何かがおかしい。今、米国と日本を含む世界中で起きている様々な事象は、どう考えても尋常ではない。人間は理屈では説明できない「何か」を持っている。無意識の内に身に付いた「常識」であったり、動物的な「勘」であったり、遺伝子に組み込まれた「拒絶反応」であったり、或いは「信仰心」であったり「良心」であったりと、「何か」の正体は分からないし人それぞれだろうが、米国の正副大統領に就任したとされるジョー・バイデンとカマラ・ハリスによる偽 新政権誕生には、違和感というより反射的な拒絶反応に似た「何か」底しれぬ闇の存在を感じる。そこに至るプロセスの全てが、余りにもあからさまに行なわれた「犯罪」であると感じ取っているから、幾ら偽りの既成事実を押し付けられても素直に受け容れられない。こんな横暴が罷り通るなど正に常軌を逸した「狂気」としか言いようがない。多くの日本人は誠に情けないが、碌（ろく）に考えもせずに「外国で起きた現実」だとマスメディアの報道を信じて疑わない。マスメディアに重用（ちょうよう）される大学教授たちや名の売れた評論家たちもワイドショーなどで浅はかにも米国発の偽情報を信じて愚かな解説や今後の見通しなどを語るから、大多数の日本国民は騙されている事に気付きもしない。それでも陰謀論扱いされながらも少なからぬ若者たちは疑念を持っている。私などこんな茶番は断じて「現実だと受け容れて ならない」とずっと確信している。米大統領選挙の結果を真に受ける日本人と疑い続ける日本人の二通りの日本人、そして三通り目の「そんな事は関係ない」とか「どうでもいい」という「無関心」な日本人が実は最も多いのかも知れない。実は、そういう「無関心」こそが、今後は解決しなければならない最も重要な課題なのである。
「無関心」は「怠惰」に繋がっている。本当は我が身にとって「無関心」であってはいけないのに、「見て見ぬ振り」をする事が多くの日本人には身に付いてしまっている。戦後教育による「日本愚民化政策」により、無意識に日本人は従順な羊のように飼い慣らされてしまっている。だから、多少の違和感を感じても、社会全体の風潮に棹（さお）さして異論を差し挟むには勇気がいるし、日本社会の同調圧力は半端ではないから、異論を唱えるどころか、皆 従順に従ってしまう。裏で大きな問題が起きている時に、マスメディアは国民の眼を逸らす為に騒ぎ立てる事が常である。日本では新型コロナウイルスと命名された武漢肺炎、或いは中共ウイルスへの恐怖を、マスメディアが必要以上に煽り続けているのは、日本国民が本当に関心を寄せるべきは「米国に於ける共産主義革命 未遂の日本への影響」と「菅政権による売国政策や国民を蔑ろにした愚策」であるのに、マスメディアはそれらの事から国民の目を逸らす事に必死である。テレビがある一つの事象一辺倒に大騒ぎをする場合は、必ず裏で何か国民に知られたくない事が起きている。中共ウイルスはバイオテロである事がほぼ明らかとなっているが、これを無視して良い訳がなく、国民にはそれなりの対応が迫られている。騒がず、無理せず、正しく警戒する事こそ必要なのだが、為政者も医療体制も、必要になるのが分かり切っていた備えを怠ったが為に、国民にその責任を転嫁している。それに惑わされて「真実に気付かない」では済まされない。現実から目を背ける事は「見て見ぬ振り」をしているのと同じ事で、そんな怠慢を続けていれば、やがて自分を大きな窮地に追い込んでしまうのは必定である。
米国民が見逃してきた、或いは見て見ぬ振りを続けた結果としての「不正選挙」の果てに偽大統領を演じる羽目になっているジョー・バイデンが、政権幹部も決まらないうちに次々と繰り出す偽の「大統領令」の内容を知って、バイデン支持者や支持団体は、偽大統領の就任日の次の日には、バイデンの無能と売国的裏切りに気付いて猛反発し始めた。後悔しても後の祭りである。バイデン支持を表明していた労組は一夜にして数千人の仕事を失なった。何故もっと早くバイデンの正体を見抜けなかったのか？ 民主党と主流メディアや大手SNS にすっかり騙されていたのである。偽大統領就任芝居上演以来、バイデンは既に40件ほどもの大統領令に署名したという。下院予算委員会や司法の賛同を得ていない以上、予算が伴なう大統領令は執行できる筈もない。バイデン一味がやっている事はまるで御飯事（おままごと）で、やっている事の全ては滑稽なパロディもどきのような無意味さで、薄気味悪い。様々な問題を抱えてはいても世界に冠たる米国で今起きている事はまるで冗談みたいである。バイデン偽大統領が就任芝居をして以降、ホワイトハウスが真っ暗だという。大オベリスク（ワシントン記念塔）のライトアップもされていないから夜の風景は不気味であり、尋常ではない。恐らく本当に軍政が敷かれていると考えた方が妥当である。軍政の後を引き継ぐのは当然、トランプ大統領である。徹底的に諍（いさか）い事を避けてきた遣り方にストレスを感じた私が愚かであった。ドナルド・トランプは不世出の偉大な大統領であり続けた。
