だろうし、ゼレンスキー大統領の前職はコメディアンだというからヤラセの専門家だ。日本のテレビ局が編集した映像ではないだろうが、フェイクと知りながら報道番組で放映したなら、日本のテレビ局もフェイク映像の発信者と同罪である。
ウクライナはロシア軍に侵略されている。これをプーチンは否定していないのだから侵略は真実だ。だからウクライナを侵略したプーチン大統領率いるロシア軍に対して、日本国政府は国際社会に向けて強く抗議表明するべきだし、実効性ある経済制裁にも加わるべきだ。この点に関しては「尖閣諸島」、「竹島」、「北方領土」を抱える日本国としては、2014年の「ロシアによるクリミア併合」問題と共に、今回の「ロシア軍によるウクライナ侵略」に対して、ロシア大統領プーチンの行為を認める訳には行かない。例えウクライナのロシア系住民がゼレンスキーに虐殺され、ロシア系住民がウクライナからの独立宣言で生き延びようとしたのだとしても、主権国家として独立を果たした「ウクライナ」に、別の主権国家である「ロシア連邦」が軍事力で侵略するのは内政干渉である。これを黙認してしまっては、実質的な敵対国家であり、日本固有の領土を長年侵略、或いは侵略を狙っている中共、韓国、ロシアの日本に対する侵略行為の言い訳に正当性を与えてしまうからである。だから、テレビ報道にフェイクが有ろうと無かろうと『日本国政府は国際社会に向けてロシアの行為を声を大にして非難すべきである。』 この立場を明確にした上で尚、私はプーチン大統領の心情に理解を示さずにはいられない。そう考える唯一の理由は、Deep Stateがプーチンを追い詰め、ロシアの資源や権益を盗み取ろうとしているからだ。プーチンの行動はロシアの国益保護の立場で一貫しており、反Deep Stateで一貫している。これについては次回のブログで説明を試みたい。とにかく強欲なDeep Stateと、その傀儡の猿芝居にはうんざりだ。米大統領を僭称するバイデンにも、ゼレンスキーにも、日本の歴代政権の内閣総理大臣たちにもうんざりである。だが、其奴ら総てを否定しているだけでは、日本人としての未来さえ描けない。現状は現状として受け容れた上で、今何をすべきか、将来何を為（な）すべきかを考えなければならない。
「大東亜戦争」を含む「第二次世界大戦」後の世界で、他国を大規模に侵略したのは、従来型の戦争規模で測れば、第一に中共、そして米国、次にロシアの三箇国である。ロシアは二大侵略国家 米中に比べれば侵略規模は格段に小さいが、この三箇国の代理戦争の地として巻き込まれた国の国民にとっては迷惑極まりない身勝手な国家である。「大東亜戦争」に敗戦した日本としては、敗戦した米国相手に占領統治されつつ当時は逆らえなかったのは致し方なかったとしても、敗戦後77年、国際社会への復帰後70年経っても、自らの力で自国を護れず米国に安全保障を委ね、国際社会では米国の利権にお付き合いする程度しか発言できないのは情けない。米国に占領統治されている最中に、中共人民解放軍はチベットや東トルキスタン（ウイグル）を侵略し、ソビエト連邦は解体して今のロシアが跡を継いだ。こういった流れの中で、米国に護られながら、中露（旧ソ）にだけ外交的批判を加えてきたのは如何なものだろう。中共は近年に至るも、インドやモンゴル、ブータンを侵略し続け、南支那海全域を自国の海域だと主張して埋め立てた人工島に軍事施設をつくってしまうなど、どう見ても強欲すぎる。支配圏拡大の野心が強過ぎる。海底資源が確認された途端、我が国の尖閣諸島までも中共の領土だと主張し始めた。この件については親日的だと誤解されている台湾も同様である。