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韓国軍対馬侵攻作戦(ミョンビョン島砲撃事件の真相)

先月の地雷事件や天安沈没事件など南北朝鮮の間では小競り合いが良く起こる。その多くは韓国の自作自演であり、大抵は政権の支持率アップや国民の意識誘導を図るプロパガンダだ。北朝鮮は悪役を引き受ける代わりに、経済的見返りを韓国からもらっている。韓国はお金で北朝鮮から平和を買っていると言われる所以だ。

2010年の10月に起こった「ミョンビョン島砲撃事件」も猿芝居だったのかと
思いきや、実は韓国軍の対馬(日本)侵攻作戦であったという事実が明らかになった。『余命三年時事日記』117 中国、韓国ここ10年(時系列検証)より抜粋掲載する。

(  )のついた項目は補足として私が追加した項目。

『余命三年時事日記』
http://yh649490005.xsrv.jp/public_html/2015/08/

《掲載開始》

さて韓国です。
20070703韓国強襲揚陸艦独島配備、
20081222韓国イージス艦世宗大王配備、
20100831韓国イージス艦栗谷李珥配備

(2009.02李 明博大統領就任)

20090830日本民主党へ政権交代。国家機密たれ流し始まる。この件、立証は困難でしたが2013年福山哲朗の自爆質問で民主党の30000件の国家機密漏洩を自認してしまいます。実際、政権交代直後から韓国や中国の動きは明確に機密漏洩を示唆しておりました。

(2009.09.07 中国船による巡視船衝突事件)
(2009.9.29 民主党細野豪志「個人的な理由」で中国訪問)

20100125国籍法兵役法改正。大統領令と動員令強化。まさに対日開戦準備法でした。
(注:日本国内に在住する韓国人は 日韓開戦時には即時招集され、韓国軍兵士として戦闘に参加することになる。2005調査で約60万人)

20100608鳩山から管へ。

20101020韓国対馬侵攻と疑われる部隊移動開始。察知した北朝鮮が軍を移動。これに中国も反応。瀋陽軍区朝鮮国境地帯に兵力を集中移動。監視衛星で察知した米から警告も民主党政府は反応せず。当時の防衛大臣は北澤俊美。米軍、韓国に忠告も動かず。朝鮮戦争再開を防ぐため、米中工作、了解のもとに20101123延坪島砲撃開始。

日本メディアは報道していませんが2010年11月28日の世界軍事ネット記事と関連サイトでは中国人民解放軍瀋陽軍区国境地帯に約30万人の兵力集中とある。対馬侵攻情報に疑問を持ったか政府は動かず、自衛隊は独自に態勢を整えた。2006年統合幕僚監部が創設され、平時より三自衛隊の統一的な運用が行なえるようになって、初めてのJTFでした。その時の自衛隊の陸海空三軍の打ち合わせが頻繁かつ秘密裏であったため巷間クーデターという噂が流れたようです。
 
砲撃だけで自衛隊が動くことはありませんでしたが、時の管政府の対応に自衛隊は切れてしまったようです。以降知る限りでは自衛隊のイベントに管は参加していません。たぶん身の危険を感じたのでしょう。

韓国軍の部隊配置がしばらく通常にもどらなかったため統合態勢が続いていた中で20110311東日本大震災が発生、すでにあったため統合任務部隊を新たに創設する必要がなく即応できたのは不幸中の幸でした。....JTF-TF⑤⑥

米韓相互防衛条約が有効なうちは、米は中立。その間に占領し、竹島のように死守する作戦だったようですが、北朝鮮、中国、米国の想像以上の大動員で失敗してしまいました。 延坪島砲撃事件は誰も知らない突発事件ではなかったのです。結局、韓国は相互防衛協定戦時統制権2012年返還のシナリオがこの事件で頓挫。泣きが入り2015年12月まで延長となりました。


ちなみに、この統制権、指揮権が韓国に委譲されても条約が破棄されたわけではありません。ただし韓国内の米軍がすべて撤退すれば実質、意味がなくなるということです。駐留米軍撤退については条約上、韓国の許与による米国の許諾ですから韓国の意向は関係なくいつでも勝手に撤退はできます。2016年早々に撤退は完了する予定です。

また自衛隊幕僚監部は陸海空別々で都議選の田母神は空軍トップ航空幕僚長でした。過去において陸海空三軍が統合した例はなく、有事の指揮系統一本化は2006年自衛隊法が改正されていたとはいえその実現は画期的なことでした。この三軍の情報交換や作戦行動の連携によりテロゲリラ対応能力は飛躍的に向上しました。JTFの構築は有事の際は最高司令官である総理や防衛大臣の裁可が必要でないため統合幕僚長が三軍の最高指揮官になります。反日勢力にとっては恐怖ですね。

(2011.08.31 李 明博大統領 日本乗っ取り宣言。韓国SBSテレビで行う。
『北朝鮮の復興は心配ない、日本にやらせるのだ。私が日本のすべての金を出させる。我々はすでに日本を征服しているからだ。奴等のカネは我々が自由に出来る。日本は何も知らない。フジテレビが証拠。日本人はよだれを垂らして見ている。私にまかせろ。日本にいるのは私の命令に忠実な高度に訓練された私の兵隊だ』)

(2011.08.31 日韓首脳会談において通貨交換協定の資金支援を130億ドルから700億ドルに拡大)
(2011.09.02 野田首相就任)

20111125韓国兵役法施行令改正、

(2012.08.10 李 明博。韓国大統領初の竹島上陸)

(2012.08.13 竹島上陸があっても通貨交換協定における資金支援枠700億ドル(5兆5千億円)は見直さない旨を日本政府発表)

(2012.08.14 李 明博  今上天皇への謝罪要求侮辱発言
『日王(天皇)が痛惜の念などという単語ひとつを言いに来るのなら、訪韓の必要はない。痛惜の念などという良く分からない単語を持ってくるだけなら、来る必要はない。韓国に来たいのであれば、独立運動家を回って足を縛って跪いて謝るべきだ』 )

20130220韓国住民登録法成立、
20131220韓国住民登録法施行。
なお2007年日米の極秘会談以降、韓国の切り捨てが進み、2015年末から米軍の総撤退、装備、システムの最新鋭化、システム更新もなく、日本との協力協定も締結当日にキャンセルと日米の韓国離れはもう止められません。靖国問題もあって当分は冷たい関係でしょう。

《掲載終了》

こればかりはアメリカに感謝!
民主党は韓国の政党か!!

次回は中国対日戦争開戦指令です。

コメント一覧

冥土院
日本太郎さん
コメント有難うございます。
元記事のニュースソースは自衛隊関係者からのようですから、信憑性はかなり高いと思っております。
本文冒頭に『余命三年時事日記』のURLがありますので一度訪れて、他の記事もごらんになったら如何でしょうか。

なお余命ブログは何者かの妨害にあって全削除されました。8月に再度立ち上げられましたので過去記事のインデックスがなくなっています。8月の記事の途中から最初の記事1が始まり、以下順に見れるようになっています。

ご指摘の通り、外患誘致罪となります。ただし戦争が実際に起きないと適用されないようですね。安倍政権は売国議員や反日マスコミ関係者等のリストアップをしており、有事の際には一掃するつもりだそうですよ。

日本太郎
これは事実なのでしょうか??
これは事実なのでしょうか??

もし事実なら韓国の軍事介入を促している
共産党、民主党、いしんの党、社民党などは
実際に 外患誘致罪の適用になると思うのですが。。。

GPSで韓国軍の行動は簡単にわかりそうなのですが。。。なぜ公表しないのでしょうか??

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