選挙戦の開票速報は世界中にライブ中継されたそうだが、結果は疑念を晒け出す惨憺たるものだった。稚拙な不正が丸見えで、不正をするなら何でもっと上手くできないのか不思議なほどだった。人間はとかく目に見えるものだけが真実だと考えるものだが、あれでは不正をわざと有権者に見せているようであった。恣意的に隠されて、目に見えないものを見抜く事こそが、実はいちばん肝心なのだが、真実を見抜く必要もなく、ありのままを見れば不正選挙だと誰もが気付く、出来の悪い芝居だった。バイデンとハリスが本当の正副大統領になったと真に受けている人々を今更非難、嘲笑しても仕方がない。今となってはバイデン支持者は、確信犯的に悪意ある者を除いて、皆 大規模詐欺の被害者である。ここまで大規模に偽装された犯罪は前代未聞である。米国の立法府・行政府・司法府・主流メディアと大手SNS、そしてApple や Amazon、Google、Microsoft などを始めとした様々な巨大グローバル企業が、手段を選ばずに徹底した不正選挙に手を染めながら、「選挙に不正は無かった」とか「選挙結果を変えるほどの不正の証拠が無い」と言い張り、トランプ排除の方針で見事に足並みを揃えているのには恐れ入ったが、バイデン偽政権誕生を報じる米主流メディアの鉄面皮と、その嘘報をそのまま垂れ流す日本のマスメディアは正に屑である事を再認識した。日本国民は諸外国に比べて圧倒的にマスメディアを信頼している比率が高いという。そのマスメディアが嘘を報じ、大手SNSが言論統制しているのだから、99%以上の日本国民がバイデン偽大統領の誕生を信じてしまっているのは情けなくも仕方のない事なのかも知れない。
日本のマスメディアは日本を含む世界中で起きている出来事を正直に報道していない。2020年9月に安倍晋三首相が突然辞任した事は流石にマスメディアは報道したが、因果関係は不明だが世界中で似たような事が連鎖反応のように起きている。ドイツのメルケル首相が2021年の任期満了を以って政界引退を発表。オランダのルッテ首相の内閣総辞職。カナダのペイエット総督が辞任。エストニアのラタス首相が辞任。クウェートのサバーハ首相、内閣総辞職。ギニアのフォフォナ内閣総辞職。モンゴルのフレルスフ首相辞任。日独以外は全て2021年に発表された。他にもイタリアのコンテ首相辞任。バチカン銀行元総裁がマネーロンダリングでバチカン史上初の金融犯罪で実刑判決。バチカンの枢機卿 9名全員が中共ウイルスで死去。エドモンド・ロスチャイルド・グループの会長ベンジャミン・ロスチャイルドが57歳の若さで心臓発作で死去。ヒラリー・クリントンのスタッフの女性が乳児と共に全裸で飛び降り自殺。ジョージア州知事の娘の婚約者が不自然な自動車爆発で死去。その捜査に当たった州警察捜査官が自殺。本気で調べればまだまだ不自然な政変や暗殺が疑われる事故死や自殺は枚挙に遑がない。これら全てが米国の不正選挙、共産主義革命未遂と無関係という事は無いだろう。
2〜3日前、米 ABC News の ジョージ・ステファノポロス（George Stephanopoulos、肩書きはチーフ政治特派員 Chief Political Correspondent ）が、今や表向きは一般人となった筈のトランプ大統領の弾劾は違憲であると主張している、ランド・ポール共和党上院議員に対するインタビューと言うより討論で、ステファノポロスは「選挙に不正はなかった」と強引に主張していたが、証拠を挙げて真実を訴えるランド・ポールの意見を始めから嘘と決め付けて、議論が全く噛み合っていなかった。大統領選挙に無関心だった国民は、皆、ABC のステファノポロスの詭弁に騙された事だろう。こうして明々白々の嘘を既成事実化していくのが、DeepState の作戦なのである。無関心であればあるほど、皆、この嘘に騙されてしまう。日本のマスメディアも同じ罪を犯し続けてきた。はっきりと言える事は、米国人も日本人も即刻テレビ視聴をやめるべきであるという事だ。今更言うまでもないが、テレビは恐ろしい洗脳装置なのである。その危険なバイアスを見抜く知識と自信のない者はテレビの電源を即刻抜いて、洗脳報道を一切観ない事だ。無自覚に毎日のルーティーンでテレビのスイッチを入れる事の危険さを知るべきである。こう主張しても、日本国民の大多数がテレビの洗脳工作に自ら嵌り続けるだろうと考えるとこの国の行く末が空恐ろしい。テレビ放送の開始は米国では 1941年から、日本では 1953年からである。米国人は 80年間、日本人は 68年間も、この洗脳装置に晒されてきたのである。テレビ放送が普及している世界中の人々の意識改革が必要なのだが、その機会をトランプ大統領が身を以（もっ）て与えてくれている。この機会を逃してはならない。