中共は、歴史的に一度たりとも支配した事がない台湾を自国領だと、核心的利益だと主張しているのだから、どっちもどっちだが… 嘗て侵略し勝手に自治区とした地域である、チベット共和国や東トルキスタン共和国（新疆ウイグル自治区）、南モンゴル（内モンゴル自治区）に対する非人道的行為の数々に眼を瞑り通す日本国政府と我々日本国民総体の不作為の罪を棚に上げて、ロシアにだけ抗議し、経済制裁に加わるのは、考えてみれば恥知らずの極みである。「ウクライナ侵略」に大騒ぎしながら、日本人はなぜ中共の非人道的犯罪から目を背けるのか？ パンダ（ジャイアント・パンダ）好きが多い日本人は、パンダがチベット固有の希少動物だと考えもしないし、チャイナドレス（旗袍・チーパオ）が民族浄化された日本と関わりの深い嘗ての独立国家 旧満洲国の民族衣装である事も知らない。満洲国の洲の文字は常用漢字から外され州に変えられた。常用漢字や当用漢字制度は、歴史の真実や伝統文化を覆い隠す反日勢力を利する制度である事は以前に書いた通りである。こうして、勝者が嘘で塗り固めた歴史の上に、先人の墓の上に、今の日本人は土足で立ち続けながら、ボロがでないように卑劣な工作を続けている。そういう自覚をもって、改めて我が国と、我が大和民族の将来の行く末を考えないといけない時が、もうかなり前から到来しているのだが、我が大和民族は未だに執行猶予（モラトリアム）状態に安住できると錯覚している。
中共、韓国、北朝鮮（特亜三国）、ロシア、そしてどこより米国が我が国に為した非人道的犯罪に関して、日本人は信じ難いほど厳重な言論統制を敷かれており、殆んどの日本人は真実を知らない。そしてその真実を知らせまいと工作する国内の反日勢力があの手この手と手を尽くす。ウクライナ国民に寄せる同情心を日本人はなぜ先人には感じないのか？ 悲しくも信じられないほどの鈍感さである。それが善良だと思い込まされている日本人は、先人の犯したとされる罪を原罪として背負い、偽りの歴史に基づく謝罪と反省を繰り返す。先ずは反省して、それから受け身の話し合いを始める。決して武力は使いませんから、先ずは話し合いましょう。それが日本人が刷り込まれた誠実な外交交渉である。2014年3月18日、クリミアがロシアに併合された時に、日本の外交交渉の遣り方が通用しない事が改めて明らかとなった。世界を覆い尽くしていた偽善的体制が瓦解したのを日本人だけが何も知らない。2013年9月10日にバラク・オバマが「我々は世界の警察官をやめる」と宣言した時も、昨年（2021年）5月1日にバイデンがアフガニスタンから米軍を稚拙な形で撤退させた時、地元の協力者や米国民さえも置き去りにして、米軍の装備もそのままに大慌てで撤退指示を出した時も、眠り続ける日本が目醒める絶好の機会であったのだが、現政権の岸田は核保有の論議さえしないと宣言する始末。他国に舐められて当然のその不甲斐ない国家としての態度を、日本人はなぜ未だに正しいと信じられるのか？ 歴史は、「誇りや自尊心を忘れた民族ほど憐れな末路を辿り衰退する」との教訓を示してくれている。偽りの誇りに縋（すが）る隣国も憐れだが、受け継ぐべき誇りがあるのに、それを忘れさせられ、自ら主権を放棄するに等しい態度を撮り続ける国に暮らす我々日本人は更に憐れで惨めである。そんな有様の身にとっては、ウクライナとロシアのどちらに大義があるのかなど、どうでも構わないで済ますのは止むを得ないと考えるのが世の趨勢なのだろう。だが日本を滅ぼしに掛かっているDeep Stateという存在と、その遣り口について知る事は、「大和民族の存亡に関わる喫緊の課題」である。敢えて日本人、日本国民とは言えない事情があるのは言わずもがなである。だからこそ、「コロナ茶番とセット販売の偽ワクチン」の問題に続いて「ウクライナ問題」に言及せざるを得ないのである。繰り返すがプーチンは、旧ソビエト連邦が信義を破って日本人を苦しめた末に掠（かす）め取った領土を、未だに謝罪と共に日本に返還しようとしない、強盗同然の大統領である。だが、プーチンやトランプは、敗戦後に日本を治めてきた歴代与党政権の内閣総理大臣たちより余程まともな指導者である。これは今の日本人の常識からは到底受け容れ難い考えだろう。コロナやワクチンを否定する気狂いの戯言（たわごと）がまた始まったと呆れる、所謂「常識人」が馬鹿にする笑い声が聞こえるようだ。
