◎緊急事態拡散《米国は近々「中国発の飛行機を拒絶する」》 - 【水間条項国益最前線】

◎緊急事態拡散《米国は近々「中国発の飛行機を拒絶する」》 - 【水間条項国益最前線】　近現代史研究家・ジャーナリスト水間政憲のブログです



◎緊急事態拡散《米国は近々「中国発の飛行機を拒絶する」》

2020年01月29日 18:33

◎緊急事態拡散《米国は近々「中国発の飛行機を拒絶する」》



■環球時報が「武漢新型コロナウイルスはCIAが中国に持ち込んだ」などと報道したことに激怒。

米国は近々、「中国発の飛行機の入国禁止措置を検討中」とのことです。


今回の武漢新型コロナウイルスについて、日本のテレビ局は「中国の観光客が激減してホテル等サービス業界の収入減はダメージ」と、度しがたいアホな報道をしているテレビ局の放送権を取り上げる必要があります。


収入減になるから「コロナウイルス保菌者」でも、どんどん入国させなさいと言っていることと同じであり、すでに日本のテレビ局は反日外国勢力にコントロールされています。

10年前、ジャーナリズムに軸足を置いて、中国・韓国批判を中心に言論活動をしていましたが、いくら批判を繰り返しても何も変わらない中国・韓国に辟易し、それらの根底に横たわっているのは「歴史認識問題」であり、『ジャーナリズム』から『近現史』に軸足を変えて、「一次資料」の発掘に奔走しておりました。


実際、昨年12月23日に【松井石根南京攻略戦総司令官慰霊祭】を行い「南京問題」は終結しましたので、10年振りにジャーナリズムに軸足を戻しましたので、まったく新しい形で「法と証拠」に基づく発信を模索しております。

これがイメージ通り、できたときには平成時代の「歴史認識問題」を一掃し、明るい「令和時代」を切り開くことができるでしょう。

中国国内の情報に関しては、国際華人民主派ネットワークの日本代表である【月刊中国】鳴霞主幹と連携して発信しますので、一番速い核心情報を提供します。

鳴霞さんとは10年振りの連携になりますが、当然、情報の分析力は向上しておりますので、国益に貢献できると思っております。

▼▽▼▽▼▽▼▽▼▽▼▽▼▽▼▽▼▽▼▽1月29日早朝【月刊中国】情報


北京医学大学「ソウ」呼吸科副主任の証言「武漢新型コロナウイルスが海鮮市場が感染源になっているが、同時期の一次感染者は海鮮市場が約半数でその他は、同市場以外の複数の場所から感染していることから感染源は野生動物以外の可能性がある」ことを明らかにしたとのことです。


※中国情報の第一人者は知る人ぞ知る鳴霞氏ですが、華人民主派の国際ネットワーク日本代表でもあり、毎月、中国情報を纏めて『月刊中国』を発行していますので、中国に進出している日本企業とか中国の内情を深く知りたい方に講読をお薦めします。
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【月刊中国】


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◆ジャーナリスト・近現代史研究家：水間政憲