米国で強行された国家と社会が総力をあげての世界規模の詐欺犯罪が、今回の「米大統領選挙」であり、悪魔の「共産主義革命」なのである。長い年月と数々の失敗の経験を経て、このように狡猾な偽装を纏（まと）って実現されようとしている「共産主義」は国民の怠惰に付け入って蔓延する疫病よりも恐ろしい邪悪なイデオロギーである。人類社会の発展段階に於いて、共産主義が生まれるまでは、甚だ不完全ながら未だしも救いがあった。併し、邪悪な共産主義独裁社会には一切の救いが無い。もし本当に神が在（お）わすならなぜ共産主義独裁体制など許すのか尋ねたい。その「共産主義革命 未遂」の真っ只中に米国を突き進めてしまったのが、国民の「無関心」という長年に亘る「怠惰」の積み重ねである事に日本人こそが気付くべきなのである。米国に左派的傾向が現れ始めたのは、何も今に始まった事ではない。そもそも民主党は左派政党である。左派とかリベラルなどと言っているうちはまだいいが、それが行き過ぎると世の中が狂ってしまう。悪の芽を摘むのは早いに越した事はない。今の米国のように左派的傾向の国民が増え、国民の多くが結果平等の幻想を説く社会主義的志向に奔（はし）ると、伝統や正義、信仰を重んじなければならない国民が「無関心」という「怠惰」を貪（むさぼ）っているうちに、共産主義思想の芽生えが益々蔓延してしまう。社会主義は必然的に共産主義の第一段階なのである。
昨今の風潮では「同性愛は醜悪である」といったら、差別主義者だと猛バッシングを受けるが、社会が受け容れてはならないアブノーマルである事に変わりはない。何についても言える事だが「倒錯」の蔓延は「邪悪」の領域である。現実のセクシュアルマイノリティ（性的少数者、LGBT 或いは LGBTQ）の当事者を直接責めるつもりは毛頭ない。併し、日本のテレビ局が重用する朝鮮人オカマたちは今やお茶の間の人気者の地位を確立しているらしいが、私に言わせれば醜悪以外の何ものでもない。個人の自由だからといっても本来はお天道様の下では日陰者の存在であり、庶民の苦労を他所に多額の出演料を貰いながら大きな顔をされては不愉快極まりない。
LGBTQ とは…
L → Lesbian（レズビアン）同性を好きになる女性
G → Gay（ゲイ）同性を好きになる男性
B → Bisexual（バイセクシャル）同性も異性も好きになる人
T → Transgender（トランスジェンダー）体の性と心の性が異なるという葛藤に苦しむ人
Q → Questioning（クエスチョニング）性的指向や性自認が決められない、或いは悩んでいる人
これ以外にも男性の女装、女性の男装という倒錯を楽しむ人などもいる。
彼等・彼女等は社会的異常者である事には変わりはないが、それゆえ排斥するのは思い遣りに欠ける行為である。彼等・彼女等の中には好きで LGBTQ になったのではない人もいるだろう。気付いたら LGBTQ であったと言うのなら、それなりの思い遣りは必要だろう。LGBTQ の人々の多くは病に苦しんでいるのだから。併し、倒錯が主流を飛び越え、先進的とか格好いいとか、勘違いして持ち上げる世の中は軌道修正する必要がある。彼等・彼女等は飽くまでもマイノリティであって、マイノリティが主流以上の権利を主張をしたり、持て囃される風潮は正されなければならない。バラク・オバマが大統領だった時代に、一部のトイレは男女共用となった。レディース＆ジェントルマンも禁句だ。ナンシー・ペロシ民主党下院議長は、父、母、兄、姉、弟、妹、甥、姪や彼、彼女というどちらかの性を示す言葉狩りを始めた。祈りの最後にアーメンというが、アーメン＆ウーメンという冗談みたいな事が真剣に罷り通っている。バイデンは性犯罪者の男が自分を女性だと偽れば堂々と女性専用だったトイレや更衣室に出入りできるという偽大統領令に署名したという。米国の出来事だからと日本人は無関心では済まされない。日本でもいつからか、看護婦は看護師に改められ、婦長さんは師長と呼ばなければならなくなった。米国で起きた事は必ず日本でも起きると考えるべきである。やがて日本の宝である皇室制度は歪められ、万世一系の男系天皇はけしからんとなり、女系天皇が望まれる風潮が恣意的に醸成されるだろう。菅義偉首相の問題大き施政方針演説には「皇室については附帯決議の趣旨を尊重し対応する」とある。官僚がつくった文章は一般人には暗号のようなものである。附帯決議とは「女性宮家」の創設の事であり、女系天皇誕生の布石である。コロナ騒動に限らず、テレビが一つの事柄一色に染められ大騒ぎしている時には、必ず政治家がこっそりと悪事を働いていると考えた方がいい。
既に、米国に対する「フランクフルト学派」の悪影響については書いたが、ドイツの共産主義活動家でフランクフルト学派創設者の一人ヴィリ・ミュンツェンベルク（Willi Münzenberg）は、「我々は、知識人たちを組織し、彼等を利用して西洋文明に泥を塗るのだ。その後に、彼等がその価値観を復活できないくらいに堕落させた後で、我々はプロレタリアートによる独裁政治を強制する事ができる」…と書き残している。米国民は 1930年代後半から1950年代前半にかけて共産主義思想に汚染された経験があるが、現代では一種のヒステリー状態と曲解されているマッカーシズム（赤狩り）で、共産主義者たちを駆逐できないまでも封じ込めたつもりでいたが、腐敗した共産主義勢力の残党は、革新とかリベラルとか、時には人権擁護とか LGBTQの拡散、擁護などと体裁を変えて、共産主義へと先導する「堕落」へと米国民を導いてきた。自由、民主、資本主義の盟主たる米国が内部から蝕まれていたのである。