3月3日23時のNHKニュースは、「モスクワのこだま」や「ドーシチ」という独立系メディアを反ロシア言論として、プーチン政権がネットから遮断して、言論弾圧していると批判的に報道した。独裁国家ロシアが言論統制をするのは今に始まった事ではない。併し、ロシアの言論統制を批判する資格はNHKには無い。反ロシア、反日本国民の立場で視聴料を聴取しながら言論統制を実施し続けるNHKにはニュース報道などする資格はない。「2020年米大統領選挙」「コロナ茶番」「ワクチン詐欺」「ウクライナ問題」…と、NHKを始めとしたマスメディアの言論統制、世論誤誘導はまだまだ続く。23時のNHKニュースに続いて「時論公論」による「SWIFTからロシアを除外する」などロシア非難報道を徹底した。SWIFTからの排除はロシアを困らせる効果はあるが、それは同時にロシアを人民元の通貨圏形成参加へと追い遣り、最終的には米国の覇権に挑戦する中共を利する諸刃の刃となる。それこそがDeep Stateの狙いなのだとなぜ分からないのか不思議である。英BBCでは4日、ロシアでの全ジャーナリストとサポートスタッフの業務を一時的に停止すると発表した。ロシアで、意図的に「フェイク」ニュースを流したとされる人物に刑事罰を科す新法が導入された事を受け、スタッフの安全確保を優先するという。…このジャーナリストに対する所謂「フェイク発信懲罰法」は、「コロナ、ワクチン、ウクライナ」に関するフェイクニュースを乱発する全世界のメディアに適用するべき法律ではないか？ ロシアにではなく、DeepStateの宣伝機関である全報道機関が発信するフェイクニュース報道には、この「フェイク発信懲罰法」を適用するべきである。主要7箇国（G7）外相は4日、ウクライナの民間人に対する「ロシアの継続的な攻撃」を「深く懸念」した。米国務省が公表した共同声明によると、G7外相は「無差別攻撃は国際法で禁止されていると改めて強調する。民間人に対する無差別攻撃を含む戦争犯罪について、責任を追及する」とした。米国は嘗て、日本の都市部への絨毯爆撃や原子爆弾の実験投下、ベトナムでの枯葉剤散布などのような民間人に対する無差別攻撃を棚に上げて忘れてしまったようだ。ロシアのウクライナ侵攻が続くなか、日本では「防衛力強化加速会議」が開催され、国際情勢と今後の重点施策について議論が行なわれた。岸信夫防衛相は、旧来の固定的な考えから脱却し、世界から遅れを取る事がないよう議論していく考えを示した。今は「考えを示す」時期ではなく、決断を行動に移す時ではないか？ 同じ頃（3月3日）、米テキサス州ではデサンティス州知事が記者会見に同席する高校生に対して、「何をしてるんだ。マスクを外しなさい！そんなものは何の役にも立たない。コロナ劇場はやめるんだ！馬鹿げている」と叱責していた。ライヴで流されたこの映像は、流石に隠しきれないと判断したのか、CNNは随分とソフトな表現に改竄して報道した。その翌日、老バイデンは、記者の質問を無視して、ロシアのウクライナ侵略が激化しているとされるにも関わらず、週末の休暇を取るため地元デラウェアに出発した。こういう流れを、NHKの報道は巧妙に省略するから、世界の流れから日本人だけ隔離されてしまうのである。「省略は最強の嘘」と書き遺したジョージ・オーウェルには今の世の中が見えていたようだ。