「自虐史観」と言えば、日本の専売特許のように語られるが、日本に「自虐史観」を植え付けたのは、「大東亜戦争」の戦勝国として米国が、日本が二度と立ち上がれないように、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）として洗脳統治して植えつけていった歴史観、国家観であるのだが、当時の米国政府とGHQ/SCAP こそが共産主義思想に染まっていたのである。日本より早く米国で「自虐史観」の種が撒かれていた。その頃から燻（くすぶ）る共産主義思想が、オバマ政権時に一気に花開いたのである。ヘンリー・キッシンジャーが当時の大統領リチャード・ニクソンを唆（そそのか）して以降、ずっと米国は中華人民共和国に騙されてきた。キッシンジャーは中共が経済発展するように日本を仕向けた。ソ連邦崩壊後に共産主義国として経済的に伸び悩む中共を大いに手助けしたのが、米国と日本である。その結果、経済力をつけた中共に手懐（てなず）けられたのがビル・クリントンとバラク・オバマ、ジョー・バイデンとヒラリー・クリントンである。恐らく、買収、ハニートラップ、脅迫などに抗い切れずに魂と国を売った多くの米国人政治家、財界人、教育者、メディア界の枢要な地位に就いている者たちがトランプ大統領により炙り出され、裁かれる事だろう。
米国を内部から蝕む共産主義思想の裏には、嘗てはソビエト連邦であり、フランクフルト学派であったが、中共が鄧小平による共産主義国家でありながら資本主義経済の果実を手に入れて以降は、主に中共がその役割（米国の乗っ取り）を担った。そこに重商主義的グローバリストが利害を共にし、結果平等を求める左派グローバリストが台頭し紛れ込み、左派から極左に身を落とした売国民主党などと一団となって、「共産主義革命」の挙に出たのである。彼等の野望の邪魔をするトランプ大統領は何が何でも葬り去らなければならない相手なのである。トランプ大統領が戦った相手は、無害な呆け老人に見える欲の皮が突っ張った性犯罪者にして無能な政治家ジョー・バイデンでも、危険思想と野心に狂ったカマラ・ハリスでも、権力欲と金銭欲に狂ったナンシー・ペロシ率いる民主党でも、共和党内の裏切り者でも無かった。真の敵は重商主義的グローバリストの奥に潜む国際金融資本家や銀行家、財界の大物たちからなるDeepState とビルダーバーグ会議で米国の国益に反する決定を下す面々である。
経済のグローバル化は、消費至上主義を主流文化に据えた文化のグローバル化をも推進した。コマーシャル、映画、テレビ、ソーシャルメディアが絶えず垂れ流すのは、国民が消費しなければ、或いは欲しい商品を手に入れなければ、或いは娯楽や快楽を追及しなければ、人生は味気ないものとなり意義はないという類の邪悪なメッセージである。共産主義思想は様々な手段や時には娯楽に紛れて人々の欲望を掻き立てる。人々が欲望と快楽に溺れたら、人々の精神は堕落し、気づかないうちに、長い間守り続けてきた信仰心と伝統的価値観から逸脱してしまう。それが共産主義者たちの狙いなのである。グローバル化の波に乗って堕落したイデオロギーを急速に拡めた共産主義者たちは、多くの場合、群集心理を利用する。人々は常にソーシャルメディア、コマーシャル、テレビ番組、映画、ニュースなどを通して、あらゆる反伝統的な思想や不自然なイデオロギーに晒される。それらの堕落したイデオロギーがグローバリズムの共通認識で受け容れるのが当たり前だと人々を誤解させる。人々は徐々に、それらのイデオロギーが伝統にダメージを与えているとも知らずに感覚麻痺に至る。昔の人なら腰を抜かすような、歪んだ行為を流行の最先端と誤解してしまい、人々はそれを模倣して自慢気になる。薬物乱用、同性愛、新しい音楽のジャンル、退廃的抽象芸術など、あらゆる堕落に繋がるものが流行る。中共によるジェノサイド、生体臓器移植など堕落の極みである。誘拐による人身売買、ペドフェリア、アドレナクロム、ハニートラップ、買収、脅迫、事故・自殺に見せかけた暗殺…この世は天罰が下るほど堕落に塗れてしまったのである。
21世紀は人類史上、最も奴隷が多い時代といわれる。チベット、東トルキスタン（ウイグル）、南モンゴル、などの人々は事実上の奴隷である。先進諸国はこの事実を聞き及びながら、真実から目を逸らし続けて中共との貿易が生み出す利益を享受してきた。行き過ぎたグローバリズムにより資本主義社会は極端な貧富の格差を生み出すに至った。重商主義的グローバリストを利用した DeepState は僅か1%の富裕層、支配層と99%の貧困層を固定化して、労せずしてベーシックインカムを手に入れる代償に、人々から自由を奪い、管理社会は確立され、最終的には世界人口の削減（ジェノサイド）に乗り出すだろう。その気配はもはや始まっている。米国でトランプ打倒に賛同した主に貧困層からなる左派グローバリストたちが、99%の固定的貧困層に自分達を追いやる事は、正に皮肉であり愚かである。ただトランプという個人を嫌って民主党に票を投じた者も愚かである。トランプ打倒に狂った者たちは押し並べて愚かであり、邪悪である。彼等は米国を共産化して国を滅ぼしてしまうのも厭わない悪魔の手先である。併し、幸いにもトランプ大統領という偉大な人物が、今まさに地獄に落ちようとする人類を救い上げた。今の米国に於ける軍政はできる限り一般人の暴徒化を防ぎつつ、国家反逆者を最後のひとりまで炙り出すトランプ大統領の計画であろう。日本人は無関心であってはならない。トランプ大統領の戦いから、自主独立を目指す日本人が学ぶべき事は多い。また、邪悪な中共に靡（なび）く日本の政財界からも目を離してはならない。マイク・ポンペイオ国務長官の「ウイグルのジェノサイド認定」に賛同しない菅政権が後悔する日は近い。私たちは今まさに人類史上稀に見る歴史の一大転換点に同席している。トランプ大統領が挑む偉業が成功するのを信じて、静かに待ち、驚異の結果を受け容れる心の準備を整えよう。
「無関心」は「怠惰」に繋がっている。本当は我が身にとって「無関心」であってはいけないのに、「見て見ぬ振り」をする事が多くの日本人には身に付いてしまっている。戦後教育による「日本愚民化政策」により、無意識に日本人は従順な羊のように飼い慣らされてしまっている。だから、多少の違和感を感じても、社会全体の風潮に棹（さお）さして異論を差し挟むには勇気がいるし、日本社会の同調圧力は半端ではないから、異論を唱えるどころか、皆 従順に従ってしまう。裏で大きな問題が起きている時に、マスメディアは国民の眼を逸らす為に騒ぎ立てる事が常である。日本では新型コロナウイルスと命名された武漢肺炎、或いは中共ウイルスへの恐怖を、マスメディアが必要以上に煽り続けているのは、日本国民が本当に関心を寄せるべきは「米国に於ける共産主義革命 未遂の日本への影響」と「菅政権による売国政策や国民を蔑ろにした愚策」であるのに、マスメディアはそれらの事から国民の目を逸らす事に必死である。テレビがある一つの事象一辺倒に大騒ぎをする場合は、必ず裏で何か国民に知られたくない事が起きている。中共ウイルスはバイオテロである事がほぼ明らかとなっているが、これを無視して良い訳がなく、国民にはそれなりの対応が迫られている。騒がず、無理せず、正しく警戒する事こそ必要なのだが、為政者も医療体制も、必要になるのが分かり切っていた備えを怠ったが為に、国民にその責任を転嫁している。それに惑わされて「真実に気付かない」では済まされない。現実から目を背ける事は「見て見ぬ振り」をしているのと同じ事で、そんな怠慢を続けていれば、やがて自分を大きな窮地に追い込んでしまうのは必定である。
米国民が見逃してきた、或いは見て見ぬ振りを続けた結果としての「不正選挙」の果てに偽大統領を演じる羽目になっているジョー・バイデンが、政権幹部も決まらないうちに次々と繰り出す偽の「大統領令」の内容を知って、バイデン支持者や支持団体は、偽大統領の就任日の次の日には、バイデンの無能と売国的裏切りに気付いて猛反発し始めた。後悔しても後の祭りである。バイデン支持を表明していた労組は一夜にして数千人の仕事を失なった。何故もっと早くバイデンの正体を見抜けなかったのか？ 民主党と主流メディアや大手SNS にすっかり騙されていたのである。偽大統領就任芝居上演以来、バイデンは既に40件ほどもの大統領令に署名したという。下院予算委員会や司法の賛同を得ていない以上、予算が伴なう大統領令は執行できる筈もない。バイデン一味がやっている事はまるで御飯事（おままごと）で、やっている事の全ては滑稽なパロディもどきのような無意味さで、薄気味悪い。様々な問題を抱えてはいても世界に冠たる米国で今起きている事はまるで冗談みたいである。バイデン偽大統領が就任芝居をして以降、ホワイトハウスが真っ暗だという。大オベリスク（ワシントン記念塔）のライトアップもされていないから夜の風景は不気味であり、尋常ではない。恐らく本当に軍政が敷かれていると考えた方が妥当である。軍政の後を引き継ぐのは当然、トランプ大統領である。徹底的に諍（いさか）い事を避けてきた遣り方にストレスを感じた私が愚かであった。ドナルド・トランプは不世出の偉大な大統領であり続けた。
選挙戦の開票速報は世界中にライブ中継されたそうだが、結果は疑念を晒け出す惨憺たるものだった。稚拙な不正が丸見えで、不正をするなら何でもっと上手くできないのか不思議なほどだった。人間はとかく目に見えるものだけが真実だと考えるものだが、あれでは不正をわざと有権者に見せているようであった。恣意的に隠されて、目に見えないものを見抜く事こそが、実はいちばん肝心なのだが、真実を見抜く必要もなく、ありのままを見れば不正選挙だと誰もが気付く、出来の悪い芝居だった。バイデンとハリスが本当の正副大統領になったと真に受けている人々を今更非難、嘲笑しても仕方がない。今となってはバイデン支持者は、確信犯的に悪意ある者を除いて、皆 大規模詐欺の被害者である。ここまで大規模に偽装された犯罪は前代未聞である。米国の立法府・行政府・司法府・主流メディアと大手SNS、そしてApple や Amazon、Google、Microsoft などを始めとした様々な巨大グローバル企業が、手段を選ばずに徹底した不正選挙に手を染めながら、「選挙に不正は無かった」とか「選挙結果を変えるほどの不正の証拠が無い」と言い張り、トランプ排除の方針で見事に足並みを揃えているのには恐れ入ったが、バイデン偽政権誕生を報じる米主流メディアの鉄面皮と、その嘘報をそのまま垂れ流す日本のマスメディアは正に屑である事を再認識した。日本国民は諸外国に比べて圧倒的にマスメディアを信頼している比率が高いという。そのマスメディアが嘘を報じ、大手SNSが言論統制しているのだから、99%以上の日本国民がバイデン偽大統領の誕生を信じてしまっているのは情けなくも仕方のない事なのかも知れない。
日本のマスメディアは日本を含む世界中で起きている出来事を正直に報道していない。2020年9月に安倍晋三首相が突然辞任した事は流石にマスメディアは報道したが、因果関係は不明だが世界中で似たような事が連鎖反応のように起きている。ドイツのメルケル首相が2021年の任期満了を以って政界引退を発表。オランダのルッテ首相の内閣総辞職。カナダのペイエット総督が辞任。エストニアのラタス首相が辞任。クウェートのサバーハ首相、内閣総辞職。ギニアのフォフォナ内閣総辞職。モンゴルのフレルスフ首相辞任。日独以外は全て2021年に発表された。他にもイタリアのコンテ首相辞任。バチカン銀行元総裁がマネーロンダリングでバチカン史上初の金融犯罪で実刑判決。バチカンの枢機卿 9名全員が中共ウイルスで死去。エドモンド・ロスチャイルド・グループの会長ベンジャミン・ロスチャイルドが57歳の若さで心臓発作で死去。ヒラリー・クリントンのスタッフの女性が乳児と共に全裸で飛び降り自殺。ジョージア州知事の娘の婚約者が不自然な自動車爆発で死去。その捜査に当たった州警察捜査官が自殺。本気で調べればまだまだ不自然な政変や暗殺が疑われる事故死や自殺は枚挙に遑がない。これら全てが米国の不正選挙、共産主義革命未遂と無関係という事は無いだろう。
2〜3日前、米 ABC News の ジョージ・ステファノポロス（George Stephanopoulos、肩書きはチーフ政治特派員 Chief Political Correspondent ）が、今や表向きは一般人となった筈のトランプ大統領の弾劾は違憲であると主張している、ランド・ポール共和党上院議員に対するインタビューと言うより討論で、ステファノポロスは「選挙に不正はなかった」と強引に主張していたが、証拠を挙げて真実を訴えるランド・ポールの意見を始めから嘘と決め付けて、議論が全く噛み合っていなかった。大統領選挙に無関心だった国民は、皆、ABC のステファノポロスの詭弁に騙された事だろう。こうして明々白々の嘘を既成事実化していくのが、DeepState の作戦なのである。無関心であればあるほど、皆、この嘘に騙されてしまう。日本のマスメディアも同じ罪を犯し続けてきた。はっきりと言える事は、米国人も日本人も即刻テレビ視聴をやめるべきであるという事だ。今更言うまでもないが、テレビは恐ろしい洗脳装置なのである。その危険なバイアスを見抜く知識と自信のない者はテレビの電源を即刻抜いて、洗脳報道を一切観ない事だ。無自覚に毎日のルーティーンでテレビのスイッチを入れる事の危険さを知るべきである。こう主張しても、日本国民の大多数がテレビの洗脳工作に自ら嵌り続けるだろうと考えるとこの国の行く末が空恐ろしい。テレビ放送の開始は米国では 1941年から、日本では 1953年からである。米国人は 80年間、日本人は 68年間も、この洗脳装置に晒されてきたのである。テレビ放送が普及している世界中の人々の意識改革が必要なのだが、その機会をトランプ大統領が身を以（もっ）て与えてくれている。この機会を逃してはならない。
米国で強行された国家と社会が総力をあげての世界規模の詐欺犯罪が、今回の「米大統領選挙」であり、悪魔の「共産主義革命」なのである。長い年月と数々の失敗の経験を経て、このように狡猾な偽装を纏（まと）って実現されようとしている「共産主義」は国民の怠惰に付け入って蔓延する疫病よりも恐ろしい邪悪なイデオロギーである。人類社会の発展段階に於いて、共産主義が生まれるまでは、甚だ不完全ながら未だしも救いがあった。併し、邪悪な共産主義独裁社会には一切の救いが無い。もし本当に神が在（お）わすならなぜ共産主義独裁体制など許すのか尋ねたい。その「共産主義革命 未遂」の真っ只中に米国を突き進めてしまったのが、国民の「無関心」という長年に亘る「怠惰」の積み重ねである事に日本人こそが気付くべきなのである。米国に左派的傾向が現れ始めたのは、何も今に始まった事ではない。そもそも民主党は左派政党である。左派とかリベラルなどと言っているうちはまだいいが、それが行き過ぎると世の中が狂ってしまう。悪の芽を摘むのは早いに越した事はない。今の米国のように左派的傾向の国民が増え、国民の多くが結果平等の幻想を説く社会主義的志向に奔（はし）ると、伝統や正義、信仰を重んじなければならない国民が「無関心」という「怠惰」を貪（むさぼ）っているうちに、共産主義思想の芽生えが益々蔓延してしまう。社会主義は必然的に共産主義の第一段階なのである。
昨今の風潮では「同性愛は醜悪である」といったら、差別主義者だと猛バッシングを受けるが、社会が受け容れてはならないアブノーマルである事に変わりはない。何についても言える事だが「倒錯」の蔓延は「邪悪」の領域である。現実のセクシュアルマイノリティ（性的少数者、LGBT 或いは LGBTQ）の当事者を直接責めるつもりは毛頭ない。併し、日本のテレビ局が重用する朝鮮人オカマたちは今やお茶の間の人気者の地位を確立しているらしいが、私に言わせれば醜悪以外の何ものでもない。個人の自由だからといっても本来はお天道様の下では日陰者の存在であり、庶民の苦労を他所に多額の出演料を貰いながら大きな顔をされては不愉快極まりない。
LGBTQ とは…
L → Lesbian（レズビアン）同性を好きになる女性
G → Gay（ゲイ）同性を好きになる男性
B → Bisexual（バイセクシャル）同性も異性も好きになる人
T → Transgender（トランスジェンダー）体の性と心の性が異なるという葛藤に苦しむ人
Q → Questioning（クエスチョニング）性的指向や性自認が決められない、或いは悩んでいる人
これ以外にも男性の女装、女性の男装という倒錯を楽しむ人などもいる。
彼等・彼女等は社会的異常者である事には変わりはないが、それゆえ排斥するのは思い遣りに欠ける行為である。彼等・彼女等の中には好きで LGBTQ になったのではない人もいるだろう。気付いたら LGBTQ であったと言うのなら、それなりの思い遣りは必要だろう。LGBTQ の人々の多くは病に苦しんでいるのだから。併し、倒錯が主流を飛び越え、先進的とか格好いいとか、勘違いして持ち上げる世の中は軌道修正する必要がある。彼等・彼女等は飽くまでもマイノリティであって、マイノリティが主流以上の権利を主張をしたり、持て囃される風潮は正されなければならない。バラク・オバマが大統領だった時代に、一部のトイレは男女共用となった。レディース＆ジェントルマンも禁句だ。ナンシー・ペロシ民主党下院議長は、父、母、兄、姉、弟、妹、甥、姪や彼、彼女というどちらかの性を示す言葉狩りを始めた。祈りの最後にアーメンというが、アーメン＆ウーメンという冗談みたいな事が真剣に罷り通っている。バイデンは性犯罪者の男が自分を女性だと偽れば堂々と女性専用だったトイレや更衣室に出入りできるという偽大統領令に署名したという。米国の出来事だからと日本人は無関心では済まされない。日本でもいつからか、看護婦は看護師に改められ、婦長さんは師長と呼ばなければならなくなった。米国で起きた事は必ず日本でも起きると考えるべきである。やがて日本の宝である皇室制度は歪められ、万世一系の男系天皇はけしからんとなり、女系天皇が望まれる風潮が恣意的に醸成されるだろう。菅義偉首相の問題大き施政方針演説には「皇室については附帯決議の趣旨を尊重し対応する」とある。官僚がつくった文章は一般人には暗号のようなものである。附帯決議とは「女性宮家」の創設の事であり、女系天皇誕生の布石である。コロナ騒動に限らず、テレビが一つの事柄一色に染められ大騒ぎしている時には、必ず政治家がこっそりと悪事を働いていると考えた方がいい。
既に、米国に対する「フランクフルト学派」の悪影響については書いたが、ドイツの共産主義活動家でフランクフルト学派創設者の一人ヴィリ・ミュンツェンベルク（Willi Münzenberg）は、「我々は、知識人たちを組織し、彼等を利用して西洋文明に泥を塗るのだ。その後に、彼等がその価値観を復活できないくらいに堕落させた後で、我々はプロレタリアートによる独裁政治を強制する事ができる」…と書き残している。米国民は 1930年代後半から1950年代前半にかけて共産主義思想に汚染された経験があるが、現代では一種のヒステリー状態と曲解されているマッカーシズム（赤狩り）で、共産主義者たちを駆逐できないまでも封じ込めたつもりでいたが、腐敗した共産主義勢力の残党は、革新とかリベラルとか、時には人権擁護とか LGBTQの拡散、擁護などと体裁を変えて、共産主義へと先導する「堕落」へと米国民を導いてきた。自由、民主、資本主義の盟主たる米国が内部から蝕まれていたのである。「自虐史観」と言えば、日本の専売特許のように語られるが、日本に「自虐史観」を植え付けたのは、「大東亜戦争」の戦勝国として米国が、日本が二度と立ち上がれないように、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）として洗脳統治して植えつけていった歴史観、国家観であるのだが、当時の米国政府とGHQ/SCAP こそが共産主義思想に染まっていたのである。日本より早く米国で「自虐史観」の種が撒かれていた。その頃から燻（くすぶ）る共産主義思想が、オバマ政権時に一気に花開いたのである。ヘンリー・キッシンジャーが当時の大統領リチャード・ニクソンを唆（そそのか）して以降、ずっと米国は中華人民共和国に騙されてきた。キッシンジャーは中共が経済発展するように日本を仕向けた。ソ連邦崩壊後に共産主義国として経済的に伸び悩む中共を大いに手助けしたのが、米国と日本である。その結果、経済力をつけた中共に手懐（てなず）けられたのがビル・クリントンとバラク・オバマ、ジョー・バイデンとヒラリー・クリントンである。恐らく、買収、ハニートラップ、脅迫などに抗い切れずに魂と国を売った多くの米国人政治家、財界人、教育者、メディア界の枢要な地位に就いている者たちがトランプ大統領により炙り出され、裁かれる事だろう。
米国を内部から蝕む共産主義思想の裏には、嘗てはソビエト連邦であり、フランクフルト学派であったが、中共が鄧小平による共産主義国家でありながら資本主義経済の果実を手に入れて以降は、主に中共がその役割（米国の乗っ取り）を担った。そこに重商主義的グローバリストが利害を共にし、結果平等を求める左派グローバリストが台頭し紛れ込み、左派から極左に身を落とした売国民主党などと一団となって、「共産主義革命」の挙に出たのである。彼等の野望の邪魔をするトランプ大統領は何が何でも葬り去らなければならない相手なのである。トランプ大統領が戦った相手は、無害な呆け老人に見える欲の皮が突っ張った性犯罪者にして無能な政治家ジョー・バイデンでも、危険思想と野心に狂ったカマラ・ハリスでも、権力欲と金銭欲に狂ったナンシー・ペロシ率いる民主党でも、共和党内の裏切り者でも無かった。真の敵は重商主義的グローバリストの奥に潜む国際金融資本家や銀行家、財界の大物たちからなるDeepState とビルダーバーグ会議で米国の国益に反する決定を下す面々である。
経済のグローバル化は、消費至上主義を主流文化に据えた文化のグローバル化をも推進した。コマーシャル、映画、テレビ、ソーシャルメディアが絶えず垂れ流すのは、国民が消費しなければ、或いは欲しい商品を手に入れなければ、或いは娯楽や快楽を追及しなければ、人生は味気ないものとなり意義はないという類の邪悪なメッセージである。共産主義思想は様々な手段や時には娯楽に紛れて人々の欲望を掻き立てる。人々が欲望と快楽に溺れたら、人々の精神は堕落し、気づかないうちに、長い間守り続けてきた信仰心と伝統的価値観から逸脱してしまう。それが共産主義者たちの狙いなのである。グローバル化の波に乗って堕落したイデオロギーを急速に拡めた共産主義者たちは、多くの場合、群集心理を利用する。人々は常にソーシャルメディア、コマーシャル、テレビ番組、映画、ニュースなどを通して、あらゆる反伝統的な思想や不自然なイデオロギーに晒される。それらの堕落したイデオロギーがグローバリズムの共通認識で受け容れるのが当たり前だと人々を誤解させる。人々は徐々に、それらのイデオロギーが伝統にダメージを与えているとも知らずに感覚麻痺に至る。昔の人なら腰を抜かすような、歪んだ行為を流行の最先端と誤解してしまい、人々はそれを模倣して自慢気になる。薬物乱用、同性愛、新しい音楽のジャンル、退廃的抽象芸術など、あらゆる堕落に繋がるものが流行る。中共によるジェノサイド、生体臓器移植など堕落の極みである。誘拐による人身売買、ペドフェリア、アドレナクロム、ハニートラップ、買収、脅迫、事故・自殺に見せかけた暗殺…この世は天罰が下るほど堕落に塗れてしまったのである。
21世紀は人類史上、最も奴隷が多い時代といわれる。チベット、東トルキスタン（ウイグル）、南モンゴル、などの人々は事実上の奴隷である。先進諸国はこの事実を聞き及びながら、真実から目を逸らし続けて中共との貿易が生み出す利益を享受してきた。行き過ぎたグローバリズムにより資本主義社会は極端な貧富の格差を生み出すに至った。重商主義的グローバリストを利用した DeepState は僅か1%の富裕層、支配層と99%の貧困層を固定化して、労せずしてベーシックインカムを手に入れる代償に、人々から自由を奪い、管理社会は確立され、最終的には世界人口の削減（ジェノサイド）に乗り出すだろう。その気配はもはや始まっている。米国でトランプ打倒に賛同した主に貧困層からなる左派グローバリストたちが、99%の固定的貧困層に自分達を追いやる事は、正に皮肉であり愚かである。ただトランプという個人を嫌って民主党に票を投じた者も愚かである。トランプ打倒に狂った者たちは押し並べて愚かであり、邪悪である。彼等は米国を共産化して国を滅ぼしてしまうのも厭わない悪魔の手先である。併し、幸いにもトランプ大統領という偉大な人物が、今まさに地獄に落ちようとする人類を救い上げた。今の米国に於ける軍政はできる限り一般人の暴徒化を防ぎつつ、国家反逆者を最後のひとりまで炙り出すトランプ大統領の計画であろう。日本人は無関心であってはならない。トランプ大統領の戦いから、自主独立を目指す日本人が学ぶべき事は多い。また、邪悪な中共に靡（なび）く日本の政財界からも目を離してはならない。マイク・ポンペイオ国務長官の「ウイグルのジェノサイド認定」に賛同しない菅政権が後悔する日は近い。私たちは今まさに人類史上稀に見る歴史の一大転換点に同席している。トランプ大統領が挑む偉業が成功するのを信じて、静かに待ち、驚異の結果を受け容れる心の準備を整えよう。